東京都新宿区に所在する、2008年設立・社会保険被保険者数34名のメディア・エンターテインメント（イベント・興行）企業。
- 所在地
- 〒162-0062 東京都 新宿区 市谷加賀町１丁目１番１号
- 法人番号
- 7010701020958
東京都新宿区に所在する、2008年設立・社会保険被保険者数34名のメディア・エンターテインメント（イベント・興行）企業。
法人向け個人向け行政向け
2026年3月時点
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
株式会社DNPアートコミュニケーションズは、アートとビジネスの融合を通じて、人々の創造力や知的好奇心を刺激し、社会を豊かにすることを目指すアートプランニングのプロフェッショナルです。同社は、大日本印刷が培ってきた多彩なソリューションと、有名絵画から現代作家の作品まで豊富なアートコンテンツを組み合わせ、多角的な事業を展開しています。 主要事業として、まずアートイベントの企画運営と展覧会企画制作を手掛けています。国内外の美術展プロデュース、会場構成、告知物制作、会場設営、関連出版物の企画制作などを行い、「サヴィニャック パリにかけたポスターの魔法」展や「パウル・クレー だれにも ないしょ。」展などの実績があります。 次に、体験型デジタルミュージアムやデジタルソリューションの提供に注力しています。美術館・博物館向けに、スマートフォンで利用できる多言語情報配信サービス、AR技術を活用した記念撮影コンテンツ（「恐竜博2019」）、常設デジタル展示、美術館紹介デジタルコンテンツなどを開発・導入。高精細3Dデジタルアーカイブシステムにより文化財の立体形状やテクスチャを高解像度で再現し、VR技術を用いた鑑賞システムや「みどころルーペシステム」で作品の細部を深く鑑賞できる体験を提供しています。 さらに、アート作品の画像貸し出しを行う「Image Archives」事業では、国内外の美術館・博物館が所蔵する約10万点に及ぶ美術作品の画像データを、書籍、雑誌、広告、商品開発、プロモーションなど幅広い用途に提供。著作権処理代行やフォトリサーチ・コーディネートも行い、利用者の利便性を高めています。美術館所蔵品のデジタルアーカイブ化も重要な事業であり、高精細デジタル撮影技術とカラーマネジメントを駆使し、貴重な文化財の保存と継承に貢献しています。 商品や広告にアートを採用するアートグッズ企画制作では、国内外の有名作品やグラフィックデザイナーの作品を用いたグッズやノベルティの企画・製造、展覧会公式オリジナルグッズの販売ショップ運営までを一貫して手掛け、酒類小売免許を活かした酒類提案も行っています。 加えて、同社は公益財団法人DNP文化振興財団より「ギンザ・グラフィック・ギャラリー」と「京都dddギャラリー」の企画・運営を受託し、グラフィックデザインの普及に貢献。フランス国立美術館連合との共同プロジェクトを前身とする「MMM（メゾン・デ・ミュゼ・デュ・モンド）」のショップ運営を通じて、世界のミュージアムグッズやデザイナーズグッズを販売し、美術に関する情報発信を行っています。さらに、日本最大級のアート専門ポータルサイト「artscape（アートスケープ）」の運営を受託し、全国の美術館・博物館情報や展覧会スケジュール、専門家によるレビューなどを提供し、アートファンや関係者の情報源となっています。これらの事業を通じて、同社はアートを「見る」だけでなく「体験し、活用し、ビジネスの機動力とする」新たな価値創造を推進しています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
純利益
5,024万円
総資産
13億円
社会保険被保険者数
34人 · 2026年8月
33期分（2023/12〜2026/08）
ROE単体
5.39% · 2026年3月
11期分（2016/03〜2026/03）
ROA単体
3.82% · 2026年3月
11期分（2016/03〜2026/03）
自己資本比率単体
70.79% · 2026年3月
11期分（2016/03〜2026/03）
このデータをAIで活用
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ぴあ株式会社上場
株式会社ＤＮＰアートコミュニケーションズは商標4件を保有しています。商標は広告・小売・事業支援（第35類）の分野が中心です。
商標
4件
※各区分の現存登録・審査中・消滅の件数です。企業の事業分野そのものではありません。
アートコム
広告・小売・事業支援・金融・保険・不動産・法律・警備・個人サービス・電子機器・ソフトウェア・IT・研究開発・デザイン · 登録2022
ａｃ
広告・小売・事業支援・金融・保険・不動産・法律・警備・個人サービス・電子機器・ソフトウェア・IT・研究開発・デザイン・教育・娯楽・スポーツ・文化 · 登録2022
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広告・小売・事業支援 · 登録2018
ａｃ
広告・小売・事業支援・金融・保険・不動産・法律・警備・個人サービス・紙・印刷物・事務用品・家具・プラスチック製品・教育・娯楽・スポーツ・文化 · 登録2011
データ基準日: 2026年8月27日確認分
