イベント・興行の会社一覧・主要企業4,356社

花月園観光の組織規模縮小と継続する赤字決算

花月園観光は直近、従業員数がピーク時から9名（約33%）減少し、2022期から2025期にかけ売上高は6億4,356万円から4億6,080万円へ縮小、2025期は199万円の純損失を計上しています。

株式会社集遊は商号変更と合併により法人向け研修サービスを拡充

株式会社集遊は2025年8月に株式会社アソビズを吸収合併し、商号を変更。法人向け謎解き研修のグローバル展開や行動特性可視化サービスの提供を開始しています。

株式会社シーズ・ライブは株式会社オリグレスの子会社化と大型イベントの告知

株式会社シーズ・ライブは2025年7月から8月にかけて複数の大型イベントを告知し、同年12月に株式会社オリグレスによる株式交付を受けました。

売上 102億円(2025/12)

株式会社SM ENTERTAINMENT JAPANは、「コンテンツの未来を考え、未来のコンテンツを生み出すこと」を企業理念に掲げ、K-POP・韓国ドラマを中心とした総合エンターテインメント事業を日本市場で展開しています。同社は、2025年6月1日に現在の社名に変更する以前から、ライツ＆メディア事業を基盤とし、コンテンツ配信および版権管理を通じて多くの価値ある作品を提供してきました。2020年8月には株式会社SMEJとの合併により、アーティストマネジメント、ライブ・コンサート、ファンクラブ、MD等の事業を包括的に展開し、SMエンターテインメントグループの一員として確固たる事業基盤を築いています。 主要事業として、まず放送事業では、CS衛星放送局の韓国エンターテインメント総合チャンネル「KNTV」を日本全国に発信・運営しています。1996年開局の老舗チャンネルとして、韓国地上波の大型ドラマ、ニュース、K-POP、バラエティ、最新コンテンツを日本初放送し、オリジナル番組の企画・制作やオンラインイベントの生中継も手掛け、韓国の「今」を視聴者に届けています。マネジメント事業では、KANGTA、東方神起、SUPER JUNIOR、少女時代、SHINee、EXO、Red Velvet、NCT 127、NCT DREAM、WayV、aespa、RIIZE、NCT WISH、nævisなど、多数のSM ENTERTAINMENT所属アーティストの日本における活動全般をマネジメントし、音楽活動、イベント、メディア、CM出演などを企画・実施しています。 モバイル事業では、docomo/au/SoftBankの3キャリア決済に対応したキャリア公式モバイルサイトの企画・運営を行い、スマートフォンユーザーにサービスを提供。ファンクラブ事業では、SM ENTERTAINMENT所属アーティストやイ・ビョンホン、ジニョンといった俳優の日本公式ファンクラブサイトの運営・企画、公式グッズ販売、ファンミーティング開催などを通じて、ファンとのエンゲージメントを深めています。MD事業では、所属アーティスト関連グッズの商品企画・制作・販売に加え、コンサートやファンミーティング等のイベントグッズ販売、ECサイト「K1stshop」および「SMTOWN FC GOODS ONLINE STORE」での韓流グッズや公式アーティストグッズの販売を手掛けています。 イベント・コンサート事業では、所属アーティストやファンクラブ、ドラマ関連のイベントを企画・開催し、さいたまスーパーアリーナや東京ドームといった大規模会場でのK-POPライブやファンミーティング、ドラマイベントを多数成功させてきました。ライツ事業では、韓国を中心にアジア圏のドラマ・バラエティ・映画等の映像作品の諸権利を取得し、放送権販売、配給事業、DVD事業等を通じて商業化しています。同社は、これらの多角的な事業展開とSMエンターテインメントグループの強力なIPを活用することで、日本市場におけるK-POP・韓流エンターテインメントのリーディングカンパニーとしての地位を確立し、幅広い顧客層に夢と感動を提供し続けています。

売上 83億円(2026/01)

株式会社サンフレッチェ広島は、プロサッカークラブ「サンフレッチェ広島F.C」および女子プロサッカークラブ「サンフレッチェ広島レジーナ」の運営を主軸とするスポーツエンターテイメント企業です。同社は、JリーグおよびWEリーグに参戦するトップチームの強化・運営を通じて、地域社会に感動と活力を提供しています。事業内容は多岐にわたり、ホームゲームの企画・開催、チケット販売（一般席、シーズンチケット、法人限定のプレミアムシート、VIPラウンジ、スカイボックスなど）、オフィシャルグッズの企画・販売、ファンクラブ「サンフレッチェクラブ」の運営などが含まれます。特に、新スタジアム「エディオンピースウイング広島」では、多様な観戦体験を提供するため、キッズスペースや乳幼児・障害のあるお子様向けポータブルチェアの無料レンタルサービスなど、インクルーシブな環境整備にも注力しています。 また、同社は「日本一の育成型クラブ」を目指し、ユース、ジュニアユース、ジュニア、サッカースクールといった育成組織「アカデミー」の運営に力を入れています。サッカーを通じて豊かな人間性を育み、社会人としての基礎を築くことを理念とし、全寮制や学業との両立を重視した独自の育成哲学を実践。これにより、数々の全国大会で優勝実績を誇り、多くのプロサッカー選手やクラブスタッフを輩出しています。地域社会との連携も重視し、環境に配慮した選手移動バスの運用や小学校訪問、サッカー教室などの地域貢献活動を積極的に展開。これらの活動を通じて、広島におけるサッカー文化の普及と地域社会の活性化に貢献しています。顧客層は、熱心なサッカーファンから、家族連れ、地域住民、そして福利厚生やビジネス利用を目的とする法人まで幅広く、多角的なビジネスモデルで持続的な成長を目指しています。

売上 82億円(2025/12)

株式会社中央競馬ピーアール・センターは、JRA日本中央競馬会の子会社として、競馬および馬文化の魅力を多角的に発信するプロモーション、映像、編集・出版、ITの各事業を展開しています。同社は、ビギナーからヘビーファンまで幅広い競馬愛好家を対象に、競馬の楽しみ方を伝えるための多様なサービスを提供しています。プロモーション事業では、JRA施設を活用した企業タイアップや広告代理業務、競馬教室・ビギナーズセミナーの企画・運営、各種イベント・展示、JRA賞授賞式などの式典運営を手掛けています。また、JRAマスコットキャラクター「ターフィー」関連のイベントやグッズ制作、情報発信スペース「Gate J.」の運営、スターホースグッズやGIレースグッズの制作・販売、そして「ターフィーショップ」の実店舗および「ターフィー通販クラブ」によるオンライン販売も行い、競馬ファンに直接的な接点を提供しています。 映像事業においては、競馬場やウインズでのレース検討ビデオ、CG、アニメーション制作、競馬場・トレーニングセンター・牧場での馬の撮影、競馬専門チャンネル「グリーンチャンネル」の番組制作、JRA全競馬場でのレース中継ITVシステムやターフビジョンの運用・保守、全国ネットワークへの映像配信を担っています。さらに、JRA全レースの公式映像および写真の著作権管理を行い、業務用利用を提供することで、競馬コンテンツの価値を最大化しています。 編集・出版事業では、JRA発行の競馬総合誌「優駿」や公式出馬表「レーシングプログラム」の編集・制作、競馬初心者向け手引書「KEIBA CATALOG」などの各種配布物、JRAおよび関係団体の年史・会報誌の企画・制作、独自の出版事業を展開し、紙媒体を通じて競馬の奥深さを伝えています。 IT事業では、JRA公式映像配信サービス「JRAレーシングビュアー」を運営し、レース映像、パドック、調教映像、過去レースライブラリ、関係者インタビューなどを月額制で提供しています。また、「JRAホームページ」の動画制作・動画サーバ運用、サイトデザイン、コンテンツ企画・制作・公開サポート、その他競馬関連ウェブコンテンツの企画・制作も手掛けており、デジタルメディアを通じてタイムリーに競馬情報を提供しています。同社は、長年の実績と専門知識を活かし、競馬の魅力をあらゆる角度から発信することで、競馬文化の発展に貢献しています。

売上 82億円(2026/01)

株式会社鹿島アントラーズ・エフ・シーは、プロフットボールクラブ「鹿島アントラーズ」の運営を主軸に、オリジナルグッズの販売、スポーツ教室の運営・指導員派遣、競技場等のスポーツ施設の運営を手掛ける企業です。同社はJリーグに所属するプロサッカークラブとして、ホームスタジアムであるメルカリスタジアム（茨城県鹿嶋市）での公式戦開催を通じて、ファン・サポーターにエンターテイメントを提供しています。試合観戦においては、年間指定席「SÓCIO」や各種チケット販売（「鹿チケ」を通じたフレックスプライス制度、リセールサービス、席変更サービス）を展開し、多様な観戦ニーズに応えています。また、小学生以下無料招待やホームタウン・フレンドリータウン住民向けの優待など、地域に根差した集客施策も積極的に実施しています。

売上 80億円(2026/01)

株式会社GENDAは、「世界中の人々の人生をより楽しく」というAspiration（大志）を掲げ、グローバルなエンターテイメントネットワークの構築と「楽しさの総量」の増加を目指すエンターテイメント企業です。同社は、アミューズメント、カラオケ、キャラクター・マーチャンダイジング、フード＆ビバレッジ、コンテンツ＆プロモーション、ライフスタイル、ツーリズムといった多岐にわたる事業を国内外で展開しています。 アミューズメント事業では、「GiGO」ブランドのゲームセンター運営を中核とし、日本国内だけでなく、米国、カナダ、英国、アイルランド、オランダ、中国、香港、台湾、シンガポール、ベトナムなど世界各地で約1,100店舗のアミューズメント施設と約13,000箇所のミニロケ（ゲームコーナー）を展開しています。M&Aを成長戦略の柱とし、米国でのBarberio Music CompanyやPlayer One Amusement Groupの参画を通じて、ミニクレーンや日本アニメIP景品の導入により売上拡大を図り、経営効率化も推進しています。オンラインクレーンゲーム「LIFTる。」も提供し、デジタル領域でのエンターテイメントも強化しています。 カラオケ事業では、「カラオケBanBan」チェーンを運営し、マレーシアへの進出や、M&Aによる店舗網の拡大（例：エーセツ、アトム、鉄人エンタープライズ、快活フロンティア、ドリームハント、ジョッコのカラオケ施設取得）を進めています。 フード＆ビバレッジ事業では、レモネード専門店「LEMONADE Lemonica」や、ポップコーンブランド「HillValley」を展開する株式会社Sweet Pixels（旧日本ポップコーン）をグループに持ち、生ドーナツブランド「UNI DONUTS」のマスターフランチャイズ契約を締結し、複合旗艦店「LEMONICA × UNI DONUTS」をオープンするなど、エンタメとしての食を追求しています。 キャラクター・マーチャンダイジング事業では、フクヤホールディングスなどを通じて、キャラクターグッズの企画・製造・販売を手掛けています。 コンテンツ＆プロモーション事業では、映画配給会社のギャガ株式会社や映画情報サイト「映画.com」を運営する映画.com株式会社を傘下に持ち、映画コンテンツの提供を強化しています。さらに、ファンビジネスに特化した「推し活AXカンパニー」であるASOBIDASへの出資を通じて、アイドル、アーティスト、相撲、スポーツなどあらゆる分野のファンビジネスに対し、AIを活用したプラットフォーム提供、DX推進、eコマース、ファンクラブ運営支援など、包括的なサポートを提供し、ファン体験の向上と収益最大化を目指しています。 ライフスタイル・ツーリズム事業では、写真スタジオ「Studio CARATT」や外貨両替機事業「SMART EXCHANGE」を展開し、多様な顧客ニーズに応えています。 同社は、既存事業の成長に加え、M&Aによる「連続的な非連続な成長」を戦略の柱とし、規律の効いた資金調達を徹底することで株式価値の向上にコミットしています。テクノロジー面では、プロダクト開発のプロフェッショナルがグループ各社をリードし、AIを活用した顧客体験の最適化や業務効率化を推進することで、グローバルなエンターテイメント企業としての地位を確立しています。

売上 72億円(2026/01)

東京フットボールクラブ株式会社は、プロサッカーチーム「FC東京」の運営を主要事業としています。同社は1999年よりJリーグに加盟し、試合の企画・運営、チケット販売、チーム成績管理などを通じて、首都東京を代表するサッカークラブとしての地位を確立しています。FC東京は単なるプロスポーツチームに留まらず、「都民のための地域密着型Jリーグクラブ」を基本理念に掲げ、サッカーを通じて青少年の健全な心身の発達、都民の健康増進、そして地域社会の活性化に貢献しています。具体的には、サッカークリニックやサッカースクールを運営し、学校や地域と連携しながら、青少年をはじめとする都民各層へのサッカー指導と普及活動に尽力しています。これにより、都民のスポーツ文化振興、国際交流・親善への貢献を目指しています。また、将来的にはサッカー以外のスポーツも視野に入れた「生涯スポーツ」クラブとしての発展も志向しています。さらに、チームのオリジナルグッズの企画、製作、販売も手掛けており、ファンエンゲージメントの強化とクラブのブランド価値向上を図っています。これらの事業活動を通じて、同社は都民に夢と感動を提供し、地域との強い絆を築きながら、スポーツを通じた社会貢献を推進しています。

売上 61億円(2026/03)

富士スピードウェイ株式会社は、モータースポーツの聖地として知られる国際レーシングコース「富士スピードウェイ」を運営する企業です。同社は、FIA（国際自動車連盟）が定める最高の「グレード1」規格を取得した国際レーシングコースを舞台に、世界選手権、アジア選手権、全日本選手権、地方選手権といった多岐にわたる自動車レースや競技会の企画・運営を主要事業としています。具体的には、AUTOBACS SUPER GT、スーパー耐久シリーズ、全日本スーパーフォーミュラ選手権、WEC/世界耐久選手権などの国際・国内トップカテゴリーレースを主催・共催し、モータースポーツファンに最高の観戦体験を提供しています。 また、同社は「ECO CAR CUP」やミニバイクによる2輪レース「ミニろく」、日本最大のトヨタ86/スバルBRZイベント「FUJI 86STYLE with BRZ」のような参加型イベントやドライビングレッスンを企画・運営し、幅広い層のモータースポーツ愛好家が気軽に楽しめる機会を提供しています。施設レンタル事業では、国際レーシングコースだけでなく、ショートコース、ジムカーナコース、ドリフトコース、各種駐車場、ガレージ、建物内の特別室などを貸し出し、お客様のニーズに合わせ、施設全域貸切りによる大型イベントから駐車場でのオフミーティングまで、大小様々なイベントに対応しています。プロドライバーの招聘やイベント企画運営補助も手掛けることで、イベントの成功を強力にサポートしています。 さらに、同社はサーキット走行を希望するドライバー向けに「富士スピードウェイ ドライビングライセンス」の発給やスポーツ走行の運営を行い、公認競技会に参加するためのJAF（日本自動車連盟）競技ライセンスの講習会も実施することで、モータースポーツの裾野拡大と振興に貢献しています。マーケティング事業としては、場内各所への広告看板掲出やイベント出店を通じて企業のブランド訴求や広報活動の場を提供し、富士スピードウェイブランドを活用したオリジナル商品の販売も行っています。これらの事業を通じて、同社はプロフェッショナルからアマチュアまで、あらゆるモータースポーツ関係者やファン、そして地域社会に対して、感動と興奮、そして安全なモビリティ体験を提供し、自動車文化の発展に寄与しています。地域との連携も重視し、国際レースでの地元小学生の社会科見学や地域住民へのレース無料観戦機会の提供、地域の夏祭りや催しなどへの積極的な参加を通じて、地域社会との共生を図っています。

売上 59億円(2025/08)

株式会社明治座は、1873年創業の歴史を持つ総合エンターテインメント企業であり、主に「演劇興行」「不動産賃貸・管理」「ケータリング業」の三つの事業を展開しています。演劇興行においては、東京都中央区日本橋浜町に位置する明治座劇場を拠点に、ミュージカル、芝居、コンサート、歌舞伎など多岐にわたるジャンルの公演を企画・上演しています。観劇体験を豊かにするため、オンライン、電話、窓口でのチケット販売に加え、10名以上の団体向けには「グループ観劇」サービスを提供し、事前予約制の食事や土産の手配、専用受付、観光バスの乗降サポートなど、きめ細やかなプランニングを行っています。また、オペラグラスやブランケットの貸し出し、コインロッカー、劇場内での食事提供（食堂、喫茶、弁当売店）、公演グッズ販売を行う「明治座横丁」の運営、さらには会員制サービス「明治座FAN倶楽部」を通じて、先行販売や限定特典を提供し、顧客満足度向上に努めています。劇場設備としては、日本橋の天候に連動するデジタル緞帳「四季喜昇座」や、全席に導入されたエアウィーヴ製クッションなど、最新技術と快適性を追求しています。不動産賃貸・管理事業では、舞台制作会社や劇団向けの稽古場として、都内最大規模の無柱空間と高い天井高を誇る「明治座森下スタジオ」を運営し、長期利用割引や充実した設備を提供しています。また、「浜町センタービル駐車場」の月極契約管理も行い、地域社会の利便性向上に貢献しています。ケータリング事業では、劇場内での飲食サービスに加え、「焼肉専科 肉の切り方」「箱崎 砂場」「浜町亭」「とんかつ伊勢」といった飲食店チェーンを都内各所で展開しています。さらに、冠婚葬祭や会議向けのお弁当、パーティー料理の配送、百貨店での販売、寺院などでの配膳サービスといった外部ケータリングも手掛けており、幅広い顧客層のニーズに応えています。同社は、伝統と革新を融合させながら、多様なエンターテインメントとサービスを提供し、お客様に感動と喜びを届け続けています。

売上 58億円(2026/03)

株式会社幕張メッセは、日本を代表する複合コンベンション施設「幕張メッセ」の運営を担う企業です。同社は、内外商品等の見本市、展示会、国際・国内会議、文化・スポーツ等各種催物の企画、誘致、開催を主要事業とし、これらを行うための国際展示場（1-11ホール）、国際会議場、幕張イベントホールといった大規模施設および付帯施設の賃貸・運営管理を行っています。また、駐車場の運営管理、施設内における飲食店や売店等の利便施設の経営、内外の経済・社会・産業情報の調査・分析・提供、展示装飾機器・事務機器・什器備品のレンタル業、旅行業、広告代理業、運送代理店業など、多岐にわたる事業を展開しています。 同社は、イベント主催者向けに安定した高速通信を提供するローカル5G通信サービス「MOREVE」や、来場者向けの無料Wi-Fiサービスを国際展示場全館で提供するなど、最新技術を活用した利便性向上に努めています。施設内には、個人型ワークボックスやコインロッカーコーナーを増設し、レストラン「ROYAL KITCHENS!」やコンビニエンスストアを運営することで、来場者および出展者の快適な滞在をサポートしています。イベントの事前準備を支援するため、施設内をバーチャルで巡れる「360VRツアー」も提供しており、顧客の多様なニーズに応えています。 東京オートサロン、マクハリハンドメイドフェスタ、サマーソニックといった大規模イベントから、教育的な体験型科学イベント「超からだのひみつ大冒険」、地域活性化に貢献する「マクハリイルミ」や「スイス・クリスマスマーケット」まで、幅広いジャンルの催事を誘致・開催しています。MICEイベントの誘致にも注力し、国内外の学協会、大学関係者、企業ミーティング担当者、PCO、旅行会社を対象とした「千葉MICE SHOWCASE」を共催するなど、多様な顧客層に対応しています。我が国コンベンション産業のパイオニアとして、ハード・ソフト両面で世界に通用する施設を目指し、地域の経済発展に大きく貢献。オープン以来、累計1億9千8百万人を超える来場者数を誇り、省エネルギー対策やリサイクル材の活用、地域社会との共生を目指した活動など、CSRにも積極的に取り組むことで、持続可能な社会の実現にも貢献しています。

売上 57億円(2026/01)

株式会社ジュビロは、プロサッカークラブ「ジュビロ磐田」の運営を主軸とする企業である。Jリーグ（明治安田J2・J3百年構想リーグ）に所属するトップチームの強化・育成、試合の企画・開催、およびそれに伴う各種事業を展開している。具体的には、ホームゲームのチケット販売、クラブ公式グッズの企画・製造・販売、ファンクラブの運営を通じて、サッカーファンや地域住民に「歓喜」を提供する。ホームスタジアムであるヤマハスタジアムの運営・管理も行い、観戦環境の整備に努めている。

売上 53億円(2026/03)

株式会社博多座は、福岡市からの委託を受け、演劇専用劇場「博多座」の運営を主軸とする企業です。1996年7月5日に設立され、経済界、興行界、行政が一体となって演劇興行を行うという、国内でも先駆的なビジネスモデルを確立しました。同社の主要事業は、演劇の興行、劇場施設の維持・管理、劇場内での飲食物や書籍などの販売、および演劇に関する情報の提供です。1999年の開場以来、「芸どころ博多」の新たなシンボルとして、歌舞伎、ミュージカル、宝塚歌劇、歌手による座長公演、コンサート、落語、文楽、吉本新喜劇など、多岐にわたるジャンルの演目をひと月単位の常打ちで上演し、九州をはじめ全国の観客に「特別なひととき」を提供しています。アジア各国をも視野に入れた演目の上演も行い、豊かな文化生活の提案に貢献しています。

売上 41億円(2026/03)

中日本興業株式会社は、映画興行と不動産賃貸等を主要事業とする名古屋証券取引所メイン市場上場企業であり、名古屋市を中心にシネマコンプレックス運営を主軸に置く。同社は「ミッドランドスクエア シネマ」「ミッドランドシネマ名古屋空港」を展開し、娯楽映画、アニメ、ドキュメンタリー、シネマ歌舞伎、舞台挨拶付き上映、ライブビューイング、映画祭企画などを編成する。都市型施設ではデザイン、音響、映写、座席環境を重視し、Dolby Cinema、Dolby Atmos、3D上映、光触媒ソフトレザーシート、字幕ガイド用スマートグラスなどを活用した鑑賞環境に特徴がある。 カフェ事業では「覚王山カフェ Ji.Coo.」と「ミッドランドシネマ ドーナツ ファクトリー」を運営し、低糖質スイーツ、手作りドーナツ、ホットサンド、カレー、オリジナルブレンドコーヒー、スムージーなどを扱う。映画館への持ち込みが可能なカフェ商品もあり、映画鑑賞前後の利用者需要と施設内回遊を取り込む事業構成である。 アド事業では中日本エージェンシーを通じ、サイン・装飾、広告代理業、試写室関連業務、映画鑑賞法人券やスーパー銭湯入泉法人券の外販を担う。不動産賃貸では覚王山ビルやクリニックテラス覚王山などを保有し、興行収入、飲食販売、広告・法人券販売、賃貸収入を組み合わせたビジネスモデルを形成している。

売上 39億円(2025/06)

株式会社Wは、ファッションフェスティバル「東京ガールズコレクション」を核としたブランディングカンパニーとして、2005年より年2回のファッションイベントを主催し、多様なパートナーとの連携を通じてコンテンツ開発やブランディングの「ラボラトリー」機能を担う。はリアルとオンラインで累計約800万人の参加者を誇り、モデル、タレント、アーティスト、動画クリエイターなどのトップインフルエンサーが集結する日本最大級のプラットフォームとして、ファッションショーの枠を超えて地域活性化や推進に貢献している。同社はのブランド力を活かし、地方自治体との協働プロジェクトを展開し、ダンスワークショップや若者育成プログラムを通じた地域社会への浸透を図る。また、デジタル広告領域ではアフィリエイトプラットフォーム「アフィリエイト」や公式メディアを運営し、ファッション・ビューティー・エンタメ分野の情報発信を強化。さらに、Web3.0技術を活用したグローバルなエンターテインメント事業や、美容ブランド「by」の立ち上げなど、多角的な事業展開を推進している。同社の強みは、を軸にした独自のプロデュースノウハウと、エンタメコンテンツの持つ社会的影響力で、地方創生や持続可能な社会の実現に向けた新たな価値創造を実現している。

売上 32億円(2026/03)

株式会社御園座は、明治29年（1896年）に「名古屋劇場株式会社御園座」として創立された、100年以上の歴史と伝統を持つ劇場経営企業です。同社は「劇場経営を中心とした芸能文化事業のパイオニアとしてお客様のための一流の夢創りをプロデュースする」ことをモットーに掲げ、名古屋を代表する劇場「御園座」を運営しています。主要事業は、演劇興行の企画・主催・運営、および貸劇場事業です。 同社は、歌舞伎、ミュージカル、宝塚歌劇、コンサート、特別公演、吉本新喜劇など、多岐にわたるジャンルの舞台芸術を年間を通じて提供しており、幅広い観客層に「生の舞台の感動」を届けています。特に、ブロードウェイミュージカル『ピーター・パン』、宝塚歌劇星組公演、『エリザベートTAKARAZUKA30thスペシャル・ガラ・コンサート』、氷川きよし特別公演、市川團十郎特別公演、スーパー歌舞伎『ヤマトタケル』、舞台『千と千尋の神隠し』など、国内外の著名な作品や人気アーティストの公演を積極的に誘致・上演しています。 チケット販売は、インターネット予約（イーティックスデータファーム、チケットぴあ、CNプレイガイド）、電話予約（御園座チケットセンター）、劇場窓口、中日新聞販売店、主催社・共催社、観光会社を通じた団体・グループ予約など、多様なチャネルを提供しており、多言語対応のオンラインチケットシステムも導入し、国内外の顧客が利用しやすい環境を整備しています。また、御園座友の会を通じて会員限定の先行予約や特典を提供し、顧客ロイヤルティの向上にも努めています。 劇場施設は、バリアフリー対応として車いすスペースを1階席と2階席に設け、エレベーターでのアクセスを可能にするなど、誰もが安心して観劇できる環境を提供しています。さらに、御園座演劇図書館を一般公開し、演劇文化の振興にも貢献しています。同社のビジネスモデルは、これらの興行収入、チケット販売、貸劇場収入、および劇場内での物販（お弁当など）収入を基盤としており、常に新しい時代のニーズに対応しながら、歴史と伝統を尊重し、未来の可能性に挑戦し続けることで、名古屋の文化芸術の中心としての役割を果たしています。

売上 29億円(2025/08)

株式会社コシダカホールディングスは、「エンタメをインフラに」という中期経営ビジョン「EIP」のもと、人々の豊かな余暇生活の充実に貢献する事業を展開する持株会社です。同社グループは、主に「カラオケ事業」「不動産管理事業」「その他事業」の3つの分野で多角的なサービスを提供しています。 中核となるカラオケ事業では、国内業界トップクラスの店舗数を誇る「カラオケまねきねこ」を全国に展開し、飲食物持ち込み自由や全室禁煙といった独自のサービスで顧客の支持を得ています。また、都心部を中心に展開する日本初の“ひとりカラオケ”専門店「ひとりカラオケ専門店ワンカラ」では、高音質設備と徹底した衛生管理に加え、オンライン英会話や楽器練習など多目的な利用を提案し、新たなカラオケ体験を提供しています。さらに、次世代エンタメプラットフォームとして開発された独自機種「E-bo」では、業界初の「本人音源カラオケ」を搭載し、ミラーリングやスポーツ映像視聴機能を通じて、従来のカラオケの枠を超えた多様なエンターテインメントを提供しています。海外展開も積極的に推進しており、韓国、マレーシア、タイ、インドネシアに加え、フィリピンや米国ロサンゼルスへの出店も進め、日本型の「安心・安全」「リーズナブル」「フレンドリー」なカラオケ文化を世界に広げています。 不動産管理事業では、グループが長年培った不動産所有・運営・管理のノウハウを活かし、商業施設「AQERU前橋」や歴史エンターテイメント施設「ヒストリア前橋」の運営を通じて、地域の活性化に貢献しています。その他事業としては、直営カフェ「CAFÉ ECLA」の運営や、フランチャイジーとして「銀だこハイボール酒場」「ギンダコハイボール横丁」を展開。また、ダーツをコミュニケーションツールとする「YORIBA」も手掛けています。 同社は「お客さまに喜んでいただくこと」を原点に、接客を重視した店舗づくりを徹底。2025年8月期には過去最高の売上高693億円、営業利益113億円を達成するなど、堅調な成長を続けています。また、ESG経営を推進し、事業活動で使用する電力の実質再生可能エネルギー100％化を達成するなど、持続可能な社会への貢献にも注力しています。これらの取り組みを通じて、同社はカラオケに留まらない「PER（Private Entertainment Room）」の創出を目指し、エンターテインメントの新たな価値を提供し続けています。

売上 29億円(2025/03)

株式会社湘南ベルマーレは、Jリーグに所属するプロサッカークラブ「湘南ベルマーレ」の運営を主軸とする総合型地域スポーツクラブです。同社は「勝利」だけでなく、地域に根ざした活動を通じて、老若男女の喜怒哀楽が集まる「場」を提供することを理念としています。サッカー事業では、トップチームの運営、明治安田J2・J3百年構想リーグなどのホームゲームの企画・開催、チケットおよびグッズの販売、オフィシャルファンクラブ「ベル12」の運営を行っています。また、次世代の選手育成にも力を入れ、U-18、U-15、U-15ガールズ、U-12女子選抜などのアカデミー組織や、年少から小学6年生を対象としたサッカースクールを展開し、無料体験や小学校体育巡回授業を通じて地域の子どもたちのスポーツ振興に貢献しています。 サッカー以外の競技においても多角的に事業を展開しており、ビーチバレー、トライアスロン、サイクルロード、Fリーグに参戦するフットサル、7人制ラグビー（Bell7）の各チームを運営し、トップアスリートの育成と競技普及に努めています。特にフットサルチームは小田原市を本拠地とし、地域に親しまれるクラブを目指しています。 同社の強みは、地域との強い結びつきと、多岐にわたるスポーツ活動を通じた社会貢献です。ホームタウンは9市11町に広がり、パートナー企業との協創によるSDGs活動「SDGs engine」を推進し、スポーツの価値と可能性を地域社会に提供しています。イベント企画では、ホームゲームでの「ふわふわランド」や「オープンフィールド」「お仕事体験」といった参加型イベント、小学生向けの国際大会「COPA BELLMARE」、地域住民やパートナー企業との「湘南のお米作り年間体験会」などを実施し、地域活性化に貢献しています。また、フードサプライヤーとの連携を通じて、食を通じた健康課題解決や食育にも取り組むなど、スポーツを核とした多様なビジネスモデルを展開しています。

売上 26億円(2026/03)

株式会社大阪国際会議場は、大阪府と大阪の経済界が共同出資して設立された企業であり、大阪府立国際会議場（愛称：グランキューブ大阪）の指定管理者として、その管理運営を担っています。同社は、国際会議や国内会議、文化・学術・芸術イベント、内外商品見本市、展示会などの各種催事の企画、誘致、開催を主要な事業内容としています。具体的には、会議施設や展示場、これらに付帯する設備機器、備品等の賃貸および管理運営、さらには駐車場や飲食店の管理運営も行い、大阪の発展と国際化に貢献する総合交流施設としての役割を果たしています。 グランキューブ大阪は、最大2,754席のメインホールをはじめ、可変型ステージを備えたイベントホール、特別会議場、少人数向けから大規模まで対応可能な全28の会議室を有し、多様なイベントニーズに応える柔軟な空間を提供しています。主催者に対しては、国際会議誘致・開催支援制度の案内、受付・クローク対応、警備会社や宿泊施設の紹介、余興手配、ベビーシッター派遣、送迎バス・ハイヤー手配といった幅広い催事サポートを提供しています。また、看板・会場装飾、音響・映像・照明オペレーター、機材レンタル、記録ビデオ撮影・配信、電気・通信工事、清掃、ごみ処理などのワンストップサービスも展開し、イベント運営を包括的に支援します。 さらに、館内にはコピー・ファックス、荷物預かり、宅配便サービスを提供するビジネスセンターを設置し、キャッシュレス決済にも対応しています。情報通信インフラとして、全会議室に情報コンセント、光通信回線、フリーWi-Fiを整備し、一部エリアでは5G通信環境も提供しています。飲食サービスでは、リーガロイヤルホテルによるケータリング、弁当・サンドイッチ、ドリンクサービス、12階レストラン「グラントック」での貸し切りパーティーなど、イベントの趣旨や予算に応じた選択肢を用意し、顧客の利便性と満足度向上に努めています。

売上 25億円(2025/10)

GLOE株式会社は、「ゲームをきっかけに人と社会をHAPPYにする」をミッションに掲げ、「GAMING LIFESTYLE Company」として、ゲーム・eスポーツに関する多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は「クライアントワーク」と「ブランドプロデュース」の二本柱で構成されています。 クライアントワークでは、eスポーツイベント制作を中核に、国内外でゲームを通じたコミュニケーションを活性化するサービスを提供。企業や団体の課題を深くヒアリングし、市場分析から戦略的な企画立案、実施運営、ライブ配信までを一貫して手掛けます。ゲームコンサルティング、戦略立案・ブランディング、ゲームプロダクトプロモーション、コミュニケーション戦略、イベント運営に加え、地方創生、教育、介護・福祉といった社会課題解決にもゲーム・eスポーツの知見を活かしています。これにより、企業はファンイベント、社内交流、ブランディング、プロeスポーツシーンなど、多様な目的でゲームを活用したソリューションを得られます。 ブランドプロデュースでは、まだ世にないゲーミングカルチャーの創造を目指し、eスポーツやゲームで活躍するチームやインフルエンサーを掛け合わせた企画、イベントのキャスティング、新製品のコンサルティング、イベント企画まで、企業の課題に寄り添った提案を一気通貫で行います。具体的には、年間600件以上の実績を持つキャスティングサービス、インフルエンサーマーケティング、企業とゲームカルチャーを繋ぐパートナー仲介、ゲーム実況者やストリーマーを支援するクリエイターサポート（MCN事業含む）、そして自社オリジナルキャラクターIPの開発・活用を通じて、ゲームコミュニティへのプロモーション支援や盛り上げ支援を行っています。同社は業界トップクラスのコネクションと高いコミュニティ理解を強みとし、最適なプロモーション戦略を提案します。 さらに、同社はグループ会社である配信技術研究所株式会社が開発したライブ配信マーケティングソリューション『SCOP』の販売支援も手掛けています。SCOPは、ストリーマーが能動的にブランドを応援し、視聴者と熱量を共有することで共感を広げ、広告効果を可視化する新しいファンマーケティング手法です。導入企業では広告効果が最大3.6倍に向上した実績があり、能動的なアクティベーション、双方向コミュニケーション、定量的な効果計測、豊富なインタラクション機能が特徴です。SCOPPERと呼ばれるプロフェッショナルなストリーマーが、商材への深い理解と発信力を活かし、成果報酬とインプレッション保証を組み合わせたハイブリッド型のビジネスモデルで、広告主とストリーマー双方に納得感のある広告運用を実現しています。GLOEは、ゲーム・eスポーツの専門知識と広範なネットワークを活かし、クライアントの多様なニーズに応える包括的なサービスを提供することで、ゲームがライフスタイルの一部となる豊かな社会の実現に貢献しています。

売上 21億円(2026/02)

株式会社歌舞伎座は、日本の伝統芸能である歌舞伎の殿堂「歌舞伎座」の運営を主軸とする企業です。同社は、演劇、演芸、映画など各種興行のための劇場および付帯施設の賃貸事業を展開しており、特に歌舞伎劇の興行においては、松竹株式会社に劇場を有料貸与し、その運営を委ねるビジネスモデルを確立しています。これにより、伝統ある歌舞伎の真髄を国内外の観客に提供し、日本文化の維持向上と発展に貢献しています。 劇場施設としては、第五期歌舞伎座として平成25年（2013年）に竣工し、奈良朝と桃山時代の様式美を継承しつつ、最新の建築技術と舞台機構を導入しています。1,808席の観客席はどの席からも花道が見える設計で、大ゼリの追加やエスカレーター、エレベーターの設置により、観客の利便性を高めています。また、高層のオフィスタワーを併設することで、複合施設としての価値も創出しています。 同社の事業は興行場の賃貸に留まらず、劇場に付随する多角的なサービスを提供しています。具体的には、劇場内での食事処や折詰弁当の提供、地下2階の「木挽町広場」における物販事業が挙げられます。木挽町広場では、歌舞伎関連グッズ、和雑貨、銘菓、アンティーク品、着物小物、宝飾品、水引細工、眼鏡、犬グッズなど、多種多様な店舗が出店し、観劇客や一般来場者、国内外の観光客に向けて魅力的な商品を提供しています。さらに、オンラインストアを通じて演目商品やキャンペーン商品を全国に販売しています。 文化事業としては、「歌舞伎座資料館」の運営を通じて歌舞伎座の歴史や江戸の食文化を紹介し、「歌舞伎座ギャラリー回廊」では歌舞伎の歴史に触れる機会を提供しています。屋上庭園や日本茶喫茶なども併設し、来場者に憩いの空間を提供しています。また、興福寺文化講座や江戸落語を食べる会といった催し物も企画・開催し、都民の文化向上にも寄与しています。同社は、歌舞伎座という唯一無二の文化施設を核に、伝統芸能の継承と発展、そして来場者への多様な体験価値の提供を通じて、日本の文化観光を牽引する役割を担っています。

売上 9.0億円(2025/02)

株式会社レッドクリフは、「夜空に『驚き』と『感動』を創出する空のクリエイティブ集団」として、ドローンショーの企画・運営を主軸に多角的な事業を展開しています。同社は国内最大級のドローン機体保有数と大規模ドローンショーの実績において日本シェアNo.1を誇り、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）での2つのギネス世界記録™達成など、その技術力とクリエイティブ力を証明しています。主要サービスは、広告プロモーションイベント、お祭り、花火大会、ライブ演出、CM撮影、プライベートショーなど多岐にわたるドローンショーの企画運営です。高性能ドローンショー機体「EMO-JP」や多機能搭載型「RiFF-JP」を使用し、3DCGソフトの実務経験豊富なメンバーがアニメーション制作を内製することで、高密度でリッチな表現を実現しています。また、イベント協賛を通じて地域活性化や企業のプロモーションを支援し、ドローン機体の販売・サブスクリプションサービスでは、新規事業参入企業や短期間でのテスト導入を検討する企業向けに、機材販売から運用トレーニング、航空局への申請サポートまで手厚い支援を提供しています。さらに、教育用プログラミングドローン「Hula-JP」を用いたプログラミング教育も展開し、小学生から大人まで幅広い層にドローンを通じた学習機会を提供しています。近年では、株式会社D2Cとの協業により、ドローンショーの広告効果や集客効果をデータで可視化する「ドローンショーQR®」サービスを開始し、観光誘客や地域創生をデータで支える夜空の広告DXを推進しています。同社は、最先端テクノロジーと心を震わせる表現力で、ドローンショーを単なるイベント演出に留まらず、「記憶に残る感情体験」として再定義し、日本の空から世界へ感動を届けることを目指しています。

売上 8.4億円(2025/09)

株式会社リンクバルは、イベントECサイト運営サービスとWEBサイト運営サービスを柱に、人と人、人と世界をつなぐプラットフォームの構築を目指す企業である。同社は2011年に「街コンジャパン」という独身男女の出会いを促進するイベントポータルサイトを立ち上げ、コト消費の拡大に向けた基盤を築いた。現在では、全国6拠点（東京・大阪・名古屋・札幌・広島・福岡）を軸に、地域密着型のイベント運営ノウハウを提供する「街コン応援プロジェクト」を展開し、地方市場の深耕化を進めている。同社の強みは、テクノロジーを活用したサービス強化と、テレビメディアや新聞掲載を通じたブランド認知度の高さにある。2014年に東証マザーズに上場し、設立から3年4ヶ月での上場というスピード成長を実現。今後はAI技術の開発・活用を推進し、コト消費のプラットフォーマーとして国内外の市場拡大を狙っている。事業モデルは、イベント参加者への課金型と、主催者向けの支援サービス提供型の二本柱で、オンラインプラットフォームとリアルイベントの融合を特徴としている。同社は2021年には「未婚男女の婚活・結婚意識調査」を実施するなど、業界の課題解決にも積極的に取り組んでいる。

売上 7.8億円(2026/03)

株式会社湘南なぎさパークは神奈川県藤沢市鵠沼橘に本社を置くイベント企画運営事業者で、神奈川県湘南地域・藤沢市を活動エリアに、イベント参加者、地域住民、自治体、観光協会、地元商店街、協賛企業を対象に、ビーチカルチャーイベントを含むイベントの共催・企画・運営、地域コミュニティ形成を担う。屋号「Beachnic」のもとで湘南エリアのビーチイベントを企画運営する地域活性化型の事業者の位置づけにあり、藤沢・鵠沼周辺の文化振興とレジャー振興を担う事業形態と読み取れる事業者である。

売上 5.3億円(2025/05)

新橋演舞場株式会社は、東京都中央区銀座に位置する新橋演舞場の運営を主軸とする企業です。同社の主要な事業は不動産の賃貸であり、新橋演舞場という歴史ある劇場空間を、歌舞伎や演劇、舞踊などの伝統芸能公演の場として提供しています。これに加え、同社は「演舞場発 文化を遊ぶ」や「演舞場発 東寄席」といった独自の文化イベントを企画・開催し、新橋花柳界の芸者衆による「なでしこの踊り」や落語、歌舞伎俳優との交流会などを通じて、日本の伝統文化をより身近に、そして深く楽しむ機会を提供しています。これらのイベントでは、新橋花柳界ゆかりの伝統的な日本料理が提供され、観劇体験を一層豊かなものにしています。飲食サービスに関しては、関連会社である演舞場サービス株式会社が劇場内の食堂や売店の運営を担い、観劇客向けの食事提供のほか、会議や慶事、個人利用に対応した高品質な弁当の宅配サービスも展開しています。同社の料理は、素材の吟味から盛り付けに至るまで細やかな心配りが施され、季節感を大切にした繊細で奥深い味わいが特徴です。また、年間約70万人もの来場者がある劇場空間を活用し、広告掲出スペースの提供も行っています。新橋演舞場株式会社は、劇場運営と文化事業を通じて、日本の伝統芸能と食文化の継承・発展に貢献し、多様な顧客層に特別な体験を提供しています。

売上 4.7億円(2025/08)

株式会社鉄人化ホールディングスは、「人とコンテンツのある空間に価値を創出し続ける」ことを企業理念に掲げ、多角的な事業を展開する持株会社です。同社は、潜在的なニーズを見出す観察眼と探求心、そしてサービスを実現するテクノロジーを強みとし、異質な「ちから」を組み合わせることで新たな価値を創造しています。主要な事業として、カラオケ事業、メディア事業、アライアンス事業、レストラン事業、美容事業、そしてその他事業を傘下の事業会社を通じて展開しています。 カラオケ事業では、メインブランド「カラオケの鉄人」を首都圏の繁華街を中心に展開しています。同社は自社開発のシステムを駆使し、ユニークなサービスや洗練されたUI/UXを提供。既存のカラオケ利用者に加え、カラオケ習慣がない層の潜在ニーズも掘り起こすサービス開発に注力しています。特に、アニメやゲームといったコンテンツとの年間約100タイトルに及ぶコラボレーションイベントを積極的に実施し、「カラオケの鉄人コラボミックス」として地方都市への展開も計画しています。また、飲食店との同時出店など、カラオケの枠にとらわれない企画開発も推進しています。 メディア事業では、子会社の株式会社鉄人エンタープライズが「カラオケの鉄人モバイル」サイトを運営し、着うた、着メロ、歌詞、デコメなどのモバイルコンテンツを提供しています。さらに、キュレーションサイト「アンドロイド辞典」を通じて、スマートフォンユーザー向けに現代生活に役立つ情報記事を発信し、店舗以外の場でもユーザーに価値を提供しています。 アライアンス事業では、「カラオケの鉄人」店舗をプロモーションメディアとして最大限に活用し、コンテンツ・空間・顧客をつなぐ架け橋となっています。アニメ、ゲーム、アーティスト、企業など多様なコンテンツホルダーと連携し、ライセンスを受けたコラボレーション企画を運営。作品ビジュアルで装飾した「コラボルーム」やオリジナル飲食メニューなどを展開し、顧客に特別な体験を提供しています。また、繁華街立地を活かしたOOH広告や対面でのサンプリングなど、インストアメディアとしてのプロモーション媒体も企業向けに提供しています。 レストラン事業は、株式会社直久が運営する創業百年の歴史を持つラーメン店「麺処直久」「らーめん直久」や、株式会社鳥竹が運営する焼き鳥・うなぎ専門店「鳥竹」を主力としています。これらに加え、「赤から」「京都勝牛」「かにざんまい」「福包酒場」といったフランチャイジー店舗も展開し、直営・FCを含む複数ブランドの飲食店舗を運営しています。既存事業とのシナジーを追求し、工場生産による材料のOEM化を進めることで、生産体制の効率化とコスト構造の見直しを図り、サービスの質向上に貢献しています。 美容事業では、中京エリアを商圏とする株式会社Rich toと首都圏エリアを主な商圏とするビアンカグループが、アイラッシュ・ネイル・アイブロウ・ヘッドスパサロンを運営しています。丁寧なカウンセリングと豊富なメニュー、安心して受けられる施術を心がけ、顧客のライフスタイルに価値を生み出すサービスを提供。収益性を重視した積極的な出店戦略と、スタイリストの採用・教育を重点戦略として推進し、両ブランドの価値向上と認知拡大を図っています。 その他事業として、株式会社コストイノベーションによる不動産業、設備メンテナンス業、コスト削減コンサルティング、ミライアミューズ株式会社による複合レンタルスタジオ「ミライスタジオ」の運営、そして株式会社ヴァンクールプロモーションによる一般労働者派遣事業や各種イベント企画・運営も手掛けています。さらに、ダンス・ヨガ・トレーニング等での利用を目的としたレンタルスペース事業も開始し、首都圏を中心に拠点拡大を進めています。同社は、多角的な事業ポートフォリオを構築することでリスク分散を図り、AI活用による業務効率化やデータドリブン経営を推進することで、企業価値の最大化を目指しています。

売上 1.7億円(2025/05)

株式会社アヴニールマックスは、「最高の未来を創造する」という理念のもと、照明・音響・映像を核とした多岐にわたる空間演出事業を展開しています。同社の主要事業は、ライティングデザイン、照明・音響・映像による空間演出に関する業務、これらの機器の販売・レンタル、そしてシステムの設計・施工・運営・保守です。さらに、各種テレビ番組、イベント、コンテンツの企画制作および運営、広告代理業、建設に関するコンサルティング業務も手掛けています。 同社の強みは、照明、音響、映像の各分野における高度な技術力と、それらを融合させたシームレスな演出能力にあります。イベント会場、商業施設、テレビ番組、オフィス空間など、多様な場面でお客様の具体的な要望に応じた独自の空間を創り出すことが可能です。特に、他社にはないカスタマイズ性と長年の経験に裏打ちされた確かな提案力により、クライアントの期待を超えるサービスを提供しています。 実績としては、バレーボールやプロレスなどの大規模スポーツイベントの会場演出、ホテルや商業施設のクリスマスイルミネーション、オフィスビルのエントランスホールにおけるデジタルスクリーン演出、ブランドのポップアップストア、アート展、国際的な展示会（EXPO 2025 大阪・関西万博、Watches and Wonders Geneva）など、幅広いプロジェクトに携わっています。これらの実績は、東京を拠点にしながらも、日本全国（福岡、大阪、京都、千葉、神奈川、群馬、埼玉、熊本、鹿児島、宮崎、佐賀、山口、大分、宮城、愛知、兵庫など）および海外（スイス）にまで及んでおり、その技術力と企画力が高く評価されています。同社は、空間演出を通じて人々の生活に彩りと感動をもたらし、日常を特別な瞬間に変えることを目指しています。

売上 310万円(2025/03)

株式会社ジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメントは、2025年4月から国立競技場の民間運営を担う会社として、MUFGスタジアムの施設管理、興行受け入れ、施設貸出、来場者サービスを主軸に置く。同社は、陸上・サッカー・ラグビーなどのスポーツイベントに加え、音楽ライブ、企業イベント、記念式典、展示会、運動会、ランニングイベント、貸切結婚式などの利用申請を受け付け、スタンド席、陸上トラック、コンコース、ANDONホール、ラウンジ、諸室を組み合わせた会場利用を運営する。 事業内容は、スタジアムツアー、商業撮影の事前申請、施設写真・映像素材の有料貸出、LIMINAL SUITEのホスピタリティ運営、飲食テナント管理、モバイルオーダー、Free WiFiなど、施設利用と来場体験に関わる収益事業で構成される。LIMINAL SUITEでは53室のスイートルーム、ラウンジ、食事サービスを備え、法人の接待、福利厚生、表彰式、交流会、展示・商談会といった用途に対応する。スタジアムツアーは個人と20名以上の団体を対象に、展望デッキ、VIPルーム、VIPラウンジ、選手入退場口、選手ロッカールーム、トラック＆フィールドを約90分で案内する有料プログラムである。 収益基盤は、興行主催者からの施設利用料、撮影・素材貸出料金、ツアー参加費、スイート関連サービス、飲食・パートナー制度などで成り立つ。MUFGをトップパートナーとするナショナルスタジアムパートナー制度、KOKURiTSU NEXT、ICT設備の高度化、金融経済教育プログラム、ペットボトルキャップ回収などを組み合わせ、スポーツ、文化、地域連携、社会課題対応を交差させる運営に特徴がある。同社は東京都新宿区霞ヶ丘町の大規模競技場を活用し、競技団体、興行主催者、企業、教育・地域団体、一般来場者に向けて、観戦・鑑賞・学習・交流の場を事業化している。

売上 63万円(2025/12)

株式会社AKALIは、オンライン・オフラインイベントの企画・プロデュース・運営、プロモーション・ブランディング、コンサルティング、開発・制作を主軸とする総合企画・プロデュース企業です。同社は、イベント事業において、コンテンツライブコマースといったオンラインイベントから、eスポーツと将棋大会の同時開催のようなユニークなオフラインイベントまで、高い企画力とメディアを巻き込む集客力、正確な運営力で成功に導いています。プロモーション・ブランディング事業では、YouTubeやTwitterなどのメディアを活用し、製品、サービス、組織の魅力を幅広いターゲット層に発信。代表の蛭田健司氏の豊富なプロデュース経験とメディアとの強固なコネクションを活かし、大規模な広報活動や話題性のあるブランディング戦略を展開しています。森永製菓やスクウェア・エニックス、自治体などのPR動画制作やTwitterコラボキャンペーンで数々の実績を上げています。 コンサルティング事業では、事業戦略、技術、人材開発の多岐にわたり、上場企業や豊田通商グループへの顧問・アドバイザー経験を活かし、クライアントの業績拡大に貢献しています。年間20回を超えるセミナー登壇実績を持ち、ポップカルチャーを活用した地方創生にも注力。ゲーム開発・制作においては、代表の蛭田氏が「サクラ大戦」や「無双」シリーズの開発に携わった経験を背景に、将棋ソフト『香川愛生とふたりで将棋』の開発や、企業紹介動画、ゲームコンテンツの共同制作などを手掛けています。 さらに、同社はクリエイターのための完全無料情報共有コミュニティ「クリコミュ」を運営し、ゲームクリエイター、イラストレーター、声優など日本全国および海外の300名以上のクリエイターが参加。情報共有や交流を通じてクリエイターの活躍を支援し、地方創生にも貢献しています。これらの事業を通じて、同社は多様な顧客層に対し、企画から実行、そしてその後の成長支援までを一貫して提供するビジネスモデルを確立しており、特にゲーム業界やIT技術、ポップカルチャーを軸とした専門性とネットワークが強みです。

総資産 321億円(2025/12)

株式会社合田観光商事は、1952年の創業以来、「パチンコひまわり」のチェーン展開を主軸に、遊技場の経営、ゴルフ場の経営、航空機リースといった多角的な事業を展開しています。同社は「お客様の喜び、社員の幸せ」を企業理念に掲げ、利益優先ではなくお客様を第一に考える堅実な経営姿勢を貫いています。北海道・東北を中心に32店舗を展開し、お客様に安心・安全・快適な娯楽空間を提供することに注力。店舗設計においては、過剰な電飾を避け、光害や省エネに配慮しつつ、通路や座席間隔を広くとったゆとりのあるレイアウト、LED照明、空気清浄機の導入を進めています。特に、1996年に道内で初めて導入した「各台計数システム」は、玉箱の運搬を不要にし、お客様と従業員双方に多くのメリットをもたらし、現在では9割の店舗で採用されています。 また、同社はAI技術の活用にも積極的で、ホール運営の効率化と顧客満足度向上を目指し、データ経営AIソリューション「Himawari Brain Pro」や販促物デザイン生成ツール「POP-AI」、AIチャットボット、SNS投稿文生成ツール、議事録作成ツールなどを導入・開発しています。人材育成にも力を入れ、従業員向けのマニュアルや研修を充実させ、「パチンコホールサービスマイスター」資格の取得を推進し、全店に資格取得者が在籍しています。 社会貢献活動にも積極的で、「授産製品販売等による障がい者支援活動」で社会貢献賞最優秀賞を受賞したほか、24時間テレビ協賛、交通安全キャンペーン、献血サポーター登録、地域清掃、AED設置と救命講習、祭事協賛など、多岐にわたるCSR活動を展開しています。これらの取り組みを通じて、同社は地域社会に貢献し、業界の常識にとらわれず挑戦を続ける企業として、お客様に愛される店舗づくりを進めています。

総資産 306億円(2024/12)

RX Japan合同会社は、1986年の設立以来、「世界を拓く、ビジネスの舞台を。」をパーパスに掲げ、展示会の企画・運営を主軸とする日本最大の展示会主催会社です。同社は、出展社と来場者が真剣な商談を行う本格的なビジネスマッチングの場を創出し、多様な産業の発展と日本経済の活性化に貢献しています。2003年には業界最大手となり、2025年には年間106本の展示会を開催し、年間延べ2万7千社以上が出展する実績を誇ります。同社の強みは、長年にわたり培ってきた展示会開催の豊富なノウハウと、出展社と来場者のニーズを深く理解し、効率的な商談機会を最大化するビジネスモデルにあります。 同社が手掛ける展示会は、資源・エネルギー、AI・DX・業務改革、医療・医薬、食品・農業、車・宇宙・機械・エレクトロニクス、エンタメ・スポーツ、マーケティング・コンテンツ、生活用品・雑貨・ファッション、コスメ・健康・美容・ジュエリー、自治体・教育、建築・物流、海外進出支援など、多岐にわたる業界・テーマを網羅しています。主要な開催地は東京ビッグサイト、幕張メッセ、パシフィコ横浜、インテックス大阪、ポートメッセなごや、マリンメッセ福岡などで、全国各地のビジネスを活性化させています。 特に、同社は中小企業の販路拡大を支援することに注力しており、出展社の約7割を占める中小企業にとって、製品やサービスを直接紹介し、新たなビジネスチャンスを創出する重要なプラットフォームとなっています。また、SDGsへの取り組みとして、スマートエネルギーWEEKやサステナブルファッションEXPOなどの関連展示会開催を通じて持続可能な社会の実現に貢献し、2040年までのネットゼロ達成目標を掲げ、環境負荷低減にも積極的に取り組んでいます。さらに、バリアフリー対応の強化や、小学生展示会ツアー、オフィス周辺の清掃活動といった社会貢献活動も展開し、地域社会との連携を深めています。Reed ISG Japan株式会社との合併により、海外見本市への出展支援も強化し、日本企業のグローバル展開を後押ししています。同社は、カスタマーハラスメントに対する基本方針を策定し、すべての関係者が安心して参加できる環境づくりにも努めています。

総資産 296億円(2026/03)

株式会社阪神タイガースは、プロ野球「阪神タイガース」の運営を核とするスポーツエンターテイメント企業です。同社の主要事業は、プロ野球興行、物品販売、およびサービスの提供の三本柱で構成されています。 プロ野球興行においては、セントラル・リーグに所属するプロ野球チーム「阪神タイガース」の試合運営を担い、阪神甲子園球場や京セラドーム大阪を主要本拠地として、公式戦やオープン戦、クライマックスシリーズ、日本シリーズといった試合を主催しています。観客動員を促進するため、年間予約席や各種限定企画チケットの販売、ファン感謝デーや「ウル虎の夏」などの大規模イベント、TigersGirlsによるパフォーマンスを通じて、ファンに最高の観戦体験を提供しています。 物品販売事業では、阪神タイガースの公式グッズをT-SHOP（オンラインショップ）や球場内外の直営店舗（タイガースチームショップアルプス、ファンショップダグアウトなど）で展開し、幅広いファン層に向けてユニフォーム、応援グッズ、記念品などを提供しています。また、ライセンス商品の展開や、ファンクラブ会員向けの「虎ポイント」交換アイテムも充実させています。 サービスの提供においては、多岐にわたるファンサービスを展開しています。具体的には、公式ファンクラブおよびKIDSファンクラブの運営を通じて、チケットの先行販売や割引、会員限定グッズ、イベント参加権などの特典を提供し、ファンとのエンゲージメントを強化しています。さらに、次世代の野球・ダンス人口育成を目指し、「タイガースアカデミー」としてベースボールスクールやダンススクールを運営。元プロ野球選手やTigersGirlsの現役・OGが直接指導にあたり、幼児から中学生までを対象に基礎技術の習得から専門的な指導までを行っています。デジタル分野では、試合速報、電子チケット、ニュース配信、ファンクラブ会員証機能を統合した公式アプリや、試合映像を配信する「虎テレ」、モバイルサイト、壁紙ダウンロードなどのデジタルコンテンツを提供し、ファンがより身近にタイガースを感じられる環境を整備しています。また、企業や地域団体との連携によるスポンサーシップ活動や、若林忠志賞、チャリティー活動、少年少女野球招待、小学校体育授業支援事業といった社会貢献活動にも積極的に取り組み、地域社会への貢献と野球振興に尽力しています。これらの事業を通じて、同社は「常に強いチームをつくること」を最優先目標とし、ファンとの共通認識を深めながら、プロ野球文化の発展と地域活性化に貢献しています。

総資産 291億円(2024/12)

株式会社フェイスホールディングスは、多角的な事業展開を通じて強固な経営基盤を確立しているグループの持株会社です。同社グループの中核をなす事業会社である株式会社フェイスグループは、アミューズメント事業を主軸とし、九州を中心に全国でパチンコ・スロット店「FACE」および「MEGAFACE」を25店舗展開しています。アミューズメント事業では、4円から0.5円パチンコ、20円から5円スロットなど多様な遊技システムを提供し、貯玉会員サービス、車椅子遊技対応、加熱式たばこエリア設置、USBポート、Wi-Fi、ロッカーなどの設備・サービスを充実させ、顧客に快適なエンターテインメント空間を提供しています。また、同グループは飲食事業として、パチンコ店併設の「食べ処柚ず」やコーヒーカウンターの運営に加え、ビュッフェスタイルのレストラン「ワールドビュッフェ」を福岡県内で4店舗展開し、イタリアン、和食、エスニックなど世界各国の料理を提供しています。さらに、コンビニ事業として、店舗敷地内にファミリーマート、ポプラ、ミニストップなどのコンビニエンスストアを併設し、顧客の利便性向上を図っています。環境への配慮から太陽光発電事業にも取り組み、岡山県と愛媛県で大規模な発電所を稼働させ、CO2削減に貢献しています。一般貨物自動車運送事業では、大型トラック40台を保有し、九州全域および全国で大手製造業の貨物や建設機械、精密機械などの輸送サービスを提供しています。加えて、グループ全体として航空機オペレーティングリース事業も手掛けており、多角的な収益源を確保しています。同社グループは「地域一番店」を目指し、顧客のニーズに応えるサービスと快適な空間を提供することで、地域社会に貢献し、持続的な成長を目指しています。

総資産 283億円(2024/01)

松岡商事株式会社は東京都葛飾区小菅に本社を置くパチンコホール運営事業者で、東京都葛飾区、千葉県野田市、神奈川県横浜市など首都圏を活動エリアに、一般消費者、地域住民、遊技場利用者を対象に、遊技場経営、パチンコ・パチスロ施設運営、飲食店経営、喫茶店運営を担う。首都圏で複数店舗を展開する中規模のパチンコチェーンの位置づけにあり、ホール運営と並行して飲食店も運営する事業形態と読み取れる事業者である。電話 03-3690-0168 を窓口とする。

総資産 280億円(2026/03)

広島日野自動車株式会社は、「すべての人に芸術を広く普及する」というテーマを掲げ、約20年間にわたり多岐にわたる芸術活動を支援してきました。同社は創立75周年記念事業の一環として、新たな事業として「ひのっ子ピアノコンクール＋」を主催しています。このコンクールは、音楽を学ぶ学生を対象とした独自の企画であり、その特長は主に3点あります。1点目は、インターネットを活用した動画審査を導入することで、どのような情勢下でもコンクールを継続的に実施できる柔軟性です。これにより、全国各地からの参加を可能にし、地理的な制約を軽減しています。2点目は、新型コロナウイルス感染症の影響で活動資金に苦しむ学生を支援するため、多くの参加者に賞金が行き渡るよう企画されている点です。第1位には30万円、第2位には20万円など、上位入賞者だけでなく、特別賞を含め幅広い層に活動資金の一助となる賞金を提供しています。3点目は、本選出場者が同社設備「ひのっ子ホール」に設置された希少なFazioli（フルコンサート・グランドピアノ F278）で演奏できる貴重な機会を提供することです。日本国内での納入施設が少ないこの最高級ピアノでの演奏は、出場者にとってかけがえのない経験となります。対象顧客は18歳から26歳までの大学生以上の学生で、音楽専攻の有無は問いません。同社は、この革新的なコンクールを通じて、次世代の音楽家育成と芸術文化の振興に貢献することを目指しており、その実績は過去4回にわたるコンクール開催に表れています。

総資産 279億円(2026/03)

ホンダモビリティランド株式会社は、1961年の創業以来、モビリティ文化の醸成、モータースポーツ振興、そして人材育成を実践するフィールドとして事業を展開しています。同社は、日本初の本格的なレーシングコースとして1962年に誕生した「鈴鹿サーキット」と、1997年に人と自然とモビリティの融合をテーマにオープンした「モビリティリゾートもてぎ」という二大総合アミューズメント施設を運営しています。 主要事業は多岐にわたり、モータースポーツ部門ではF1、MotoGP™、鈴鹿8時間耐久ロードレースなどの国際的なレースの開催・運営、および各種レースの企画・運営を手掛けています。アミューズメント部門では、両施設の遊戯施設の経営を通じて、家族連れから若者まで幅広い層に「喜び」「楽しさ」「感動」を提供。リゾート部門では、ホテル、研修会場、レストラン、温泉活用施設を経営し、滞在型レジャーの魅力を高めています。また、交通教育部門では安全運転講習会やライセンス講習を開催し、交通安全意識の向上と人材育成に貢献。企画開発部門では、乗り物の開発設計やレジャーランドの総合計画を通じて、常に新しい体験価値を創造しています。 同社は、企業理念として「人間尊重」と「三つの喜び（買う喜び、売る喜び、創る喜び）」を掲げ、お客様志向でのサービス提供、創意工夫によるチャレンジ、安全第一と地球環境との調和を重視しています。特にサステナビリティへの取り組みを強化しており、モータースポーツイベントのカーボンニュートラルを2030年までに目指し、再生可能エネルギーの活用、使い捨てプラスチックの削減、廃棄物のリサイクル促進、フードバンクへの寄付など、具体的な環境施策を推進。鈴鹿サーキットは国際自動車連盟の環境認証最高位3つ星を獲得し、モビリティリゾートもてぎは「自然共生サイト」および「体験の機会の場」として認定されるなど、環境保全への高い意識と実績を誇ります。 法人顧客向けには、従業員向けの福利厚生サービス、企業価値向上に資するビジネスメリットの提供、コーポレートパートナーとしての共同事業を幅広く展開。レーシングコースやアミューズメントパーク、ホテル、キャンプ場、交通教育施設といった多様なロケーションを活用し、イベントスポンサーシップ、広告看板設置、商業撮影などを通じて、企業や製品、ブランドの効果的なプロモーションを支援しています。これらの事業を通じて、同社は世界中の人々と自然を心豊かに結ぶモビリティ文化を創造し、社会から存在を期待される企業であり続けることを目指しています。

総資産 274億円(2024/06)

合同会社日光商事は、西日本を中心にパチンコ店およびパチスロ店といった遊技施設の経営を主軸とする企業です。同社は「nikko」ブランドで大規模な娯楽施設を展開しており、福岡県、広島県、大分県、香川県、徳島県、高知県、愛媛県、岡山県など広範な地域に店舗を構えています。特に「nikko1300戸畑店」や「nikko1500広島店」、「nikko大分中央店」のように、日本最大級や西日本最大級と称される店舗を運営し、最新機種から定番機種まで豊富な遊技台を取り揃えています。これらの施設では、各台計数機、充電用USBポート、無料Wi-Fiなどの設備を導入し、快適な遊技環境を提供しています。また、アミューズメント事業や複合型施設の運営も手掛け、一部店舗では「キッズ王国冒険王」のような子供向けスペースを併設し、家族連れを含む幅広い顧客層に対応しています。 同社は遊技施設の運営に加えて、飲食店の経営も行い、店舗内に「カフェ ラ セーヌ」や「ダイニング豊」といった飲食店を展開し、軽食やテイクアウト商品を提供しています。さらに、コンビニエンスストアの経営も事業内容に含めています。近年、合同会社日光商事の事業における大きな特徴は、地域貢献の一環として「防災特化型店舗」の展開に注力している点です。これらの店舗は、大規模災害発生時に地域住民の避難拠点となるよう設計されており、太陽光パネルによる非常用電源、EV車からの電力供給、AI水処理技術を用いたシャワー設備「WOTA BOX」、空気から水を生成するウォーターサーバー「OISHI AIR」、かまどベンチ、災害用トイレ、長期保存可能な耐震性貯水槽「水の缶詰」、災害用備蓄品などを完備しています。これにより、外部支援が開始されるまでの72時間、約300人が避難生活を送れる体制を構築し、平常時にはSDGsに貢献しつつ、災害時には地域のインフラとしての役割を果たすことを目指しています。 顧客体験の向上にも力を入れており、コンシェルジュサービスを導入してきめ細やかな接客を提供し、日用品から女性向け商品、子供向けおもちゃまで多様な賞品を取り揃えています。また、次世代除菌消臭システム「クレベリン発生機AQC2000」の導入や、アルカリイオン水の無料提供など、安心・安全で快適な空間作りにも配慮しています。地域社会への貢献活動も積極的に行っており、花火大会やマラソン大会への協賛、映画制作支援、地方自治体との災害時協力協定締結など、多岐にわたるCSR活動を展開しています。これらの取り組みを通じて、同社は単なる娯楽施設の提供に留まらず、地域に根差した総合的なサービス事業者としての地位を確立しています。

総資産 274億円(2024/03)

株式会社平成観光は、東海地区を中心に全国でパチンコホール「KEIZ（ケイズ）」を運営するエンターテイメント企業です。同社の主要事業はパチンコ事業であり、「夢と感動のおもちゃ箱カンパニー」をミッションに掲げ、お客様、地域社会、スタッフに対して「WAKU2（ワクワク）」や「サプライズ」に満ちた体験を提供することを目指しています。具体的には、お客様が常に期待感と興奮を味わえる空間づくりに注力し、非日常的なサービスや接客を通じて期待を上回る感動を創出しています。従業員一人ひとりが「エンターテイナー」として、新鮮な発想と情熱を持ち、「超高速自由主義企業」として迅速な意思決定と実行を重視し、「エブリデイ学園祭」のように創造の喜びを共有しながら業務に取り組む文化を醸成しています。また、「商業的合理主義の追求」と「Evolution, Revolution」を掲げ、業界の常識にとらわれず、常に進化と革新を追求する姿勢が同社の強みです。パチンコ事業の他にも、不動産事業、航空機リース事業、飲食店事業、コンビニ事業を展開し、多角的な経営を行っています。これらの事業を通じて、地域社会との調和を重視し、地域住民の健全な生活と明るく楽しい社会の創造に貢献するため、CSR活動にも積極的に取り組んでいます。例えば、アルミ缶やペットボトルキャップの回収、札幌市の「暮らしの防火サポート隊」への参加、多治見市への寄付など、地域に根差した活動を展開しています。同社は、お客様、地域社会、スタッフとの「人と人とのつながり」を大切にし、信頼関係を築くことで、すべての人が「HAPPYに！」なれる「100年続く企業」を目指しています。全国に展開する「KEIZ」ブランドの店舗網は、愛知、岐阜、三重、富山、石川、北海道、長野、滋賀、山形など多岐にわたり、地域に密着したエンターテイメントを提供しています。

総資産 270億円(2024/09)

株式会社ジョイパックは、1975年の創業以来、「日本一の総合エンターテイメント企業」を目指し、多角的な事業展開を進める企業です。同社の主要事業は、遊技場をはじめとするアミューズメント産業の企画・開発・経営であり、特に「BIG MARCH」ブランドのパチンコチェーンを北関東（茨城県、栃木県、群馬県）および千葉県を中心に23店舗展開しています。同社は、最新機種の導入、快適な遊技空間の提供、そして「SS（接客と清掃）」にこだわるサービスを通じて、お客様に最上級の「楽しさ」を提供しています。変化の激しいパチンコ業界において、資本力と財務力を強みに順調な出店を続けており、関東圏でのさらなるエリア拡大を計画しています。 アミューズメント事業で培ったサービスノウハウを活かし、飲食、ホテル、美容といった新たな分野にも積極的に進出しています。飲食事業では、国内でオリジナル居酒屋業態「宇都宮のパリパリ」（鳥取県産大山鶏の素揚げが看板メニュー）、FC居酒屋「串カツ田中」、FCラーメン「麺屋みや田」（らぁ麺はやし田プロデュース）、タイ屋台料理「タイ屋台999」などを展開。海外では、成長著しいアセアン諸国（インドネシア、マレーシア）を中心に、イスラム教徒も安心して食べられるハラル認証を取得した鶏白湯ラーメン「清六屋」を多店舗展開し、日本食事業を加速させています。 ホテル事業では、グループ会社のグランマーチホテルズを通じて、札幌クラークホテルやオリジナルブランドの「ホテルグランマーチ東京芝浦」、トレーラー型ビジネスホテル「グランマーチ.Base東松山」などを運営し、「気軽に休めて、一歩先を心地良く」をコンセプトに、独自のホスピタリティと企画力でビジネスホテル業態を全国展開する目標を掲げています。美容事業では、「もっとキガルにメンズ脱毛！」をコンセプトにしたオリジナルメンズ脱毛ブランド「キガルモ」を展開し、1部位1500円～の低価格、ロードサイド型、つど払い制度を特徴としています。さらに、世界No.1のマシンピラティススタジオ「クラブピラティス」のフランチャイズ事業も手掛けており、30～50代女性を中心に人気を集めています。 同社は、常に新しい挑戦を続け、お客様に「楽しい」「面白い」を提供することを基本理念としています。また、地域社会への貢献活動にも積極的で、災害支援やプロスポーツチーム（茨城アストロプラネッツ、茨城ロボッツ、セガサミーフェニックス）への協賛、地域交流イベントの企画・実施などを通じて、「ひと」に楽しさを、「まち」に元気を届ける企業として、持続的な成長を目指しています。

総資産 253億円(2026/02)

株式会社松竹マルチプレックスシアターズは、全国に展開する映画館「ピカデリー」「MOVIX」「東劇」を運営する企業です。同社は、最新の映画作品の上映に加え、「シネマ歌舞伎」や映画館でのコンサート配信など、多様なエンターテインメントコンテンツを提供しています。顧客体験の向上に注力し、インターネットチケット購入におけるクレジットカード決済のセキュリティ強化のため本人認証サービス「3Dセキュア2.0」を導入。また、顧客ロイヤルティを高める「SMT Members」プログラムを展開しており、有料鑑賞回数に応じた無料鑑賞クーポン、リピーター割引、誕生日クーポン、一般発売より早いインターネットチケット購入などの特典を提供しています。さらに、社会貢献と顧客層拡大のため、株式会社クラウドケアと提携し、介助が必要な高齢者や障がいを持つ方が映画鑑賞を楽しめる「映画館付き添い優待キャンペーン」をテスト導入。耳の不自由な方には「日本語字幕付き上映」を実施するなど、アクセシビリティの向上にも積極的に取り組んでいます。パンフレットやキャラクターグッズなどの物販も行い、映画鑑賞以外の楽しみも提供。同社は、エネルギー価格高騰や運営コスト増といった厳しい経営環境下でも、サービスと鑑賞環境の品質維持・向上に努め、お客様に満足いただける劇場運営を目指しています。全国24の直営劇場と2つの主幹事JV劇場を擁し、広範な地域で映画文化の振興に貢献しています。

総資産 249億円(2026/03)

株式会社テイパーズは、エンターテインメント業界における「縁の下の力持ち」として、マーチャンダイジング、チケット、ファンクラブの3大事業をデジタルとフィジカルの両輪で運用サポートするフルフィルメントサービスを提供しています。マーチャンダイジング事業では、商品の企画・製造から通販および会場での販売、配送、保管、管理までをワンストップで手掛け、年間500万個以上の通販向け発送実績を持ち、多機能ECサイトの構築・運営、最新物販システムとエキスパートスタッフによる会場運営、複数の自社倉庫での在庫一元管理を実現しています。特に事前通販の拡大に注力し、年間700万梱包・配送能力と約20,000坪の倉庫面積を誇り、お客様の利益最大化と購入者の利便性向上に貢献しています。チケットサービス事業では、ライブやコンサート、各種イベントのチケット販売業務全般をフルサポート。受付、抽選、入金管理、座席配券、会場ソリューションまでを網羅し、顔認証技術を用いた本人確認システム、独自の当日発券システム、入場時配席システム、そして子会社である株式会社ECBOスクエアが開発した高機能な票券管理システム「tDC」とテイパーズの運用代行を組み合わせた「新・票券ソリューション」を提供し、イベント主催者の煩雑な票券業務を解消します。ファンクラブ（メンバーズサービス）事業では、アーティストとファンの「想い」を繋ぐ架け橋として、ファンクラブの構築から運用、コンテンツ企画・制作までを一貫して支援。LINE ID連携によるパーソナライズされたコミュニケーション、多様な会員管理、ONE ID連携、豊富な決済方法、動画配信・電子書籍などのデジタルコンテンツ、会員履歴・ログ集計管理、グローバル対応など、多角的なサービスを展開しています。同社は、ISMSやプライバシーマークの公的認証に加え、ランサムウェア対策としてシステムの復旧体制、全社的なセキュリティ教育、標的型攻撃メール訓練を徹底し、強固な情報セキュリティ基盤を構築することで、お客様の大切なデータとサービス、そしてエンターテインメントの未来を守り続けています。

総資産 241億円(2026/03)

株式会社大阪シティドームは、大阪市西区に位置する多目的ドーム施設「京セラドーム大阪」の運営管理を主軸とする企業です。同社は、プロ野球公式戦（オリックス・バファローズ主催試合が中心）や国内外アーティストによる大規模コンサート、各種エンターテインメントイベント、販売・展示会など、年間を通じて多様なイベントを開催しています。施設内には、国内最大級のアリーナ空間に加え、多目的ホール「スカイホール」や飲食売店、駐車場などを備え、来場者に対して総合的なサービスを提供しています。 京セラドーム大阪の活用は多岐にわたり、一般顧客や団体向けに様々な体験プログラムを提供しています。具体的には、プロ野球の試合前練習やウォーミングアップを見学できる「練習見学ツアー」、試合終了後のグラウンドに降りて体験できる「グラウンド体験ツアー」、普段立ち入ることのできないドームの裏側を見学する「ドームバックヤードツアー」や「施設見学ツアー」などを企画・実施しています。これらのツアーは、個人だけでなく、修学旅行や社会見学、企業研修などの団体利用にも対応し、野球ファンや一般の利用者に非日常的な体験を提供しています。また、企業や学校、労働組合などを対象とした運動会やスポーツレクリエーションイベントの開催支援、新商品展示会、見本市、企業周年式典、パーティーなどのビジネスイベント、さらにはアリーナ空間を利用したウエディングプランの提供も行い、施設の多機能性を最大限に活かした事業展開を進めています。 同社は、全天候型ドームという施設の特性を活かし、天候に左右されない安定したイベント開催環境を提供することで、主催者や利用者のニーズに応えています。草野球の利用提供から、大型映像装置や音響設備を活用した大規模イベントのサポート、さらには広告掲出スペースの提供まで、幅広いサービスを通じて京セラドーム大阪を大阪のランドマークとして機能させています。これにより、スポーツ・エンターテインメント産業の振興に寄与するとともに、地域経済の活性化にも貢献しています。

総資産 234億円(2026/02)

株式会社歌舞伎座は、日本の伝統芸能である歌舞伎の殿堂「歌舞伎座」の運営を主軸とする企業です。同社は、演劇、演芸、映画など各種興行のための劇場および付帯施設の賃貸事業を展開しており、特に歌舞伎劇の興行においては、松竹株式会社に劇場を有料貸与し、その運営を委ねるビジネスモデルを確立しています。これにより、伝統ある歌舞伎の真髄を国内外の観客に提供し、日本文化の維持向上と発展に貢献しています。 劇場施設としては、第五期歌舞伎座として平成25年（2013年）に竣工し、奈良朝と桃山時代の様式美を継承しつつ、最新の建築技術と舞台機構を導入しています。1,808席の観客席はどの席からも花道が見える設計で、大ゼリの追加やエスカレーター、エレベーターの設置により、観客の利便性を高めています。また、高層のオフィスタワーを併設することで、複合施設としての価値も創出しています。 同社の事業は興行場の賃貸に留まらず、劇場に付随する多角的なサービスを提供しています。具体的には、劇場内での食事処や折詰弁当の提供、地下2階の「木挽町広場」における物販事業が挙げられます。木挽町広場では、歌舞伎関連グッズ、和雑貨、銘菓、アンティーク品、着物小物、宝飾品、水引細工、眼鏡、犬グッズなど、多種多様な店舗が出店し、観劇客や一般来場者、国内外の観光客に向けて魅力的な商品を提供しています。さらに、オンラインストアを通じて演目商品やキャンペーン商品を全国に販売しています。 文化事業としては、「歌舞伎座資料館」の運営を通じて歌舞伎座の歴史や江戸の食文化を紹介し、「歌舞伎座ギャラリー回廊」では歌舞伎の歴史に触れる機会を提供しています。屋上庭園や日本茶喫茶なども併設し、来場者に憩いの空間を提供しています。また、興福寺文化講座や江戸落語を食べる会といった催し物も企画・開催し、都民の文化向上にも寄与しています。同社は、歌舞伎座という唯一無二の文化施設を核に、伝統芸能の継承と発展、そして来場者への多様な体験価値の提供を通じて、日本の文化観光を牽引する役割を担っています。

総資産 206億円(2024/12)

株式会社平成興業は、主に遊技場の運営と不動産賃貸管理の二つの事業を柱として展開しています。同社は「新しいをもっと、楽しいをずっと。」という企業理念のもと、お客様と従業員双方に楽しみを提供し続けることを目指しています。 遊技場運営事業では、「ZENT」および「ALIVE」の屋号でパチンコ・スロット専門店を茨城県、栃木県、群馬県、福島県に計14店舗展開しています。近年では「ZENT」から「ALIVE」への屋号変更を進め、より活気ある遊技空間の提供と地域に愛される店舗への進化を図っています。お客様に安心・安全で快適な遊技環境を提供することを最優先とし、「おもてなしの想い」「ありがとうの想い」を込めた接客を徹底しています。また、同社はSDGsへの取り組みにも積極的で、お客様が遊技するパチンコやスロットの総回転数を植林本数に変換し、世界各地の植林活動に貢献する「植林ぱちんこ」を導入しています。これは、遊文化の創造を根幹としつつ、地域活性化や持続可能な社会の実現を目指す同社の強い意志を示すものです。年商550億円（2024年時点）という実績は、長年にわたる地域密着型の経営と顧客満足度向上への努力の賜物と言えます。 一方、不動産賃貸管理事業では、ホテル、マンション、電化製品店、自動車業、飲食店、コンビニエンスストア、商業施設など多岐にわたる物件の賃貸管理を行っています。具体的には、茨城県つくば市の「ダイワロイネットホテルつくば」や茨城県ひたちなか市の「ホテルルートインひたちなか店」、栃木県宇都宮市の「ネッツトヨタ栃木 宇都宮ゆいの杜店」、群馬県太田市の「ミニストップ 太田内ケ島南店」など、北関東を中心に広範なテナントに物件を提供しています。これらの事業を通じて、地域経済の活性化にも貢献しており、安定した収益基盤を構築しています。 同社は中期経営目標として、旗艦店の改装リニューアルや新規出店による集客力向上と事業エリア拡大、積極的な採用と人材育成による組織力強化、DX化による業務効率化と修繕管理の効率化などを掲げ、持続的な成長を目指しています。地域貢献活動にも力を入れ、伝統芸能への寄付や救急車購入費用寄付、ゴミ拾いボランティア、ジュニアアスリートへのスポンサー契約など、多角的に地域社会への貢献を実践しています。これらの取り組みは、地域住民やテナント企業、そして遊技場利用者といった幅広い顧客層に対し、「楽しさ」と「安心」を提供し続ける同社のビジネスモデルを支える強みとなっています。

総資産 198億円(2025/08)

株式会社コシダカホールディングスは、「エンタメをインフラに」という中期経営ビジョン「EIP」のもと、人々の豊かな余暇生活の充実に貢献する事業を展開する持株会社です。同社グループは、主に「カラオケ事業」「不動産管理事業」「その他事業」の3つの分野で多角的なサービスを提供しています。 中核となるカラオケ事業では、国内業界トップクラスの店舗数を誇る「カラオケまねきねこ」を全国に展開し、飲食物持ち込み自由や全室禁煙といった独自のサービスで顧客の支持を得ています。また、都心部を中心に展開する日本初の“ひとりカラオケ”専門店「ひとりカラオケ専門店ワンカラ」では、高音質設備と徹底した衛生管理に加え、オンライン英会話や楽器練習など多目的な利用を提案し、新たなカラオケ体験を提供しています。さらに、次世代エンタメプラットフォームとして開発された独自機種「E-bo」では、業界初の「本人音源カラオケ」を搭載し、ミラーリングやスポーツ映像視聴機能を通じて、従来のカラオケの枠を超えた多様なエンターテインメントを提供しています。海外展開も積極的に推進しており、韓国、マレーシア、タイ、インドネシアに加え、フィリピンや米国ロサンゼルスへの出店も進め、日本型の「安心・安全」「リーズナブル」「フレンドリー」なカラオケ文化を世界に広げています。 不動産管理事業では、グループが長年培った不動産所有・運営・管理のノウハウを活かし、商業施設「AQERU前橋」や歴史エンターテイメント施設「ヒストリア前橋」の運営を通じて、地域の活性化に貢献しています。その他事業としては、直営カフェ「CAFÉ ECLA」の運営や、フランチャイジーとして「銀だこハイボール酒場」「ギンダコハイボール横丁」を展開。また、ダーツをコミュニケーションツールとする「YORIBA」も手掛けています。 同社は「お客さまに喜んでいただくこと」を原点に、接客を重視した店舗づくりを徹底。2025年8月期には過去最高の売上高693億円、営業利益113億円を達成するなど、堅調な成長を続けています。また、ESG経営を推進し、事業活動で使用する電力の実質再生可能エネルギー100％化を達成するなど、持続可能な社会への貢献にも注力しています。これらの取り組みを通じて、同社はカラオケに留まらない「PER（Private Entertainment Room）」の創出を目指し、エンターテインメントの新たな価値を提供し続けています。

総資産 194億円(2025/12)

株式会社横浜DeNAベイスターズは、プロ野球球団「横浜DeNAベイスターズ」の運営を主軸とするエンターテインメント企業です。同社は「100年先へ、野球をつなごう。この横浜で、感動を分かち合おう。」というビジョンを掲げ、「心を打つ野球」を通じて、ファンに感動と興奮を提供することを目指しています。主要な事業内容は、プロ野球公式戦およびオープン戦、ファーム（二軍）の試合興行であり、横浜スタジアムを拠点に年間を通じて多数の試合を主催しています。 同社のビジネスモデルは、試合興行を核に、多岐にわたる収益源を確立しています。具体的には、観戦チケットの販売が大きな柱であり、一般販売に加え、ファンクラブ「BlueMates」会員向けの先行購入、割引、引換チケット、さらには公式リセールサービス「ベイチケリセール」を提供し、適正なチケット流通と顧客満足度向上を図っています。ファンクラブでは、チケット購入や飲食・グッズ購入、来場登録で貯まる「STAR」ポイント制度を導入し、限定グッズ交換やイベント抽選参加、ステージランクに応じたチケット先行購入権など、ロイヤリティプログラムを通じてファンエンゲージメントを強化しています。 また、グッズの商品企画・販売（実店舗、ECサイト）、スタジアム内での飲食提供、スポンサーシップ獲得による法人営業、広報活動、事業戦略・マーケティング、CRM推進企画、スタジアム演出ディレクション、データサイエンスを活用したチーム強化支援など、球団運営に関わるあらゆる側面で事業を展開しています。地域社会との連携も重視し、「I☆YOKOHAMA」協定を通じて横浜市とのスポーツ振興・地域経済活性化に取り組むほか、野球振興・地域振興イベントの企画・運営も行っています。これらの活動を通じて、同社は単なるスポーツチームに留まらず、地域に根差した総合エンターテインメント企業として、ファンや地域住民に多様な価値を提供し続けています。

総資産 191億円(2024/03)

株式会社ダイエーは、アミューズメント企業として、主に遊技場の経営を中核事業としています。同社は東北と関東を中心に23店舗（2025年5月現在）のパチンコホールを展開しており、地域に根差した店作りを重視し、お客様との「つながり」を大切にしています。お客様に快適な遊技環境を提供するため、接客やサービスマナーの研修を徹底し、一部店舗ではドル箱交換不要のパーソナルシステムを導入するなど、顧客の利便性向上にも努めています。同社グループは、パチンコ事業以外にも多角的な事業展開を進めており、具体的には、ダイエー店舗に併設するコンビニエンスストアの経営、東京都内に4つの事業所を構えグループ内やその他企業、一般家庭向けに提供する清掃事業、新橋・上野・前橋にビジネスホテルやカプセルホテルを構えるホテル事業、ホテル内での居酒屋経営を含む飲食業、不動産業、食品・生活用品の卸売業など、幅広い分野で事業を展開しています。2019年8月には「すたみな太郎」を主力ブランドとする株式会社江戸一をグループに加え、飲食業のさらなる拡大を図っています。創業60周年を迎え、M&Aや新規出店、大規模リニューアルを積極的に行い、事業規模を拡大してきました。同社の強みは、創業以来培ってきた「地域の公民館でありたい」という顧客志向の理念と、「NEXT DAIEI」のスローガンのもと、現状に満足せず未だ見ぬ新ステージへ挑戦し続ける企業姿勢です。また、社員の「共育」を重視し、未経験者でも活躍できる研修制度や、実力主義に基づく公平な評価制度を導入しており、若手社員が幹部候補として早期にキャリアアップできる環境を提供しています。CSR活動としては、エコキャップ回収運動や地域清掃活動、福島議定書事業への取り組みなどを通じて、社会貢献にも積極的に取り組んでおり、これらの多角的な事業展開と地域密着型の経営、そして人材育成への注力により、持続的な成長を目指しています。

総資産 183億円(2026/03)

株式会社共和コーポレーションは、長野県を拠点に全国各地で多角的な事業を展開する企業です。同社の主要事業は、アミューズメント施設運営、ゲーム機器販売、アミューズメント施設管理委託、そして総合広告業・店装事業の4本柱で構成されています。 アミューズメント施設運営においては、「APINA（アピナ）」、「YAZ（ヤズ）」、「GAMECITY（ゲームシティ）」といったブランドを展開し、ゲームセンター、バッティングセンター、ボウリング場、トレーディングカードショップを運営しています。これらの施設は「明るい、安心、三世代」をテーマに、カップル、ファミリー、競技ボウラーまで幅広い層の顧客を対象としています。同社はロードサイドへの出店やゲームセンターとバッティングセンターの併設を進め、最新のゲームや人気エンターテイメント機器を多彩に取り揃えることで、お客様とのコミュニケーションから得られるニーズを積極的に施設運営に反映させています。バッティングセンターでは初心者からプロ志望者まで楽しめる本格的なマシンを導入し、ボウリング場ではボールウォールレーンやプロショップを完備するなど、質の高いエンターテイメント体験を提供しています。 ゲーム機器販売事業では、ゲームメーカーとの強固な取引関係を基盤に、全国のアミューズメント施設、同業オペレーター、ディストリビューターに対し、業務用ゲーム機やアミューズメント機器の販売・買取を行っています。各店舗の立地環境、規模、集客特性を詳細に分析し、顧客のニーズに応じたきめ細やかなコンサルティングを提供することで、単なる機器販売に留まらないビジネスパートナーとしての役割を担っています。また、プライズメーカーの予約景品から消耗品、ゲーム機パーツなどの備品まで幅広く取り扱い、専門スタッフによるゲーム機の修理サービスも提供し、顧客の課題解決と事業展開を包括的にサポートしています。 アミューズメント施設管理委託事業では、ホテルやショッピングセンターなどの商業施設・店舗の保有者に対し、アミューズメント機器の賃貸から設置、メンテナンスまでを一貫してサポートしています。このビジネスモデルの強みは、設置先がゲーム機器への投資資金を必要とせず、毎月の電気料金のみでゲームコーナーを運営できる点にあります。階段下などのデッドスペースやL字型の空きスペースといった小規模な空間でも有効活用を提案し、店舗運営データと機器販売のノウハウを駆使して最適な機械や景品を選定・入替することで、設置先の集客力向上に貢献しています。 さらに、総合広告業・店装事業では、店舗の動線計画から集客施策、ツール提案、マーケティング戦略まで、幅広い視野でプロモーションをトータルにサポートしています。テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、交通広告、求人広告といった主要メディアの広告代理業に加え、Google、Yahooのリスティング広告やディスプレイ広告、SNS広告の企画・出稿も手掛けています。チラシ、パンフレット、DM、会社案内などの各種印刷物制作、パッケージデザイン、ロゴ・キャラクター制作、マンガ制作、ノベルティ・販促品の企画制作、動画制作、Webサイト制作、そして広告効果測定ツール「ログテル」の提供も行っています。店舗デザインや内外装工事、各種看板制作も手掛け、集客とブランディングを意識した店舗づくりを提案することで、クライアントの「夢」や「想い」を形にする総合的なプロモーション支援を提供しています。同社は創業以来培ってきたアミューズメント事業のノウハウと全国展開の実績を強みに、お客様を第一に考えたサービスで「楽しさ」の創造に貢献し続けています。

総資産 177億円(2024/09)

株式会社ネルケプランニングは、演劇とエンターテインメントを通じて人々に笑顔、勇気、生きるワクワクを提供することを目指す企業です。社名の「ネルケ」はドイツ語で「小さな花が集まって、ひとつになっている花」を意味し、人と人が出会い、繋がっていくことで生まれる大きな力をエンターテインメントに昇華させるという理念を掲げています。 同社の主要事業は多岐にわたり、まず「ステージ制作」では、2.5次元ミュージカル、ストレートプレイ、ブロードウェイ作品の輸入など、幅広いジャンルの舞台作品を企画・開発から制作、キャスティング、販売まで一貫して手掛けています。観客、出演者、スタッフが一体となって感動を共有できるライブパフォーマンスを追求し、各公演を忘れられない体験として提供しています。代表的な実績には、ミュージカル『テニスの王子様』、『刀剣乱舞』、MANKAI STAGE『A3!』、「進撃の巨人」-the Musical-、”Pretty Guardian Sailor Moon” The Super Liveなどがあります。また、次世代の演劇ファン育成にも力を入れ、「WELCOME KIDS PROJECT」を展開。早めの公演時間設定、親子席・子供チケットの用意、適切な上演時間、歌・踊り・アクションを盛り込んだ演出、小学校貸切公演などを通じて、子供たちが安心して演劇を楽しめる環境を整備しています。 次に「権利開発」では、関連音楽や映像メディアの配信、テレビ放送、映画上映権、DVDなどのパッケージデザイン・制作、アウトライセンス、販売チャネル確保、販売促進など、ライセンスコンテンツ開発のあらゆる側面に関与しています。権利保護や収益の適切な分配を含む権利管理業務も行い、舞台内外で作品を楽しめる機会を拡大することで、関係者全員の満足度向上を図っています。 「海外事業・中国事業」においては、日本のサブカルチャー、特にACG（アニメ、コミック、ゲーム）文化や2.5次元ミュージカルの海外での人気拡大に対応しています。2008年の台北・ソウルでの初海外公演以来、2015年には中国法人を設立し、アジア各地での公演実績を積み重ねてきました。日本制作作品のアジア展開に加え、中国オリジナルコンテンツの新規制作にも注力し、交渉、制作手配、広告、チケット販売、物流、マーチャンダイジング、現場運営まで、アジアでの公演に関するあらゆる業務を担っています。近年ではパリ、ワシントンD.C.、ニューヨークなどアジア以外の地域へも活動範囲を広げ、グローバルなエンターテインメント提供を目指しています。 さらに「キャスティング」事業では、アニメ、ゲーム、スペシャルイベント、ストリーミング、CMなど、あらゆるジャンルの配役を手掛けています。クリエイターと観客双方の要望を考慮し、個々の才能を見出し、チームとして調和させることで、五感を刺激する作品創造に貢献。人と人との交流を通じて感動やインスピレーションが生まれるような作品作りを目指しています。アニメ作品のキャスティング実績として、『新テニスの王子様 U-17 WORLD CUP SEMIFINAL』、『夏目友人帳 漆』、『遊☆戯☆王ゴーラッシュ！！』、『羅小黒戦記』シリーズ、『劇場版シティーハンター 天使の涙（エンジェルダスト）』、『ULTRAMAN』FINALシーズンなどがあります。 これらの主要事業に加え、同社はチケット販売、グッズ販売、動画配信、音楽配信、上映、放送、Blu-ray/DVD/CD、書籍、電子書籍など、多角的なメディア展開を通じて作品の魅力を最大限に引き出し、ファンに提供しています。また、ファンクラブ「ネルケハ！」を運営し、チケット先行予約や限定コンテンツ配信などの特典を提供することで、ファンとのエンゲージメントを強化し、エンターテインメント体験を包括的に提供するビジネスモデルを確立しています。

総資産 175億円(2026/03)

株式会社コナミアーケードゲームスは、アーケードゲームの企画、開発、製造、販売を主軸とする事業会社です。同社は、長年にわたりコナミグループが培ってきたエンタテインメントのノウハウを最大限に活用し、アミューズメント施設を訪れる顧客に対し、驚き、感動、そして忘れられない思い出を提供することを目指しています。具体的には、ビデオゲーム、音楽ゲーム、メダルゲーム、麻雀格闘倶楽部といった多岐にわたるジャンルのアーケードゲームを制作・販売しており、これらの製品を通じて「人が集まり、笑顔が生まれる場所」の創造に貢献しています。 同社の強みは、単なるゲーム提供に留まらず、「リアルな体験」と「人とのつながり」を生み出す「場」を創出している点にあります。親子での協力プレイ、友人との対戦、そして初めて出会う人々との交流といった、デジタルだけでは得られない価値を提供しています。また、市場の変化を機敏に捉え、常に新しい技術やアイデアを取り入れながら、顧客の期待を超える商品・サービスづくりに挑戦し続けています。 ビジネスモデルとしては、アミューズメント施設へのアーケードゲーム機の提供と、それに付随するオンラインサービス「e-amusement」や専用電子マネー「PASELI(パセリ)」の展開が挙げられます。「e-amusement」はゲームのプレイデータを管理し、全国のプレイヤーとのランキングやイベント参加を可能にするプラットフォームであり、「PASELI」はゲームセンターでの決済をスムーズにするだけでなく、利用額に応じたポイント還元など、顧客の利便性とエンゲージメントを高める役割を担っています。さらに、eスポーツリーグ「BEMANI PRO LEAGUE」の開催を通じて、アーケードゲームの新たな魅力を発信し、アミューズメント業界全体の持続的な成長発展にも寄与しています。これらの取り組みにより、同社はアミューズメント業界におけるリーディングカンパニーとしての地位を確立し、幅広い顧客層にエンタテインメントを提供し続けています。

総資産 172億円(2025/12)

株式会社広島東洋カープは、プロ野球球団「広島東洋カープ」の運営を中核事業とするスポーツエンターテイメント企業です。同社は、日本野球機構（NPB）セントラル・リーグに所属するプロ野球チームの試合開催を主要なサービスとして提供しており、本拠地であるMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島（マツダ スタジアム）での公式戦運営に加え、ファームリーグの試合も由宇練習場などで開催しています。観客動員においては、2015年から2019年まで5年連続で200万人を超え、2024シーズンも2年連続で200万人を突破するなど、高い人気と実績を誇ります。 同社のビジネスモデルは、試合入場券の販売、公式グッズの企画・製造・販売、ファンクラブ運営、そして企業スポンサーシップによる収益が柱となっています。チケットはオンライン購入や電子チケットに対応し、車いす席やパーティーデッキなど多様な観戦スタイルを提供。グッズ販売では選手プロデュースメニューやイベント限定品も展開し、ファンエンゲージメントを高めています。また、ファンクラブ「Carp ID」を通じて、選手情報、応援歌、スタジアムツアーなどのコンテンツを提供し、ファンとの強固な関係を築いています。 スポンサー企業向けには、マツダ スタジアム内外での看板広告、エリアネーミングライツ、大型ビジョン広告、リボンビジョン広告、冠スポンサーとしての「スポンサードゲーム」企画など、多岐にわたる宣伝機会を提供し、高い広告効果を実現しています。さらに、商標使用キャンペーンやサンプリング・ブース設置、リーグ優勝・CS応援企画といった特別プロモーションも展開し、企業との連携を強化しています。 地域社会との連携も重視しており、「地域交流イベント」を積極的に開催。広島交響楽団やサンフレッチェ広島、広島ドラゴンフライズといった他団体とのコラボレーション「P3 HIROSHIMA」を通じて、地域全体の活性化に貢献しています。野球振興活動にも力を入れ、「野球が大好きな子どもたちが、いつまでも野球をプレーできる環境づくり」を目標に、審判員養成・派遣、女子野球振興（ガールズ広島、オール広島ガールズ）、カープジュニアチームの編成、中学校部活動支援、元プロ野球選手による打撃塾、他団体との連携（キャリアサポート講習会、キッズフェスタ）など、幅広い取り組みを展開し、次世代への野球熱の継承を目指しています。これらの活動を通じて、同社は単なるプロ野球球団の運営に留まらず、地域に根差した総合的なスポーツ・エンターテイメント企業としての地位を確立しています。

総資産 168億円(2025/11)

株式会社丸三は、「あなたの日常に、特別なワクワクを。」をコンセプトに、豊かな余暇の提案を通じて地域社会に貢献するアミューズメント企業です。同社は、パチンコ・スロット事業を主軸とし、島根県、山口県、大阪府、兵庫県にわたる広範な地域で23店舗を展開しています。各店舗では、最新機種の導入はもちろん、低玉専門店やパーソナルシステム、分煙ボード、USB充電設備、快適なひじ置き、AED、空気清浄機、休憩スペース、漫画コーナー、フードサービス（めん丸）の併設など、お客様が安心かつ快適に楽しめる環境を徹底的に追求しています。地域密着型のアットホームな店舗運営をモットーに、お客様満足度の向上に努めています。 アミューズメント事業に加え、同社は多角的な事業展開を行っています。飲食事業では、和食を提供する「隠れ家和炎」や、こだわりの「十割そば塩名人」を島根県内および東京都内で展開し、食を通じた豊かな体験を提供しています。ホテル・温泉宿事業では、「ニューウェルシティ出雲」と「湖畔の温泉宿くにびき」を運営し、宿泊と癒しの空間を提供。さらに、体験教室事業として「LPC JAPAN STUDIO 銀座本店」や「MATCHA STUDIO 浅草店」を通じて、文化体験の機会を創出しています。健康志向の高まりに応えるスポーツジム事業では、「ASSiST24」ブランドで24時間営業のフィットネスジムを複数展開し、地域住民の健康増進をサポートしています。 その他、太陽光発電事業、リース事業、総菜・弁当類製造・販売事業も手掛けており、幅広い分野で地域社会のニーズに応えています。同社の強みは、単なる事業展開に留まらず、企業理念に基づいた積極的なCSR活動にあります。「丸三エコプロジェクト」として地域の子どもたちへの環境学習支援や書籍・樹木贈呈、定期的な地域清掃ボランティア、日本盲導犬協会への寄付、地域社会福祉協議会への寄贈など、多岐にわたる社会貢献活動を実践しています。これらの取り組みを通じて、地域に愛される企業としての信頼を築き、持続可能な社会の実現にも貢献しています。また、従業員の働きがいを重視し、実力主義と充実した福利厚生制度で社員を守る強い会社づくりを目指しており、4年連続で健康経営優良法人に認定されるなど、健全な企業経営を推進しています。

総資産 168億円(2025/08)

産経商事株式会社は、「世のため、人のためになる企業であること」を経営理念に掲げ、お客様と社員の幸福、そして社会貢献を目指す企業です。同社は主に二つの事業を展開しており、一つはエンターテイメント事業「ウイングワールド」、もう一つは大型コインランドリー事業「つばさ」です。エンターテイメント事業では、埼玉県をメインに近県へも展開するパチンコ・パチスロの遊技場「ウイング」を経営しており、「ウイングエース」「ウイングサンケイ」「ウイング蕨６００」「ウイングキャッスル」の4店舗を運営しています。お客様に楽しさと感動を提供することに注力しています。 一方、大型コインランドリー事業「つばさ」も埼玉県を中心に近県で展開しており、「つばさ南鳩ヶ谷店」「つばさ川口芝下店」「つばさ蕨店」の3店舗を経営しています。この事業では、大型の洗濯機や乾燥機を導入し、カーテン、カーペット、ふとんの丸洗いはもちろん、ダウンやコートなどの大物衣料も洗濯乾燥できるサービスを提供しています。さらに、靴専用の洗濯機も備え、利用者の多様なニーズに応えています。決済方法もクレジットカード、電子マネー、QRコード決済に対応し、利便性を高めています。 同社は事業活動を通じて社会貢献にも積極的に取り組んでおり、子育て支援のための「キッズ募金」を各店舗に設置し、NPOや行政機関を通じて寄付を行うほか、耳の不自由な子どもたちの育成・教育を支援する「学校法人 日本聾話学校」の後援会会員としても協力しています。これらの活動を通じて、地域社会の持続的発展に貢献することを目指しています。

総資産 162億円(2025/05)

佐々木興業株式会社は、「シネマサンシャイン」および「ディノスシネマズ」のブランドで全国に多数の映画館を展開する大手シネマコンプレックス運営企業です。同社は、関東、北陸・中部、関西、中国・四国、九州、北海道の各地域に劇場を構え、最新の話題作から不朽の名作まで幅広いジャンルの映画を上映しています。特に、グランドシネマサンシャイン池袋をはじめとする多くの劇場では、IMAX、4DX、ScreenX、ULTRA 4DX、3Dといった先進的な特殊上映設備を導入し、観客に没入感の高い映像体験を提供しています。オンラインでのチケット購入システムを充実させ、鑑賞日の2日前から座席指定が可能な利便性を提供。さらに、2026年2月1日からは新たな会員サービス「moviegoer's CLUB」を導入し、年会費500円で鑑賞回数に応じたランク制度（BRONZE, GOLD, PLATINUM）を展開しています。会員は、オンラインチケットの先行販売、毎週木曜日の会員サービスデイ（1,300円）、鑑賞ポイントの付与、ポイント交換による鑑賞クーポン、ランクに応じたドリンク・フードクーポンや鑑賞料金割引など、多岐にわたる特典を享受できます。また、「シネマサンシャインデイ」（毎週水曜日1,300円）や「ペア50割」（どちらか50歳以上で2名2,800円）といった一般向けの割引サービスも提供し、幅広い顧客層に映画鑑賞の機会を広げています。同社は、多様な上映形式と顧客サービスを通じて、映画文化の振興と顧客満足度の向上に貢献しています。

総資産 162億円(2026/01)

株式会社シン・コーポレーションは、1989年の設立以来、「ひとりでも多くのお客様にカラオケを通じて、心の満足を提供したい」という理念のもと、カラオケ施設を中心としたアミューズメント事業を展開しています。同社は「カラオケバンバン」を主力ブランドとして全国に397店舗を展開し、年間約2000万人もの幅広い年代・性別の顧客に利用されています。カラオケ事業においては、公式アプリ「イマカラ予約」の導入や、人気アニメ・アーティストとのコラボレーションキャンペーンを積極的に実施し、顧客体験の向上と集客強化を図っています。また、カラオケ事業に加えて、ダーツ・ビリヤード等の遊戯施設「ポイント」を2店舗、インドアゴルフスクール「ARROWS」を1店舗運営しており、多様なエンターテイメントを提供しています。これらの店舗はすべて直営店として運営されており、質の高いサービス提供を強みとしています。2024年にはGENDAグループの一員となり、エンタメプラットフォームとしてのさらなる可能性を追求しています。さらに、同社は持続可能な社会への貢献として、ＥＮＥＯＳ、吉川油脂、植田油脂との間で航空燃料の原料への廃食油再活用に関する基本合意書を締結するなど、環境リサイクル事業への取り組みも開始しており、事業領域を拡大しています。

総資産 161億円(2026/03)

株式会社コングレは、1990年の設立以来、「MICE（Meeting, Incentive Travel, Convention, Exhibition/Event）」のトータルプロデュースを核に、社会課題解決と地域活性化に貢献し、サステナブルな社会の実現を目指す企業です。同社の事業は大きく「コンベンション事業」「展示会・イベント事業」「施設運営事業」の三本柱で構成されています。 コンベンション事業では、国際会議、医学系学会、ビジネスイベント、セミナー、式典などの企画・運営を専門とするPCOとして、予算・工程管理、宿泊輸送手配、参加者対応、会場設営、舞台演出まで一貫したサービスを提供しています。G7広島サミットやCOP3、IMF・世界銀行年次総会といった歴史的な高難度会議の運営実績も豊富で、オンラインやハイブリッド開催、遠隔同時通訳システム、ITソリューションなども活用し、多様なニーズに対応しています。 展示会・イベント事業では、「Japan Drone」や「スポーツビジネスジャパン」「大阪・お城フェス」といった最先端テーマの展示会を自社で主催し、新たな産業の振興や地域活性化に貢献しています。また、企業や業界団体主催の展示会の企画・運営、海外事務局業務、大規模博覧会のパビリオン運営、スポーツイベント、ラグジュアリーブランドの展覧会における接遇スタッフ派遣など、幅広いイベントの企画・運営を手掛けています。特に、国際会議や万博で培った業界随一のVIP接遇ノウハウを持つ人材サービスは同社の強みです。 施設運営事業では、全国で約90施設を運営しており、直営の「コングレのホール＆カンファレンス」（コングレスクエア日本橋、羽田、ナレッジキャピタル コングレコンベンションセンターなど）を通じて、都市の交流拠点や情報発信の場を創出しています。さらに、指定管理者として出島メッセ長崎やポートメッセなごや、沖縄コンベンションセンター、SAGAアリーナなどの国際会議場・展示場、劇場・コンサートホール、アリーナを管理運営し、MICE施設を活用したまちづくりや地域活性化に深く参画しています。文化施設・観光施設（美術館、水族館、展望台など）や、直営の「IMAGINUS」を含む科学体験施設（全国9施設）の運営も行い、施設の魅力を最大限に引き出し、子どもの科学への興味を育む活動にも力を入れています。主要取引先は官公庁、地方自治体、大学、独立行政法人、国際・学術・経済団体、製薬・金融・不動産・シンクタンク・マスコミ・広告代理店など多岐にわたり、ISO14001およびISO20121認証を取得し、サステナビリティにも配慮した事業展開を行っています。

総資産 160億円(2025/10)

株式会社リベラ・ゲーミング・オペレーションズは、1951年の創業以来、遊技事業を中核に据えつつ、多角的な事業展開を進める企業です。同社は「ジャラン」「ギンザホール」の屋号でパチンコ・パチスロホールを経営しており、東京、神奈川、埼玉を中心とした関東エリアに加え、石川県や京都府にも店舗を展開しています。2026年2月時点で12店舗を運営し、M&Aによる積極的な事業拡大を通じて、主力である遊技事業の運営基盤を強化しています。顧客に対しては、人生を豊かにする遊技施設を提供することを目指しています。 遊技事業に加え、同社はリラクゼーション事業も手掛けており、「LUXAS+ 中目黒」を運営し、お客様の心身のリフレッシュとコンディションケアを提供しています。さらに、グループ会社を通じて、不動産事業、ホテル・リゾート事業、カフェ・レストラン事業、生活支援事業、再生可能エネルギー事業、投資・運用事業といった幅広い領域でサービスを提供しています。不動産事業では、商業・オフィス・住宅施設の開発、賃貸、仲介を関東エリア中心に行い、フィリピンやアメリカでの海外不動産投資・開発も展開しています。ホテル・リゾート事業では、「奥州・平泉温泉旅館ITSUMU」や「舟橋・立山天然温泉 湯めごこち」を運営し、おもてなしの心で顧客に豊かな体験を提供。カフェ・レストラン事業では、ニュージーランド料理の「アロッサ」、ポルトガル料理の「マヌエル」、そして「コメダ珈琲店」を展開し、多様な食のニーズに応えています。生活支援事業では、「ベンリー川口弥平店」を通じて地域住民の困り事を解決し、産業廃棄物収集運搬も行っています。 また、再生可能エネルギー事業として太陽光発電所を運営し、環境負荷低減に貢献。投資・運用事業では、社会課題解決に資するテクノロジーを有するベンチャー企業やファンドへの投資、カリフォルニア州温室効果ガス排出権投資を通じて、持続可能な社会の実現にも寄与しています。同社は、創業70年近い歴史に裏打ちされた安定感と、M&Aや新規事業への積極的な挑戦を両立させ、既存事業の収益力向上と事業ポートフォリオの拡充を通じて、持続的な企業価値向上を目指しています。

総資産 160億円(2025/04)

株式会社ピータイムは、沖縄県を拠点に多角的な事業を展開する企業です。同社は創業以来、「お客様の満足度」を最優先に考えた店舗経営を追求し、遊技事業を基盤として成長してきました。現在、沖縄県内において本島・離島を合わせて計15店舗の遊技場を経営しており、接客、店舗の清掃、機械の選定に至るまで細部にこだわり、地域住民に長く愛される店舗づくりを行っています。遊技事業で培った「楽しい」を提供するノウハウと、時代の変化に対応する経営戦略に基づき、同社は事業領域を拡大しています。ホテル事業では、覇市東町にカプセル、キャビン、ファミリータイプの部屋を融合したハイブリッド型ホテル「CABIN&HOTEL ReTIME」を運営し、多様な宿泊ニーズに応えています。不動産事業では、自社保有の土地や物件の管理・賃貸に加え、新規店舗出店時の土地利用計画を手掛け、2024年からは米国での物件取得を含む海外不動産投資にも参画し、事業の多角化と収益基盤の強化を図っています。さらに、同社は成長が見込まれる旅客機市場に着目し、エンジンリース事業を展開。エンジンを購入し海外の航空会社へリースすることで、新たな収益の柱を構築しています。また、株式会社モリックスの指紋認証カードの沖縄県内販売代理店として、指紋認証技術の普及にも貢献。地域の健康と快適な暮らしをサポートするため、リハビリ専門デイサービス「ワンアップ北中城店」および「ワンアップ西原店」を運営する介護事業にも力を入れています。飲食事業としては、遊技場に併設するレストラン「ホーリー」をはじめ、県内5店舗を展開し、顧客の利便性向上と地域への貢献を目指しています。同社の強みは、お客様一人ひとりの満足度を追求する「おもてなし」の精神と、社員が「楽しみながら」仕事に取り組むことで「楽しい」を提供できるという企業文化にあります。地域社会への貢献活動にも積極的で、沖縄こども未来プロジェクトへの寄付、地域の子どもたちへのクリスマスプレゼント、マングローブ林の保全活動、地域スポーツイベントへの協賛など、多岐にわたるCSR活動を展開しています。これらの取り組みを通じて、同社は「沖縄をもっと楽しくする」というビジョンを掲げ、地域に根差した企業として、遊びゴコロあふれる時間を提供し、人と人を幸せにつなぐことを使命としています。

総資産 156億円(2025/05)

株式会社公楽は、岩手県を中心に多角的な事業を展開する総合レジャー企業です。同社は「もっと、笑顔に、もっと、元気に」をスローガンに掲げ、地域社会の活性化と人々の豊かな生活に貢献することを目指しています。主要事業として、まず創業以来の基幹事業であるパチンコ・スロット事業を展開しており、岩手県と宮城県に「WINS」ブランドのパチンコ・スロット店を11店舗運営しています。お客様の憩いの場として、バラエティに富んだ機種構成と遊技区分を提供し、接客サービスの向上にも注力しています。次に、不動産賃貸事業では、新店舗開発や宅地分譲を行う総合デベロッパーとして、不動産の売買仲介・管理、自社不動産の入居者対応・客付け対応など多岐にわたるサービスを提供し、出店場所や周辺環境との調和を重視した開発を行っています。さらに、環境保全と地域貢献を目的とした再生可能エネルギー事業として、メガソーラー施設「サンサンみたけ」を建設・設置・管理しており、年間予想発電量104万kWhを誇り、環境学習の場としても活用されています。同社グループでは、飲食事業も展開しており、株式会社NKフーズを通じて盛岡市でA5ランク国産黒毛和牛を提供する炭火焼ステーキハウス「天元」を運営し、接待や記念日など特別な日の食事に利用される顧客層をターゲットにしています。また、「そば処 楽屋」ブランドで国産そば粉100%の十割そばをメインに提供し、製麺機導入により「挽きたて」「打ちたて」「茹でたて」の本格的なそばを提供。中華そばやかつ丼なども揃え、パチンコ店併設の店舗を中心に展開し、幅広い顧客に「健康」にこだわった美味しい食事を提供しています。奥州市水沢ではカラオケ店「うたおう」も運営し、地域住民の娯楽ニーズに応えています。ドローン事業は株式会社公楽開発を通じて、東北初のDJI専門店「ドローンショップ仙台」を宮城県仙台市に展開。ドローン初心者から趣味で楽しむ方まで対応できるよう実機を見て触れる機会を提供し、産業用ドローン（測量・点検）や農業用ドローンの販売、教習も手掛けており、専門スタッフによるサポート体制が強みです。菊の司酒造株式会社がグループ傘下となり、歴史を持つ岩手県雫石町の酒蔵として、清酒「菊の司」「七福神」「innocent」や米焼酎「だだすこだん」の製造・販売を通じて、岩手の酒造りの文化と自然の恵みを世界に発信しています。さらに、株式会社純そばを通じて、厳選そば粉100%の打ち立て・茹でたて新鮮な十割そばを提供する専用製麺機の製造販売、および厨房機器の販売・メンテナンスも手掛けており、同社グループの「楽屋」各店でもこの製麺機が使用されるなど、本格的なそばを誰でも手軽に提供できるビジネスモデルを構築しています。同社は東日本大震災の復興支援やSDGsへの取り組み、エコキャップ運動など、多岐にわたる社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

総資産 151億円(2025/11)

三宝商事株式会社は、HIGUCHI GROUPの一員として、地域社会に「憩いと安らぎ」を提供することを目指し、多岐にわたる事業を展開しています。同社の事業は、パチンコ事業、外食事業、エンターテインメント事業、ホテル事業、森林事業、不動産業、コンビニエンス事業、コインランドリー事業、総合建築業の9つの柱で構成されています。パチンコ事業では「まるみつ」ブランドを展開し、1958年の創業以来60年以上にわたり、大衆娯楽としての地位を確立。イノベーションを追求し、地域に愛される存在であり続けることを目指しています。外食事業は、1955年に割烹店「豚平」を開業した最も歴史ある事業で、「大衆割烹樋口」や蕎麦の「さいさきや」、FC店「ジョイフル」などを多店舗展開し、「安心・安全・安価なもうひとつのダイニングテーブル」をコンセプトに長崎から世界への展開を視野に入れています。また、地域イベントでは「ながさきジェラート」や「U-cafe」としてレモネードやサンドイッチを提供し、地域活性化に貢献しています。エンターテインメント事業は1987年に「遊ING」としてスタートし、現在はeスポーツ分野にも注力。「一般社団法人長崎県eスポーツ連合」の立ち上げや、eスポーツイベント「CHIKURIN CUP」の企画運営、オフライン対戦会「鉄ノ拳」の開催などを通じて、激変するエンタメ業界で新たな事業モデルを開発しています。ホテル事業では、2019年に「hotel H2」を開業し、日本の旅籠のおもてなしの心を受け継ぎつつ、制服をなくすなど新しいホテル体験を提供。将来的には海外展開も視野に入れています。森林事業は1968年に植林事業として始まり、現在は長崎県と熊本県に400haの自社山林を保有し、高付加価値優良木材の育成生産、ハランの林間栽培、森林管理委託などを行っています。これらの事業は、長崎県、佐賀県、福岡県、熊本県、鹿児島県、宮崎県、大分県など九州を中心に展開しており、地域住民の生活を多角的にサポートし、顧客の豊かな「イマ」と「未来」を創造することに貢献しています。同社は、創業70年以上の歴史の中で培った経験とノウハウを活かし、常に新しい挑戦を続けることで、100年企業を目指しています。

総資産 146億円(2026/03)

株式会社ムラヤマは、1902年の創業以来120年以上にわたり、「空間とコミュニケーションづくり」のプロフェッショナルとして、人々の心に深く残る感動体験を創造し続けています。同社の事業は多岐にわたり、主に「総合ディスプレイ業」として、各種プロモーション、展示施設、公共・商業施設の内外装、エンターテイメントパーク、各種イベントの企画・設計・施工・運営を手掛けています。 具体的には、まず「Promotion」事業として、展示会、プライベートショー、商品プロモーションなど、効果を実感できるライブ・プロモーション全般を提供しています。DXやAIといった最新技術も複合的に取り入れ、フィジカルとバーチャルの両面で最適なダイレクト・プロモーションの場を創造し、企画提案から施工、運営、コンテンツ制作までワンストップで支援します。次に「Branding & PR」事業では、PRイベント、ショールーム、店舗・内装、企画展を通じて、企業の価値を伝える濃密なブランド体験をデザインします。アンテナショップや企業研修スペース、見学施設など、幅広い空間において最新技術を駆使した上質な体験を提供し、マーケットや社会への格調高いプレゼンテーションを実現します。 さらに「Culture & Public Works」事業では、ミュージアム、アート・文化イベント、自治体関連事業、会議・式典など、伝統と品格を守りつつ革新に挑戦する文化・公共事業を展開しています。体験型ミュージアムから重要文化財を扱う博物館、国家行事や国際的な催事まで、長年の実績とノウハウを活かし、企画から運営、解体までトータルでサポートします。そして「Entertainment」事業では、アミューズメント施設、スポーツイベント、博覧会、環境演出を通じて、人々の心に届く感動を創出しています。国際的なスポーツ大会や最先端の音楽イベント、テーマパークの特殊造形など、再現度の高い造形力と最新のデジタル技術を融合させ、没入感の高い世界観と世界規模のエンターテインメントを実現します。 同社の強みは、創業以来培ってきた「美術職人気質」と「おもてなしのこころ」に裏打ちされた、時代の変化と人の心を感じ取る感性と、それをいち早く形にする実行力です。大阪万博や東京オリンピック、サンリオピューロランド、FIFAワールドカップといった大規模イベントから、「HOKUSAI － ぜんぶ、北斎のしわざでした。展」のような文化事業まで、数々の実績を誇ります。また、環境配慮型造形材「フツ・ラッシュ®」の開発や、災害避難所やワクチン接種会場で活用された「段ボールパーティションキット」プロジェクトなど、サステナビリティへの取り組みも積極的に行い、社会課題の解決にも貢献しています。日本テレビホールディングス株式会社の100%子会社として、グループの総合力を最大限に活用し、顧客の事業を多角的にサポートするビジネスモデルを確立しています。

総資産 145億円(2025/12)

株式会社ボードウォークは、2010年の事業開始以来、エンタテインメント業界に特化した多角的なデジタルソリューションを提供するデータマーケティング会社です。同社の主幹サービスである電子チケットサービス「ticket board」は、会員数990万人超を誇る国内最大級のプラットフォームであり、音楽、スポーツ、映画、演劇など幅広いイベントのチケット販売から入場管理までを一元的に行います。QRコード型、スタンプ型、そして不正転売を強力に抑止する時限式QRコード機能を持つアプリ型「LIVE QR PLUS」など、多様な電子チケットタイプを提供し、正確かつ安全な入場管理を実現しています。 同社はチケット販売に留まらず、「ticket board」で取得した決済データや会員データを活用したデータマーケティングを強みとしています。これにより、ファンの嗜好や行動を深く理解し、アーティストやイベント主催者の収益最大化に貢献する最適なマーケティング戦略を提案します。また、ファンクラブサイトの制作・運営、ファンクラブ限定グッズ販売を含むECサービス「ec board」の提供、さらにはライブ映像やプロモーションコンテンツを配信する次世代型ファンコミュニケーションサービス「neo bridge」を展開しています。「neo bridge」は、ファン同士がビデオチャットやボイスチャットで交流しながらコンテンツを楽しめる「ファンコン」という新しい鑑賞スタイルを提案し、多言語対応やダークテーマ導入によりグローバルなファンにも臨場感ある体験を提供しています。 新型コロナウイルス感染症対策としては、医療IT技術を用いた感染症対策ソリューション「MyPass」と「ticket board」を連携させ、PCR検査結果と電子チケットを連動させることで、安全なイベント運営を支援する実績も持ちます。これにより、フルキャパシティでのイベント開催を視野に入れた感染管理を実現しています。公式再販サービス「定価トレード」により、急遽イベントに行けなくなったファンがチケットを定価で再販売できる仕組みを提供し、高額転売や偽造チケットの問題解決にも貢献しています。決済方法もPayPal、d払い、セブン-イレブン決済など多様化し、利便性を高めています。これらの包括的なサービスとデータ活用により、同社はエンタテインメント業界の発展とファン体験の最大化を目指しています。

総資産 143億円(2025/08)

株式会社明治座は、1873年創業の歴史を持つ総合エンターテインメント企業であり、主に「演劇興行」「不動産賃貸・管理」「ケータリング業」の三つの事業を展開しています。演劇興行においては、東京都中央区日本橋浜町に位置する明治座劇場を拠点に、ミュージカル、芝居、コンサート、歌舞伎など多岐にわたるジャンルの公演を企画・上演しています。観劇体験を豊かにするため、オンライン、電話、窓口でのチケット販売に加え、10名以上の団体向けには「グループ観劇」サービスを提供し、事前予約制の食事や土産の手配、専用受付、観光バスの乗降サポートなど、きめ細やかなプランニングを行っています。また、オペラグラスやブランケットの貸し出し、コインロッカー、劇場内での食事提供（食堂、喫茶、弁当売店）、公演グッズ販売を行う「明治座横丁」の運営、さらには会員制サービス「明治座FAN倶楽部」を通じて、先行販売や限定特典を提供し、顧客満足度向上に努めています。劇場設備としては、日本橋の天候に連動するデジタル緞帳「四季喜昇座」や、全席に導入されたエアウィーヴ製クッションなど、最新技術と快適性を追求しています。不動産賃貸・管理事業では、舞台制作会社や劇団向けの稽古場として、都内最大規模の無柱空間と高い天井高を誇る「明治座森下スタジオ」を運営し、長期利用割引や充実した設備を提供しています。また、「浜町センタービル駐車場」の月極契約管理も行い、地域社会の利便性向上に貢献しています。ケータリング事業では、劇場内での飲食サービスに加え、「焼肉専科 肉の切り方」「箱崎 砂場」「浜町亭」「とんかつ伊勢」といった飲食店チェーンを都内各所で展開しています。さらに、冠婚葬祭や会議向けのお弁当、パーティー料理の配送、百貨店での販売、寺院などでの配膳サービスといった外部ケータリングも手掛けており、幅広い顧客層のニーズに応えています。同社は、伝統と革新を融合させながら、多様なエンターテインメントとサービスを提供し、お客様に感動と喜びを届け続けています。

総資産 142億円(2026/03)

日本コンベンションサービス株式会社は、1967年に国内初のコンベンション運営会社として創立以来、MICE（Meeting, Incentive Travel, Convention, Exhibition/Event）を起点に、国際会議、学術集会、企業イベント、行政イベントなどの企画・運営・実施を中核事業として展開しています。同社は、お客様の想いを実現し、新しい価値を創造する統合的なサービスをワンストップで提供しており、年間950件のコンベンション運営実績（ハイブリッド形式550件、オンライン形式150件を含む）を誇ります。 主要事業として、世界で活躍する通訳者をコーディネートする通訳サービス（年間10,000件の実績、登録通訳者2,000人）、ニーズと状況に適した翻訳者をコーディネートする翻訳サービス（年間3,500件の実績、顧客数1,000社）、企業ニーズと求職者のスキルをマッチングする人材サービス（登録派遣人材15,000人）を提供しています。さらに、会議・イベント施設や図書館・公園といった公共施設の運営、行政業務のアウトソーシングを通じた地域振興に繋がるまちづくり事業も手掛け、年間30件の公共施設運営と100件の行政業務アウトソーシングの実績があります。 同社は、医工連携・ヘルスケア分野において、医療機器、福祉機器、ヘルスケアサービス等の支援・コンサルティングも行い、社会課題解決に貢献しています。提供ソリューションには、豊富な実務経験と専門分野の知見に基づく調査・研究、コンベンション事業を支えるITソリューションの開発・提供、公園などの公共空間を活用した「Park MICE」の推進、イベントから発生する食品ロスを削減する「えがおのはし」サービス、そしてテープ起こしや会議サマリー作成を行う「MOJIMOJIくん」といった独自サービスがあります。 同社の強みは、「信頼される堅実さ」と「心に響くホスピタリティ」です。首脳級・閣僚級会合、国際博覧会、国際的スポーツ大会など、国や国際機関が主導する大規模プロジェクトにおいて、安全性・機密性を徹底した運営体制と、文化や背景に応じたきめ細やかなVIP接遇を実現し、公的機関から高い信頼を得ています。この経験は企業イベントにも活かされ、主催者のブランド価値向上と参加者への特別な体験提供に貢献しています。2012年には日本で初めてISO20121（イベント・サステナビリティマネジメントシステム）認証を取得し、環境・社会・経済の側面に配慮したサステナブルなイベント運営を推進しています。2025年の大阪・関西万博ではシンガポールパビリオンやコモンズの一部運営、賓客接遇業務も担当するなど、国内外の重要なイベントでその専門性と実績を発揮しています。

総資産 142億円(2024/12)

株式会社アサヒプロジェクトは、福岡県北九州市を拠点に多角的な事業を展開する企業です。主要事業として、アミューズメント事業、不動産事業、太陽光事業、海外事業、コインランドリー事業、インドアゴルフ事業、およびサービス業を手掛けています。アミューズメント事業では、北九州市内に複数のパチンコ・パチスロ店舗を運営しており、例えば小倉北区京町、中津口、下到津、宇佐町、明和町などに店舗を展開し、地域住民に娯楽を提供しています。各店舗では多様な遊技台を設置し、地域密着型の運営を行っています。 不動産事業においては、土地建物の売買や賃貸仲介、国内外の不動産開発を手掛けており、顧客の多様な不動産ニーズに対応しています。太陽光事業では、自然エネルギーの普及と促進を目指し、太陽光発電所の運営を通じて電力供給に貢献するとともに、環境保全や地域活性化にも寄与しています。海外事業では、福岡をアジアの玄関口と捉え、その地の利を活かしてアジアを中心に日本から世界へ向けたビジネス展開を推進し、国際的なネットワークを構築してグローバル市場のニーズに応えることを目指しています。さらに、同社はコインランドリー事業を「THE WASH」ブランドで展開し、宇佐町店、下到津店、熊本町店、長府店、水巻店、星ヶ丘店、頓野店、白銀店、曽根店、日の店、中間店など、福岡県内外で多数の店舗を運営しています。インドアゴルフ事業では「DSPゴルフスタジオ」ブランドで大畠店、相生店、ハローパーク千早店などを展開し、ゴルフシミュレーターを利用したインドアゴルフ施設を提供しています。これらの多岐にわたる事業を通じて、地域社会の生活インフラから娯楽、環境、国際ビジネスまで、幅広い分野でサービスを提供し、持続的な成長を図っています。

総資産 139億円(2025/04)

株式会社セントラルは、1967年に愛知県半田市で不動産事業として創業し、以来56年にわたり地域と共に歩み、多角的な事業展開を通じて「街づくり」に貢献している企業です。同社の主要事業は遊技事業であり、愛知県と岐阜県を中心に「コンコルド」の店舗名でパチンコ・スロット店を17店舗運営し、業界のリーディングカンパニーとして注目を集めています。遊技事業で培ったノウハウと地域との繋がりを活かし、ゴルフ事業では三重県亀山市に名匠・川田太三氏設計監修の「ローモンド カントリー倶楽部」を運営。不動産事業では、中部地区随一の繁華街である名古屋市中区の「錦三」や栄を中心に36棟の貸店舗ビルや賃貸マンションを展開しており、2027年のリニア中央新幹線開通を見据え、名古屋駅リニア開発事業としてJRリニア駅直結エリアに多数の貸店舗や賃貸マンションを所有し、2025年には名駅にシンボルタワー、2027年には商業施設・オフィス・ホテルを備えた30階建て高層ビルの竣工を計画しています。さらに、愛知県名古屋市栄で米ぬか酵素浴を提供するエステ・リラク事業「酵素風呂 HOT SPA BRAN」、愛知県内で2店舗のホテルズ＆リゾーツ（ホテルピアット、ホテルリバーサイド）を運営するホテル事業、大型ホール敷地内でのコンビニ事業も手掛けています。同社は「人」を大切にする企業文化を掲げ、社員を「ピース」と呼び、接客マニュアルを設けず個性を尊重するおもてなしを重視。厚生労働大臣より「くるみん認定」を取得するなど、働きやすい環境づくりにも注力しています。また、地域貢献活動として駅の清掃、養護施設への寄付、障がい者支援福祉センター製品の店舗販売、10年連続の献血活動など、SDGsにも積極的に取り組んでいます。

総資産 139億円(2026/03)

ソニー企業株式会社は、銀座の街に新たなリズムと多様な体験を提供する「Ginza Sony Park」の企画・運営を主たる事業としています。同社は、1966年に創業者の盛田昭夫が「銀座の庭」と呼んだソニービルの跡地を再開発し、「街に開かれた施設」というコンセプトを継承・発展させました。建て替えプロセスにおいてもユニークな二段階方式を採用し、第一段階ではビルの解体途中の空間を実験的な公園として約3年間運営し、854万人もの来園者を受け入れました。2025年1月のグランドオープンを迎えたGinza Sony Parkは、地上5階、地下4階の構造を持ち、銀座の街並みに調和する低層建築と、都市機能を有機的に結びつける「ジャンクション建築」、地下から屋上までを繋ぐ「縦のプロムナード」が特徴です。 パークでは、「体験する」「食べる」「借りる」「憩う」の4つの要素を提供しています。「体験する」では、アート展示、文化イベント、ワークショップなど、常に変化する多様なプログラムを展開し、来園者にここでしか得られない楽しさや好奇心を刺激する機会を提供します。具体的には、「a chair is not alone 52人の椅子ものがたり」のようなユニークな企画や、アートと建築が融合したプログラムなどを開催しています。「食べる」では、地下3階にカジュアルダイニング「1/2 」を運営し、銀座を楽しむための「1/2料理」を提供しています。「借りる」では、企業、団体、クリエイター、アーティスト向けに、イベントや情報発信のためのフレキシブルなスペース貸し出しを行っており、地上・地下の各フロアや屋上、屋外広告スペース、地下ショーケースなど、多様な空間を提供することで、ソニーグループ以外の外部パートナーとの共創を促進しています。「憩う」では、園内随所に設けられた「余白」を通じて、来園者が自由に散策したり、休憩したり、銀座の街の空気を感じながら思い思いの時間を過ごせる場を提供しています。同社は、これらの事業を通じて、銀座の街に新たな価値と活気をもたらし、多くの人々が感動を分かち合えるインクルーシブな未来の実現を目指しています。

総資産 135億円(2023/12)

株式会社日本オカダエンタープライズは、大阪府、富山県、石川県、福井県といった北陸・近畿エリアを中心にパチンコホールを経営するエンターテイメント企業です。同社は「日本一のパチンコ屋」をビジョンに掲げ、お客様に「楽しい時間」を提供することを最大のミッションとしています。具体的な事業内容としては、パチンコ・スロットホールの運営全般を担い、お客様へのご案内や遊技に関する説明、快適な遊技空間の提供といった接客・サービスを重視しています。また、店舗の立地や地域の特性に応じた遊技台の市場調査・データ分析に基づき、最適な機種の導入計画や配置プランを策定しています。集客を目的とした広告・プロモーション活動も積極的に展開し、SNSなどのデジタル媒体からポスター、チラシといった紙媒体まで、デザイン部門と連携して幅広い企画・制作を行っています。さらに、店内装飾や演出、各種イベントの企画・運営を通じて、パチンコ・スロットの枠を超えた地域との合同企画やケータリング導入など、多彩なエンターテイメントを提供しています。カウンター業務では、賞品の交換や在庫管理、ディスプレイ、POP作成、仕入れ業務なども行い、お客様の満足度向上に努めています。同社は、従業員一人ひとりの満足度・幸福度を追求することが最終的にお客様満足度につながると信じ、社員の成長を重視する実力主義の企業文化を持ち、ワークライフバランスを大切にする働きやすい環境を整備しています。育児休業取得率100%、有給取得率約80%といった実績もその表れです。最新の音楽や映像、AI機能を駆使した「未来型パチンコホール」の実現を目指し、持続可能な成長と「トータルHAPPY」の実現に向けて挑戦を続けています。

総資産 133億円(2025/12)

一般財団法人民主音楽協会（民音）は、創立者・池田大作氏の「音楽で人間を結び、世界に文化と平和の虹を架ける」という理念のもと、1963年10月18日に設立されました。同法人は、音楽芸術を享受する喜びと感動をより多くの人々と分かち合い、民衆を主体とした多角的な音楽文化運動を推進することを目的としています。具体的には、各地域における音楽文化の活性化、青少年の情操教育に資する音楽活動、そして国家・民族・言語の壁を超えたグローバルな音楽文化交流を通じて、相互理解と友情を深めることを目指しています。 同協会の主要な事業活動には、国内外の一流アーティストによる音楽・舞踊等の有料演奏会の企画・開催があり、年間約800回の公演を全国で実施し、これまでに延べ1億2000万人以上が鑑賞しています。また、音楽家や舞踊家の招聘および海外派遣を通じて、世界114ヵ国・地域との文化交流ネットワークを築き、平和と友好の促進に貢献しています。 社会貢献活動としては、「東京国際指揮者コンクール」の開催（1967年より20回実施）や、「学校コンサート」「留学生音楽祭」「親子のための体験学習・音楽会」「キッズフェスタ」といった青少年向けの音楽文化振興事業を積極的に展開しています。特に「学校コンサート」は4,845校、「親子のための体験学習・音楽会」は211会場333回開催され、多くの子供たちに音楽に触れる機会を提供しています。 さらに、音楽文化の調査研究・普及活動として、「民音音楽博物館」の運営（来館者数234万人）と、その付属機関である「民音研究所」での研究活動を行っています。広報誌「みんおんクォータリー」の発行や、各国の駐日大使館と連携したオンラインコンテンツ「MIN-ONミュージック・ジャーニー」の提供も行い、多様な形で音楽文化の魅力を発信しています。全国に100万人を超える賛助会員の支援を受け、同協会は音楽を「平和の力」に、感動を「生きる力」に変える人間文化交流の場を提供し続けています。

総資産 131億円(2025/06)

株式会社テー・オー・ダブリューは、1976年の設立以来、イベントやプロモーションなどの体験領域を軸に、企画、制作、運営、演出、管理を一貫して手掛ける「体験のプロフェッショナル」集団です。同社は、社会・生活のデジタル化や生活者の価値観の多様化が進む現代において、「体験価値」をコアに据え、クライアントの成果最大化を追求しています。主要な事業内容として、YouTubeLiveやZOOMなどを活用したオンラインイベントの企画・制作・配信、新商品発表会やインフルエンサーを活用したPRプロモーション、SNSキャンペーンやアカウント運用を含むSNSプロモーション、ポップアップショップやサンプリングなどのプロモーションイベント、LINEやYouTubeを活用したプラットフォーム販促、ビジネスカンファレンスや展示会、アワードの企画・運営、WEBサイトや映像コンテンツのデジタル制作・映像制作、eSportsイベントの企画・運営など多岐にわたります。特に、デジタルマーケティングに強みを持つ企業との提携により、KPI設定からPDCA運用までをワンストップでプロデュースする成果追及型ソリューション「prometer」を提供し、顧客獲得、購買促進、ファン育成、集客・拡散の最大化を図っています。また、都内一等地でのポップアップショップ運営を通じて体験型テストマーケティングを支援する「PreSTORE」や、プロモーションとエンターテイメントを融合させた広告番組制作サービス「プロタメ!」、企業とメディアをつなぎ映像露出の可能性を高める「PResh」、5G時代に対応したイベントストリーミングソリューション「EVENT-STREAMING SOLUTION」など、時代の変化に合わせた多様なサービスを展開しています。同社の強みは、情緒的・感性的・機能的価値を含む「体験デザイン力」、課題解決に導く「企画提案力」、困難なハードルを乗り越える「実現力」、そして社内外のプロフェッショナルを結集する「チーム力」にあります。年間3,000本もの企画構築実績を持ち、大手広告代理店をはじめとする多くの優良企業を顧客に、感動や共感、ワクワクを届ける新しい時代の体験を創造し続けています。

総資産 130億円(2026/02)

株式会社TRY&TRUSTは、1986年の創業以来、パチンコホールおよび飲食店の運営を主軸とする企業である。同社は「パチンコホールは気軽に楽しんで明日への活力を持ち帰って頂く、社会に必要不可欠な場所である」と位置づけ、地域・顧客層に合わせた「日常生活における空間と体験」の提供を強化している。主力事業であるパチンコホール運営では、「マリオンガーデン」「マリオン」ブランドを展開し、愛知県、岐阜県を中心に店舗を構え、東海三県を基盤に全国展開を見据えた新規出店計画を積極的に推進している。 また、同社は飲食店事業も手掛けており、「まりや」「一富士」といったブランドの飲食店を運営している。経営面では、顧客視点でのニーズ追求と従業員一丸となったイノベーション継続を強みとし、第二創業期として新理念やフィロソフィの策定、アメーバ経営の導入、各種プロジェクトの推進など、更なる飛躍を目指している。店舗環境の改善にも注力しており、各台計数機の導入による労働負担軽減、分煙店舗の開設、空調機能の向上、高い天井や広い空間設計、絨毯敷設による騒音減少など、利用者が快適に過ごせる空間づくりを進めている。さらに、弁護士、行政担当、社労士といった専門家顧問団による強固な社内体制基盤を構築し、法律、行政、労務、経営管理、会計監査、税務といった多岐にわたる分野で高いレベルの事業運営を推進している。

総資産 129億円(2025/12)

株式会社SM ENTERTAINMENT JAPANは、「コンテンツの未来を考え、未来のコンテンツを生み出すこと」を企業理念に掲げ、K-POP・韓国ドラマを中心とした総合エンターテインメント事業を日本市場で展開しています。同社は、2025年6月1日に現在の社名に変更する以前から、ライツ＆メディア事業を基盤とし、コンテンツ配信および版権管理を通じて多くの価値ある作品を提供してきました。2020年8月には株式会社SMEJとの合併により、アーティストマネジメント、ライブ・コンサート、ファンクラブ、MD等の事業を包括的に展開し、SMエンターテインメントグループの一員として確固たる事業基盤を築いています。 主要事業として、まず放送事業では、CS衛星放送局の韓国エンターテインメント総合チャンネル「KNTV」を日本全国に発信・運営しています。1996年開局の老舗チャンネルとして、韓国地上波の大型ドラマ、ニュース、K-POP、バラエティ、最新コンテンツを日本初放送し、オリジナル番組の企画・制作やオンラインイベントの生中継も手掛け、韓国の「今」を視聴者に届けています。マネジメント事業では、KANGTA、東方神起、SUPER JUNIOR、少女時代、SHINee、EXO、Red Velvet、NCT 127、NCT DREAM、WayV、aespa、RIIZE、NCT WISH、nævisなど、多数のSM ENTERTAINMENT所属アーティストの日本における活動全般をマネジメントし、音楽活動、イベント、メディア、CM出演などを企画・実施しています。 モバイル事業では、docomo/au/SoftBankの3キャリア決済に対応したキャリア公式モバイルサイトの企画・運営を行い、スマートフォンユーザーにサービスを提供。ファンクラブ事業では、SM ENTERTAINMENT所属アーティストやイ・ビョンホン、ジニョンといった俳優の日本公式ファンクラブサイトの運営・企画、公式グッズ販売、ファンミーティング開催などを通じて、ファンとのエンゲージメントを深めています。MD事業では、所属アーティスト関連グッズの商品企画・制作・販売に加え、コンサートやファンミーティング等のイベントグッズ販売、ECサイト「K1stshop」および「SMTOWN FC GOODS ONLINE STORE」での韓流グッズや公式アーティストグッズの販売を手掛けています。 イベント・コンサート事業では、所属アーティストやファンクラブ、ドラマ関連のイベントを企画・開催し、さいたまスーパーアリーナや東京ドームといった大規模会場でのK-POPライブやファンミーティング、ドラマイベントを多数成功させてきました。ライツ事業では、韓国を中心にアジア圏のドラマ・バラエティ・映画等の映像作品の諸権利を取得し、放送権販売、配給事業、DVD事業等を通じて商業化しています。同社は、これらの多角的な事業展開とSMエンターテインメントグループの強力なIPを活用することで、日本市場におけるK-POP・韓流エンターテインメントのリーディングカンパニーとしての地位を確立し、幅広い顧客層に夢と感動を提供し続けています。

総資産 129億円(2023/07)

株式会社大松は、1971年の創業以来、「楽しさ」と「感動」を提供することを企業理念に掲げ、多角的な事業を展開しています。同社の主要事業は、愛知県、岐阜県、三重県を中心に「LUCKY PLAZA」ブランドのパチンコ・スロットホールを13店舗運営するアミューズメント事業です。この事業では、「人で勝つ（ヒトのチカラ）」という社内スローガンに基づき、お客様への最大級のおもてなしと人間力の向上を追求しています。各店舗は地域に密着し、それぞれの地域特性やニーズに応じた異なるコンセプトを打ち出すことで、お客様に笑顔と満足を提供しています。 アミューズメント事業に加えて、同社は不動産関連事業も手掛けています。これは、所有・管理する土地やビルの利用・活用、売却・購入を行うもので、オフィス賃貸事業、デベロッパー事業、収益不動産事業、そして企業や団体の施設・環境を最適化するファシリティマネジメントを含みます。さらに、ベンディング事業として自動販売機の設置・管理やメンテナンスを行い、ラッキープラザ各店舗内の休憩スペースにも設置することで、お客様の憩いのひとときを支えています。コインランドリー店舗運営では、最新機器を備えた清潔で快適な店舗を提供し、地域の暮らしに寄り添っています。飲食事業ではラーメン店などを運営し、食を通じてお客様にまごころを伝えています。 同社は、従業員一人ひとりの成長が組織全体の成長に繋がると考え、充実した研修制度や福利厚生を提供しています。特に、ペット同伴や世帯丸ごと入居も可能な柔軟な借上社宅制度は、従業員の生活満足度向上に貢献しています。未経験者でも安心して働けるよう、新入社員導入研修、ブラザー・シスター制度、接遇研修などを通じて、サービスのプロを育成しています。また、ワークライフバランスを重視し、産休育休制度やリフレッシュ休暇制度も充実しており、従業員が長く安心して活躍できる環境を整備しています。今後も愛知・三重・岐阜に加え、関東（神奈川・東京都）、近畿、北陸での新規出店を計画しており、堅実な事業拡大を目指しています。

総資産 128億円(2026/03)

ＴＳＰ太陽株式会社は、1955年の設立以来、半世紀を超える経験とノウハウを活かし、各種イベントの企画制作から会場の設計施工、運営管理、関連設備のレンタルまでを一貫して手掛けるイベントプロフェッショナル集団です。同社は「感動の場を創造する」ことをミッションとし、遊休地の活用や内外装を手掛ける「空間プロデュース」、地域開発・地域創生を支援する「まちづくり」、緊急時支援や感染症対策を含む「防災・防疫」、地域・事業ブランディングを目的とした「プロモーション・集客」、博覧会や国際大会などの「国際イベント」、大型周年行事や国民スポーツ大会といった「式典・スポーツ」の6つの主要サービスを提供しています。 同社の強みは、イベント開催に向けた動員分析や事業収支計画の策定を行う「コンサルティング」から、斬新なアイデアを具現化する「企画・デザイン」、仮設建築設計を含む「建築設計」、効率性と安全性を重視した「施工管理」、交通輸送や警備を含む「運営」、そしてXR・AR・VRやプロジェクションマッピングなどの最新技術を駆使した「デジタルソリューション」、さらには各種テントや備品の「レンタル」まで、イベントの全プロセスをワンストップで提供できる点にあります。特に、2025年の大阪・関西万博では、パビリオンの設計・施工といったハード面だけでなく、会場運営やゲストサービスアテンダントの育成といったソフト面も担い、その総合的なプロデュース力を発揮しています。 また、同社はイベントDXソリューションとして、遺失物・迷子情報共有アプリ「SHIROYAGI」や来場者向けサービスアプリ「EVENTｰGO®」を開発・導入し、業務負荷軽減と来場者満足度向上に貢献しています。XRプラットフォーム「ABAL」との提携による没入型体験の提供や、Park-PFI事業を通じた公園の利活用による地域活性化にも積極的に取り組んでいます。官公庁、地方自治体、大手広告代理店などを主要顧客とし、全国規模でのイベント成功実績を多数有しており、安全管理を徹底しながら、感動と前向きな一歩を世界に届けることを目指しています。

総資産 126億円(2026/03)

株式会社セレスポは、イベントの企画、制作、運営を主軸とする「イベント・ソリューション・パートナー」として、全国規模の大型イベントから地域密着型のイベントまで、多岐にわたる事業を展開しています。具体的には、国家的なセレモニー、国際的なスポーツイベント、企業のプロモーションイベント、MICE（Meeting, Incentive Travel, Convention, Exhibition/Event）など、幅広いジャンルのイベントを手掛けています。同社は企画立案から会場設営、運営、撤去に至るまで、イベント実施の全工程をワンストップでサポートする体制を構築しており、顧客の多様なニーズや課題に対し、柔軟な発想と創造力で応えることを強みとしています。全国47都道府県での対応力を持ち、顧客起点でのサービス提供と現場対応力を重視しています。 また、同社はイベント業界におけるサステナビリティ推進にも積極的に取り組んでおり、イベントの持続可能性に関する国際標準規格であるISO 20121の認証を取得しています。さらに、イベント業界におけるカーボンカリキュレーターの標準化を推進するなど、環境負荷低減に向けた具体的な活動を展開しています。近年では、DX化やデジタルコミュニケーションの活用を通じて、イベントの新たな価値創造にも注力しています。社会貢献活動として、日本の未来を担う子どもたちに夢と元気を届ける「ゆめスポ50-50！キッズチャレンジ」のようなスポーツ振興イベントを全国各地で開催するほか、パラスポーツの支援やアスリートのスポンサーシップも行っています。これらの活動を通じて、イベントに関わる全ての人々に感動と笑顔を提供し、社会の幸福に貢献することを目指しています。

総資産 124億円(2024/09)

株式会社ゾーンは、福岡県を拠点に、パチンコホールチェーンの経営、不動産事業、飲食事業の3つの柱で事業を展開しています。パチンコ事業では、「ゾーン」および「ズーム」ブランドのホールを福岡県内に7店舗展開し、地域に根差した店舗運営を重視しています。顧客満足度向上のため、ICサンド、Free Wi-Fi、AED設置、各台計数機、マッサージチェアなどの設備を導入し、クロークサービス、携帯充電、お茶サービスといった多様なサービスを提供。また、省エネ法の事業者クラス分け評価制度で5年連続「Sクラス」優良事業者の評価を受けるなど、環境配慮にも積極的に取り組んでいます。 不動産事業では、商業ビルの運営管理を主軸とし、福岡天神DADAビルや陣原グリーンズタウンの開発、コンビニエンスストアなどのテナント誘致を手掛けています。近年では「ラ・ムー」「釣具のポイント」「ガスト」「地球食堂 必勝」といった多様な業種のテナント誘致実績があり、収益ビル、一棟マンション、商業用開発用地、ホール物件などの不動産物件の取得・開発も福岡県内および九州地方で推進しています。飲食事業としては、パチンコホールに併設する形で「あけぼの食堂」を運営し、「手作り」「出来立て」「地産地消」をモットーに、うどんや丼もの、テイクアウトメニューなどを提供し、地域住民の食を支えています。同社は、地域清掃活動や地域のお祭りへの参加、地元商店の商品販売支援「I Love地元交換会」など、地域社会との共生を重視したCSR活動にも力を入れています。

総資産 122億円(2025/03)

一般財団法人セゾン現代美術館は、長野県軽井沢の豊かな森の中に位置し、「アートと呼吸する／自然と共生する美術館」をコンセプトに活動を展開しています。そのルーツは、創設者である堤清二が「時代精神の根據地」として、同時代の様々な実験的創造の場を目指したことにあります。同法人は、一度確立された権威や保守的な価値観に囚われず、絶えざる破壊と創造を繰り返しながら、常に「今」と「未来」を見据えた感性によって動かされる美術館としての存在意義を追求しています。 主な活動として、国内外の20世紀初頭から現代に至る約800点に及ぶ質の高い現代美術作品の収集、保存、展示を行っています。パウル・クレー、マン・レイ、マルセル・デュシャンといった国際的な巨匠から、荒川修作、中西夏之、横尾忠則などの日本を代表する作家まで、幅広いコレクションを誇ります。これらのコレクションを基にした企画展や、現代の若手作家を紹介する展覧会を定期的に開催し、来館者に多様な芸術体験を提供しています。 また、日本を代表する建築家・菊竹清訓が設計した美術館建築と、彫刻家・若林奮が構想した回遊式の庭園も特徴の一つです。庭園にはイサム・ノグチや安田侃などの野外彫刻が点在し、四季折々の軽井沢の自然とアートが融合した空間を提供しています。さらに、地元産オーガニックの旬な素材を活かした料理やオリジナル焙煎コーヒーを提供する「カフェ・ヤマアラシ」を併設し、堤清二・辻井喬関連書籍や芸術、自然科学などの書籍を自由に閲覧できるライブラリーとしても機能しています。美術館内には、コレクション関連グッズやデザイン性の高い商品、活躍中のアーティスト作品を販売するアートショップも運営しており、多角的にアートと文化に触れる機会を創出しています。講演会やギャラリートーク、ワークショップといった教育普及活動にも力を入れ、幅広い層の来館者に対して芸術への理解を深める機会を提供しています。現在、施設改修工事のため長期休館中ですが、2026年夏のリニューアルオープンに向けて準備を進めています。

総資産 121億円(2024/04)

勇誠観光開発株式会社は、アライ興産株式会社の関連会社として、主にアミューズメント施設の企画・運営・管理、飲食店経営、ボウリング場経営を展開しています。同社グループは1964年の創業以来、エンターテインメントを通じて顧客に喜びと笑顔を提供することを目指し、大阪府・奈良県を中心に「SUPER COSMO」ブランドのパチンコ・パチスロ店を多数展開しています。これらの施設では、快適で明るい遊技環境を重視し、全店舗に各台計数システム（パーソナルシステム）を導入することで、顧客の利便性と安全性を高めています。また、パーソナルスペースの確保や感染症対策、デザイン性や広い空間演出にもこだわり、質の高いアミューズメント体験を提供しています。 アミューズメント事業に加えて、同社グループは飲食事業も手掛けており、「お食事処更科」「食事所コスモ」「喫茶軽食ナリ」といった手作り料理を提供する食事処を複数のアミューズメント施設に併設運営しています。さらに、ボウリング場「X-BOWL」をSUPER COSMO PREMIUM東大阪店に併設し、地域コミュニティの場としても機能させています。コンビニエンスストア事業では、ファミリーマートのフランチャイズ店舗を運営し、顧客への利便性向上を図っています。 同社グループは、顧客満足度を追求するだけでなく、従業員の育成にも注力しており、サービスマイスター認定資格の取得を推進するなど、質の高い接客サービスを提供できる人材の育成に力を入れています。これにより、地域ごとのニーズに即したサービスや新しいアイデアを積極的に導入し、エンターテインメント業界を牽引する企業としての地位を確立しています。

総資産 116億円(2026/03)

株式会社大阪城ホールは、大阪市中央区に位置する多目的アリーナ「大阪城ホール」の賃貸及び運営管理を主軸事業としています。同社は、コンサート、演劇、スポーツイベント、展示会、式典、国際会議など、国内外の多岐にわたる催し物に対応する施設を提供しており、最大16,000人を収容可能なアリーナは、イベント内容に応じて3種類の座席パターン（最大6,200人、11,200人、16,000人収容）に柔軟に構成できる点が特徴です。年間平均200万人の来場者数を誇り、年間稼働率は70%以上に達しています。 主要事業として、大阪城ホール内の東側に位置する多目的ホール「城見ホール」（面積651m2）の賃貸も行い、展示会や販売会などの利用を促進しています。また、各種催し物の企画実施、館内での飲食店経営や物品販売（売店「OK’S」、自動販売機、コインロッカーなど）、広告宣伝事業も展開しています。広告宣伝では、自社ウェブサイト内での周辺ホテル・グルメ紹介広告やバナー広告、さらに館内ロビーの大型電照掲示板広告を提供し、年間200万人の来場者に対して広告主のPR機会を創出しています。これらの事業を通じて、同社は大阪の文化・スポーツ・ビジネス交流の拠点としての役割を担い、施設全体の不動産賃貸借及び管理も手掛けています。 イベント主催者に対しては、アリーナ、城見ホール、コンベンションホールといった多様なスペースを提供し、研修会、セミナー、面接会場、懇談会など幅広いニーズに応えています。来場者向けには、座席検索システムやフロアガイド、周辺の提携ホテル・グルメ情報を提供し、利便性の向上に努めています。これらの総合的な施設運営とサービス提供により、大規模イベントから小規模な集会まで、多様な顧客層の利用を可能にしています。

総資産 114億円(2026/03)

株式会社西武ライオンズは、プロ野球チーム「埼玉西武ライオンズ」の球団経営を主たる事業としています。同社は、埼玉県所沢市を本拠地とし、地域に根ざした活動を通じてファンに愛される球団を目指しています。主な事業内容は、パシフィック・リーグ公式戦およびファーム・リーグ（二軍・三軍）の試合興行、これに伴うチケットの企画・販売です。ベルーナドームをはじめ、県営大宮公園野球場、上毛新聞敷島球場、東京ドームなど複数の球場で試合を開催し、ファンクラブ会員向け先行販売、ジュニア会員無料入場、車椅子・障がい者割引、団体観戦チケット、シーズンシートなど多様な販売形態を提供しています。 また、同社は試合観戦をより楽しむためのイベント企画・運営にも注力しており、スペシャルイベント、来場者配布グッズ、ドーム内イベント、キッズ向け施設、マスコットやチアチームによるパフォーマンスなどを展開しています。ファンクラブ運営では、Lポイント制度を含む会員特典を提供し、ファンエンゲージメントを高めています。グッズ販売においては、オンラインストアや球場内店舗、サテライト店舗を通じて、ユニフォームや応援グッズ、選手関連商品などを幅広く提供し、圧着サービスも行っています。 スタジアムグルメの提供も重要な事業の一つであり、オーナーズレストランやプレミアムラウンジ、モバイルオーダー＆座席お届けサービス、選手プロデュースグルメなど、質の高い飲食体験を提供しています。さらに、次世代のスポーツ人材育成のため、ベースボールアカデミー、ダンスアカデミー、スポーツアカデミーを運営。無料メルマガや公式アプリ、各種SNSを活用したメディア運営を通じて、チームや選手の情報を発信し、ファンとの接点を強化しています。 ビジネスモデルとしては、チケット収入、ファンクラブ会費、グッズ・飲食販売、スポンサーシップ、放映権料などが主な収益源です。企業スポンサー向けには、シーズンシートやイベント協賛、施設利用などの多様なプランを提供し、パートナーシップを構築しています。地域貢献活動「L-FRIENDS」を通じて、社会貢献や環境活動、ジュニアチーム育成にも積極的に取り組み、地域社会との共生を図っています。前身の西鉄時代を含め、23度のパシフィック・リーグ優勝、13度の日本シリーズ優勝といった輝かしい実績は、同社の強固な基盤とブランド力を示しています。これらの多角的な事業展開により、同社はプロ野球の魅力を最大限に引き出し、幅広い顧客層に感動とエンターテイメントを提供し続けています。

総資産 112億円(2026/03)

株式会社Zeppホールネットワークは、日本およびアジア地域において「Zepp」ブランドのコンサートホールを運営する企業です。同社は、札幌、東京（羽田、新宿、ダイバーシティ）、横浜、名古屋、大阪（なんば、ベイサイド）、福岡といった日本国内の主要都市に加え、台湾（新北）、マレーシア（クアラルンプール）にも拠点を展開し、高品質な音響・照明設備を備えたライブエンタテインメント空間を提供しています。主要事業は、国内外のアーティストによる音楽コンサート、ファンミーティング、企業イベントなど多岐にわたる催事の企画・開催・運営です。特に、日本と台湾のアーティストが共演する「Zepp Premium」シリーズや、新人アーティストの育成・支援を目的とした「Zepp×CAMPFIRE新人支援企画 “Road to Zepp”」など、独自のイベント企画を通じて音楽文化の振興にも貢献しています。また、コロナ禍においては、B’zの無観客配信ライブ「B’z SHOWCASE 2020 -5 ERAS 8820-」をZepp Haneda で成功させるなど、物理的なライブだけでなく、最先端の配信技術を駆使したハイブリッドなエンタテインメント体験の提供にも注力しています。同社は、アーティストとファンが一体となれる感動的な空間を創出し、アジアのライブエンタテインメント市場を牽引する存在として、多様なニーズに応えるサービスを提供し続けています。

総資産 110億円(2026/03)

富士スピードウェイ株式会社は、モータースポーツの聖地として知られる国際レーシングコース「富士スピードウェイ」を運営する企業です。同社は、FIA（国際自動車連盟）が定める最高の「グレード1」規格を取得した国際レーシングコースを舞台に、世界選手権、アジア選手権、全日本選手権、地方選手権といった多岐にわたる自動車レースや競技会の企画・運営を主要事業としています。具体的には、AUTOBACS SUPER GT、スーパー耐久シリーズ、全日本スーパーフォーミュラ選手権、WEC/世界耐久選手権などの国際・国内トップカテゴリーレースを主催・共催し、モータースポーツファンに最高の観戦体験を提供しています。 また、同社は「ECO CAR CUP」やミニバイクによる2輪レース「ミニろく」、日本最大のトヨタ86/スバルBRZイベント「FUJI 86STYLE with BRZ」のような参加型イベントやドライビングレッスンを企画・運営し、幅広い層のモータースポーツ愛好家が気軽に楽しめる機会を提供しています。施設レンタル事業では、国際レーシングコースだけでなく、ショートコース、ジムカーナコース、ドリフトコース、各種駐車場、ガレージ、建物内の特別室などを貸し出し、お客様のニーズに合わせ、施設全域貸切りによる大型イベントから駐車場でのオフミーティングまで、大小様々なイベントに対応しています。プロドライバーの招聘やイベント企画運営補助も手掛けることで、イベントの成功を強力にサポートしています。 さらに、同社はサーキット走行を希望するドライバー向けに「富士スピードウェイ ドライビングライセンス」の発給やスポーツ走行の運営を行い、公認競技会に参加するためのJAF（日本自動車連盟）競技ライセンスの講習会も実施することで、モータースポーツの裾野拡大と振興に貢献しています。マーケティング事業としては、場内各所への広告看板掲出やイベント出店を通じて企業のブランド訴求や広報活動の場を提供し、富士スピードウェイブランドを活用したオリジナル商品の販売も行っています。これらの事業を通じて、同社はプロフェッショナルからアマチュアまで、あらゆるモータースポーツ関係者やファン、そして地域社会に対して、感動と興奮、そして安全なモビリティ体験を提供し、自動車文化の発展に寄与しています。地域との連携も重視し、国際レースでの地元小学生の社会科見学や地域住民へのレース無料観戦機会の提供、地域の夏祭りや催しなどへの積極的な参加を通じて、地域社会との共生を図っています。

総資産 108億円(2025/02)

株式会社玉越は、「ゴラクをサブリメイト、ココロをクリエイト」をビジョンに掲げ、人の心に寄り添った娯楽を創造し、心豊かな社会の実現を目指す企業です。同社の主要事業は、パチンコ・パチスロ遊技場の経営であり、愛知県内に複数の店舗を展開しています。遊技場運営においては、お客様の快適性と安全性を追求し、ドル箱不要で出玉をカードに記録・管理できる新時代の台間出玉表示装置「みえるみえるReana（リアナ）」を導入。これにより、玉盗難防止や通路の安全確保、スムーズな台移動を実現し、顧客体験価値の向上を図っています。また、お客様に「小さな幸せ」を届けるため、純米大吟醸やロールケーキなどのプライベートブランド景品「petits bonheurs（プチ・ボヌール）」の開発にも注力しています。 遊技場事業に加えて、同社は多角的な事業展開を進めています。飲食事業では、「フジヤマ５５」プロデュースのラーメン店「RAMEN BAR マルタマ55」や「麺屋まる玉」を運営し、地域貢献の一環として産学連携によるヴィーガンメニュー開発なども行っています。宿泊事業では、白馬村の滞在型コンドミニアム「Hakuba MAHOROBA」や、ひるがの高原リゾートコテージ「和ごみ舎ひるがの」を展開し、レジャー需要に応えています。さらに、「その他の事業」として、エックスモバイルの格安携帯代理店業務、子供から大人まで楽しめるチャレンジ型トランポリンパーク「JUMP LAB（ジャンプラボ）」の運営、レンタルスペースやドッグランを併設したランドリー「icott」の運営、自社所有物件の賃貸や新規店舗出店用地の募集を行う不動産事業、アニメ製作委員会への参加などのプロジェクト事業も手掛けています。 同社は、地域社会への貢献を重視し、東海地区最大級の音楽フェスティバル「WIRED MUSIC FESTIVAL」や「世界コスプレサミット」、名古屋グランパスとのパートナー契約など、様々なイベントや活動に協賛しています。また、店舗周辺の清掃活動や共同募金への寄付活動も積極的に行い、地域に根差した企業としての役割を果たしています。従業員のワーク・ライフ・バランス推進にも力を入れ、「子育てサポート企業」認定や各種福利厚生の充実、資格取得支援制度、提案制度などを通じて、社員一人ひとりの成長と自己実現を支援し、100年続く企業を目指しています。これらの多様な事業と社会貢献活動を通じて、同社は「新たな娯楽の創造」と「新しい領域への挑戦」を継続し、顧客、従業員、地域社会の全てに価値を提供しています。

総資産 107億円(2023/12)

共和観光株式会社は、「+1」を追求し、関わる人々を笑顔でつなぎ、活力ある社会づくりに貢献することを企業理念に掲げ、長野県内を中心に多角的な事業を展開しています。同社の主要事業は、アミューズメント、ホテル、飲食、リサイクル、そして太陽光発電の五つです。 アミューズメント事業では、「チャンピオングループ」として長野県内に多数のパチンコホールを展開し、地域に根ざした娯楽空間を提供しています。お客様一人ひとりとの信頼関係を重視し、清潔な店内環境と丁寧な接客を通じて、身近で安心できる娯楽施設としての地位を確立しています。長野県内の松本市、諏訪市、伊市、駒ヶ根市、飯田市、安曇野市、長野市などに店舗を展開し、地域住民やパチンコ・スロット愛好者に向けたサービスを提供しています。 ホテル事業では、ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社と提携し、「チサングランド長野」を運営しています。JR長野駅から徒歩5分という好立地を活かし、ビジネス客から観光客まで幅広い層に対し、きめ細やかなサービスと上質なおもてなしを提供。善光寺や戸隠神社といった観光名所へのアクセス拠点としても機能し、国内外からの旅行者にも快適な宿泊環境を提供しています。 飲食事業は、チサングランド長野の最上階にある懐石料理店「あさま」を中心に展開。長野の豊かな食材と風土を活かし、四季折々の本格懐石料理を提供しており、記念日や接待など特別なシーンで利用されています。手間を惜しまない丁寧な調理と、地元食材を取り入れたホテル自慢の朝食ビュッフェも提供し、食を通じた地域貢献も行っています。 リサイクル事業では、主にペットボトルなどのプラスチック製品の回収・再資源化に取り組み、環境負荷の軽減と資源の有効利用を推進しています。松本リサイクルセンターを拠点に、産業廃棄物および一般廃棄物の処分・収集運搬、金属くず商としての許認可を保有し、長野県SDGs推進企業にも登録されるなど、企業や自治体、地域住民と共に持続可能な社会の実現に貢献しています。収集運搬は長野県に加え、山梨県、岐阜県、栃木県、群馬県、静岡県でも展開しています。 さらに、太陽光発電事業では、各施設の屋上スペースを活用した太陽光パネルの設置により、再生可能エネルギーの創出と脱炭素社会への貢献を目指しています。発電した電力は自家消費し、余剰分は売電することで、経済的なメリットも享受しつつ、定期的なメンテナンスで発電効率を最大化しています。 同社は、これらの事業を通じて地域社会に貢献するとともに、DX推進統括本部の設立やDX認定企業の取得など、最新技術の積極的な導入によるサービスの利便性向上と業務効率化を図り、変化を恐れず挑戦し続ける企業文化を醸成しています。

総資産 106億円(2026/02)

株式会社レイは、多岐にわたる事業を通じて、顧客のコミュニケーションと表現を支援する企業です。同社は、イベントやプロモーション活動におけるショーテクニカルユニットとして、照明や映像、音響といったAV機器のレンタルおよび技術サポートを提供しています。特に、最新のLEDディスプレイ機器の導入とレンタルに注力しており、大規模なイベントから小規模なプロモーションまで、幅広いシーンに対応しています。また、デジタルコンテンツ制作にも強みを持ち、近年では“世界で愛される”ショートドラマの制作を手掛けるなど、映像コンテンツの企画・制作から配信までを一貫して行っています。プロモーション全般の企画・実施、さらにはパッケージング事業も展開し、顧客の課題解決に向けた包括的なソリューションを提供。常に最新のサービスと研究開発にも取り組み、イノベーションを追求することで、社会のあらゆるシーンにおける表現の可能性を広げています。

総資産 105億円(2024/08)

株式会社伯和ビクトリーは、広島県東広島市を拠点に多角的な事業を展開する企業グループです。同社は、パチンコ・スロットなどのアミューズメント施設の運営を主軸に、地域住民の生活を豊かにする多様なサービスを提供しています。具体的には、レストランやカフェ、居酒屋といった飲食店の経営、宿泊施設であるホテルの運営（例：西条HAKUWAホテル）、生花販売やフラワーアレンジメントを手掛ける事業、そして健康増進を目的としたフィットネス施設の運営を行っています。 さらに、同社は不動産の賃貸・管理・開発を通じて地域社会の発展に寄与しており、衛生管理、土木建築・管工事、ビル管理といったインフラ関連事業も手掛けています。また、地域スポーツ振興の一環として「伯和ビクトリーズ」の運営・支援を行い、医療機関や保育施設の運営を通じて、地域住民の健康と子育て支援にも貢献しています。これらの幅広い事業展開により、地域に根差した総合的なサービス提供体制を構築し、東広島市産業振興貢献企業として表彰されるなど、地域経済への貢献も評価されています。

総資産 104億円(2025/12)

株式会社楽天野球団は、プロ野球チーム「東北楽天ゴールデンイーグルス」の運営を中核事業としています。同社は、プロ野球公式戦（パシフィック・リーグ、ファーム）の企画・開催を通じて、ファンに高品質なスポーツエンターテインメントを提供しています。これには、ホームスタジアムである「楽天モバイル 最強パーク宮城」での試合運営に加え、東北各地での地方主催試合の実施も含まれます。 同社の事業は多岐にわたり、観戦体験を豊かにするためのチケット販売（年間シート、スペシャルチケット、団体観戦、リセール、車椅子・障害者手帳割引など多様な席種と購入方法を提供）、公式グッズの企画・製造・販売（オンラインショップおよびスタジアム内店舗）、スタジアムグルメの提供（選手プロデュースメニューやロイヤルボックスでの特別メニューを含む）を行っています。また、ファンとのエンゲージメントを深めるため、ファンクラブ「CLUB EAGLES」を運営し、会員限定の特典やイベントを提供しています。 さらに、同社は野球振興と地域貢献にも注力しており、次世代の育成を目的としたベースボールスクール、東北楽天リトルシニア、イーグルスジュニア、楽天キッズ、チアダンススクールといったスポーツアカデミーを展開しています。地域密着型企業として、「TOHOKU SMILE ACTION」やCSR活動を通じて、新1年生へのキャッププレゼント、小学校・幼稚園訪問、野球教室、選手ふれあいイベント、試合への招待、がんばろう東北、ドリームシート、ボランティア活動、エコ活動など、多岐にわたる社会貢献活動を実施しています。 「楽天モバイル 最強パーク宮城」は、スマートスタジアムとして最新技術を導入し、来場者にとって快適で革新的な観戦環境を提供しています。託児所や授乳室、スマイルグリコパークといった施設も充実させ、家族連れを含む幅広い層が楽しめるボールパークを目指しています。エンターテインメント面では、マスコットキャラクターや東北ゴールデンエンジェルスによるパフォーマンス、球団公式スマホアプリ、YouTubeチャンネル、Rakuten.FM（ラジオ）、速報メルマガなどを通じて、試合内外の魅力を発信しています。 同社のビジネスモデルは、チケット収入、グッズ・飲食販売、放映権料、スポンサーシップ、ファンクラブ会費、アカデミー事業など、多角的な収益源によって支えられています。楽天グループの総合力を背景に、デジタル技術を活用した顧客体験の向上と地域社会との共生を強みとし、プロ野球を通じて東北地方の活性化に貢献しています。

総資産 104億円(2026/03)

株式会社幕張メッセは、日本を代表する複合コンベンション施設「幕張メッセ」の運営を担う企業です。同社は、内外商品等の見本市、展示会、国際・国内会議、文化・スポーツ等各種催物の企画、誘致、開催を主要事業とし、これらを行うための国際展示場（1-11ホール）、国際会議場、幕張イベントホールといった大規模施設および付帯施設の賃貸・運営管理を行っています。また、駐車場の運営管理、施設内における飲食店や売店等の利便施設の経営、内外の経済・社会・産業情報の調査・分析・提供、展示装飾機器・事務機器・什器備品のレンタル業、旅行業、広告代理業、運送代理店業など、多岐にわたる事業を展開しています。 同社は、イベント主催者向けに安定した高速通信を提供するローカル5G通信サービス「MOREVE」や、来場者向けの無料Wi-Fiサービスを国際展示場全館で提供するなど、最新技術を活用した利便性向上に努めています。施設内には、個人型ワークボックスやコインロッカーコーナーを増設し、レストラン「ROYAL KITCHENS!」やコンビニエンスストアを運営することで、来場者および出展者の快適な滞在をサポートしています。イベントの事前準備を支援するため、施設内をバーチャルで巡れる「360VRツアー」も提供しており、顧客の多様なニーズに応えています。 東京オートサロン、マクハリハンドメイドフェスタ、サマーソニックといった大規模イベントから、教育的な体験型科学イベント「超からだのひみつ大冒険」、地域活性化に貢献する「マクハリイルミ」や「スイス・クリスマスマーケット」まで、幅広いジャンルの催事を誘致・開催しています。MICEイベントの誘致にも注力し、国内外の学協会、大学関係者、企業ミーティング担当者、PCO、旅行会社を対象とした「千葉MICE SHOWCASE」を共催するなど、多様な顧客層に対応しています。我が国コンベンション産業のパイオニアとして、ハード・ソフト両面で世界に通用する施設を目指し、地域の経済発展に大きく貢献。オープン以来、累計1億9千8百万人を超える来場者数を誇り、省エネルギー対策やリサイクル材の活用、地域社会との共生を目指した活動など、CSRにも積極的に取り組むことで、持続可能な社会の実現にも貢献しています。

総資産 100億円(2024/09)

シンヨウ観光株式会社は、株式会社セントラルを中核とするグループの一員として、愛知県半田市に創業し、多角的な事業展開を行う企業グループです。同グループは、遊技事業を主軸に、ゴルフ事業、不動産事業、エステ・リラク事業、ホテル事業、コンビニ事業、そして名古屋駅リニア開発事業といった幅広い分野で事業を展開しています。特に遊技事業では、愛知県および岐阜県に「コンコルド」ブランドのパチンコ・スロット店を17店舗運営し、地域に根差したエンターテイメントを提供しています。ゴルフ事業では、三重県亀山市に位置する「ローモンド カントリー倶楽部」を運営し、雄大な自然の中でゴルフプレイの機会を提供しています。

総資産 99億円(2023/09)

株式会社クリアックスは、同社の事業会社である株式会社歌広場を通じて、カラオケルーム「歌広場」の運営を主要事業として展開しています。同社が展開する「歌広場」は、「より多くの人々に、お手頃な価格で、安心して遊べる場所」を提供することを目指してきました。その最大の特徴は、室料に飲み放題が含まれる明朗会計システムと、飲食物の持ち込みが全店舗で自由である点です。これにより、お客様はリーズナブルな価格でカラオケを存分に楽しむことができます。 「歌広場」は、多様な顧客ニーズに応えるため、幅広いサービスと設備を提供しています。例えば、加熱式たばこ専用ルーム、任天堂Switchドック設置ルーム、ブルーレイプレーヤーやスマホ接続キットの無料貸し出しなどがあり、カラオケだけでなく、ゲーム、映画鑑賞、ライブビューイング、推し活といった多目的な利用が可能です。また、プライベート空間として友人との会話、ランチ、ママ会など、様々なシーンで活用されています。 顧客層も幅広く、60歳以上を対象としたシルバーサービス、小学生半額・未就学児無料のファミリー向け優待、提携企業向けの各種法人サービス、学園祭応援といったプログラムを通じて、あらゆる世代やグループが利用しやすい環境を整えています。フードメニューは300円から500円台が中心で種類も豊富、ドリンクメニューは130種類以上と充実しており、手軽にオーダーできるシステムも導入されています。 さらに、荷物預かりサービス「ecbo cloak」や、お店まるごと貸切サービスも提供し、利便性を高めています。アプリ会員になると、室料割引や誕生日特典、毎月の半額DAYなど、365日お得なサービスが受けられます。店舗は首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）を中心に、宮城県にも展開しており、2025年2月現在で70店舗を運営しています。これらの取り組みにより、「歌広場」は地域社会に根ざしたエンターテイメント施設として、多くの人々に笑顔と楽しい時間を提供し続けています。

総資産 97億円(2026/03)

トヨタアルバルク東京株式会社は、プロバスケットボールリーグB.LEAGUEに所属する「アルバルク東京」の運営を主軸とするスポーツエンターテイメント企業です。同社は、単なる試合運営に留まらず、ファン体験の最大化と地域社会への貢献を重視した多角的な事業を展開しています。主要な事業として、ホームゲームにおけるチケット販売やファンクラブ運営、オリジナルグッズの企画・販売を通じて、ファンエンゲージメントを深めています。 特に、観戦体験を一層豊かなものにするため、TOYOTA ARENA TOKYOを舞台に「JAPAN AIRLINES テラススイート」「TOYOTA プレミアムラウンジ」「JAPAN AIRLINES ラウンジ」「プレーヤーズラウンジ」「CHAMPAGNE COLLET パーティーラウンジ」といった多彩なホスピタリティパッケージを提供しています。これらのサービスは、上質な食事やフリードリンク、専用空間での観戦、さらには選手との交流機会を提供し、企業のお客様の接待や特別な日の利用に最適です。また、住信SBIネット銀行との提携によるファン向け金融サービス「アルバルク東京NEOBANK」を展開し、オリジナルデザインのデビットカード発行や利用額に応じた限定グッズプレゼント、ハイグレードプラン加入者へのプレミアムな観戦体験抽選招待など、金融とエンターテイメントを融合させたユニークなサービスを提供しています。 さらに、B.LEAGUEチケットの公式リセールサービスを通じて、観戦チケットの二次流通を支援し、ファンが安心してチケットを売買できる環境を整備しています。社会的責任活動「ALVARK Will」のもと、「健康」「成長」「環境」を重点領域とし、サーモス株式会社との連携による「マイボトル推進プロジェクト」や「ドリンク容器リユースサービス」など、環境負荷低減への取り組みも積極的に推進しています。次世代育成にも力を入れ、ユースチームやバスケットボールスクール、チアスクールを運営する「アカデミー」を通じて、スポーツの普及と人材育成に貢献しています。これらの事業を通じて、同社はプロスポーツチームの運営に新たな価値を創造し、ファン、パートナー企業、地域社会との共生を目指しています。

総資産 91億円(2025/03)

株式会社ライブエグザムは、音楽ライブ、スポーツイベント、演劇、美術展を対象に、興行・展示・アート・音楽領域を扱う総合エンターテインメント企業である。同社は「感動体験を創る、届ける、つなげる」というコンセプトのもと、コンサートやイベントの企画、制作、当日の運営、チケット管理、協賛営業までを事業範囲に置き、主催者、興行関係者、協賛企業、来場者を結ぶ事業構成に特徴がある。 イベント企画・制作・運営業では、企画段階の設計から運営体制の構築、チケット販売・管理、会場運営に関わる実務までを担う。音楽、スポーツ、舞台芸術、美術展示といった複数ジャンルに対応し、単発イベントだけでなく興行や展示企画の成立に必要な実行機能を支える。関連企業を含むグループ体制により、エンターテインメント市場に向けた企画力、運営管理、営業機能を組み合わせて事業を進める点が強みである。 協賛営業では、イベント専門の広告代理機能として、協賛メニューの立案、企業への営業交渉、本番時の協賛施策サポートを行う。興行やイベントへの投資・協力事業も手掛け、イベントの収益化、スポンサー獲得、ブランド露出の設計を支援するビジネスモデルを持つ。主催者側の制作・運営課題と、協賛企業側の広告・プロモーション需要を接続することで、東京都港区を拠点にエンターテインメント領域の実務支援を展開している。

総資産 91億円(2025/12)

株式会社北海道日本ハムファイターズは、プロ野球球団「北海道日本ハムファイターズ」の運営を主軸とする企業です。同社は、プロ野球公式戦およびファーム（二軍）の試合開催を通じて、ファンに高品質なエンターテイメントを提供しています。具体的には、本拠地であるエスコンフィールドHOKKAIDOや鎌ヶ谷スタジアムでの試合運営、観戦チケットやシーズンシートの販売、公式リセールサービスの提供、スタジアムツアーや駐車券、グループチケットの販売などを手掛けています。また、公式グッズの企画・製造・販売（オンラインストア、オフィシャルストアでの展開、選手プロデュースグッズやコラボ商品の提供）、スタジアム内での飲食サービス（選手プロデュースグルメ、クラフトビールを含む多様な店舗展開）も重要な事業です。 さらに、同社はファンとのエンゲージメント強化にも注力しており、オフィシャルファンクラブ「FAV」の運営を通じて、会員限定の特典やイベント参加機会を提供しています。試合開催日には様々なイベントやプレゼント企画を実施し、親子連れから熱心なファンまで幅広い層が楽しめる空間を創出しています。地域社会への貢献も重要な事業活動の一環であり、「北海道応援大使プロジェクト」や「ファイターズ基金」を通じた社会貢献活動、そしてベースボール、ダンス、フィジカルといった各種アカデミーの運営により、スポーツ振興と次世代育成にも力を入れています。ビジネスモデルとしては、試合興行収入、チケット販売、グッズ・飲食販売、ファンクラブ会費、スポンサーシップ収入、放映権料などが収益の柱となっています。特に、エスコンフィールドHOKKAIDOを拠点とした「Fビレッジ」との連携により、野球観戦だけでなく、地域全体を巻き込んだ複合的なエンターテイメント体験を提供することで、新たな顧客層の獲得と収益源の多角化を図っています。同社の強みは、北海道に根差した地域密着型の運営と、ファンサービスを最優先する「Fan service 1st」の企業理念に基づいた多岐にわたる事業展開にあります。これにより、プロ野球ファンだけでなく、地域住民や観光客に対しても魅力的なコンテンツを提供し、北海道の活性化に貢献しています。

総資産 90億円(2025/03)

五月女総合プロダクト株式会社は、1976年の設立以来、「地域から求められる企業」を理念に掲げ、栃木県を中心に、関東一円で多角的な事業を展開する「地域密着型企業」です。同社は、アミューズメント事業、保育事業、飲食事業、スポーツクラブ事業、フランチャイズ事業、ボウリング事業、インドアゴルフ事業の7つの主要事業を手掛けています。アミューズメント事業では、「Live GARDEN」や「super Live GARDEN」ブランドのパチンコ店等を栃木県・埼玉県に14店舗展開し、広大な遊技スペース、台間パーテーション、空気清浄機、無料Wi-Fi、マッサージチェア、アルカリイオン水、コインランドリー、エアーリフレッシャーなどの充実した設備と、きめ細やかなサービスを提供することで、地域住民の憩いの場を創出しています。保育事業では、東京都・千葉県・栃木県で認可保育園を運営し、「愛情最優先」の理念のもと、子どもの五感を育む「心の教育」を実践し、働く保護者を支援しています。飲食事業では、パチンコ店併設の「さくら亭」「フードガーデン」でこだわりの生蕎麦や豊富な定食を提供し、さらに小山駅の立ち食いそばを継承する「駅のきそば」も展開しています。スポーツクラブ事業では、「EX club Lab.」を運営し、2025年4月には本格的なカリステニクストレーニングを提供するフィットネスクラブとしてリニューアルオープンを予定しており、運動初心者から上級者、シニア層まで幅広い層に本質的なトレーニングを提供します。フランチャイズ事業では、「寿司・しゃぶしゃぶ ゆず庵」「焼肉きんぐ」「ローソン」「コインランドリーfun」「宇都宮はちまん餃子」など多様なブランドを展開し、地域に密着したサービスを提供しています。ボウリング事業では、埼玉県内で「川越ボウリングセンター」を運営し、ビリヤードやゲームセンターも併設することで、ボウリング以外の娯楽も提供しています。インドアゴルフ事業では、「ハレクラゴルフクラブ」を通じて、プロコーチによるレッスンや最新シミュレーターを活用したゴルフ体験を提供し、初心者から本格的なゴルファーまでをサポートしています。同社は、これらの事業を通じて地域社会に「楽しい時間、憩いの空間」を提供することを重視しており、フリーマーケット開催、地方自治体への寄付、清掃活動といったCSR活動に加え、栃木県を本拠地とするプロスポーツチーム（栃木ゴールデンブレーブス、栃木シティ、宇都宮ブリッツェン、宇都宮ブレックス）のスポンサーとして地域活性化に貢献しています。また、ライブガーデン栃木本店に太陽光発電PPAサービス「TGPでんき」を導入し、脱炭素化と災害対策強化にも積極的に取り組むなど、持続可能な社会の実現にも寄与しています。

総資産 78億円(2025/03)

株式会社千葉ロッテマリーンズは、プロ野球球団「千葉ロッテマリーンズ」の運営を主軸とするスポーツエンターテイメント企業です。同社は、パシフィック・リーグ公式戦およびイースタン・リーグのファーム公式戦の主催・運営を通じて、ファンに高品質な野球観戦体験を提供しています。チケット販売においては、試合日程や需要に応じて価格が変動するダイナミックプライシングを導入し、シーズンシートや団体観戦、グッズ付きチケット、車椅子席・優先席など多様な選択肢を提供しています。ファンエンゲージメントを強化するため、公式ファンクラブ「TEAM26」を運営し、会員限定のチケット先行販売や割引、イベント参加権、特典グッズなどを提供しています。また、ZOZOマリンスタジアムを拠点に、多彩なイベント企画（TEAM26 DAY, MARINES NATION, BLACK BLACK, FOOD FESTIVALなど）、選手コラボメニューを含むスタジアムグルメ、公式グッズ販売を展開し、来場者への総合的なエンターテイメントを提供しています。さらに、地域社会への貢献にも注力し、「ちば夢チャレンジ☆パスポート・プロジェクト」や「マリーンズ・ベースボールアカデミー」といった地域振興活動やスポーツ教育プログラムを通じて、野球の普及と次世代育成に取り組んでいます。これらの事業を通じて、同社はプロ野球ファン、地域住民、子供たち、そして企業スポンサーを主要な顧客層とし、試合興行収入、チケット収入、グッズ・飲食販売収入、ファンクラブ会費、スポンサー収入などを収益源とするビジネスモデルを確立しています。

総資産 76億円(2025/04)

ノヴィル株式会社は、ノヴィルホールディングス株式会社のグループ企業として、総合エンターテインメントビジネスを主軸に多角的な事業を展開する複合事業体です。地域社会の活性化と顧客の多様なニーズに応えることを目指し、徳島県を中心に四国、関東、関西、さらにはタイ王国へと事業領域を広げています。エンターテインメント性を追求した事業シナジーを強みとし、地域に根差したサービス提供を通じて、人々の生活に豊かさと活力を創出しています。 同社の事業は多岐にわたり、アミューズメント分野ではゲームセンター「アポロ」「パレパレ」、キッズ室内遊び場「ViVa-no」、温浴施設「あらたえの湯」、ボートレースチケットショップ、麻雀カフェなどを運営しています。フードシステム事業では、「焼肉きんぐ」「大阪王将」といったフランチャイズ店舗のほか、「炭火焼ひもの食堂 いの伸」「徳島焙煎工房」などの自社ブランドを展開し、クラフトビールの醸造やジビエのセルフプロデュースも手掛けています。ゴルフカルチャー事業では、「Jクラシックゴルフクラブ」の経営、ゴルフ用品販売、ゴルフ練習場とフィットネスジムを併設した「ゴルフ＆フィットネス ワンポイント」の運営、さらには男子プロゴルフトーナメント「Novilカップ」の開催を通じて、ゴルフ文化の振興に貢献しています。 また、カービジネスでは中古車販売・買取の「カーセブン」、プレミアムカー専門ショップ「プレミアムカーセンター」の運営、輸入車ディーラー事業、自動車修理工場を運営し、タイでの自動車販売・リース事業も展開しています。地域交通インフラを担うタクシーサービス、大規模太陽光発電所を運営するパワープラント事業、酒類卸売・製造、不動産開発・管理、橋梁・鋼構造物製作などの建設・土木工事、遊技機開発・製造、自動販売機・オフィスコーヒーサービス、農産物生産・販売、そして訪問介護を含むライフサポート事業まで、幅広い分野で事業活動を行っています。

総資産 75億円(2024/08)

株式会社プローバは、1953年に遊技場「光会館」として創業して以来、「遊び」を原点に事業領域を拡大し、「人々の生活を豊かにします」というパーパスを掲げ、多岐にわたるサービスを展開する企業グループです。同社はアミューズメント、ウェルネス、フード、リゾート、ライフスタイルの5つの主要事業を通じて、顧客の日常と非日常に彩りをもたらすことを目指しています。創業から培ってきたホスピタリティと挑戦の精神を強みとし、地域社会に根差した事業運営を推進しています。 アミューズメント事業では、パチンコホール「プローバ」やゲームセンター、ボウリング場「ファンタジア」「リネア24」、室内遊び場「PINOKIDS」を運営し、家族三世代が楽しめる空間を提供しています。ウェルネス事業では、フィットネスクラブ「fitness gym Vace1」やボクシング・ストレングストレーニングジム「UBX BOXING＋STRENGTH」を展開し、健康増進を支援。また、介護施設向けにゲームマシンを提供する介護福祉支援事業も手掛け、高齢者の認知機能向上や生きがい創出に寄与しています。 フード事業では、ベーカリー「BAKERY MARKET」でのパン製造販売、無農薬・無化学肥料野菜の自然栽培と販売を行う「VEGIMO」、島根県浜田産の「のどぐろ」に特化した海産品販売「山陰浜田 極味」、さらにパチンコ店併設の飲食店やシャトレーゼのフランチャイズ店舗を運営しています。リゾート事業では、鳥取のファームグランピング施設「Moi そらやま」や北海道ニセコのペンション「Pensione UNO」を通じて、自然体験や宿泊サービスを提供。ライフスタイル事業では、サウナ・書斎ラウンジ・フィットネスの複合施設「ベネトレ」、生命保険・損害保険を取り扱う保険代理店「ほけんのプローバ」、不動産管理・仲介および「くらしのおたすけ隊」サービスを展開し、地域住民の安心で快適な暮らしを多角的にサポートしています。