東京都港区に所在する、2010年設立・社会保険被保険者数10名のメディア・エンターテインメント（Webメディア・配信）企業。
- 所在地
- 〒105-0001 東京都 港区 虎ノ門４丁目３番１号
- 法人番号
- 3013201017123
- 所在ビル
- 城山トラストタワー(707 社)
東京都港区に所在する、2010年設立・社会保険被保険者数10名のメディア・エンターテインメント（Webメディア・配信）企業。
法人向け行政向け
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
株式会社パシフィックブリッジメディアアンドコンサルティングは、「信頼されるコンテンツで世界をつなぎ、豊かで公正な人類社会を実現する」をミッションに掲げ、日本から世界への情報発信を目指すクライアントを多角的にサポートするメディア制作・コンサルティング企業です。同社は、質の高いコンテンツ制作力、日英を中心とする多言語の発信力、そして多様な情報を多角的に発信するテクノロジーを強みとしています。事業内容は、メディアコンテンツの企画、制作、および配信を主軸とし、国内外向けの動画制作、記事制作、CG・アニメーション制作、ウェブサイト制作まで、幅広いコンテンツニーズに対応しています。また、オウンドメディアやウェブサイト運営に関するコンサルティング、対外発信の目標設定と広報メディア戦略の提案も行います。 同社のサービスは、企業ドキュメンタリー、企業ブランディング動画、製品紹介CG、インタビュー撮影、イベントのPR支援・制作、多言語による映像制作アシスタントなど多岐にわたります。特に、海外市場でのブランド力向上や人材獲得、プロモーションを目的としたコンテンツ制作に強みを発揮します。ジャーナリズムの規範に基づいた公平で正確なニュースサービス「J-STORIES」を運営し、長年報道の世界で活躍してきたプロフェッショナルが、情報の受け手を熟知したノウハウで高品質なコンテンツ制作を支えます。さらに、組織トップのスピーチやプレスリリースなどの原稿を、経験豊富なネイティブ編集者が日本語・英語共に的確にチェックするエディトリアルサポートも提供しています。東京・六本木の撮影スタジオでは、オンライン会議向けスピーチや社内向けメッセージ動画、商品のPR動画撮影などを高品質・低価格・早期納品で実現する「クイック・パック」サービスも展開しています。 同社は、世界最大手の広報通信社Cision PR Newswireと提携し、その公式パートナーとして日本市場で初めてマルチチャンネル・ニュースリリースサービスを開始。これにより、動画やCGなどのマルチメディアコンテンツ制作から海外配信までを一気通貫で提供し、日本発の情報を世界に効果的に発信する新たなソリューションを展開しています。国内外の企業クライアント、スタートアップ、主要メディア、政府機関、地方自治体などを対象に、10年以上にわたり多くのコンテンツを提供し、高い評価を得ています。ESGやSDGsの重要性が高まる中、日本企業が取り組むイノベーションを世界に伝えるバイリンガル・メディアとしての役割も果たしています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
株式会社パシフィックブリッジメディアアンドコンサルティングは直近、運営するソリューション特化メディア「JStories」を軸とした取り組みを続けています。2025年7月には大阪万博後援イベント「2025 Taiwan Tech Week」の公式メディアに就任し、続く8月には「日本・台湾イノベーションサミット」の公式メディアとして配信を実施しました。9月には台湾のスタートアップエコシステムおよび日本・台湾間の企業進出支援に関する情報を公表、11月には東京・中目黒で11月23日・24日に開催された「日韓交流フェスティバル 目黒元気まつり」の関連情報を告知しています。2026年1月には、海外メディア向けPRをテーマとした「PBMC グローバルメディアセミナー」を1月29日にオンラインで開催すると告知しました。
社会保険被保険者数は2025年6月の17名をピークに、2026年5月には13名へと4名（約24%）減少しています。
直近の公表内容は台湾・韓国を中心としたアジア圏のイベント連携や、海外メディア向けPRに関するものが中心となっています。
この要約は 2026-05-29 に AI が公開情報をもとに生成しています。 対象イベント 5 件。 事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
社会保険被保険者数
10人 · 2026年8月
28期分（2024/05〜2026/08）
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