東京都港区に所在する、1971年設立・社会保険被保険者数52名の製造業（機械・設備）企業。
- 所在地
- 〒105-0014 東京都 港区 芝２丁目３番３号
- 法人番号
- 1013301028583
- 所在ビル
- JRE芝二丁目大門ビル(4 社)
東京都港区に所在する、1971年設立・社会保険被保険者数52名の製造業（機械・設備）企業。
法人向け（製造業・建設・土木・エネルギー・環境・物流・運輸）
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合は お問い合わせください。
株式会社KJTDは、1971年の創業以来50年以上にわたり、非破壊検査分野における技術と信頼を積み重ねてきた総合サプライヤーです。同社は、製品を傷つけたり壊すことなく「見えないきず」の有無を検査する非破壊検査装置の設計、製作、販売を主要事業としています。特に、超音波探傷装置をメインに、赤外線検査装置、超音波漏れ試験器、超音波探触子、フェーズドアレイ超音波探触子、赤外線カメラなどを幅広く取り扱っています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、フェーズドアレイ超音波探傷装置（PA6, Flash Focus, VF128, PDS）、超音波画像処理装置（ADS71000, SDSⅢシリーズ, D-view）、ポータブル型を含む超音波探傷装置（HIS5 MF, ULTECT 21, USFD-20, USG-X）、高感度・高分解能の超音波探触子、高分子超音波探触子、赤外線非破壊検査システム「サーモ・インスペクター」、FLIR SYSTEMS製の赤外線カメラ、ベルギーSDT社製の超音波漏れ試験器（SDT200, Sherlog MATE）などがあります。 これらの非破壊検査装置は、鉄鋼製品（丸棒、パイプ、ビレット、厚板、薄板、線材）、圧力容器、自動車、航空機、電子部品、ターゲット材、橋梁、船舶、新素材、建築物、鉄道、電力、プラントといった幅広い産業分野の製品出荷前検査、設備メンテナンス、新素材の研究開発など、多様な場面で「安全・安心」を確保するために活用されています。同社は、フェーズドアレイ原理、ボリュームフォーカシング技術、MURAI処理法、TOFD法、アクティブ・サーモグラフィなどの最先端技術を駆使し、顧客のニーズに的確に対応した優れたシステムと機器を提供することで、日本のものづくりと社会の安心・安全に貢献しています。輸入代理店としての出発点から、カスタマイズ対応や独自製品の開発を進め、非破壊検査装置メーカーとして成長を続け、国内のみならず海外市場への展開も強化し、グローバルに価値を提供することを目指しています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
社会保険被保険者数
52人 · 2026年8月
30期分（2024/03〜2026/08）
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接続方法を見る同地域・同業種で選定
所在地を問わず同業種で選定
株式会社ＫＪＴＤは商標30件・特許16件を保有しています。商標は電子機器・ソフトウェア（第9類）、特許は計測などの分野が中心です。
商標
30件
審査中・消滅含む 38件
特許
16件
審査中・消滅含む 31件
登録・現存
16件
審査中
0件
満了
0件
消滅
5件
拒絶・取下げ
10件
ＰＡ６ ＡＣ
電子機器・ソフトウェア · 登録2025
ＨＩＳ５ Ａ／Ｄ
電子機器・ソフトウェア · 登録2024
ＨＩＳ５ ＭＦ
電子機器・ソフトウェア · 登録2024
ピーエーシックス
電子機器・ソフトウェア · 登録2022
ヒズフォーエムエフ
電子機器・ソフトウェア · 登録2022
超音波励起サーモグラフィ非破壊検査における定在波起因の発熱低減方法、そのシステム及びそのプログラム登録2025・請求項12項
被検材の内部不良を超音波振動による加振にて発熱させて、サーモグラフィの温度変化にて当該内部不良を調べる探傷方法において、発生する定在波の映り込みを抑制する。
検査装置登録2025・請求項10項
位相解析を行わずとも、内部欠陥の有無を広い範囲で判定できるようにする。
データ基準日: 2026年8月6日確認分
※各区分の現存登録・審査中・消滅の件数です。企業の事業分野そのものではありません。
ハーベストキャリア
機械・エンジン · 登録2022
非破壊検査装置登録2024・請求項8項
被検体の内部欠陥の大きさ又は内部欠陥までの深さを検出できる非破壊検査装置
非破壊検査装置登録2024・請求項8項
被検体の内部欠陥の大きさ又は内部欠陥までの深さを検出できる非破壊検査装置
探傷装置登録2022・請求項6項
サーモグラフィーによる非破壊検査において効果的に放電管の水冷を行うことを可能とする。
