詳細検索

株式会社八芳園は、東京白金台に広がる約400年の歴史を持つ広大な日本庭園を舞台に、多角的な事業を展開する総合プロデュース企業です。同社の主要事業は、婚礼事業、ご宴会・ビジネスイベント事業、レストラン・ギフト事業、そして地域プロモーションを含む交流文化創造事業です。婚礼事業では、「季節が、祝福する。」をコンセプトに、四季折々の庭園を背景に、新郎新婦の想いに寄り添った唯一無二の結婚式をトータルプロデュースしています。プロフェッショナルチームがパーソナルヒアリングから当日運営まで一貫してサポートし、少人数婚から大人数まで多様なプランを提供、フォトウエディングも手掛けます。ご宴会・ビジネスイベント事業では、MICEイベント、記者発表会、商品発表会、体験型ショールームなど、法人顧客の多様なニーズに応える企画・プロデュースを強みとし、八芳園内での開催に加え、ケータリングサービスとして外部会場でのイベントもワンストップで手掛けます。食の多様性（アレルギー、ヴィーガン、ハラルなど）への配慮や、地域のサステナブルな食材活用にも注力。特に法人会員向けには、壮大なLEDウォールを備えた「STUDIO KOKU」や庭園を望む「HALL HAKU」など、専用の「CLUB FLOOR」を提供し、上質なビジネス体験を創出しています。レストラン事業では、日本庭園を眺めながら旬の食材を味わえる料亭「壺中庵」や「ALL DAY DINING FUDO」、洋菓子店などを運営し、ギフト販売も行います。さらに、同社は「日本を、美しく。」というパーパスのもと、地方自治体や職人との連携による地域プロモーションや観光プロデュース、伝統文化体験の提供を通じて、日本の魅力を国内外に発信する「交流文化創造拠点」としての役割も担っています。創業以来培ってきた「おもてなしの心」と卓越した企画・プロデュース力で、顧客の特別な一日やビジネスの成功を支え、新たな価値創造を目指しています。

東神開発株式会社は、1963年の設立以来、髙島屋グループの一員として、主にショッピングセンター（SC）の開発、運営管理を基幹事業として展開する総合ディベロッパーです。同社は、1969年の玉川髙島屋S.C.開業を皮切りに、百貨店を核としたSCを国内外で多数手掛けてきました。国内SC事業では、地元の自然や歴史・文化を尊重した開発を重視し、お買い物や食事だけでなく、地域コミュニティの拠点となる「次世代型SC」への転換を進めています。テナントからの賃料収入を基盤に、施設の維持管理やリニューアルを通じて不動産価値を向上させ、街全体の魅力を高めるビジネスモデルを確立しています。 また、同社は国内新規開発事業として、オフィスビルや住宅開発、既存物件のバリューアップなど、商業以外の不動産開発にも積極的に取り組んでいます。職住近接のニーズやライフスタイルの変化に対応し、商業開発で培ったノウハウを活かしつつ、アセットの多様化を図ることで安定した収益基盤を構築。日本橋や流山おおたかの森でのオフィス物件開発では、再生可能エネルギー由来電力100%運用など、サステナビリティにも配慮しています。 海外事業は成長戦略の重要な柱であり、シンガポールやベトナムでの事業に注力しています。シンガポール髙島屋S.C.やベトナムのサイゴンセンター事業で培ったノウハウと髙島屋グループのプレゼンスを活かし、ベトナムでは商業施設に加えてオフィス、住宅、教育施設なども手掛ける総合的なまちづくりを展開。大規模開発プロジェクトに事業パートナーとの共同出資や株式取得で参画し、ASEAN地域での事業拡大を目指しています。同社は「マインドシンボル」の創造を企業理念に掲げ、地域と共に持続的に成長し、人々の心の拠り所となる場所を提供し続けることを強みとしています。

株式会社朝日広告社は、1924年の創業以来培ってきた豊富な経験と全国18拠点にわたる強固なネットワークを基盤に、広告・マーケティングの枠を超え、企業の事業成長と社会価値創出を支援する総合的なブランドパートナーです。同社は「コミュニケーションサイエンスで、幸せが循環する未来をつくる」というパーパスと「広告を超えて事業の全領域を支援し、ブランドサクセスへのいちばん近いパートナーになる」という2035年ビジョンを掲げ、5つの主要事業領域を展開しています。 具体的には、顧客とブランドの理想的な関係性を設計する「CXデザイン」、人の心を動かし社会を動かすブランド独自の価値を創造する「クリエイティブ＆アクティベーション」、顧客とブランドの最適な出会いを創出し事業を推進する「メディアストラテジー＆タクティクス」、デジタル技術で顧客との出会いを持続的な資産に変える「DXデザイン」、そして持続的な成長と企業価値向上を追求し事業全体を革新する「BXデザイン」を提供しています。 これらの事業を通じて、同社はデータインサイト分析、戦略立案、クリエイティブ開発、メディアプランニング・バイイング、DX推進、新規事業開発、ESG経営支援、生成AIサービス活用までを一気通貫で支援します。特に、マスからデジタル、フィールドメディアまで全メディアを横断したデータ駆動の運用による広告効果の最大化や、機械学習を活用した未来の優良顧客予測、パーパスブランディングによる企業価値向上に強みを持っています。対象顧客は、事業成長や社会課題解決を目指す企業や自治体であり、緻密な分析力と成果に繋げる創造力で、顧客のブランドサクセスを追求しています。ヘルスケア・ウェルビーイング、事業開発・地域創生、サステナビリティ・ESGといった社会課題解決に資するソリューションも幅広く提供し、多角的な視点から顧客のビジネス課題を解決し、持続的な成長をサポートしています。

新田ゼラチン株式会社は、1918年の創業以来、「UPCYCLING for the Future.」をパーパスに掲げ、畜産業や水産業の副産物である動物の骨や皮、魚の鱗や皮に含まれるコラーゲンを原料として、新たな価値を創造し、人々の暮らしを豊かにすることを目指しています。同社は天然由来のコラーゲンを素材に、ゼラチン、コラーゲンペプチド、食品材料、バイオメディカル製品の製造・販売を主要事業としています。特にゼラチン販売においては国内シェアの約6割を占めるリーディングカンパニーとしての地位を確立しています。 同社の事業は大きく「フードソリューション」「ヘルスサポート」「バイオメディカル」の3つのフィールドで展開されています。「フードソリューション」分野では、製菓・デザート、総菜・米飯、飲料などに使用される高品質なゼラチンや食用ゲル化剤、品質安定剤を提供し、食品メーカーや飲食店などの顧客ニーズに応えています。「ヘルスサポート」分野では、独自のタンパク質分解技術によって生理活性や生体調節機能が認められているコラーゲンペプチド（Wellnex® DI-PEPTIDE、Wellnex® スタンダードタイプなど）を製造し、スポーツ関連、フレイル関連、栄養関連、インナービューティー、アウタービューティーといった幅広い健康・美容市場に貢献しています。また、医療関連では創傷治癒やカプセル、ハップ剤向けにも提供しています。「バイオメディカル」分野では、人工骨や人工皮膚などの生体材料に用いられるコラーゲンや医療用ゼラチン、細胞培養コラーゲン「Cellmatrix」などを製造し、医療機器メーカーや研究機関に販売することで、再生医療分野の発展にも寄与しています。 同社の強みは、長年にわたる信頼性、顧客対応力、安定した品質供給能力にあり、世界で初めて温水即溶性の顆粒ゼラチン「ゼラチン21」を開発するなど、革新的な技術開発にも注力しています。経営戦略としては、「Lead in Asia. Challenge the World.」をビジョンに掲げ、ゼラチン・コラーゲン業界におけるアジアNo.1を目指し、成長著しいアジア市場での圧倒的なシェア獲得と、世界最大市場である北米や欧州でのポジション確保を推進するグローバルビジネスモデルを展開しています。

スバル興業株式会社は、「社会に奉仕すること」を企業理念に掲げ、道路関連事業、レジャー事業、不動産事業を主軸に多角的な事業を展開しています。同社の主力である道路関連事業では、1964年の参入以来、首都高速道路、東名高速道路、阪神高速道路など日本の主要高速道路の維持・補修を手掛け、円滑な経済活動と利用者の安全確保に貢献しています。工事・保全作業、有料道路等の売店運営業務に加え、透光型吸音パネル「ビューソーン」やマグネット吸着式LED回転灯、裏面吸音板足場無し工法、平面型LED警光灯などの自社製品の開発・提供も行い、さらに橋梁伸縮継手や制振装置、土木・建築用補修製品の販売代理店としても活動しています。同事業で培った経験を活かし、汚濁水浄化凝集剤「水澄まいる」や廃水処理システム「オイルフロックシステム」、加圧型脱水機といった環境関連製品も開発・提供し、水環境保全にも貢献しています。同社の強みは、長年の経験に基づく「先んじて守る維持管理」のノウハウと、豪雨災害や台風災害などの緊急事態に即応できる体制です。レジャー事業では、喫茶店やイタリア料理店などの飲食店経営、物品販売、浦安マリーナの運営を通じて、人々に豊かな食文化と楽しい時間を提供しています。不動産事業では、不動産の賃貸借および売買、駐車場の経営を通じて地域社会の発展を支援しており、所有不動産ビルでのLED化や抗菌コーティングなど、環境と利用者の安心・安全に配慮した取り組みも進めています。また、ESG・SDGsへの取り組みとして、兵庫県姫路市と宮城県栗原市に計4ヶ所の太陽光発電所を保有し、年間500万kWhの発電量でCO2排出量削減に貢献するほか、道路維持作業車へのリニューアブルディーゼル導入やマリーナでの海面浮遊ごみ回収装置「Seabin」設置など、持続可能な社会の実現に向けた活動を積極的に推進しています。

株式会社日阪製作所は、1942年の創業以来、「流体の熱と圧力の制御技術」および「ステンレス加工技術」を核として、産業機械の開発、設計、製造、販売を一貫して手掛ける総合機械メーカーです。同社の事業は主に熱交換器事業、プロセスエンジニアリング事業、バルブ事業の3つの柱で構成されています。 熱交換器事業では、1955年に日本初のプレート式熱交換器を開発して以来、超小型のブレージングプレート式熱交換器から世界最大級の超大型プレート式熱交換器まで多岐にわたる製品を製造・販売しています。これにより、お客様のプラントや設備の省エネ、省スペース、高効率運転を実現し、地域冷暖房、蓄熱設備、LNGプラント、船舶、空調など、幅広い産業分野の熱ソリューションに貢献しています。 プロセスエンジニアリング事業は、「衣食住医」の分野を支える殺菌・滅菌機、染色機を提供しています。食品分野では、レトルト食品や飲料、調味料、乳製品などの殺菌・滅菌装置、蒸発・濃縮装置、プラントエンジニアリングを提供し、食品の美味しさと安全性を追求しています。医薬分野では、輸液バッグ、バイアル、医療器具などの滅菌装置、液体医薬連続滅菌装置、培養装置、ピュアスチーム発生装置を提供し、医薬品や医療器具の安全性と信頼性向上に寄与しています。染色分野では、1951年に日本初の染色機を開発して以来、液流染色機「Circular」をはじめ、ビーム染色機、竪型染色機などを提供し、衣料、インテリア、産業資材など多様な繊維素材の染色仕上加工に貢献し、世界50カ国で8500台以上の納入実績を誇ります。 バルブ事業では、日本で初めて開発したボールバルブを基盤に、汎用型から特殊・用途限定型まで幅広いボールバルブやダイヤフラムバルブを提供しています。化学、製鉄、紙・パルプ、火力発電などのプラントや各種設備において、液体、気体、蒸気、粉粒体といった多様な流体の制御に貢献し、高粘度、高温、高圧といった厳しい条件下にも対応する高い性能と品質を追求しています。 同社は、世界初となる2万トンおよび世界最大級の4万トン自動プレスライン、連続真空炉、高精度自動溶接機などの先進的な製造設備を保有し、高品質な製品づくりを実現しています。また、省エネ、自動化、無人化、IoT対応など、ものづくりのノウハウや生産性向上策を併せて提供することで、産業の発展に貢献するビジネスモデルを展開しています。

株式会社セクションエイトは、「世界でたったひとつの出逢い」と「感動」を創造することを企業理念に掲げ、飲食事業と総合婚活支援事業を主軸に展開する「恋愛トータルプロデュースカンパニー」です。同社は、人と人との「ツナガリ」を重視し、未来を明るくする価値提供を目指しています。飲食事業においては、「居酒屋はなこ」や「新宿駆け込み餃子」、「The Public stand」といった多種多様なブランドを展開し、日本の食文化に新しい感動を生み出しています。特に「新宿駆け込み餃子」では、黒毛和牛の食べ放題キャンペーンなど、顧客を惹きつける企画を積極的に実施しています。一方、総合婚活支援事業では、相席業態のパイオニアである「相席屋」を全国に展開し、カジュアルな出会いの場を提供。さらに、1対1のシングル相席専門店「THE SINGLE」や、BAR業態と融合した「The Public stand」を通じて、多様なニーズに応える出会いの機会を創出しています。「THE SINGLE」は2024年7月時点で会員数17万人以上、総相席人数120万人以上を突破し、「相席屋」も同月に総相席回数58万回以上を記録するなど、高い実績を誇ります。同社の事業は、若者を中心に幅広い層を対象とし、少子高齢化の是正にも貢献するとして、2016年には「相席屋の良縁による少子高齢化の是正計画」が東京都の経営革新計画に承認されるなど、社会的な意義も認められています。マッチングアプリ「ダイン」や酒類ブランド「JINRO」「クライナーファイグリング」とのコラボレーションも積極的に行い、常に新しい「面白いこと」を追求し、世の中に革命を起こすことを使命としています。

株式会社エル・ローズは、「暮らしを変える、明日を変える」をスローガンに掲げ、生活者の豊かなライフスタイルに貢献する企業です。同社は、衣料品（インナーウェア等）、健康食品、美容品の企画・製造・販売を主要事業とし、キッズからシニアまで幅広い世代を対象に、健やかさを生み出す商品やサービスを提供しています。具体的には、インティメイトアパレル事業として、ファンデーション、ランジェリー、スポーツブラなどの衣料品を開発・販売。特にバストフラットインナー「Nstyle」は、京都女子大学との共同評価試験を通じて快適性と補正力のバランス、集中力への影響の少なさが科学的に検証されており、小中学生を含む幅広い顧客層に安心して選ばれる製品づくりを推進しています。ヘルスケア事業では、水溶性食物繊維「らっきょうフルクタン」や「N-アセチルグルコサミン」を配合した健康食品を開発し、美容品事業では化粧品や美容機材を取り扱っています。さらに、ウェルネス事業として会員制総合スポーツクラブ「ルネッス」やカルチャースクール、シニア向けフィットネスおよび要支援・要介護認定者向け通所施設「デイ・フィットネス楽らく」の管理・運営も手掛けています。法人顧客向けには、インナーウェアやヘルスケア商品のOEM製造も行っており、多様なニーズに応じた協働が可能です。同社は、環境配慮型社屋「グラン・ゲート」の建設や、生地廃棄量の削減、残渣のアップサイクル、FSC®認証パッケージの導入、社内古紙循環システム「PaperLab」の活用など、SDGsへの取り組みも積極的に推進し、サステナブルなものづくりと事業運営を目指しています。

はごろもフーズ株式会社は、人々の豊かな食生活を支える食品メーカーです。ツナ缶の「シーチキン」を主力製品とし、長年にわたり食卓に親しまれています。その他にも、ノルウェー王室御用達ブランド「はごろも＆キングオスカー オイルサーディン」を展開し、特別な許可を得たブランドとして、ブリスリング種のイワシを一尾ずつ手詰めする伝統的な製法で高品質な缶詰を提供しています。また、健康志向の高まりに対応するため、低糖質食品「Carboff（カーボフ）」シリーズを開発しています。Carboffは、パスタやミートソースなどがあり、糖質を抑えながらも美味しさを追求し、お客様の健康的な食生活をサポートしています。これらの製品提供に加え、レシピ提案や食に関する情報提供も積極的に行い、おいしさと安心を届け、多様な食のニーズに応えています。

株式会社ピエトロは、1980年に福岡市で創業した一軒のスパゲティ専門店を原点とし、「おいしさ」と「健康」を追求しながら、多岐にわたる食関連事業を展開しています。同社の主要事業は、ドレッシングやパスタソース、スープ、調味料、冷凍食品などの製造販売を行う「商品事業」と、パスタ料理をメインとしたレストランおよび直販店「PIETRO A DAY」の経営を行う「店舗事業」です。 商品事業では、特に「ピエトロドレッシング 和風しょうゆ」が2023年5月に累計出荷本数3億本を突破する大ヒット商品となっており、「野菜嫌いがなおる魔法のドレッシング」として幅広い顧客層に支持されています。その他にも、レストランのノウハウを活かしたボトル型・レトルトタイプのパスタソース、近年注力している「PIETRO A DAY」ブランドのスープ、ピザやドリア、パスタなどの冷凍食品、そしてイタリアのプレミアムブランド「AGNESI」のパスタ販売代理店事業も手掛けています。これらの商品は、全国のスーパーマーケットや百貨店、オンラインストアを通じて、一般家庭の食卓に「レストランの味」を手軽に届けることをビジネスモデルとしています。 店舗事業では、全国に約40店舗を展開する「洋麺屋ピエトロ」ブランドのパスタレストランや、スープショップ「PIETRO A DAY」、サラダパスタ・ライスを提供する「MIOMIO」などを運営。お客様に直接「食を楽しむ」シーンを提供し、「おいしかった、また来るよ」という言葉を宝としています。同社は、福岡市能古島に自社農場を保有し、社員が農作業を行うことで素材への理解を深め、食育イベントや道の駅での試食販売など、お客様との接点を重視したイベント活動も積極的に展開しています。 さらに、同社は「ファンベース経営」を推進しており、ファンコミュニティ「ピエトロホームタウン」を通じて、ファンとの対話や共創活動を行っています。ファンの声は商品開発や企業活動に活かされ、顧客満足度の向上とブランド価値の強化に繋がっています。また、「しあわせ、つながる」をテーマに、お客様、働く社員、社会の三者がしあわせになる未来を目指す「PIETRO VISION」を掲げ、SDGsへの取り組みや環境負荷低減、地域社会への貢献にも注力しています。これらの事業活動を通じて、同社は食を通じて人々の生活を豊かにし、笑顔を届けることを使命としています。

株式会社はくばくは、「穀物の感動的価値を創造し、人々の健康と豊かな食生活を実現する」という企業理念のもと、大麦、雑穀、和麺、麦茶、穀粉、米といった幅広い穀物製品の製造・販売を手掛ける「The Kokumotsu Company」です。同社の事業は、創業以来「麦こそ健康の源」という信念に基づき、穀物のおいしさと健康機能性を追求してきました。特に精麦事業では、国内の大麦（精麦）市場において約6割のシェアを誇り、もち麦や押麦、米粒麦、胚芽押麦、カルシウムを添加した「骨太家族」など、時代のニーズに応じた多様な大麦製品を提供しています。大麦の黒い筋を取り除く「峡南式高速度切断機」を自社開発するなど、独自の技術力で食べやすさを追求し、水溶性・不溶性食物繊維であるβ-グルカンの健康機能性にも着目した商品開発を進めています。 雑穀事業では、もちきび、もちあわ、アマランサス、黒豆、小豆などをブレンドした「十六穀ごはん」をはじめ、現代人に不足しがちな栄養素を手軽に摂取できる製品を提供。和麺事業では、うどん、ひやむぎ、そうめん、そば、ほうとうといった伝統的な日本麺を、独自の乾麺・熟成システムや塩分不使用の製法で開発し、「初釜うどん」や「ベビーめん」など、幅広い世代の食卓に貢献しています。麦茶事業では、ノンカフェインの自然飲料として、熱風式焙煎機による香り豊かな麦茶を提供し、穀粉事業では、業務用から家庭用まで多様な用途に対応する小麦粉や雑穀粉を展開。さらに、全国の産地から厳選した米の提供を通じて、主食が育む健康で安心な食生活を提案しています。 同社の強みは、50年以上にわたる大麦の育種協力や、大学・研究機関と連携した大麦β-グルカンや腸内環境改善に関する基礎研究、麦茶の香り研究といった先進的な研究開発力にあります。また、原料調達から製造、納品に至るまでトレーサビリティを確保し、ISO9001、FSSC22000、乾めんHACCPといった国際的な品質マネジメントシステム認証を取得するなど、徹底した品質管理体制を構築しています。国内外の産地を定期的に訪問し、生産履歴調査や残留農薬検査、放射性物質検査を実施し、遺伝子組み換え原料は原則使用しない方針を掲げることで、お客様に安全・安心な製品を安定的に供給しています。お客様の声に耳を傾け、「骨太家族」や「ベビーめん」のようなニーズに応える商品を開発する顧客志向も特徴です。これらの取り組みを通じて、同社は穀物の新たな可能性を追求し、人々の健康と豊かな食生活に貢献し続けています。

株式会社モスフードサービスは、ハンバーガーを中心としたファストフードレストランチェーンを国内外に展開しています。1972年の創業以来、看板商品であるモスバーガーをはじめ、国産米100%使用のライスバーガーなど、独創的なメニューを提供しています。主力製品であるハンバーガーには、オリジナルのミートソースや国産の生野菜を使用し、食材の品質と安全性にこだわり、生野菜の産地情報も公開しています。また、主要原材料に動物性食材を使用しない「グリーンバーガー」など、多様な食のニーズに応える商品開発にも注力しています。顧客の利便性を高めるため、ネット注文や公式アプリを通じたテイクアウト、デリバリーサービス、お得な特典を受けられるモスカード、メールで気軽に贈れるポチッとギフトなどを提供しています。さらに、ハンバーガーに加え限定スイーツやカフェドリンクを提供する「モスバーガー＆カフェ」やドリンクスタンドなど、多様な店舗形態を展開し、お客様に豊かな食体験を提供しています。

平安レイサービス株式会社は、冠婚葬祭事業を中核に、介護事業、互助会事業、そしてグループ統括を担う企業です。同社は、人生の節目における多様なニーズに応えるべく、企画からアフターフォローまで一貫した質の高いサービスを提供しています。 冠婚事業では、結婚式・披露宴の企画・施行、婚礼美容、写真スタジオ、貸衣裳、各種宴会、ハネムーン相談、引出物販売、仕出し料理、レストラン、出張パーティー、各種記念式典請負など、幅広いサービスを展開しています。「ウェディングパレスコルティーレ茅ヶ崎」や「ロイヤルマナーフォート ベルジュール」といった結婚式場を運営し、お客様の個性や想いを大切にした提案営業を通じて、感動的な一日を創り上げています。 葬祭事業では、葬儀一式請負、法事、生花、花環、印刷、仏壇・仏具の販売、貸ホール、墓地・墓石の斡旋、コンサルタントまで、故人を偲び、遺族の心に寄り添うきめ細やかなサービスを提供しています。「湘和会館」や「湘和会堂」ブランドで神奈川県内を中心に多数の葬祭ホールを展開し、家族葬から大規模な葬儀まで対応。旧コンビニ店舗などを活用したコンパクトな家族葬中心のフランチャイズモデルも提案し、独自の製品やノウハウを提供することで、利用者からの高い評価を得ています。 介護事業では、支援ハウス「ウィズリビングへいあん」やグループホーム「へいあん なでしこ」などを展開し、高齢者の健康生活をサポートしています。また、将来のセレモニーに備える「へいあん互助会」を運営し、加入者にはグループ施設の利用や様々なメリットを提供しています。 グループ統括企業として、同社は関連会社である山大商事株式会社の事業も推進。山大商事では、食品ロス削減への挑戦として、地元平塚産の低・未利用魚や規格外農産物を活用した「漁港のアヒージョ」、「トマ鯖カレー」、「湘南小松菜のグリーンカレー」、「地魚つみれおでん」、「地魚煮つけ」などのオリジナル商品を開発・販売し、地域活性化と持続可能な社会の実現に貢献しています。 同社の強みは、お客様の「心の本音」に傾聴し、経験やアイデアを添えて提案する「提案営業」にあります。常に新しい感動を提供するため、過去の慣習から最新のトレンドまで学び、商品開発に活かしています。また、「人間による人間へのサービス」を重視し、OJT教育プログラムやブラザー＆シスター制度、目標管理制度、専門職資格制度を導入するなど、人材育成に注力。ISO9001認証取得による品質保証と、ITを活用した顧客情報管理やサービス提供の効率化も推進し、徹底したアフターフォローを通じて顧客満足度向上に努めています。主なサービス提供地域は神奈川県を中心とした関東圏です。

リンベル株式会社は、カタログギフトのパイオニアとして、贈る側と受け取る側の双方に「心」を届けるギフト事業を展開しています。同社は、結婚内祝い・引出物、出産内祝い、法要・香典返し、各種お祝い、法人向けギフトなど、あらゆるギフトシーンに対応する30種類以上、4万点を超える豊富なカタログギフトを提供しており、業界トップクラスの品揃えを誇ります。これらのカタログギフトは、2,310円から11万円台まで幅広い価格帯で展開され、グルメ、グッズ、体験型ギフト、ブランドコラボ、防災関連など多岐にわたるジャンルを網羅しています。 同社の強みは、自社品質管理室とバイヤーの厳選による高品質な商品ラインナップにあり、受け取った方の94%が「満足した」と評価する実績を持っています。また、のし・包装紙・メッセージカード・手提げ袋の無料サービスや、水引デザイナーによる「アート水引」サービスなど、きめ細やかな付帯サービスで顧客体験価値を高めています。 近年では、デジタル化の進展に対応し、ソーシャルギフトサービス「GIFT LIST」を提供。これは、贈り手が複数のアイテムからリストを作成し、受け取り手が好きなものを選べるWeb版カタログギフトで、住所を知らなくてもSNSやメールで手軽に贈れる利便性を提供しています。法人向けには、企業ニーズに合わせたオリジナルデジタルカタログギフトの作成も可能です。さらに、全国の旬の味覚や高品質な商品を厳選したお取り寄せサイト「日本の極み」や「リンベルセレクトショップ」も運営し、ギフト以外の多様なニーズにも応えています。オンラインショップに加え、全国の百貨店内にギフトブティックやショールームを展開し、多角的なチャネルで顧客にサービスを提供しています。

株式会社ダイキアクシスは、「水とくらしを見つめる環境創造開発型企業」として、「環境を守る。未来を変える。」をコーポレートスローガンに掲げ、多岐にわたる事業を展開しています。主要事業は環境機器関連事業、住宅機器関連事業、再生可能エネルギー関連事業、家庭用飲料水事業の4つです。環境機器関連事業では、生活排水や産業排水による水質汚染問題に対し、家庭用浄化槽、地域集落排水処理施設、産業排水処理施設、排水再利用システムなど、様々な水処理装置の開発、製造、販売、施工、維持管理を一貫して手掛けています。有機系排水だけでなく、金属・ガラス・鉱物などを取り扱う業種の無機系排水処理にも対応し、凝集沈殿処理設備や汚泥削減システム、水回収設備を提供。長年の経験と実績に基づき、処理施設の保守点検や複数施設の一元管理も行い、国内外で「水処理のパイオニア」としての地位を確立しています。また、地下水を膜ろ過して飲料水として利用する地下水飲料化システムも提供し、上水事業にも貢献しています。 住宅機器関連事業は、1958年の創業当初からの歴史を持つ事業で、家庭のキッチン、トイレ、浴槽などの水回り商材の卸売を中心に、総合スマートホームサービス「HOMETACT」の提供、病院や教育施設などのフロア・外壁タイル工事、民間・公共施設の木構造設計、観光用大規模ガラス温室や農業用ハウスの設計・施工も行っています。間伐材利用など環境に配慮した商材の取り扱いも進めています。再生可能エネルギー関連事業では、子会社である株式会社ダイキアクシス・サステイナブル・パワーを通じて、小形風力発電システムの研究開発、太陽光発電・小形風力発電における売電事業、バイオディーゼル燃料の製造販売を展開し、持続可能な社会の実現に貢献しています。家庭用飲料水事業では、全自動型ウォーターサーバー「アクアダッシュ」などを通じて、安心・安全でおいしい水を提供し、快適な住環境づくりをサポートしています。さらに、ベンチャーキャピタル事業も手掛けるなど、幅広い領域で社会課題の解決と豊かな未来の創造を目指しています。同社は、国内に多数の拠点を持つほか、中国、シンガポール、インドネシア、インド、スリランカ、バングラデシュなど海外にもネットワークを広げ、グローバルに事業を展開しています。

ポラリス・ホールディングス株式会社は、宿泊特化型ホテルを中心にホテル運営事業とホテル投資事業を展開する東証スタンダード上場企業です。同社は1912年（大正元年）に繊維会社として創業して以来、一世紀以上の歴史を持つ「100年企業」として、時代の変化に合わせて事業構造を柔軟に変化させてきました。特に2018年のスターアジアグループとの資本・業務提携以降、不動産投資運用ノウハウをホテル運営に活用する独自のビジネスモデルを構築し、「ホテル運営事業と投資の融合で、お客様の価値を最大化する」ことを使命としています。このモデルは、自社保有ホテルの運営に活かす「オーナー・オペレーターモデル」に加え、運営委託型やフランチャイズ型など多様な業態を組み合わせることで、柔軟かつ合理的な投資運用を強化し、時代に左右されない”強い利益体質”を追求しています。 同社のホテル運営事業では、自社ブランド「KOKO HOTELS」を中心に展開しています。「Here Discovery Begins（ここから見つける旅を）」をブランドタグラインに掲げ、観光、ビジネス、長期滞在など多様な目的を持つゲストに対し、地域の人々や文化、特産品、ホテルの真心との出会いを通じて、滞在そのものを豊かな記憶へとつなげる“発見の舞台”を提供しています。また、グローバルブランド「ベストウェスタンホテル」のエリアデベロッパーとして新規開発を推進するほか、東北復興事業に従事する中長期宿泊者や大型スポーツ団体、個人客向けにリーズナブルで快適な滞在をサポートする「バリュー・ザ・ホテル」、全国に展開するスタンダードブランド「ホテルウィングインターナショナル」（スタンダード、セレクト、プレミアムの3タイプ）、そしてフィリピン共和国で14の宿泊特化型ホテル（2,453室）を運営する「レッド・プラネットホテルズ」など、幅広いブランドポートフォリオを有しています。レッド・プラネットホテルズでは、エコノミーからミッドスケールクラスにおいてアジア有数のブランドとして、統一されたブランドスタンダードと独自の顧客ロイヤルティプログラムを通じて高品質なサービスを提供しています。 ホテル投資事業においては、自社運営ホテル物件の調達、維持・管理、不動産投資の相談・提案（証券化スキームを含む）、テナント管理といったマネジメントソリューションを提供し、主にホテル物件や首都圏を中心とした不動産収益物件、事業用地の募集も積極的に行っています。これらの事業を通じて、同社は不動産投資の視点とホテル運営の専門知識を融合させることで、ホテルアセットの価値を最大限に引き出し、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指しています。顧客層は、国内外の観光客、ビジネスパーソン、長期滞在者、団体客、そしてホテルオーナーや不動産投資家など多岐にわたります。同社は「ホテルオペレーターのTop Tier」として、ステークホルダーから「選ばれる企業」となることを長期ビジョンに掲げ、日本の観光産業の成長に貢献しています。

株式会社キユーソー流通システムは、1966年の設立以来、「創意工夫」を社訓とし、食品を中心とした多温度帯（常温・冷蔵・冷凍）物流に特化した全国規模のネットワークを構築している。同社は、倉庫業、各種物品の包装・荷造・配送引受業務、貨物利用運送事業、運送取次事業、貨物自動車運送事業、通関業を主要な事業として展開。加えて、自動車および物流に係る車両機器・備品の販売・リース、自動車分解整備、燃料・油脂の販売、損害保険代理業、物流情報の販売および物流コンサルティング、各種食料品・日用雑貨品の販売、不動産賃貸業、総務・会計・人事・労務管理に関する業務代行、情報システムの企画・開発・構築請負など、多岐にわたるサービスを提供し、総合的なロジスティクスソリューションをワンストップで提供している。 同社の強みは、長年にわたり培ってきた高度な温度管理技術と品質管理手法、そして全国を網羅する共同配送ネットワークにある。1982年には2室式冷凍車を開発し、冷蔵・冷凍の2温度帯共同配送を開始。2010年には3温度帯に対応するフレキシブル車両「FCD3＋1」を導入するなど、常に先進的な取り組みを行ってきた。「キユーソースルー便」として全国展開する共同配送サービスは、輸送効率の向上とCO₂排出量削減に貢献。ロケーション管理システム、デジタルピッキングシステム、自動配車システム、電子帳票システムなど、情報システムを活用した効率的かつ高品質な物流を実現している。KRSクラウドサービスとして、KRS-WMS（倉庫管理システム）、KRS-TMS（輸配送管理システム）、KRS-Web情報サービス（Web受注、在庫照会、受領書回収）などを提供し、顧客のロジスティクス課題解決を支援する。 近年では、持続可能な物流の実現に向けた取り組みを強化しており、倉庫のLED化、自然冷媒冷凍機の導入、太陽光発電設備の設置、EV車の導入、ストレッチフィルムの資源循環など、脱炭素社会への貢献を推進。モーダルシフトへの転換として、31フィートコンテナの鉄道輸送やRORO船・フェリーを利用したトレーラー輸送を推進し、ライオン株式会社やキユーピー株式会社など異業種との共同幹線輸送により、実車率99%超、CO₂排出量62%以上削減といった実績を上げている。ドライバーの労働環境改善と生産性向上を目指し、トレーラー交換によるリレー輸送「結ぶ輸送」やダブル連結トラックの導入も進めている。これらの取り組みは、社会インフラを担う食品物流のリーディングカンパニーとして、「作り手」と「使い手」を「つなぎ手」として結び、顧客のベストパートナーとして付加価値を提供し続けるという同社のビジネスモデルを支えている。安全・安心な社会の実現のため、運輸安全マネジメントや労働安全衛生の推進、KRSG・クオリティ・スタンダードに基づく厳格な物流品質マネジメントを徹底し、高品質なサービスを提供。事業領域は国内に留まらず、中国やインドネシアなどアジア地域へと拡大し、グローバルな物流ニーズにも対応している。

株式会社JALUXは、1962年の設立以来、航空・空港ビジネスで培った専門性とグローバルネットワークを基盤に、多角的な事業を展開する「幸せづくりのパートナー」を企業理念とする商社です。同社は、航空・空港、ライフサービス、リテール、フーズ・ビバレッジの4つの事業本部を通じて、国内外の幅広い顧客層に高品質で独自性のある商品・サービスを提供しています。 航空・空港事業本部では、航空機エンジン部品、機体部品、各種コンポーネント、設備、車両、工具などの調達・供給を航空機製造・整備事業者向けにワンストップで提供し、ISO9001/AS9120の品質マネジメントシステム認証を取得しています。また、ラオスやミャンマーなどアジアでの空港運営事業や関連サービスの提供、航空機・エンジン・シミュレーターなどのアセットマネジメント、売買、リース、コンサルティングも手掛けています。 ライフサービス事業本部では、アスファルトフォームド装置や道路補修材といった機械・資材の国内外販売に加え、生分解性ポリマーGreen Planet®製品やウルトラファインバブル発生装置など、サステナビリティに貢献する資機材の取り扱いを推進しています。さらに、損害保険・生命保険の代理店として個人・法人顧客に最適な保険商品を提供し、JALのマイルがたまる「JAL保険ナビ」を運営。国内主要空港周辺の不動産開発・仲介・管理や、タイでのサービスアパートメント運営、JALのマイルがたまる「JAL住マイルナビ」も展開しています。 リテール事業本部では、機内販売品や空港免税品の商品企画・開発、JALオリジナル商品や有名ブランドとのコラボ商品の展開、国内外の高品質な商品の発掘を行い、各エアラインや空港免税店に卸販売しています。また、全国24空港で76店舗を展開する空港店舗「JAL PLAZA」や、空港宅配サービスなどを提供する「JALエービーシー」、空港免税店舗「JAL DUTYFREE」を運営し、地域名産品からブランド品まで多様な商品を提供。地域創生推進の一環として「JALふるさと納税」や「JALショッピング」といったEC事業も手掛け、最近ではAIを活用した返礼品診断を導入し、顧客体験の向上を図っています。 フーズ・ビバレッジ事業本部では、世界各地から魚介類や青果物を輸入し、卸問屋、量販店、コンビニエンスストア、外食産業などに供給。加工により付加価値の高い商品も展開しています。さらに、エアライン向けの機内食や「空弁」、土産菓子の企画・開発・販売、JALラウンジ提供の「JAL特製オリジナルビーフカレー」の商品化も行うほか、世界各国のワインや国産ウイスキーをホテル、レストラン、百貨店、EC、航空機内サービス向けに卸売販売し、日本の高品質スイーツのアジア・アメリカへの輸出も推進しています。 同社の強みは、JALグループとの連携による航空関連ビジネスにおける深い専門知識と強固なネットワーク、そして商社としてのグローバルな調達・販売能力にあります。これにより、航空産業から日常生活、地域創生まで多岐にわたる分野で、顧客のニーズに応じた最適なソリューションを提供し、持続可能な社会の実現にも貢献しています。

太子食品工業株式会社は、1940年の創業以来、日本の食卓に欠かせない和日配食品の製造・販売を主軸とする企業です。同社は、豆腐、納豆、油揚げ、もやし、こんにゃく、ゆば、豆乳、そして近年注目されるプラントベースフードなど、多岐にわたる大豆加工食品を提供しています。製品開発においては、「おいしい水」と「明確な産地・品種の大豆」を厳選し、工場は国立・国定公園に隣接する豊かな自然環境に立地し、周囲の山々が磨き上げた伏流水を製品作りに活用しています。また、大豆は農家との連携を深め、その生育環境からこだわり抜いたものを使用。可能な限り添加物を使用せず、1997年には国内でいち早く遺伝子組み換え大豆の不使用を宣言するなど、お客様の「安心・安全」と「健康」を最優先する姿勢を貫いています。 同社の強みは、長年にわたる伝統と革新的な技術の融合にあります。納豆業界初のタレ付納豆やミニサイズ豆腐「ミニ奴」、ミニカップ納豆「まめちゃん納豆」の発売、一丁寄せ製法の採用、さらには豆腐業界初の特定保健用食品「カルシウムとうふ」の開発など、数々の「業界初」を世に送り出し、食品産業の新たなスタンダードを築いてきました。これらの取り組みは、日経優秀先端事業所賞や日本食品工学会技術賞など、多くの名誉ある賞を受賞しています。 「北の大豆」「東北そだち」「モットーフ」「一丁寄せ」といった多様なブランドを展開し、地域に根差した「東北そだち」ブランドでは、東北産大豆と伏流水を使用し、地産地消を推進。外装包材に紙素材を用いるなど、環境負荷低減にも貢献しています。「モットーフ」ブランドでは、コレステロールゼロの豆腐ソーセージや、手軽に植物性たんぱく質を摂取できるスイーツ豆腐バー、お惣菜風豆腐バーなど、現代の多様なライフスタイルに合わせたプラントベースフードを積極的に展開しています。 サステナビリティへの取り組みも重視しており、「自然との共生」「人への尊重」「文化の継承」「社会との調和」をCSRの基本方針として掲げています。CO2排出量削減、食品廃棄物の再利用、エコ容器の導入、国産大豆の活用（使用比率38%）など、環境負荷の低減に努めるとともに、食育活動や地域清掃、スポーツ協賛を通じて地域社会への貢献も行っています。将来的には、和食材やプラントベースフードの海外販売を促進し、持続可能な食文化の普及にも貢献することを目指しています。同社は、高品質で安全な大豆食品を通じて、お客様の健康と豊かな食生活を支え、社会全体の持続可能性に貢献するビジネスモデルを確立しています。

株式会社梅の花グループは、1976年の創業以来、「感謝のこころ」を原点に「花咲く、食のひととき」をお客様に提供することを目指し、多角的な事業を展開するホールディングス企業です。同社は、外食事業、テイクアウト事業、外販事業、ストック事業、海外事業を主要な柱としています。 外食事業では、「湯葉と豆腐の店 梅の花」を旗艦ブランドとし、豆腐と湯葉を主軸とした創作懐石料理を提供しています。その他にも、厳選したかに料理の「かにしげ」、熊本あか牛のしゃぶしゃぶ・すき焼きを提供する「甲梅」、新鮮な魚介をリーズナブルに楽しめる「魚がイチバン」や「すし半」、創作中華の「チャイナ梅の花」「梅香」など、和食にとどまらない多彩な業態を展開し、特別な記念日から日常の食事、接待、会食、家族の集まりまで、幅広い顧客層のニーズに応えています。特に、お子様の百日祝いから長寿のお祝い、法事まで、人生の節目を彩る「ハレの日」の利用に力を入れています。 テイクアウト事業では、全国の百貨店を中心に、巻寿司やいなり寿司、和惣菜を提供する「古市庵」と、「梅の花」レストランの味を自宅で楽しめる豆腐・湯葉料理の弁当・惣菜を販売する「梅の花テイクアウト専門店」を展開しています。さらに、両ブランドを融合した新業態「Umenohana KITCHEN」や、郊外型店舗「おしとり」「梅の花バイキング ほたる」を通じて、手軽に上質な食体験を提供しています。 外販事業では、セントラルキッチンで製造された商品をスーパーマーケットや他社飲食店へ供給するほか、オンラインストア「通販本舗 梅あそび」での豆腐湯葉料理の販売、そして「弁当本舗」による季節弁当の宅配サービスを展開し、販路を拡大しています。 ストック事業では、保有する土地・建物の有効活用として賃貸事業を手掛け、収益構造の安定化と多角化を図っています。海外事業では、タイ、ベトナムを中心に「梅の花」ブランドのレストランを展開し、将来的には東南アジア全域への多店舗展開を目指し、日本の食文化とおもてなしを世界に発信しています。 これらの事業を支えるのが、福岡、京都、栃木、山口に拠点を置くセントラルキッチンです。ここでは、北海道の契約農家から全量買い取る希少な「ゆきぴりか大豆」を使用し、年間1,000種類以上の試作を重ねながら、安定した品質と供給を実現しています。京都セントラルキッチンではISO 22000認証を取得し、食品安全管理の国際基準を実践。また、食品残渣ゼロの取り組みや、規格外野菜の積極的な仕入れなど、サステナビリティにも注力しています。デジタルマーケティングにも力を入れ、スマートフォンアプリ「うめのあぷり」を通じて顧客体験の向上を図るなど、常に変化する市場に対応しながら、お客様に「食のひととき」を提供し続けています。