製造業
機械・設備12,830社
事業領域
産業機械、工作機械、農業機械
業界の特色
機械・設備は製造業の中分類で、業界分類済の418,565社中12,830社 (3.1%) を擁する業界です(全149業界の社数ランキングでは4位)。東京都 (15%) を主拠点に47都道府県へ分布、上場324社を含む厚みのある層を持ちます。単体総資産は中央値44億円に対し最大は5.7兆円と1,305倍超の階層差があり、トップ企業が業界規模を大きく押し上げています。直近1年の雇用はほぼ横ばい (拡大38% / 縮小37%) で推移しています。
集計は 単体決算 ・厚生年金被保険者数 ベース (連結のみ開示の企業は連結値を使用)
12,830社
324社 (2.5%)
1,986社
東京都
1,943社 (15.1%)
業界の規模分布
開示済 1,526社色が濃い領域 = 多くの企業が集中する規模帯
| ← 従業員規模 → | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| ~10 | 10~50 | 50~100 | 100~1000 | 1000~ | |
| 総資産1兆+ | 1 | 10 | |||
| 1000億~1兆 | 1 | 2 | 8 | 67 | |
| 100~1000億 | 4 | 6 | 14 | 358 | 30 |
| 10~100億 | 6 | 152 | 218 | 320 | 2 |
| 1~10億 | 49 | 194 | 26 | 11 | |
| ~1億 | 37 | 9 | 1 | ||
財務プロファイル
開示 1,586社 / 直近3年業界内企業の総資産分布 (中央値と中央 50% のレンジ)
44億円中央値
中央 50% が 12億円 〜 156億円 の規模 ・ 最大 5.7兆円
規模別社数 (総資産バケット) — クリックで内訳
雇用トレンド
12,532社で集計1 年前と現在の従業員数を比較できる企業の増減
業界は 横ばい(平均 +1.6%)
雇用拡大 38%・縮小 37%
増減率別社数 (YoY) — クリックで内訳
Top by Sales
機械・設備の売上トップ
直近の売上が大きい順・最大 100 社
三菱重工業株式会社
上場売上 1.9兆円(2025/03)
三菱重工業株式会社は、世界をリードする総合重工業メーカーとして、多岐にわたる製品とサービスをグローバルに提供しています。同社の事業は、エネルギー、プラント・インフラ、物流、熱・駆動システム、航空、防衛・宇宙の主要分野にわたります。エネルギー分野では、原子力エネルギーシステム、ガスタービン、風力発電(一部事業は子会社へ移管予定)、CCUS(CO2回収・貯留・利用)、水素・アンモニアといった次世代エネルギーソリューションの開発・提供を通じて、カーボンニュートラル社会の実現に貢献しています。プラント・インフラ分野では、ビル設備や各種産業機械、物流・マテリアルハンドリングにおけるインテリジェントロジスティクスソリューションなどを手掛け、社会基盤の構築と効率化を支えています。航空・宇宙・防衛分野では、防衛省向け航空エンジンや商業航空機エンジン、防衛航空機・ミサイルシステム、宇宙システムなどの設計、製造、調達、販売、アフターサービスを一貫して提供し、国の安全保障と航空宇宙産業の発展に貢献しています。同社は、長年にわたる技術力と豊富な実績を強みとし、研究開発センターでのイノベーション推進やデジタル技術の活用を通じて、顧客の多様なニーズに応えるとともに、持続可能な社会の実現に向けたキーソリューションを提供しています。その顧客層は、各国政府機関、電力会社、製造業、物流業など多岐にわたり、世界各地の産業と社会の発展に不可欠な役割を担っています。
株式会社豊田自動織機
上場売上 1.3兆円(2025/03)
株式会社豊田自動織機は、1926年に豊田佐吉が発明したG型自動織機の製造・販売を目的として設立された、世界をリードする総合機械メーカーです。同社の事業は、繊維機械、産業車両、自動車・自動車部品の製造・販売の三つの主要分野で構成されており、グローバルに展開しています。 繊維機械事業では、創業の原点である自動織機、特にエアジェット織機や精紡機などを製造・販売し、エアジェット織機は世界トップシェアを誇ります。高品質な織物生産を支える技術を提供し、世界の繊維産業の発展に貢献しています。また、紡績糸品質測定機器や綿花格付機器の開発・製造も手掛けています。 産業車両事業は、フォークリフトを中核とし、ショベルローダー、トーイングトラクター、無人搬送車、自動倉庫などの物流システム機器を幅広く提供しています。フォークリフトは世界シェアNo.1であり、国内販売台数も59年連続でNo.1の実績を誇ります。同社は、トヨタ、レイモンド、チェサブといったブランドを展開し、お客様の物流課題を解決する最適な物流ソリューションをグローバルに提供。近年では、燃料電池フォークリフトの発売や自動運転トーイングトラクターの実証を進め、環境負荷低減と物流効率化の両面から社会に貢献しています。物流システムインテグレーターの子会社を通じて、倉庫内物流の企画・開発から運営まで一貫したサービスを提供できる点が強みです。 自動車・自動車部品事業では、自動車本体(ヴィッツ、RAV4など)の製造に加え、自動車用エンジン、カーエアコン用コンプレッサー、ターボチャージャー、車載電池、電子機器などを製造・販売しています。特にカーエアコン用コンプレッサーは世界トップシェアを誇り、電動コンプレッサーの累計生産台数は5,000万台を突破。HEV・PHEV・BEV・FCEVといった環境対応車の普及に不可欠な技術を提供しています。燃料電池車用のエアコンプレッサーや水素循環ポンプ、汎用小型燃料電池モジュールの開発も進め、次世代モビリティ社会の実現を支える重要な役割を担っています。 同社は、創業以来の「研究と創造」の精神に基づき、常に時流に先んじる技術革新を追求し、世界中の産業・社会基盤を支え、豊かな生活と温かい社会づくりに貢献することを目指しています。グローバルに約8万人の従業員と281社のグループ企業を展開し、2024年度の売上高は4兆円を超えるなど、その事業規模と影響力は非常に大きいと言えます。
株式会社クボタ
上場売上 1.2兆円(2025/12)
株式会社クボタは、「食料・水・環境」という人類の生存に不可欠な分野において、多彩な製品と技術を組み合わせたソリューションをグローバルに提供する企業です。1890年の創業以来、「社会に役立つものづくり」を企業理念とし、水道用鋳鉄管の国産化、農工用石油発動機の開発、農業機械の機械化推進など、常に社会課題の解決に貢献してきました。 同社の主要事業は大きく三つの領域に分けられます。第一に「農業ソリューション」では、トラクタ、コンバイン、田植機といった高性能な農業機械の開発・製造・販売に加え、データ連携やAIを活用した営農自動管理システム「スマートアグリソリューション」を提供しています。これにより、農作物の収量と品質向上、農業の生産性向上を図り、フードバリューチェーン全体でのフードロス削減にも貢献しています。2023年には世界初の無人自動運転コンバインを発売するなど、技術革新を牽引しています。 第二に「水環境ソリューション」では、国産水道管の開発・量産化で日本の水道インフラ整備に貢献した歴史を持ち、現在ではダクタイル鉄管や合成樹脂管、バルブ、ポンプなどのパイプシステム、浄水処理・下水処理・産業排水処理プラント、膜分離活性汚泥法などの水処理システムを提供しています。プラント情報やセンサーを活用した監視・管理プラットフォーム「スマートウォーターソリューション」により、都市インフラのレジリエンス強化や地下インフラの延命・更新にも取り組んでいます。同社の水処理技術は国内の高度浄水処理施設で高い採用率を誇り、世界の水問題解決に貢献しています。 第三に「環境ソリューション」では、都市ゴミ焼却プラント、廃棄物焼却炉、リサイクルプラント、汚泥処理、バイオマス発電などの環境システムを提供し、社会基盤やものづくりの基盤を支えています。リンや金属の回収技術をベースに、AIやIoT、他社技術を組み合わせ、廃棄物を電力や肥料、有価金属へと再生産する「資源循環ソリューション」を構築し、地球と暮らしに好循環を生み出すことを目指しています。 同社は、建設機械(ミニバックホー、ホイールローダなど)や産業用エンジン、素形材(鋳鉄管、バルブ、ポンプ、エンジン部品など)の製造・販売も手掛けており、これらも社会・産業の基盤を支える重要な事業です。グローバル企業として世界150か国以上で事業を展開し、海外売上比率は約77%に達しています。創業130年以上の歴史で培われた確かな技術力と現場主義を強みに、「食料・水・環境」を一体として捉え、持続可能な社会の実現に向けたトータルソリューションを提供し続ける「命を支えるプラットフォーマー」を目指しています。
株式会社小松製作所
上場売上 1.1兆円(2025/03)
株式会社小松製作所は、建設・鉱山機械、ユーティリティ(小型機械)、林業機械、産業機械などを主要事業とするグローバル企業です。同社は創業以来100年以上にわたり、「ものづくりと技術の革新で新たな価値を創る」という信念のもと、世界中の建設現場、鉱山、林業、産業分野における多様な課題解決に貢献してきました。同社の事業は多岐にわたり、土木工事、解体・産廃・リサイクル、マイニング(鉱山開発)、採石、林業、農畜産、物流といった幅広い現場で活躍する機械とソリューションを提供しています。具体的には、油圧ショベル、ブルドーザー、ダンプトラック、ホイールローダーなどの建設・鉱山機械に加え、フォークリフトや小型建機、さらにはプレス機械、板金機械、工作機械、半導体製造装置用エキシマレーザー、温度調節機器なども手掛けています。同社の強みは、徹底した現場目線とイノベーションへの挑戦です。ICT(情報通信技術)を活用した建設現場向けソリューション「スマートコンストラクション®」では、デジタルツイン技術を駆使して施工プロセス全体の最適化を図り、安全性と生産性の向上、労働力不足の解消、CO2排出量削減に貢献しています。また、世界初のハイブリッド油圧ショベルや無人ダンプトラック運行システム、機械稼働管理システム「Komtrax」などの先進技術を市場導入し、建設・鉱山機械の自動化・自律化、電動化を推進することで、カーボンニュートラル社会の実現にも貢献しています。同社は、研究開発、生産、販売、プロダクトサポートまでを一貫して行い、協力企業や代理店と一体となって顧客のあらゆる要望に応える「ソリューションを含めたものづくり」を追求しています。世界151カ国に販売・サービス代理店を展開し、売上高の約8割を海外市場が占めるなど、グローバルな事業展開を通じて、世界中の一人ひとりの暮らしをより良くし、社会を豊かにすることを目指しています。
川崎重工業株式会社
上場売上 1.0兆円(2025/03)
川崎重工業株式会社は、120年を超える長い歴史を持つ日本の大手重工業メーカーであり、陸・海・空、さらには宇宙から深海に至るまで、広範な領域で多岐にわたる製品とサービスを提供するグローバル企業です。同社の事業は、輸送用機器、エネルギー・環境、産業用設備、そしてレジャーの四つの主要セグメントに分かれ、それぞれの分野で高度な総合技術力を駆使しています。 具体的には、産業用設備分野では、省電力や資源リサイクルのニーズに応える竪型ミルなどのセメント・プロセス機器、蒸気タービン、ガスタービン、遠心圧縮機といったプラント用機器を製造・提供しています。また、油圧ポンプや油圧モータなどの油圧機器・油圧装置のシステム提案からアフターサービスまでを一貫して手掛け、セメント、肥料、非鉄金属、ガス・ツー・ガソリンプラントといった産業用プラントの建設も行っています。さらに、泥水式シールドやTBMなどの土木機械も開発・提供し、社会インフラの整備に貢献しています。輸送用機器としては、航空宇宙、鉄道車両、船舶海洋といった分野で、その技術力を発揮しています。レジャー分野ではモーターサイクルなどの汎用製品も展開し、幅広い顧客層に対応しています。 同社の強みは、その「ものづくり」に対する深い知見と、常に最先端技術を追求する研究開発体制にあります。地球環境との調和を図りながら、豊かで美しい未来社会の形成に向けて新たな価値を創造することをミッションとして掲げ、特に水素事業のような次世代エネルギー分野にも積極的に投資しています。ビジネスモデルとしては、多角的な事業ポートフォリオを通じて、企業、政府、インフラ事業者から一般消費者まで、多様な顧客ニーズに応える製品・システムを提供し、グローバル市場での競争力を維持・強化しています。また、サステナブルファイナンスの活用など、持続可能な社会への貢献も重視しており、東京証券取引所への上場企業として、透明性の高い経営と株主・投資家との対話を大切にしています。
ダイキン工業株式会社
上場売上 7,923億円(2025/03)
ダイキン工業株式会社は、空調、化学、油圧機器、ITソリューションを主要な事業の柱としてグローバルに展開する企業です。同社は特に空調事業において世界をリードし、家庭用から業務用まで幅広い製品とソリューションを提供しています。個人のお客様向けにはルームエアコン、空気清浄機、ヒートポンプ給湯機(エコキュートなど)、全館換気・空調システムなどを提供し、法人のお客様向けには店舗・オフィス用、ビル用マルチ、設備・工場用エアコン、産業用プロセス冷却機器、業務用換気機器、集中管理・ネットワークサービス「DK-CONNECT」などを展開しています。近年では、AIデータセンターの冷却技術強化に注力し、米Dynamic Data Centers Solutions社や米チルダイン社の買収を通じて、サーバーラック単位の個別空調や設備マネジメントシステムを含むトータルソリューションを拡充しています。同社の強みは、インバータ技術、ヒートポンプ技術、低温暖化冷媒(R32)といった環境負荷低減に貢献するコア技術の開発と普及にあり、R32冷媒に関する特許を無償開放するなど、業界全体の脱炭素化を牽引しています。また、「グリーンビルサポートサービス」が省エネ大賞を受賞するなど、既存ビルのESG価値向上支援にも実績があります。カーボンニュートラル実現に向け、2030年までに温室効果ガス排出量を50%以下、2050年には実質排出ゼロを目指す長期目標を掲げ、製品のライフサイクル全体でのCO2排出削減に取り組んでいます。顧客層は個人消費者、オフィスビル、店舗、工場、データセンター、建設業者、販売店など多岐にわたり、空気と環境の新たな価値を追求するビジネスモデルを確立しています。
日立建機株式会社
上場売上 7,237億円(2025/03)
日立建機株式会社は、油圧ショベル、ホイールローダー、鉱山機械を中心にグローバルに事業を展開する建設機械メーカーです。同社は、建設機械の開発、製造、販売、サービスを一貫して手掛けており、ミニショベルから超大型油圧ショベル、ホイールローダー、リジッドダンプトラック、締固め機械など幅広い製品ラインナップを提供しています。特に、インフラ整備、建設プロジェクト、鉱業、採石業、解体、林業、廃棄物処理、リサイクルといった多様な産業の顧客に対し、高性能かつ高品質な機械を提供しています。近年では、単なる機械の提供に留まらず、「ソリューションプロバイダー」への転換を目指し、顧客の課題解決に貢献する革新的なソリューション事業を強化しています。具体的には、自律走行システム、フリートマネジメントシステム、ICT施工、遠隔監視システム「ConSite」、グローバルe-Serviceなどを通じて、安全性向上、生産性向上、ライフサイクルコスト削減を実現しています。また、部品・サービス、レンタル、中古機械、再生部品(リマニュファクチャリング)といったバリューチェーン事業の拡大にも注力し、製品のライフサイクル全体にわたる価値提供を行っています。脱炭素化技術の開発、電動化、デジタル技術の活用、循環型経済への貢献など、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも同社の重要な強みであり、グローバルパートナーとのオープンイノベーションを通じて、社会、環境、経済的価値を創出しています。
株式会社IHI
上場売上 6,650億円(2025/03)
株式会社IHIは、1853年の創業以来、ものづくり技術を中核とするエンジニアリング力を通じて、社会の発展に貢献してきた総合重工業メーカーです。同社は「自然と技術が調和する社会を創る」というビジョンを掲げ、「資源・エネルギー・環境」「社会基盤」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の4つの事業領域を中心に、多岐にわたる製品とサービスをグローバルに提供しています。 「資源・エネルギー・環境」分野では、脱炭素・循環型社会の実現に貢献するため、発電用ボイラ、原子力機器、LNG/LPG貯蔵プラント、天然ガスプロセス設備、ガスタービン発電設備、ガスエンジンなどを提供。特に、世界をリードするアンモニア燃焼技術を活用したガスタービンや燃料アンモニア設備の建設を推進し、クリーンエネルギー分野のバリューチェーン構築に注力しています。 「社会基盤」分野では、橋梁、水門、交通システム、シールド掘進機、コンクリート建材などを通じ、安全・安心な社会インフラの実現に貢献。設計からアフターサービスまでライフサイクル全体にわたるソリューションを提供し、市民参加型のインフラ維持管理システム開発にも取り組んでいます。 「産業システム・汎用機械」分野では、物流システム、運搬機械、パーキングシステム、製鉄機械、産業機械、車両・舶用過給機、熱・表面処理、農業機械など、顧客のオペレーション最適化を追求する多様な産業インフラを提供。真空熱処理炉や製紙機械の製造ライン、機械式駐車装置なども手掛けています。 「航空・宇宙・防衛」分野では、ジェットエンジン、ロケットシステム、防衛機器、宇宙機器の開発・製造・整備を通じて、航空輸送、防衛システム、宇宙利用の未来を切り拓いています。民間航空機用エンジンの整備拠点稼働や、SAF(持続可能な航空燃料)製造技術、航空機電動化技術の開発、宇宙・地上・海中データ利活用事業など、先進技術による豊かな社会の実現を目指しています。同社は、ライフサイクルを通じた価値提供とバリューチェーン全体の構築を重視し、ESG経営を軸にデジタル基盤の高度化と変革人財の育成を進め、持続的な高成長を実現する事業変革を加速しています。
ファナック株式会社
上場売上 4,853億円(2025/03)
ファナック株式会社は、1955年の数値制御(NC)開発を起点に、一貫して製造業のオートメーションを追求してきた世界的なリーディングカンパニーです。同社は、NCとサーボを基盤とするFA(ファクトリーオートメーション)事業、その基本技術を応用したロボット事業、そしてロボマシン事業の3つの主要事業を展開しています。これらの事業は「one FANUC」として一体となり、世界中の製造現場に革新と安心を提供しています。 FA事業では、CNC(コンピュータ数値制御装置)やサーボモーター、DDモーター、リニアモーター、ビルトインスピンドルモーターなど、工作機械の頭脳となる高信頼性・高性能な製品群を提供し、加工現場の効率化と高精度化に貢献しています。ロボット事業では、協働ロボットCRXシリーズ、スカラロボット、大型ロボット、アーク溶接ロボット、塗装ロボットなど多岐にわたる機種をラインアップし、機械加工、電気・電子、食品・飲料、物流といった幅広い産業の自動化ニーズに応えています。特に、世界初の国際防爆認証取得協働塗装ロボットCRX-10iA/L Paintや、一人で持ち運び可能な超軽量協働ロボットCRX-3iAなど、革新的な製品を次々と市場に投入しています。ロボマシン事業では、小型切削加工機ROBODRILL、電動射出成形機ROBOSHOT、ワイヤ放電加工機ROBOCUTを提供し、高速・高精度・高効率な生産を実現します。 さらに、同社はIoT/AI技術を積極的に活用し、生産現場の情報をデータでつなぎ、価値を生み出すプラットフォーム「FIELD system Basic Package」や、工作機械の予防保全を支援する「AIサーボモニタ」、設計と現場をシームレスにつなぐ「FANUC Smart Digital Twin」などを提供しています。これらの技術により、「壊れない、壊れる前に知らせる、壊れてもすぐ直せる」という目標を掲げ、顧客の工場の稼働率向上を目指しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた「厳密」と「透明」を基本理念とする経営姿勢、そして「サービスファースト」の精神に基づいた徹底した顧客サポート体制にあります。世界100ヶ国以上に280以上のサービス拠点を展開し、ファナック製品が使用される限り生涯保守を提供する体制を構築しています。これにより、顧客は安心して製品を導入・運用でき、国内外の産業発展に大きく貢献しています。同社は「Clarivate Top 100 グローバル・イノベーター」に5年連続で選出されるなど、技術革新と知財戦略においても高い評価を得ています。
今治造船株式会社
上場売上 4,647億円(2025/03)
今治造船株式会社は、明治34年(1901年)創業の歴史を持つ造船専業メーカーであり、「船主と共に伸びる」を基本理念に掲げ、各種船舶の建造・修繕を通じて世界の海上輸送と物流発展に貢献しています。同社は創業以来120年余年で3,000隻を超える新造船を竣工させており、国内トップクラスの建造実績と技術力を誇ります。同社が手掛ける船舶は多岐にわたり、撒積運搬船(バルクキャリア)、コンテナ運搬船、油槽船(タンカー)、LNG運搬船、自動車運搬船、カーフェリー、ロール・オン/ロール・オフ貨物船(RORO船)、チップ運搬船、プロダクトタンカー、ケミカルタンカーなど、幅広いニーズに対応しています。特に、世界最大級となる24,000TEU型コンテナ運搬船の建造実績は、同社の高い技術力と生産能力を示すものです。技術開発にも注力しており、実海域における実船データをモニタリング・解析する「IBSS」、数値流体力学を用いたシミュレーションツール「CFD」、日本最大級の曳航水槽・耐航性能水槽を活用した模型船試験などにより、船舶性能の向上と省エネデバイスの開発を進めています。また、環境負荷低減への取り組みとして、風圧抵抗を削減する「バウカバー」や海賊対策と省エネ設計を両立した「エアロ・シタデル」を開発。さらに、CO2排出を低減させるカーボンニュートラル鋼材「Kobenable Steel」を世界で初めて採用したバルクキャリアの建造や、LNG燃料船の建造にも積極的に取り組んでいます。国内10の造船所とグループネットワーク体制を構築し、柔軟で機動性のある生産体制を強みとしています。これにより、お客様に役立つ高品質で経済性の高い船舶をタイムリーに提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。
株式会社マキタ
上場売上 4,349億円(2025/03)
株式会社マキタは、電動工具、園芸用機器、エア工具、家庭用機器などの製造・販売を主軸とするグローバルサプライヤーです。同社は1915年の創業以来、モータの販売修理から始まり、1958年には国産初の携帯用電気カンナを発売し、電動工具メーカーとしての地位を確立しました。特に2005年には業界に先駆けてリチウムイオンバッテリを電動工具に採用し、その後の製品開発において業界をリードするバッテリ充放電技術とモータ技術を磨き上げてきました。 同社の事業は、建築・建設現場向けの穴あけ・締付け・切断・研磨工具から、手軽なガーデニングからプロの作業まで対応する草刈機、芝刈機、チェンソーなどの園芸用機器、オフィスや倉庫、一般家庭向けのコードレスクリーナやロボットクリーナといった清掃用品、さらには充電式電子レンジ、保冷温庫、ワークライトなど現場周辺や防災に役立つ製品群まで多岐にわたります。これらの製品の多くは、同社独自の充電技術を活かし、一つのバッテリで数多くの製品が使用できる高い互換性を強みとしています。 「エンジンから充電へ」を事業戦略の柱とし、排ガスゼロ、燃料不要、低騒音、低振動といった環境負荷低減と作業者の快適性向上に貢献しています。この取り組みは、2022年3月末にエンジン製品の生産を終了したことからもその本気度が伺えます。 同社の強みは、開発・生産・販売・アフターサービスまでを一貫して自社で行う「ALL Makita」体制と、世界約50カ国に直営の営業拠点を持ち、約180カ国で製品を販売するグローバルネットワークにあります。国内では129カ所の営業所を基盤に、故障時にプロの作業を止めない「修理3日体制」を敷くなど、顧客密着型のきめ細やかなサービスを提供しています。これにより、電動工具市場において世界トップクラス、国内では1位のシェアを誇り、プロユーザーから一般ユーザーまで幅広い顧客層から絶大な信頼を得ています。同社は「Strong Company」の実現を目指し、持続可能な社会の実現に貢献する「充電製品の総合サプライヤー」として、技術革新と市場拡大に邁進しています。
SMC株式会社
上場売上 4,259億円(2025/03)
SMC株式会社は、自動制御機器の製造、加工、販売を主軸とするグローバル企業です。特に空気圧制御システムを主力製品とし、アクチュエータ、方向制御弁、空気圧調質機器、各種センサー、真空機器、温度制御機器、静電気除去装置、フィルター、継手・チューブなど多岐にわたる製品群を提供しています。これらの製品は、産業機械や生産ラインの自動化、省力化、高効率化に貢献しており、顧客の生産性向上とエネルギーコスト削減を支援しています。同社は、顧客の多様なニーズに応えるため、製品の設計、開発、製造を一貫して行い、ワンストップでのソリューション提供を強みとしています。 同社は、日本国内に50の営業拠点と6つの生産施設、技術開発センターを擁するほか、海外では約80カ国・地域に約500の販売拠点を展開し、約30カ国に生産施設を配置する広範なグローバルネットワークを構築しています。これにより、世界中の顧客に対して安定した製品供給と迅速なサポート体制を確立しています。また、事業継続計画(BCP)を強化し、自然災害や地政学的リスクなど、いかなる状況下でも製品供給責任を果たす体制を整備しています。 環境負荷低減にも積極的に取り組んでおり、CO2排出量削減を最優先課題の一つとしています。製品設計においては、トポロジー最適化技術を活用し、コンパクトかつ軽量な製品を開発することで、原材料の使用量削減と製品使用時のエネルギー消費量削減を実現しています。さらに、エコ工場の推進や生産プロセスにおけるCO2排出量削減にも注力しています。品質マネジメントシステムISO9001および環境マネジメントシステムISO14001の認証を国内外で多数取得し、高品質な製品と環境に配慮した事業活動をグローバルに展開しています。
株式会社荏原製作所
上場売上 4,203億円(2025/12)
株式会社荏原製作所は、多岐にわたる事業領域で社会インフラを支えるグローバル企業です。同社は、ポンプ、タービン、コンプレッサ、冷凍機、半導体製造装置、環境プラントなどを主要製品とし、その技術とサービスを通じて、水、空気、環境、エネルギー、精密・電子産業といった幅広い分野に貢献しています。主要事業は以下のカンパニー体制で展開されています。1. 建築・産業カンパニー: 標準ポンプ、カスタムポンプ、ファン、送風機、サニタリー・産業用ミキサー、深井戸用水中モータ、冷凍機、冷却塔、熱エネルギーシステムなどの製造、販売、アフターサービス、据付、試運転、保守、技術指導を行います。特に、建築設備、産業設備、農業、水処理、一般産業向けに幅広い製品とソリューションを提供し、世界各地で事業を展開しています。2. エネルギーカンパニー: 圧縮機、蒸気タービン、クライオポンプ、ブロワ、原子炉再循環ポンプなどの設計、製造、販売、アフターサービス、据付、試運転、保守、技術指導、コンサルティングを手掛けています。石油・ガス、電力、化学プラント、原子力発電所など、基幹産業のエネルギーインフラを支える高機能製品とサービスを提供しています。3. インフラカンパニー: インフラ整備用大型ポンプの製造・販売、電気機械器具の製造、電気設備・計装工事の施工、電気の供給などを行います。社会の基盤となる水インフラや電力供給に貢献しています。4. 環境カンパニー: 廃棄物処理事業に係る環境施設の運転・維持管理、同設備の設計・施工、水処理事業に係る環境衛生施設の運転・維持管理、同設備の設計・施工、ボイラ、熱交換器、ストーカ炉などの製造・販売を行います。持続可能な社会の実現に向け、環境負荷低減と資源循環に貢献するソリューションを提供しています。5. 精密・電子カンパニー: 半導体製造装置、コンポーネント機器(真空ポンプ、ドライポンプ、CMP装置など)の製造、販売、アフターサービスを行います。半導体産業の発展を支える高精度な技術と製品を提供し、グローバルなサプライチェーンの一翼を担っています。同社の強みは、長年にわたる流体機械技術の蓄積と、グローバルな生産・販売・サービスネットワークです。顧客は、公共機関、民間企業、産業界の多岐にわたる分野に及び、それぞれのニーズに応じた最適なソリューションを提供することで、社会の発展に貢献しています。また、IoT技術を活用したシステム製品の販売、エンジニアリング、保守メンテナンスなど、先進技術の導入にも積極的です。
渡辺パイプ株式会社
売上 4,045億円(2025/03)
渡辺パイプ株式会社グリーン事業部は、施設園芸分野において多岐にわたる事業を展開し、農業に関わる人々の課題解決に貢献しています。同社の主要事業は、ビニールハウスの設計・施工、ハウス部材の製造・販売、ビニールハウス設備や関連資材の製造・販売、そして栽培・農場のプランニングです。 ビニールハウスの設計・施工においては、栽培地域や作物に合わせた最適なハウスを提供。パイプハウスとしてコストパフォーマンスに優れたUK型、特許取得のトラス構造で高強度と大空間を両立するトラスハウス、独自の八角パイプで鉄骨ハウス並みの強度と大間口・高軒高を実現する八角ハウスを展開しています。また、鉄骨ハウスでは、風に強くコストと規模のバランスが良いU型、硬質フィルムやガラス張りに適し高い作業性を誇るV型、大規模周年栽培に最適なダッチライト型のW型、そして垂木ピッチを広げ採光性を大幅に向上させたクリアハウスシリーズを提供。オンライン見積もりシステム「らくちん見積もりシステム」により、顧客は3Dで理想のハウスを設計し、簡易見積もりを取得できます。 ハウス部材は、骨組み用パイプやジョイント部材、フィルム留め材、換気装置など多岐にわたり、日本施設園芸協会認証の「タフパイプ」など高強度な部材を製造・販売しています。ビニールハウス設備や関連資材としては、養液栽培システム「ガイアシリーズ」をはじめ、環境制御装置、暖房機、換気装置、循環扇、カーテン設備、灌水設備などを自社製品・他社製品問わず提供。さらに、養液栽培・土耕栽培用の肥料、土に還る生分解性マルチ「エコビオワン」を含むマルチフィルム、バイオスティミュラント資材や遮熱POフィルムなどの暑さ対策用資材も幅広く取り扱っています。 栽培・農場のプランニングでは、農場設計の提案から栽培サポートまで総合的に支援。スマート農業導入サポートやモデル農場見学会、営農通信の配信を通じて最新情報を提供します。また、「SEDIAトレーニングセンター」での農業スクール事業により、栽培・販売・マネジメントのノウハウを体系的に学べる機会を提供。ハウス内環境モニタリングサービス「UTNET(ウルトラネット)」は、クラウドを通じて温度・湿度・日射・CO2などのデータを管理・閲覧し、遠隔での機器制御を可能にします。さらに、渡辺パイプが設計・施工したハウスや付帯設備を補償する「グリーンハウス補償シリーズ」を提供し、顧客の安心をサポート。直営農場「げんき農場」では自社製品の運用実験と作物栽培を行い、その知見を製品開発や顧客サポートに活かしています。 同社の顧客層は、施設園芸を始める新規就農者から、高収益を目指すプロ農家、さらには大学の研究温室や展示温室といった専門的な設備を必要とする大規模顧客まで多岐にわたります。全国に広がる事業所ネットワークと、製品・サービスからコンサルティング、教育、補償まで一貫したソリューション提供が同社の強みであり、日本の農業の発展に貢献しています。
村田機械株式会社
売上 3,911億円(2024/03)
村田機械株式会社は、繊維機械、ロジスティクスシステム・FAシステム、クリーンFA、工作機械、シートメタル加工機、情報機器の製造販売を主軸とするグローバル企業です。同社は、自動ワインダーやVORTEX精紡機などの繊維機械を世界中の紡績工場に提供し、繊維産業の効率化に貢献しています。また、製造業や流通業向けには、自動倉庫、搬送システム、ピッキング・ソーティングシステム、情報管理システムといったロジスティクスシステムおよびFAシステムを幅広く展開し、工場や倉庫の自動化・省力化を推進しています。半導体工場向けには、クリーンルーム環境に対応した搬送装置や保管・バッファ装置、搬送制御・管理システムを提供し、高度な生産環境を支えています。 工作機械事業では、平行2軸型CNC旋盤、CNCターニングセンタ、タレットパンチプレス、ファイバーレーザ加工機、プレスブレーキなどの金属加工機械を開発・製造し、自動車部品や精密機械メーカーなどの顧客に供給しています。情報機器事業では、デジタル複合機、ファクシミリ、ネットワークセキュリティ製品のほか、成形業や一般製造業向けの生産管理システム(MES)を提供し、オフィスや生産現場の情報化を支援しています。同社は、長年にわたり培ってきた自動化・省力化技術を基盤に、顧客との密接なパートナーシップを通じて革新的な製品・ソリューションを創出し、24時間365日の充実したカスタマーサービス体制で製品ライフサイクル全体をサポートする強みを持っています。ISO9001認証に基づく高品質なモノづくりと、多様な事業領域で培われた技術とノウハウのシナジーを活かし、持続可能な社会の実現を目指しています。 グローバルに事業を展開し、アジア、欧州、北中南米に多数の拠点を持ち、各地域の顧客ニーズに応じた製品供給とサービス提供を行っています。特に、フィンランドのCIMCORP社やスウェーデンのAGVE社を子会社化することで、ロジスティクス自動化分野におけるAGV/ロボットシステムや管理システムの開発・製造販売能力を強化し、多様な産業の自動化ニーズに対応しています。
NTN株式会社
上場売上 3,462億円(2025/03)
NTN株式会社は、1918年の創業以来100年以上の歴史を持つグローバルなベアリングメーカーです。同社の主要事業は、軸受(ベアリング)、ドライブシャフト、精密機器商品等の製造および販売であり、これらの製品を通じて持続可能な「なめらかな社会」の実現を目指しています。主力商品であるベアリングは、自動車、鉄道車両、電子機器、風力発電装置、建設機械、航空機など、あらゆる機械の回転を支える基幹部品であり、軸の摩擦を極限まで減らすことで機械の省エネルギー化に貢献するエコな商品として世界中で活用されています。 特に、自動車分野では、車体の重さを受け止めタイヤをなめらかに回転させるハブベアリングや、エンジンやモーターの動力をタイヤに伝えるドライブシャフトにおいて高い世界シェアを誇ります。電気自動車やハイブリッド車の普及に対応し、e-Axleで使用される樹脂モールド絶縁軸受や高速深溝玉軸受など、カーボンニュートラルに貢献する商品を開発・提供しています。 また、同社はベアリング技術を応用した新領域への展開も積極的に進めています。サービス・ソリューション事業では、センサ内蔵転がり軸受「しゃべる軸受」や「NTNポータブル異常検知装置」といった予知保全システムを提供し、製造現場の省人化・効率化に貢献。自然エネルギー商品としては、風力発電装置向けのノウハウを活かした移動型独立電源「N3エヌキューブ」を販売し、再生可能エネルギーの利用を促進しています。さらに、製造現場の自動化に不可欠なロボット向けに、手首関節モジュール「i-WRIST」などのロボット周辺モジュールも提供しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた「開拓者精神」と「共存共栄精神」に基づく独創的な技術開発力と、世界トップクラスの品質、そしてグローバルな生産・販売ネットワークです。航空機用ベアリングや超大形ベアリングの国産化を日本で初めて成功させるなど、常に技術革新を追求してきました。顧客のニーズに応じた多様な特長やサイズのベアリングを提供し、自動車、産業機械、補修市場など幅広い顧客層に対し、高効率で信頼性の高いソリューションを提供することで、世界中の人々の生活と産業の発展を支えています。
ジャパンマリンユナイテッド株式会社
売上 3,004億円(2025/03)
ジャパン マリンユナイテッド株式会社は、100年以上の歴史を持つ4つの重工会社の造船部門の再編を経て2013年に設立された、日本を代表する総合造船会社です。同社は「船舶海洋分野の技術とものづくりで社会の発展に貢献する」という理念のもと、世界トップクラスの技術リソースと生産・研究設備を駆使し、多岐にわたる事業を展開しています。主要事業は、商船事業、艦船事業、海洋・エンジニアリング事業、そしてライフサイクル事業の4つの柱から成り立っています。 商船事業では、原油・ガス運搬タンカー、生活物資運搬コンテナ船、国内物流を担うカーフェリーなど、多様な種類の商船の建造・修理を手がけています。特に、優れた燃費性能を持つ省エネ型船舶の建造能力が高く評価されており、日本シップヤード株式会社との合弁事業を通じて、世界トップクラスの技術力と造船設備を保有しています。艦船事業では、護衛艦、砕氷艦、掃海艦艇、巡視船など、高度な技術が要求される防衛省・海上保安庁向けの艦船建造・修理において、砕氷・掃海の分野で国内シェア100%を維持するオンリーワンの技術力を誇ります。国内最大の4事業所5拠点で、米軍艦船の修理も手がけるなど、その即応性と技術力は高く評価されています。 海洋・エンジニアリング事業では、造船で培ったノウハウを基盤に、海洋石油掘削リグ、石油生産プラットフォーム、浮体式石油・ガス生産・貯蔵・積出設備といった大型海洋構造物の設計・建造・改造に加え、近年は洋上風力発電設備やSEP船の建造にも注力し、エネルギーの新たな可能性に挑戦しています。ライフサイクル事業は、グループ会社の株式会社IMCと連携し、船舶の就航から解撤までの一生をトータルでサポート。沖修理、点検、アフターサービス、舶用機器・部品販売、船舶管理システム提供など、国内外の幅広いネットワークと重工系メーカー時代に培った油圧技術を活かし、船舶の安全運航と経済的な運用に貢献しています。 同社は、国際海事機関が掲げる2050年GHG排出ネットゼロ目標達成に向け、新燃料船、液化CO2運搬船、自動運航船などの次世代技術開発にも積極的に取り組み、産官学連携によるオープンイノベーションを推進しています。ICTやIoT、AI、ロボット技術を活用したスマートファクトリー化や生産性向上にも力を入れ、「海事生産性革命」をリードし、日本の造船業界の発展と世界の海事業界のトップランナーを目指しています。
株式会社ダイフク
上場売上 2,874億円(2025/12)
株式会社ダイフクは、1937年の創業以来、自動マテリアルハンドリング技術を核に、多様な産業の顧客ニーズに応え成長を続けているグローバル企業です。同社は、コンサルティングから設計、製造、据付、アフターサービスまで一貫したトータルソリューションを提供し、顧客の課題解決を支援しています。主要事業として、eコマース、小売、卸売、運輸、倉庫業、食品、医薬品、化学品などの流通・製造業向けに、自動倉庫、搬送、仕分け、ピッキングシステムを提供する「Intralogistics(イントラロジスティクス)」を展開。IoTやAIといった最先端技術を組み込み、スマートロジスティクスを実現しています。また、半導体やフラットパネルディスプレイ製造に不可欠なクリーンルーム対応の搬送・保管システムを提供する「Cleanroom(クリーンルーム)」事業では、世界有数のエレクトロニクス企業に多数のシステムを納入し、高い稼働率を支えています。自動車産業向けには、半世紀以上にわたり自動車メーカーの生産ラインを支えるシステムを提供し、部品物流など多岐にわたるニーズに対応。さらに、空港向けには手荷物処理システムや自動チェックインシステム、手荷物検査システムなどをグローバルに展開する「Airport(エアポート)」事業、日本と韓国を中心にガソリンスタンドや自動車ディーラー向けに洗車機を提供する「Auto Wash(オートウォッシュ)」事業、子会社コンテックを通じて産業用コンピュータやIoTソリューションを提供する「Electronics(エレクトロニクス)」事業も手掛けています。同社の強みは、ハードウェアとソフトウェアの自社開発能力、豊富な製造・システムインテグレーション経験、そして24時間365日の予防・是正メンテナンスを含む包括的なサポート体制にあります。研究開発への積極的な投資とオープンイノベーションを通じて技術革新を推進し、DX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させることで、顧客の多様なニーズに迅速に対応し、グローバルサプライチェーンを支えています。世界24カ国・地域に拠点を持ち、売上の72%以上を海外事業が占めるなど、国際的な競争力も有しています。
ヤンマーパワーテクノロジー株式会社
売上 2,837億円(2025/03)
ヤンマーパワーテクノロジー株式会社は、「世界を動かす原動力」を標榜し、人と技術の力を信じ、原点から未来へ向けて技術で暮らしを支える企業です。同社は、世界の厳しい排出ガス規制に対応した各種産業向けディーゼルエンジンを国内外へ幅広く提供しており、びわ工場ではその生産を担っています。木之本工場では最先端の加工技術を駆使してエンジンの主要部分を生産し、伊吹工場では高効率・高品質なエンジン生産を追求し、自工程完結の仕組みを導入しています。また、大森工場ではエンジンに使用される燃料噴射ポンプの主要部品加工から組立までを一貫して行い、長浜サイトでは「ヤンマー品質」を守りスムーズな供給を実現するとともに、研修道場で未来を支える人材育成にも注力しています。さらに、小形エンジン研究開発センターでは次世代の動力を生み出すための革新的な技術を探求し、未来社会の基盤を築いています。同社のエンジンは、農業分野ではトラクターや田植え機に搭載され日本の食文化を支え、建設機械では静音性と高出力を兼ね備え都市化に貢献しています。マリンボートにおいてはレジャーから漁業まで幅広い用途で安全かつ力強い航行を支え、ガスヒートポンプエアコンではヤンマーエンジンとガスを組み合わせることで、クリーンで高効率な冷暖房システムを実現し、省エネ性・静音性・環境性に優れたシステムとして国内トップクラスのシェアを誇り、学校や公共施設など多くの人々の集まる場所で活躍しています。このように、同社は多岐にわたる産業と人々の暮らしを、その確かな技術力と高品質な製品で支え続けています。
株式会社オカムラ
上場売上 2,791億円(2025/03)
株式会社オカムラは、「豊かな発想と確かな品質で、人が活きる環境づくりを通して、社会に貢献する」というミッションを掲げ、「よい品は結局おトクです」をモットーに、多岐にわたる事業を展開する総合ファニチュア・システムメーカーです。同社の主要事業は、機能性と快適性を追求した働く空間を創造する「オフィス環境事業」、多様な業態・業種に最適な店づくりを提案する「商環境事業」、ロジスティクスをトータルサポートする「物流システム事業」、そして高度な技術が生み出す高品質な「パワートレーン事業」の4つです。 オフィス環境事業では、オフィス、教育・文化施設、医療・福祉施設、研究施設、自治体庁舎、ホームファニチュア・在宅ワーク向けに、チェア、デスク、収納、パーティション、ワークブース、ICT機器、セキュリティ製品など幅広い製品を提供しています。特に、エルゴノミックメッシュチェア「コンテッサ」や上下昇降デスク「スイフト」、ワークブース「テレキューブ by オカムラ」などは代表的な製品です。商環境事業では、システム陳列什器、プロモーション什器、冷凍冷蔵ショーケース、店舗管理システムなどを提供し、食品スーパー、ドラッグストア、調剤薬局、書店、ホームセンターなど多様な店舗のニーズに応えています。物流システム事業では、自動倉庫、搬送システム、仕分けシステム、ピッキングシステム、物品棚、WMS(倉庫管理システム)などを通じて、物流センターの効率化を支援しており、ロボットストレージシステム「AutoStore」や自律移動ロボット「ORV」、倉庫最適化システム「オプティファイ」といった先進技術も導入しています。パワートレーン事業では、自動車部品や産業機械部品の製造を手掛け、高い技術力を誇ります。 同社は、創業以来培ってきた「創造、協力、節約、貯蓄、奉仕」の社是と「協同の工業」の精神を基盤に、品質とデザイン性に優れた製品開発に注力。国内外に生産拠点とショールームを展開し、グローバルな事業展開を進めています。また、「中期経営計画2025」では「新たな需要の創出」と「需要創出型企業への変革」を掲げ、人財育成、デジタル技術活用、多品種変量生産への対応、市場に根ざした海外事業の展開を強化しています。サステナビリティを経営の重要課題と位置づけ、「人が活きる社会の実現」を目指し、地球環境への取り組みや従業員の働きがいの追求にも力を入れています。
株式会社シマノ
上場売上 2,765億円(2025/12)
株式会社シマノは、大正10年(1921年)の創業以来、「人と自然のふれあいの中で、新しい価値を創造し、健康とよろこびに貢献する」という使命のもと、世界の人々に愛される「こころ躍る製品」を提供する「Value Creating Company」として事業を展開しています。同社は、自転車部品、釣具、ローイング用品の3つの主要事業をグローバルに展開し、世界中に製造・販売拠点を有しています。 自転車部品事業では、世界のトップレーサーから日常の通勤・買い物に利用する一般ユーザーまで、幅広いニーズに応える高品質・高性能なコンポーネントを提供しています。旗艦シリーズであるDURA-ACEでは、Di2のような最先端の電子制御技術を導入し、変速速度と精度を劇的に向上させています。また、内装変速ハブによる低メンテナンス性やハブダイナモ内蔵による軽いペダリングなど、日常生活に密着した快適性も追求。長年培った金属加工技術を活かし、高精度かつ高耐久性を実現することで、自転車利用の促進、環境に優しいライフスタイルの普及、環境保全への貢献を目指しています。 釣具事業においては、単に魚を釣る道具としてだけでなく、釣りを「楽しむ」ための道具として捉え、釣り人の感性や潜在的な期待に応える製品開発に注力しています。基本性能の向上に加え、視覚的イメージ、グリップ感、使用者の快適性を追求した革新的な機能とデザインを融合。ウェブサイト上の「Shimano TV」などを通じて釣りの楽しさを発信し、既存の釣り文化の振興と新しい釣り文化の創造に貢献しています。 ローイング用品事業では、同社の世界的に評価の高いサイクリング技術を応用し、ローイングの世界に参入しました。Shimano Rowing Dynamics フットストレッチャーシステムは、バインディングシステムを組み込んだローイングシューズと、シューズを固定するフットストレッチャーで構成され、ステップイン・ステップアウトの容易さが特徴です。ボートに固定されたシューズを共有するのではなく、個々の漕ぎ手が自身のシューズを使用できる「個人シューズコンセプト」を導入することで、ローイングスポーツをより快適でスタイリッシュなものにすることを目指しています。 同社の強みは、堺で受け継がれてきた金属加工技術を最先端技術へと昇華させ、卓越した強度と軽量化、過酷な条件下での耐久性を両立させる技術力にあります。精密加工された金属部品の熟練した組み立ては、完璧な機能性とユーザーの感性に訴えかける美しさを生み出しています。グローバルなニーズを深く洞察し、大胆なアイデアと精密な行動を通じて、常に時代に適合した付加価値の高い製品を提供し続けることで、世界中の人々に「こころ躍る体験」を提供し続けています。
三和シヤッター工業株式会社
売上 2,484億円(2025/03)
三和シヤッター工業株式会社は、シャッター、ドア、間仕切、フロントなどの開口部を中心としたスチール建材の製造、販売、施工、メンテナンスを一貫して手掛ける総合建材メーカーです。同社は「安全・安心・快適を提供することにより社会に貢献する」を使命とし、戸建住宅、集合住宅、店舗、ガレージ、倉庫といった幅広い建築物や用途に対応する製品を提供しています。主要な事業領域としては、ビル・商業施設向けのシャッター商品、スチールドア、防水商品、シャッター関連商品、そして住宅向けの窓シャッター、ルーバー窓、ガレージ商品など多岐にわたります。特に、近年激甚化する地震、台風、集中豪雨といった自然災害から人命と大切な資産を守るための防災関連商品の開発・提供に注力しており、高耐風圧窓シャッター「マドモア耐風ガード」のような先進的な製品も展開しています。 同社の強みは、シャッター分野で国内トップクラスのシェアを誇る製品力と技術力にあります。全国に300以上の拠点を持ち、24時間365日対応のフルタイムサービス体制を業界に先駆けて導入することで、迅速な緊急修理やメンテナンスを提供し、アフターサービス体制の充実を図っています。また、防火設備における新たな定期検査報告制度に適合した専門性の高い検査を行うなど、より安全・安心な商品とサービスをお客様に届けることに日々邁進しています。ISO9001、ISO14001、ISO/IEC17025といった国際規格の認証を取得し、品質管理、環境保全、試験技術の向上にも積極的に取り組むことで、お客様との信頼関係構築を第一義としています。顧客層は一般消費者から建築・設計事務所、法人顧客まで幅広く、多品種化によるトータル提案を通じて、都市空間、商空間、住空間のさまざまなシーンで人々の暮らしを支えるビジネスモデルを展開しています。
タカラスタンダード株式会社
上場売上 2,433億円(2025/03)
タカラスタンダード株式会社は、水まわり専業メーカーとして、1912年の創業以来100年以上にわたり、独自の「高品位ホーロー」技術を核とした総合住宅設備機器の製造・販売を手掛けています。同社は、世界で初めてホーローキッチンの開発に成功するなど、ホーローのパイオニアとしてその可能性を追求し続けてきました。主要事業は、キッチン、浴室、洗面化粧台、トイレ、給湯器、ホーロー壁装材などの住宅設備機器の提供です。これらの製品は、ホーローが持つ「キレイ、安心、心地よさ」という特性を最大限に活かし、耐久性、清掃性、デザイン性に優れた高品質な暮らしを提案しています。 対象顧客は、新築・リフォームを検討する一般消費者から、ホームビルダーや企業まで多岐にわたります。同社の強みは、ホーローという他社にはない独自素材へのこだわりと、全国約160ヶ所に展開する業界最多の地域密着型ショールーム網です。約800人のショールームアドバイザーが顧客と直接対話し、「見て、触れて、納得」できる体験を提供し、質の高い提案力と適正価格での商品提供を通じて、顧客との信頼関係を築いています。また、製品の設計・製造・出荷の全段階で厳格な品質管理を行い、製品安全の確保にも努めています。ホーローと水回り機器事業を通じて、人々の生活レベル向上に貢献し続けることを原動力とし、国内市場を基盤に海外展開も進めることで、光り輝く魅力ある企業を目指しています。
リンナイ株式会社
上場売上 2,347億円(2025/03)
リンナイ株式会社は、1920年の創業以来、「熱と暮らし」をテーマに、熱エネルギー機器の開発・製造・販売を通じて世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきた総合熱エネルギー機器メーカーです。同社の主要事業は、給湯器、ふろ給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システムなどの「給湯機器」、テーブルコンロ、ビルトインコンロ、オーブン、食器洗い乾燥機、レンジフード、炊飯器などの「厨房機器」、ファンヒーター、FF暖房機、赤外線ストーブなどの「空調機器」、業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器などの「業務用機器」、そして衣類乾燥機や赤外線バーナー、部品といった「その他」の多岐にわたる製品群で構成されています。 同社は「Creating a healthier way of living(健全で心地よい暮らし方を創造します)」をブランドプロミスに掲げ、生活の質の向上と地球環境問題への対応という二つの社会課題解決に注力しています。具体的には、湯切れのない利便性を提供するタンクレスガス給湯器、家事負担を軽減するガス衣類乾燥機や食器洗い乾燥機、安全性向上のためのセンサー付きコンロや無線LAN対応リモコン、衛生・健康増進に寄与するマイクロバブルバスユニットや浄水器、災害時にも機能するエコワンやガスコンロなど、お客様の「楽しみ」や「ワクワク」を体現する高付加価値商品を展開しています。 また、地球環境への貢献として、高効率なエコジョーズやエコワンによるCO2排出量削減、コンデンシングボイラーや燃焼効率の良いガスコンロ、太陽熱温水パネルの普及、石炭ボイラーからガスボイラーへの転換によるPM2.5排出量低減など、低炭素社会から脱炭素社会を見据えた製品開発と販売を推進しています。同社の強みは、長年培ってきた熱エネルギーに関するコア技術と、水素燃焼技術やAir Bubble Technologyなどの先進技術開発力にあります。 ビジネスモデルとしては、日本国内に加えて、北中南米、アジア・オセアニア、ヨーロッパなど世界各地に製造・販売拠点を持ち、それぞれの地域の生活文化、気候条件、エネルギー事情に適した製品を現地生産・現地販売するグローバル展開を推進しています。これにより、世界中の一般家庭から業務用施設まで幅広い顧客層に対し、高品質で環境に配慮した製品とサービスを提供し、持続的な成長を目指しています。2025年3月期連結実績では、売上高4,603億円、従業員数10,908名を達成しており、今後も「健康と暮らし」分野への事業領域拡大や、アメリカ・中国市場でのさらなる規模拡大を図っています。
コベルコ建機株式会社
売上 2,344億円(2025/03)
コベルコ建機株式会社は、建設機械の製造、販売、サービスをグローバルに展開するリーディングカンパニーです。同社は、油圧ショベルとクレーンを主要製品としており、世界各地の建設現場やインフラ整備プロジェクトに不可欠な機械を提供しています。製品は、東南アジア、オーストラリア、ニュージーランド、中国、インド、ヨーロッパ、北米、中南米、アフリカ、中東、ロシア・CISなど、広範な地域で販売されており、各市場の特性に応じたきめ細やかな販売・サービスネットワークを構築しています。同社の事業モデルは、製品の提供に留まらず、遠隔監視システムによる稼働状況のモニタリングや、高品質な中古建設機械の提供、そして包括的なアフターサービスを通じて、お客様の機械のライフサイクル全体をサポートすることにあります。同社の強みは、「ユーザー現場主義」という企業哲学に基づき、お客様の現場の声に徹底的に耳を傾け、それを製品開発に反映させる点にあります。これにより、現場の作業効率向上と環境負荷低減を両立させる最先端技術を追求し、例えば7トンクラスのバッテリー駆動式電動ショベルの開発・展示など、革新的なソリューションを提供しています。「MADE BY KOBELCO」として世界共通品質を掲げ、高い信頼性と耐久性を持つ製品を提供することで、建設業界のプロフェッショナルから厚い信頼を得ています。同社は、シンプルに本質を突き詰める姿勢、迅速な行動力、オープンな発想、そして困難な課題に挑戦し続けるスピリットを大切にし、安全・安心、コンプライアンス、品質をプロミスとして掲げ、豊かな社会の建設に貢献することを使命としています。
住友重機械工業株式会社
上場売上 2,302億円(2025/12)
住友重機械工業株式会社は、1888年の創業以来、社会と産業の発展を支え続けてきた総合機械メーカーです。同社グループは、一般産業機械から最先端の精密機械、建設機械、船舶、環境・プラント機器まで多岐にわたる製品とソリューションを世界中に提供しています。メカトロニクス分野では、エレベーターや産業ロボット、工場の生産ラインなどで不可欠な減速機や、高精度なものづくりを支える精密減速機「サイクロ®減速機」を提供。また、スマートフォンや自動車の自動運転に搭載される半導体製造の要となるイオン注入装置、医療用MRI向けに世界で約90%の圧倒的シェアを誇る極低温冷凍機、さらにはがん診断用サイクロトロンや陽子線がん治療装置といった医療機器の開発・製造を通じて、人々の健康と安全に貢献しています。インダストリアルマシナリー分野では、プラスチック製品の生産性・品質向上を実現する最先端の射出成形機、自動車や航空機の基幹部品製造に用いられる鍛造プレス、レーザ加工機などを提供し、ものづくり産業を支えています。ロジスティクス&コンストラクション分野では、倉庫作業の効率化と安全性向上に貢献するフォークリフトや物流システム、造船所や様々な分野で活躍する大型クレーン、建設現場で不可欠な油圧ショベルなどの建設機械を提供し、社会インフラの構築と維持に貢献しています。エネルギー&ライフライン分野では、工場排水を浄化し環境負荷を低減する産業排水処理装置、独自の技術で海洋汚染防止に配慮したオイルタンカー、脱炭素社会実現に向けた洋上風力発電の基礎構造物や関連船舶の設計・製造、AIを活用した次世代バイオマス発電設備運用支援システム、循環流動層ボイラなどを通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。同社は「モノづくりを支える確かな技術で、世界をもっと豊かに」を使命とし、ナノテクノロジーから巨大構造物まで「動かし、制御する」技術を駆使。DX推進にも積極的に取り組み、AIや映像・センサーデータを活用したシステム開発など、技術革新を通じて顧客価値の最大化と社会課題の解決を目指しています。グローバルな生産・サービスネットワークを構築し、世界各地の顧客に一流の商品とサービスを提供し続けることで、社会基盤の構築、生活の質の向上、資源・エネルギーの再利用といった未来の実現に貢献しています。
カヤバ株式会社
上場売上 2,242億円(2025/03)
カヤバ株式会社は、油圧技術を核とした振動制御およびパワー制御の分野で世界をリードする総合油圧機器メーカーです。同社は「人々の暮らしを安全・快適にする技術や製品を提供し、社会に貢献する」という経営理念のもと、幅広い産業分野に高品質な製品とサービスを提供しています。主要事業として、自動車、二輪車、鉄道車両向けのショックアブソーバ、パワーステアリング、ベーンポンプなどを開発・提供するオートモーティブコンポーネンツ(AC)事業を展開し、ドライブやモータースポーツにおける快適性、安全性、運動性能の向上に貢献しています。また、建設機械や産業車両向けのピストンポンプ、各種モータ、油圧シリンダ、コントロールバルブといった油圧機器を提供するハイドロリックコンポーネンツ(HC)事業では、小形精密化、電子化、システム化に対応し、モノづくりの現場を支えています。さらに、国内最大シェアを誇るコンクリートミキサ車をはじめ、粉粒体運搬車、剪定枝粉砕処理装置などを開発・製造する特装車両事業も手掛け、高い混錬・排出性能と環境性能で現場の作業効率を高めています。特に、免震・制振用オイルダンパーは建築物・構造物の安全性を確保する重要な製品であり、同社は過去の品質問題への対応として、厳格な品質管理体制の再構築、新検査システムの導入、検査データの自動記録化と改ざん防止、第三者機関による評価、内部監査体制の強化などを徹底し、「品質経営を極める」ことを中期経営計画のスローガンに掲げています。これにより、顧客からの信頼回復とさらなる品質向上に努め、IoTやDX技術を活用した革新的なモノづくりを推進し、持続可能な成長と企業価値向上を目指しています。
カナデビア株式会社
上場売上 2,163億円(2025/03)
カナデビア株式会社は、「技術の力で、人類と自然の調和に挑む」を企業使命とし、多岐にわたる事業領域で社会課題の解決に貢献するソリューションパートナーです。同社の主力事業は、環境、機械・インフラ、脱炭素化の3分野に大別されます。環境分野では、ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント、上下水・汚泥再生処理プラントなど、資源循環型社会の実現に不可欠な施設の設計・調達・建設から運営・保守までを一貫して手掛け、持続可能な社会基盤を支えています。機械・インフラ分野では、半導体・食品・医療機器製造向けの精密機械、FA・フィルム製造加工設備、精密鋳造品、電子制御機器に加え、橋梁、水門、防災関連機器といった社会インフラ製品を提供し、安全で豊かな街づくりに貢献しています。脱炭素化分野では、CO2削減技術やクリーンエネルギーの提供を通じて、脱炭素社会の実現を目指し、舶用機器、プラント機器、電気分解技術、メタネーション、風力発電などのソリューションを展開しています。 同社は、長年にわたるエンジニアリングとものづくりの強みを活かし、日本初の鋼船建造や発電付大型ごみ焼却施設、世界初のマルチフェイスシールド掘進機、スーパーごみ発電、旋回式浮体橋など、数々の画期的な実績を積み重ねてきました。近年では、デジタル技術を積極的に活用するDX戦略「Kanadevia DX」を推進し、「事業DX」「企業DX」「DX基盤」の3つの柱で、製品・サービスのIoT化、AIやICTを活用した顧客価値の最大化、業務効率化、DX人材育成に取り組んでいます。これにより、官公庁、自治体、電力会社、国内外の製造業、海運業、建設業など幅広い顧客層に対し、デジタルと融合した新たな価値を提供し、グローバル市場での競争力強化を図っています。
三菱重工航空エンジン株式会社
売上 2,108億円(2025/03)
三菱重工航空エンジン株式会社は、航空機用エンジンの設計、製造、修理、および関連部品・コンポーネントの販売、アフターサービスを専門とする企業です。同社は、航空機エンジンのライフサイクル全体にわたる包括的なソリューションを提供し、日本の航空産業を支える重要な役割を担っています。かつては防衛省向けの航空機エンジン事業も手掛けていましたが、世界的な航空旅客需要の増加と商業航空機エンジン事業の拡大に対応するため、2025年4月1日をもってこの防衛関連事業を親会社である三菱重工業株式会社へ移管しました。この戦略的な事業再編により、同社は商業航空機エンジン分野への資源配分を最適化し、より一層の事業成長を目指しています。長年にわたり培ってきた最先端の技術力と豊富な経験を活かし、高性能かつ高信頼性の航空機エンジンを提供することで、国内外の航空会社や航空機メーカーの多様なニーズに応えています。また、エンジンのメンテナンスやオーバーホール、部品供給といったアフターサービスにも注力し、顧客の航空機の安全運航と効率性向上に貢献しています。同社の事業は、グローバルな航空市場の発展に不可欠な基盤技術を提供し、持続可能な航空輸送の実現に寄与しています。
株式会社大島造船所
売上 2,037億円(2025/03)
株式会社大島造船所は、船舶事業、鉄構事業、農産事業の3つの主要事業を展開しています。主力である船舶事業では、世界の海上輸送量の約3割を占めるばら積み貨物船(バルクキャリア)の建造に特化し、年間約40隻という世界トップクラスの生産性と効率を誇ります。同社は3万トンから10万トン級の中小型バルクキャリアを中心に、石炭運搬船、木材チップ運搬船、苛性ソーダ運搬船、アイスクラス船、オープン型船など多種多様な船型を建造。さらに、空気潤滑法(AL法)適用船、硬翼帆式風力推進装置「ウインドチャレンジャー」搭載船、LNG燃料船といった環境負荷低減技術を積極的に導入した次世代型船舶の開発・建造にも注力し、世界中の海運会社に提供しています。同社の強みは、1ドックでの4隻並列建造という独自の建造法と、DNVGLなどの船級協会や大学との連携による先進技術開発力にあります。鉄構事業では、造船所の大型設備を活かし、橋梁や浮桟橋などの海洋鋼構造物の建設、および補修・補強といった保全工事を手掛け、社会インフラの整備に貢献。長崎県内の大島大橋、女神大橋、新西海橋などの実績を持ち、地方自治体や公共機関が主な顧客です。農産事業では「地域と共に」をモットーに、「大島トマト」などの特産品を全国に届けることで、地域活性化にも寄与しています。同社は、世界一流の製品とサービスを通じて、地域、日本、そして世界の人々に豊かな生活を提供することを目指しています。
もっと見る (+70)閉じる
アズビル株式会社
上場売上 2,024億円(2025/03)
アズビル株式会社は、1906年の創業以来、「人を中心としたオートメーション」を追求し、計測と制御技術を核に、社会の持続可能な発展に貢献する企業グループを目指しています。同社の事業は、ビルディングオートメーション(BA)、アドバンスオートメーション(AA)、ライフオートメーション(LA)の三つのセグメントで構成されています。 ビルディングオートメーション事業では、オフィスビルや商業施設向けに、ビルディングオートメーションシステム、セキュリティシステム、各種サービス、ソリューションを提供しています。特にスマートビルディングソリューションにおいては、先進的なオートメーションとデジタルツイン技術を統合し、エネルギー効率の向上、レジリエンス強化、長期的な運用価値の実現に貢献しており、Frost & Sullivan社から複数回にわたり「Smart Building Solutions Company of the Year Award」を受賞するなど、業界リーダーとしての評価を確立しています。 アドバンスオートメーション事業では、工場やプラント向けに、高度な製品、サービス、ソリューションを展開しています。これには、産業用制御弁、空調用バルブ、スイッチ、各種流量計(渦流量計、熱式質量流量計)、空気圧機器、潤滑装置、検出器、電子制御機器、高付加価値圧力センサー(MEMSセンサー)などが含まれます。また、バルブ診断サービスを提供し、予期せぬトラブルや計画外の設備停止のリスクを低減します。同社は、AIや各種先進センシング技術を活用し、生産現場の安全性、生産性、価値向上に寄与する新製品・サービスを継続的に提供しています。 ライフオートメーション事業は、ライフラインやヘルスケアなど、人々の日常生活に密接に関わる市場を対象としており、都市ガス、LPガス、水道メーター、各種流量計、計装システムなどの開発・製造・販売を通じて、社会インフラを支えています。 アズビルは、グローバルに事業を展開し、アジア太平洋地域、北米、欧州、中東など世界16カ国で事業会社を擁しています。顧客との共創や他社との協業、ソリューション能力の強化を通じて、持続可能な社会の実現と、人々の安全・快適・達成感、そして地球環境保全に貢献することを目指しています。特に、測定、制御、メンテナンスの専門家やデータサイエンティストを育成する体系的な研修プログラムを通じて、グローバルなサービス事業の適応力を高め、顧客の多様なニーズに応える体制を強化しています。
株式会社三井E&S
上場売上 1,953億円(2025/03)
株式会社三井E&Sは、「Engineering & Services for Evolution & Sustainability」を意味する「E&S」を社名に冠し、社会の進化と持続に貢献する企業です。同社は、社会に不可欠な海上物流の推進力および運搬力として、世界のビジネスと暮らしを支えることを使命としています。主要事業は「舶用推進システム事業」と「物流システム事業」の二つの中核事業、そして「成長事業推進」です。 舶用推進システム事業では、舶用エンジンを基盤に、燃料供給装置などの周辺機器からアフターサービスまでを一貫して提供する船舶推進システムのトータルサプライヤーとして、船舶の安全かつ効率的な運航を支えています。特に、脱炭素社会の実現に向け、国内初の天然ガスを燃料とする船舶用ディーゼルエンジン「ME-GI」の開発・提供や、累計1億2,000万馬力に達する舶用大型エンジンの生産実績を誇ります。 物流システム事業では、港湾クレーン(岸壁用コンテナクレーン「ポーテーナ」、ヤード用トランスファークレーン「トランステーナ」など)の提供に加え、ターミナル運営をサポートするオペレーションシステムや遠隔監視システムなど、港湾のライフサイクル全域をサポートしています。これにより、世界の港湾における効率的な物流を推進し、東京港中央防波堤コンテナ埠頭Y3バース向けに最新鋭のコンテナクレーンを受注するなど、国内外で高い実績を築いています。 成長事業推進においては、水素やSAF燃料といった脱炭素に向けた新エネルギー市場への機械製品供給や、中核製品の周辺での製品・サービス提供による新事業創出を目指しており、グリーンとデジタルを切り口とした付加価値の高い製品開発・販売に注力しています。同社は、長年にわたる重工業分野での技術と経験を強みとし、顧客の潜在ニーズに応えるイノベーションを追求することで、持続的な企業価値向上と社会貢献を両立させるビジネスモデルを展開しています。
株式会社アマダ
上場売上 1,895億円(2025/03)
株式会社アマダは、1946年の創業以来、金属加工機械のグローバルメーカーとして世界のモノづくりを支えてきた事業持株会社です。同社は、金属や樹脂、セラミックなどを加工する多様な機械の開発・製造・販売・サービス(稼動保障)を手掛けています。加工機械の提供に留まらず、周辺装置、制御、ソフトウェアを含めたトータルソリューションを提供することで、顧客工場の自動化やDX推進に貢献しています。株式会社アマダ自身は、板金事業と微細溶接事業を直接展開しています。板金事業では、金属板の切断、曲げ、接合を行うレーザマシン、パンチングマシン、ベンディングマシン、溶接機に加え、自動化装置、金型、ソフトウェアまで幅広い製品を提供。微細溶接事業では、自動車の電装部品、二次電池、家電製品、医療機器などの電子部品の溶接、接合、マーキングに用いられるレーザ加工機を中心に展開しています。 アマダグループ全体としては、子会社・関連会社を含め101社で構成され、板金、微細溶接、切削、研削盤、プレス自動化ソリューション、大型プレス、基板加工機の7つの事業を世界100カ国以上に展開しています。同社の強みは、「お客さまとともに発展する」という経営理念のもと、商品の販売からメンテナンスまで自社で手掛ける「直販・直サービス体制」を構築している点です。これにより、顧客の課題を迅速に解決し、その要望を新たな商品・サービス開発に活かしています。また、DX・AI技術の活用、自動化の推進、環境負荷低減に寄与する商品開発、EV・半導体・医療といった次世代技術への加工対応を通じて、顧客のモノづくりを多角的に支援。IoTを活用した「V-factory」により、顧客の生産状況を見える化し、安定稼働と高付加価値生産をサポートしています。同社は、革新的な製品開発にも注力しており、3次元レーザ統合システム「ALCIS-1008e」や自動金型交換装置付きサーボベンディングマシン「EGB-1303ATCe」などが「十大新製品賞」や「機械工業デザイン賞」の最優秀賞を受賞するなど、その技術力は国内外で高く評価されています。さらに、未来の加工技術を共創する「AGIC(アマダ・グローバルイノベーションセンター)」や人材開発拠点「ATEC(アマダ・テクニカルエデュケーションセンター)」を通じて、技術力とエンジニアリング力の向上を図り、コア技術であるレーザ技術の強化にも注力しています。これらの取り組みにより、同社は金属加工業界におけるイノベーションを牽引し、持続的な成長を目指しています。
株式会社タダノ
上場売上 1,884億円(2025/12)
株式会社タダノは、世界をリードするLifting Equipmentメーカーとして、革新的なテクノロジーと安全性に基づいた製品・サービスをグローバルに提供しています。同社は、ラフテレーンクレーン、カーゴクレーン、高所作業車、車両積載車、軌陸車、橋梁点検車などの特殊車両の開発、製造、販売、およびアフターサービスを幅広く展開しています。特に、2023年には日本市場向け、2024年には北米市場向けに世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを発売し、走行・作業時のCO2排出ゼロを実現することで、脱炭素社会の実現に大きく貢献しています。製品開発においては、機械構造物から電子制御、油圧機器、各種センサー、AI、画像処理技術まで幅広い知識を統合し、高性能・高品質かつ優れたパッケージングを追求。衝突防止ソナーやクレーン自動化技術の研究開発にも注力し、安全性と操作性の向上を図っています。生産技術においては、「Next Generation Smart Plant」をコンセプトに、工場自動化や省力化、無人配膳システムなどを導入し、人と機械が安全に共存・協調できるスマート工場を目指しています。また、製品のライフサイクル全体にわたるきめ細やかなカスタマーサポートを提供し、製品納入時の操作説明から不具合対応、リコール、無償点検、技術講習会まで、お客様の製品価値を最大限に高めることに尽力。海外サービス部を通じて世界各地の販売代理店やグループ会社と連携し、グローバルなサービス体制を強化しています。同社の事業は、建設、インフラ整備、物流など多岐にわたる産業を支え、世界中の「Liftできないものはない」という挑戦を続けています。
株式会社竹内製作所
上場売上 1,875億円(2026/02)
株式会社竹内製作所は、1963年の創業以来、建設機械の開発、製造、販売、そしてアフターサポートを一貫して手掛けるグローバル企業です。同社は、1971年に「世界初のミニショベル」を、1986年には「世界初のクローラーローダー」を開発し、建設機械市場に新たな価値を創造してきました。主要製品としては、製品質量6トン未満のミニショベル、6トン以上の油圧ショベル、クローラーローダー、クローラーキャリア、そして深礎掘削機を幅広くラインナップしています。 同社の強みは、パワフルかつ耐久性、操作性、快適性に優れた独自の付加価値を持つ製品群にあり、高い市場評価とグローバルシェアを獲得しています。製品開発は全て国内で行い、生産は日米の拠点で実施。連結売上高のほとんどを海外向けが占める、真にグローバルな事業展開が特徴です。近年では、環境負荷低減への取り組みとして、リチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」の出荷を開始したほか、欧州ノンロード・エンジン第5次排出ガス規制に適合した製品も提供しています。 ミニショベル・油圧ショベルは、コンパクトな後方小旋回機から15トン級の大型機、独自のSide-to-Sideブーム構造を持つFRシリーズまで多岐にわたり、多様なアタッチメントとの組み合わせで幅広い作業に対応します。クローラーローダーは、最軽量モデルから、精緻な作業を可能にする『クリープ走行モード』搭載機まで揃え、クローラーキャリアは傾斜地や軟弱地での土砂運搬に威力を発揮します。深礎掘削機は、独自の70°開脚クローラー機構により狭い立坑での旋回を容易にし、安全性と作業効率を両立した電動式モデルを提供しています。これらの製品は、建設、土木、インフラ整備、まちづくりといった幅広い分野の顧客に利用されており、より安全で効率的、かつクリーンな社会の実現に貢献しています。同社は「世界初から世界のTAKEUCHIへ」という企業理念のもと、持続可能な開発目標にも積極的に貢献し、地球にやさしく豊かな社会の実現を目指しています。
株式会社三共
上場売上 1,793億円(2025/03)
株式会社三共は、パチンコ機およびパチスロ機の開発、製造、販売を主軸とする遊技機メーカーです。同社は「フィーバー」シリーズをはじめとする多様な遊技機を提供し、人気アニメやオリジナルコンテンツとのコラボレーションを通じて、遊技客に高品質なエンターテイメントを提供しています。特にパチンコ機市場においては長年にわたりトップクラスの市場シェアを維持しており、革新的な製品開発と「創意工夫」の精神で業界の活性化に貢献しています。 遊技機事業に加え、パチンコホール向けに玉補給システムや内装・運営に必要な各種製品の提供も行っています。これにより、遊技機の供給からホール運営のサポートまでをワンストップで提供できる体制を構築し、取引先の多様なニーズに応えています。また、既存事業とのシナジーを追求するため、漫画やアニメなどのコンテンツIPの創出および展開といった新規事業にも注力しており、多角的な事業展開を進めることで企業価値の持続的な向上を目指しています。 同社は、部品の共有化やリサイクル率の向上、開発効率の改善によるコスト削減にも積極的に取り組み、収益性の強化を図っています。パチスロ機市場においても存在感を高めるべく、安定したタイトル供給とヒット作の創出を目指し、業界を牽引するリーディングカンパニーとしての地位を確立しています。遊技機の性能向上や多様な演出を通じて、幅広い層の遊技客に楽しさを提供し続けています。
日立GEベルノバニュークリアエナジー株式会社
売上 1,782億円(2025/03)
日立GEベルノバニュークリアエナジー株式会社は、日立製作所と米国GEベルノバ社(旧ゼネラル・エレクトリック社)の経営資源を融合し、2007年7月1日に設立された原子力専門メーカーです。同社は、半世紀にわたる両社の豊富な実績と技術・経験を受け継ぎ、発電用軽水型原子炉施設、高速炉施設、原子燃料サイクル関連施設、およびその他関連製品の設計、製造、販売、据付、保守に関する業務を一貫して手掛けています。同社の事業は、福島第一原子力発電所に関わる廃炉・除染などの技術開発やサービス提供から、原子力発電所や再処理工場の安全性向上ソリューションの提供、原子力発電所の再稼動推進、六ケ所再処理工場の竣工、新規原子力発電所の建設まで多岐にわたります。また、カーボンニュートラル達成、エネルギーセキュリティ向上、世界的な電力需要増大といった背景から高まる原子力発電への期待に応えるため、プラントの安定運転支援や、安全性を向上させた革新炉(大型炉・小型炉)の開発にも積極的に取り組んでいます。特に、BWRX-300小型モジュール炉の国際展開では、ポーランド、米国、カナダでの実績を積み重ねています。同社は、長年培ったオペレーション&メンテナンス・サービス技術に加え、日立グループのデジタルソリューション「Lumada」を活用し、原子力発電所の安全・安定運転を支援する最適なソリューションを提供しています。具体的なサービスとして、機器の保全周期最適化、AIリスク予測と非接触UTセンサを組み合わせた配管減肉測定、国内外で90件以上の実績を持つ化学除染技術HOP法による被ばく低減、配管・圧力容器検査装置(ISI装置・UT装置)、ロバスト撮影とAIを活用した原子炉内遠隔目視試験システム、MR技術による埋込金物の検査作業合理化、空調設備の遠隔監視診断、日立先進プラント性能監視診断システム「HAPPS」による稼働率向上・保全適正化などがあります。さらに、ウォータージェットピーニングや超小型水中ロボットによる予防保全・補修・取替、10x10高燃焼度燃料による長期サイクル運転支援、高経年化対応として統合的な保全マネジメントやオンライン貴金属注入技術の導入推進、作業員の教育・訓練、サイバー防衛訓練を含むセキュリティ教育サービスも提供し、原子力発電所のライフサイクル全体をサポートしています。これらの取り組みを通じて、同社は信頼性の高いモノづくりとデジタル技術を融合させ、エネルギーの安定供給、CO2排出量削減、放射性廃棄物の有害度低減、脱炭素社会の実現に貢献しています。主な顧客は、原子力発電所を運営する電力会社や再処理工場事業者です。
ナブテスコ株式会社
上場売上 1,771億円(2025/12)
ナブテスコ株式会社は、「うごかす、とめる。」をコア技術とし、独創的なモーションコントロール技術で移動・生活空間に安全・安心・快適を提供するグローバル企業です。同社の事業は多岐にわたり、ものづくり、人やものの移動、日常生活と福祉の3つの主要領域で展開されています。ものづくり分野では、産業用ロボットの関節用途で世界シェア約60%を誇る「精密減速機RV」を提供し、高精度・高剛性・コンパクト・軽量な特性で製造品質の安定とロボットの高効率化に貢献しています。また、風力発電機の故障回避や長寿命化を実現する「風力発電機用CMFS機器」や、物流・搬送現場の自動化・無人化に貢献する「ワイヤレス給電・充電システム」も手掛けています。人やものの移動分野では、新幹線をはじめとする鉄道車両用ブレーキ・ドアシステムで国内トップクラスのシェアを持ち、安全で快適な鉄道輸送を支えています。航空機向けにはフライト・コントロール・アクチュエーション・システムを提供し、国産機で約100%のシェアを確立。大型船の安全で最適な航行を支える舶用エンジン遠隔制御システムは国内約45%、世界約40%のシェアを占め、環境対応も推進しています。商用車用ブレーキシステムでは、トラックやバスの安全と環境性に優れたエアブレーキ製品を提供し、国内主要メーカーに採用されています。日常生活と福祉分野では、建物用自動ドアで国内シェア60%、世界シェア20%を誇る「NABCO」ブランドを展開し、駅のホームドアも提供して利用者の安全と鉄道の定時運行に貢献しています。食品や洗剤などの充填包装を行う「包装機」はレトルト食品分野で国内シェア約85%を占め、食品ロス削減や食の安全に寄与。さらに、世界初のマイコン制御式インテリジェント義足膝継手「ALLUX」をはじめとする「福祉機器」を提供し、義足装着者の社会参加促進やノーマライゼーションの実現に貢献しています。同社はこれらの幅広い事業を通じて、社会課題の解決と持続的な企業価値の増大を目指しています。
グローリー株式会社
上場売上 1,754億円(2025/03)
グローリー株式会社は、1918年の創業以来、通貨処理機のパイオニアとして、社会に役立つ新たなモノ・ソリューションを提供し続けている企業です。同社は、硬貨や紙幣を正確に見分ける「認識・識別技術」と、1枚ずつ正確かつ高速に処理する「メカトロ技術」をコアテクノロジーとして確立し、これを基盤に幅広い事業を展開しています。主要市場は金融、流通・交通、遊技、そして海外市場です。金融市場では、国内シェア70%以上を誇るオープン出納システム、窓口用紙幣・硬貨入出金機、両替機などを提供し、金融機関の業務効率化に貢献。流通・交通市場では、スーパーマーケットやドラッグストア向けのつり銭機、百貨店やショッピングセンター向けの売上金入金機、交通機関向けの小型入出金管理機やコインロッカーなどを展開し、人手不足や購買行動の多様化といった課題に対応しています。遊技市場では、パチンコホール向けの玉・メダル貸機、計数機、賞品保管機、両替機、パチンコカードシステムなどを提供。海外市場では、アメリカ、欧州、中国など世界100カ国以上で金融機関向け紙幣入出金機や紙幣整理機、流通市場向けつり銭機、売上金管理機などを提供し、グローバルに事業を拡大しています。さらに、同社はこれらのコア技術を応用・発展させ、バイオメトリクス分野、特に顔認証技術の研究に積極的に取り組んでいます。業界最高クラスの高精度を誇る顔認証システムは、マスク着用時やウォークスルーでも99.9%の認証精度を実現し、不審者検知、患者の無断離院防止、優良顧客把握、キーレス入室、車両ナンバー認識など、多岐にわたるセキュリティ・利便性向上ソリューションとして、病院、商業施設、オフィス、ホテル、物流拠点などで導入されています。また、医療費後払いシステム、セルフオーダーKIOSK、データ・マネジメント・プラットフォームサービス、無人決済システム、ロボットシステムインテグレーションなど、DX推進や社会課題解決に貢献する新たなソリューション開発にも注力。企画から開発、販売、保守まで一貫した自社体制で、顧客の課題解決と社会の安心・安全な発展に貢献しています。
東芝エレベータ株式会社
売上 1,744億円(2025/03)
東芝エレベータ株式会社は、「安全・安心の、その先にある笑顔の実現へ」をミッションに掲げ、昇降機の専業メーカーとして、製品・システムの開発から設計、製造、販売、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社の主要事業は、エレベーター、エスカレーター、動く歩道の新設、既存設備のメンテナンス、そしてリニューアルです。新設においては、東京スカイツリーや台北101といったランドマークに超高速・大容量エレベーターを納入するなど、国内外で高い技術力と実績を誇ります。 メンテナンスサービスでは、人の力と最先端テクノロジーを融合させ、定期点検、修理、部品交換を通じて昇降機の安全・安心・快適な運行を支えています。また、既存設備の機能向上や安全性強化のためのリニューアル工事も手掛け、時代の要請に応じた抗菌・衛生対策、災害対策、ユニバーサルデザイン、防犯対策などを提供しています。 近年では、IoTとクラウド技術を活用した「東芝エレベータークラウドサービス ELCLOUD(エルクラウド)」を展開。スマートフォンからのエレベーター呼び出し、清掃・運搬ロボットとの連携、遠隔での運行状況確認や設定変更が可能な管理支援サービス(提供予定)を通じて、建物の価値向上と利用者の利便性向上に貢献しています。 さらに、ビルファシリティー事業として、自治体や民間企業向けに省エネルギーソリューションを提供しています。ESCO事業を核に、空調設備、熱源機器、LED照明の更新、太陽光発電や蓄電池システムによるBCP(事業継続計画)設備導入を推進。ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)化支援にも注力し、計画立案から補助金申請、施工、導入後の維持管理、効果検証までを包括的にサポートし、顧客の脱炭素社会実現に貢献しています。これらのサービスは、マンション、オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、医療福祉施設、学校、工場など多岐にわたる顧客層に提供されており、設計事務所、不動産デベロッパー、ゼネコンとも連携し、最適なソリューションを提供しています。
大和製罐株式会社
売上 1,629億円(2025/03)
大和製罐株式会社は、1939年の創業以来、日常生活に不可欠な各種容器の製造販売と、それに関連するシステム・プラントの研究開発・設計を手掛けるパイオニア企業です。同社の主要事業は、飲料、食品、化粧品、日用品向けの多岐にわたる容器の提供と、無菌環境ソリューションの提供です。 飲料容器分野では、ビール、ジュース、コーヒー、炭酸飲料などに使用される各種缶詰用空缶(2ピース缶、3ピース缶)の製造販売に加え、リシール性やファッション性を付加したニューボトル缶、健康・機能性飲料に適した小型のミニボトル缶、広口で香りが楽しめる広口リシール缶などを展開しています。これらの容器は、グラビアフィルムラミネート、エンボス成形、発泡インキ、鏡面光沢印刷といった先進技術を駆使し、高いデザイン性と機能性を両立しています。また、レトルト対応圧空カップやインモールドラベルカップといったプラスチック容器も提供し、多様なニーズに応えています。さらに、充填工場向けの検査機器としてスーパー打検装置やケース缶内圧検査装置、固形物充填機、液体窒素充填装置などのプラント製品の研究開発・設計・販売も行い、食の安全・安心と効率的な生産をトータルで支援しています。特に、ボトル缶充填機レンタルサービスFRSは、小ロットでの充填を可能にし、日本酒などの新たな市場開拓をサポートしています。 食品容器分野では、魚肉、果実、ペットフードなどに用いられる3ピース食缶や2ピース食缶(DR缶・テーパー缶)を提供し、多様なサイズと用途に対応しています。また、密封性に優れたピルファープルーフキャップ、プルアップキャップ、スクリューキャップなどの金属キャップ類も幅広く製造しています。革新的な製品として、ナノコーティング技術を応用した超撥水・超撥油コーティングフィルム「Aquaglide®」は、食品包装における生産性向上と品質保持に貢献し、電子レンジ専用自動蒸通フィルム「スマートスチーム®」は、冷凍・チルド食品の加熱ムラ軽減や加温時間短縮、プラスチック使用量削減を実現しています。さらに、縦一軸延伸PETフィルム「大和ベルファイン®」は、シュリンクフィルムや低吸着性シーラントフィルムとして、宅配弁当やコンビニエンスストア弁当などの包装に活用されています。 化粧品容器分野では、クリーム用のジャー容器、ワンタッチ開閉と高密封性を両立したヒンジジャー容器(Franca、Facile)、メール便対応の薄型オーバル型チューブ「Slatチューブシリーズ」、多様な径と層構成を持つプラスチックチューブ、ガスを使用しない泡出し容器のフォーマー容器、スキンケア化粧品向けのブローボトル、制汗剤用のスティック容器などを提供しています。特に、小ロット生産や環境対応素材への取り組みも強化しており、顧客の多様な要望に応えています。環境配慮型素材として、樹脂に石から取り出した成分を70%以上混合した「ラピルス」の開発も進めています。 同社は、長年にわたり培ってきた容器製造技術と微生物制御技術を活かし、飲料・食品製造業向けに過酸化水素ガス殺菌システム、バイオロジカルインジケーター(BI)の販売・製作、微生物検査用培地の提供を通じて、無菌環境の維持・管理を総合的にサポートするソリューションも展開しています。これらの幅広い事業活動を通じて、同社は「世の中からなくてはならない企業」を目指し、お客様や社会からの信頼を勝ち得ています。
株式会社不二越
上場売上 1,628億円(2025/11)
株式会社不二越は、1928年に機械工具の国産化を目指して創業した総合機械メーカーです。同社は「ロボットを核にした総合機械メーカー」として、材料から部品、工作機械まで多岐にわたる製品とソリューションを提供し、ものづくりの世界の発展に貢献しています。主要事業は、機械工具事業、ロボット事業、機能部品事業、マテリアル事業の4つです。機械工具事業では、ドリル、タップ、エンドミルなどの切削工具、塑性加工工具、切断工具に加え、スカイビング、ギヤシェープセンタ、ブローチ盤、研削盤といった工作機械、さらには機械加工システムを提供し、高速・高能率加工と環境適合を実現しています。ロボット事業では、スポット溶接で国内トップクラスの実績を持ち、ハンドリング、パレタイジング、シーム溶接、重量物搬送、ガラス基板搬送など多様な用途に対応する産業用ロボットとシステムを展開。近年では、安全性と高速性を両立させた小型協働ロボットCMZシリーズや、人の接近を360°検知する「ぶつからないロボット」MZSシリーズなど、革新的な製品を市場投入しています。機能部品事業では、自動車、鉄道車両、建設機械、工作機械、電機関連など幅広い分野向けに、高性能、小型・軽量化、耐久性を追求したラジアル玉軸受、ころ軸受、スラスト軸受などのベアリング、およびバルブ、ポンプ、モータ、ユニットなどの油圧機器、カーハイドロリクスを製造販売しています。マテリアル事業では、高速度工具鋼や合金工具鋼、軸受鋼といった特殊鋼の製造販売に加え、コーティング、工業炉、熱処理装置、洗浄装置、受託加工サービスも手掛け、材料から製品までの一貫生産体制を強みとしています。同社は、自動車、産業機械、エネルギー、インフラ分野などのお客様に対し、複合・連環型の「ナチ・ビジネス」を通じて、独自の技術と製品で最適なソリューションを提供し、持続可能な社会の実現と産業の発展に貢献しています。
オークマ株式会社
上場売上 1,613億円(2025/03)
オークマ株式会社は、世界中のものづくり現場を支える総合工作機械メーカーとして、CNC旋盤、マシニングセンタ、複合加工機、研削盤などの開発、製造、販売、および関連するソリューション提供を主たる事業としています。同社は、5軸制御マシニングセンタ、超複合加工機、門形マシニングセンタ、各種旋盤、研削盤といった幅広い製品ラインナップを展開しており、特にCNC装置からモーター、検出器に至るまで自社開発する「機電一体」メーカーとしての強みを持ち、高品質かつ高精度な製品を提供しています。 同社の提供するソリューションは多岐にわたり、知能化技術として、温度変化を受け入れ安定した高精度加工を実現する「サーモフレンドリーコンセプト」、5軸加工機の幾何誤差を自動補正する「ファイブチューニング」、機械衝突を防止する「アンチクラッシュシステム」、最適な加工条件を自動調整する「加工ナビ」などを開発し、加工現場の生産性向上と安定稼働に貢献しています。また、自動化・IoTソリューションにも注力しており、加工室内にビルトインされたロボット「ARMROID」や移動式協働ロボット「OMR series」、ロボット加工セル「smarTwinCELL」といった次世代ロボットシステムを提供し、人手不足や働き方改革といった現代の課題に対応しています。さらに、生産状況の見える化と改善サイクルを支援する「Connect Plan」などのIoTソリューションや、ADMAC-Parts、3Dバーチャモニタといったソフトウェアも提供し、お客様のものづくりをデジタル面からもサポートしています。 対象顧客は、自動車、半導体、航空機、医療機器、建設機械、風力発電、金型産業など、精密加工を必要とする多岐にわたる製造業です。同社は、高精度な大型軸物加工の多品種少量生産、複雑形状部品の高精度加工、加工時間の半減、省スペース・省人化、難削材加工、短納期対応といった顧客の具体的な課題解決に貢献しています。導入時の教育やプログラム作成、故障・修理対応、部品注文、操作プログラムの問い合わせなど、きめ細やかなアフターサポート体制も充実しており、お客様のものづくりを総合的に支援することで、世界中のお客様の価値創造に貢献しています。
新明和工業株式会社
上場売上 1,597億円(2025/03)
新明和工業株式会社は、多岐にわたる事業を展開する総合機械メーカーです。同社は「特装車」「パーキングシステム」「産業機器・環境システム」「流体」「航空機」の5つの主要事業を柱としています。 特装車事業では、ダンプトラック、塵芥車(ごみ収集車)、タンクローリ、トレーラ、ウイングバン、林業機械など、建設、環境、輸送分野で社会インフラを支える多種多様な車両の製造・販売・保守・修理を手掛けています。パーキングシステム事業では、都市空間の有効活用に貢献する機械式駐車設備(垂直循環方式、エレベーター方式など)や、空港の円滑な運営に不可欠な航空旅客搭乗橋の製造・販売・据付・保守・修理を提供しています。 産業機器・環境システム事業では、自動車産業などで活用される自動電線処理機、水処理機器、ごみ中継施設やリサイクル施設の運営管理を含む環境システム、真空成膜・表面改質装置、ダイレクトドライブモータ、ターボブロワ、高圧洗浄機など、幅広い産業分野の生産性向上と環境負荷低減に貢献する製品とサービスを提供しています。流体事業では、水中ポンプや水中ミキサといった流体関連製品の製造・販売・据付・保守・修理を通じて、水処理施設やインフラの維持管理を支えています。 航空機事業では、高い技術力を要する救難飛行艇(US-2など)の開発・製造、ボーイング777の翼胴フェアリングなどの民間航空機部品の製造、航空機の修理・改造・整備、航空機部品・シートの製造を行っており、日本の防衛と世界の航空産業の発展に貢献しています。同社は日本国内だけでなく、北米、アジアを中心にグローバルな事業展開を進め、グループ会社を通じて各地域での製造、販売、保守サービスを提供しています。「VISION WITH INSIGHT」をタグラインに掲げ、広い視野と洞察力で社会の真のニーズに応え、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。
株式会社新来島どっく
売上 1,491億円(2025/03)
株式会社新来島どっくは、瀬戸内を中心とした国内最大級の拠点数を活かし、大型船から小型船まで多種多様な船舶の建造・修繕を手掛ける総合造船企業です。同社の主要事業は、新造船事業、修繕船事業、舶用製品事業、そして技術開発です。新造船事業では、自動車運搬船、ケミカルタンカー、バルクキャリアを主力とし、特にPCCにおいては1973年に日本初の大型PCCを建造して以来200隻以上を世に送り出し、2020年には日本初のLNG燃料自動車運搬船「SAKURA LEADER」を竣工させ「シップ・オブ・ザ・イヤー2020」を受賞するなど、環境性能を追求した次世代船の開発・建造に注力しています。アンモニア、メタノール、水素などの新燃料船への対応も進めており、2021年にはアンモニア燃料PCCの設計基本承認を取得しています。その他、レール運搬船やビレット運搬船といった特殊船の建造実績も豊富です。修繕船事業では、国内5ヵ所の修繕拠点と9本のドック、8拠点の営業ネットワークを駆使し、年間約500隻の修繕に対応。新造船建造設備を活用した事前ブロック製作により工期短縮を実現し、改造案件や新ルール適応工事にも柔軟に対応しています。舶用製品事業では、グループ会社を通じてLNG燃料船の重要構成部品であるガスタンクの製造や、軸系装置、船尾骨材、舵構造といった舶用艤装品の製造・販売を行っており、特に舵・軸においては日本で数少ない3種の製品全てを生産できる強みを持っています。技術開発においては、自社回流水槽を3基保有し、年間300隻以上の水槽試験を実施することで、高効率な船型や省エネ付加物、プロペラの開発を自社一貫体制で行っています。また、広島大学や九州大学との共同研究を通じて実海域性能の向上にも取り組み、国内中手造船所では最大の特許出願数を誇ります。同社は、ISO9001、ISO14001、ISO45001といった国際規格認証を取得し、品質管理、環境配慮、労働安全衛生にも高いレベルで取り組んでいます。環境省・国土交通省の「ゼロエミッション船等建造促進事業」に採択されるなど、地球環境に配慮した船舶の建造を通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。
住友建機株式会社
売上 1,479億円(2025/12)
住友建機株式会社は、建設機械の開発、製造、および海外営業を主要事業とする企業です。同社は、油圧ショベル(標準機、小旋回、後方超小旋回、超ロングリーチ)、林業機械、金属リサイクル機械(マグネット仕様、フォーク付マグネット仕様、グラップル仕様)、解体処理機(高所破砕機、家屋解体仕様)、道路機械(アスファルトフィニッシャ、ミニアスファルトフィニッシャ、ローラ系)など、多岐にわたる建設機械を提供しています。これらの製品は、一般土木工事、林業、金属リサイクル、解体工事、管工事、舗装工事といった幅広い用途で活用されており、建設現場の生産性向上と安全確保に貢献しています。同社の強みは、ICT施工への積極的な取り組みであり、i-Constructionに対応した2D/3Dマシンガイダンス・マシンコントロール技術や、安全装置「フィールドビューモニター」、独自の油圧システム「SIH:Sα」や「SSCα」技術を搭載した高効率・低燃費な製品開発に注力しています。また、環境負荷軽減のため、ショベルの電動化や生産工程でのCO2排出量削減、廃棄物削減活動も推進しています。アフターサービスにも力を入れ、国内外の部品センターを拠点とした迅速な純正部品供給体制、IoTやビッグデータを活用した機械管理システム「SCSPort@l」、予防保全のための定期メンテナンス、そしてシリンダーやDPD、エンジン、電子部品、走行モータなどの再生事業を通じて、顧客の機械稼働率最大化と生涯コスト削減を支援しています。さらに、サービスマンの技術力向上を目指し、トレーニングセンターでの育成プログラムやサービススキルコンテストを国内外で開催し、高品質なサービス提供体制を確立しています。これらの取り組みにより、同社は顧客の課題解決と持続可能な社会づくりに貢献するビジネスモデルを展開しています。
THK株式会社
上場売上 1,451億円(2025/12)
THK株式会社は、東京都港区芝浦を所在地とする事業者。提供されているテキストデータは、グローバルサイトのトップページの一部であり、主に国/地域選択の機能を提供する内容に留まる。アジア太平洋地域(中国、インド、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、フィリピン、カンボジア、パキスタン)、ヨーロッパ(オーストリア、チェコ共和国、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、ポーランド、ルーマニア、スロバキア、スペイン、スウェーデン、トルコ、イギリス、ロシア、ハンガリー、フィンランド、スロベニア)、中東、北アメリカ、南アメリカ、アフリカといった広範な地域をカバーする立場が読み取れるが、主要事業内容、具体的な製品やサービス、対象顧客層、競争上の強み、実績、ビジネスモデルに関する具体的な記述は確認できない状況。
株式会社日本製鋼所
上場売上 1,434億円(2025/03)
株式会社日本製鋼所は、「Material Revolution®」を掲げ、その力で世界を持続可能で豊かにすることを目指すものづくり企業です。同社グループは、社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて、多岐にわたる産業分野に貢献しています。主要な事業の柱は、「産業機械事業」と「素形材・エンジニアリング事業」の二つです。産業機械事業では、樹脂機械製品やプラスチック成形機を核とし、IT関連製品や防衛関連製品など多様な製品を提供しています。特に、超大型マグネシウム射出成形機「JLM1800-MGⅡeL」のような革新的な製品を市場に投入し、樹脂機械ソリューション事業部の新設からもこの分野への注力が伺えます。一方、素形材・エンジニアリング事業では、発電、石油精製、天然ガスといったエネルギー産業向けに、高品質な素形材やエンジニアリングサービスを提供し、社会インフラを支えています。同社は、生活・家電分野におけるサーキュラーエコノミー社会の実現や、「未来を変革する素材」の普及によるカーボンニュートラル社会の実現、さらにはエネルギー分野における再生可能エネルギー活用推進と省エネルギー化の実現に貢献しており、持続可能な未来社会の構築に不可欠な技術と製品を提供することで、顧客のニーズに応え続けています。
文化シヤッター株式会社
上場売上 1,428億円(2025/03)
文化シヤッター株式会社は、シャッター、ドア、その他建材の製造、販売、施工、アフターメンテナンスを一貫して手掛ける総合建材メーカーです。同社は、長年にわたり培ってきた技術力とノウハウを活かし、住宅から商業施設、オフィスビル、工場、倉庫といった多様な建築物に対し、安心・安全・快適な空間を提供する製品とサービスを提供しています。主要製品としては、各種ガレージシャッター、窓シャッター、重量シャッター、高速シートシャッター「大間迅」、パネルシャッター、オーバースライディングドアなど多岐にわたるシャッター製品を展開しています。特に「大間迅」は高速開閉と高気密設計により、作業効率向上、空調効果保持、防虫・防塵、CO2削減に貢献し、食品衛生管理の世界基準であるHACCPパッケージにも対応しています。また、スチールドアにおいては、環境負荷低減と働き方改革に繋がる「接着工法」を用いた環境配慮型スチールドア「SGD」を開発・提供しており、溶接ヒュームや粉塵の発生を抑え、CO2削減、耐食性・意匠性向上を実現しています。さらに、同社は「無火気&無溶接工法」を積極的に推進しており、重量シャッターの施工やスチールドア枠の「スマートアンカー」工法により、火災予防、施工効率向上、作業環境改善、CO2削減に貢献し、サステナブル建築に寄与しています。日よけ商品「オーニング」も提供し、省エネライフを提案。製品の提供だけでなく、定期点検、障害物感知装置の設置提案、停電時・地震時の安全操作に関する情報提供、リモコンの旧規格対応など、アフターサービスにも力を入れています。同社のビジネスモデルは、製品の企画・開発から製造、販売、そして設計・施工、さらには長期にわたるアフターメンテナンスまでを一貫して行うことで、顧客に対し高い品質と安心を提供することにあります。これにより、顧客は製品導入から運用、保守までをワンストップで任せることができ、長期的な信頼関係を築いています。防犯性能の高い「BAシリーズ」や浸水対策商品など、社会のニーズに応える製品開発にも注力し、「快適環境ソリューショングループ」として社会の発展に貢献しています。
川崎車両株式会社
売上 1,346億円(2025/03)
川崎車両株式会社は、日本における鉄道車両製造のトップメーカーとして、その高い技術力と豊富な実績を誇ります。同社は、日本の高速鉄道網を支える新幹線をはじめ、通勤・近郊電車、客車、貨車、機関車、ディーゼル機関車、さらには都市交通を担う新交通システムなど、多岐にわたる鉄道車両の開発、設計、製造、供給をグローバルに展開しています。マザーファクトリーである神戸本社(神戸市)を中核とし、米国にも2つの本格的な工場を保有することで、国内外の多様な顧客ニーズに迅速かつ高品質に応える生産体制を確立しています。同社の製品は、その安全性、信頼性、快適性において世界中で高い評価を得ており、各国の鉄道事業者や交通機関に対して、車両のライフサイクル全体にわたる一貫したソリューションを提供しています。海外営業部、東部営業部、西部営業部、機器・工事営業部といった専門部署を通じて、地域ごとの特性や要求に応じたきめ細やかな営業活動を展開し、持続可能な社会の実現に貢献する鉄道輸送システムの発展に寄与し続けています。
芝浦機械株式会社
上場売上 1,319億円(2025/03)
芝浦機械株式会社は、1938年の創業以来、「モノづくり精神」を原点とし、日本の重工業立国を支え、世界中の産業基盤に貢献してきた総合機械メーカーです。同社は、射出成形機、ダイカストマシン、押出成形機といった各種成形機から、工作機械、超精密加工機、微細転写装置、高精度光学ガラス素子成形装置、産業用ロボット、電子制御装置、さらには鋳物に至るまで、多岐にわたる製品の製造・販売を手掛けています。これらの製品は、自動車、電子部品、医療機器など、幅広い産業分野の顧客に提供されており、製造業の根幹を支える重要な役割を担っています。 同社の強みは、創業当初から培われた先端技術への探求心と、時代に適応し革新を続ける経営基本方針にあります。お客様の期待を超える満足を実現するため、最新テクノロジーを積極的に取り入れ、製品のレトロフィットやアフターサービスにも注力し、長期的な顧客価値最大化に貢献しています。また、国内に複数の拠点を持つほか、中国、インド、タイにも製造拠点を展開し、グローバルな供給体制を確立しています。産業基盤に関わる企業として、社会貢献を誇りとし、技術と技能の継承、人材育成にも力を入れ、持続可能な社会の実現に貢献しています。
三浦工業株式会社
上場売上 1,288億円(2025/03)
三浦工業株式会社は、1959年の設立以来、「熱・水・環境のベストパートナー」として、環境に優しい社会ときれいで快適な生活の創造に貢献することを企業理念としています。同社は、小型貫流ボイラ、舶用補助ボイラ、排ガス(廃熱)ボイラといった各種ボイラ製品の製造販売を主力事業とし、その開発・製造で培ったノウハウを活かし、多岐にわたる事業を展開しています。 具体的には、水処理機器、食品機器、滅菌器、薬品等の製造販売、およびそれらのメンテナンス、環境計量証明業を手掛けています。水処理分野では、水銀フリーUV-LED水殺菌装置や家庭用・業務用軟水器を提供し、食品分野では学校給食向け真空冷却機などを展開。医療分野では低温滅菌技術「ETstera」を用いた滅菌器や産業用洗浄器を提供し、感染症対策から再生医療分野まで幅広く貢献しています。また、海洋環境保護のためバラスト水管理システムも提供しています。 同社の強みは、ボイラや水処理機器、食品機器、メディカル機器、環境機器など幅広い商品ラインアップと、それらを支える高い技術力、そして日本全国約1,200名のフィールドエンジニアによる充実したメンテナンス体制にあります。特に、ミウラオンラインメンテナンスシステムによる24時間監視と「ビフォアメンテナンス」は、お客様の設備トラブルを未然に防ぎます。さらに、工場全体のエネルギーシステムを効率化する「熱電ソリューション」や、ユーティリティ設備から生産設備、エネルギー管理までを総合的に見直す「トータルソリューション」を提供し、お客様の省エネと環境負荷低減を支援しています。 近年では、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みとして、固体酸化物形燃料電池システム、水素焚きボイラ、水素製造装置といった水素事業の拡大にも注力しています。また、自社機器に留まらず、他社機器やお客様設備全体を対象とした「まるごとメンテナンスサービス」を提供し、IoTを活用した「見守りサービス」契約により、生産性向上とリスク低減を実現しています。グローバル展開も加速しており、世界50以上の国と地域で事業を展開し、ドイツのCERTUSS社やアメリカのCleaver-Brooks社をグループに迎え、熱のプロバイダーとして変革を続けています。グループ会社であるアイナックス稲本株式会社では業務用洗濯機械設備を、ミラボット株式会社では自動搬送ロボットの開発・製造・販売・保守を行っており、事業領域を広げています。
株式会社名村造船所
上場売上 1,270億円(2025/03)
株式会社名村造船所は、1911年の創業以来、一世紀以上にわたり船舶の建造と修繕を主軸とする重工業企業として発展してきました。同社の主要事業は、船舶の製造、船舶の修繕、そして橋梁や各種鉄構造物の設計・製造・架設の三本柱で構成されています。船舶製造においては、原油タンカー、プロダクトタンカー、ばら積み貨物船(バルクキャリアー)、鉱石運搬船、コンテナ船、自動車運搬船、さらには近年需要が高まる大型LPG・アンモニア運搬船など、多種多様な船舶を建造しています。特に伊万事業所では、超大型油送船や超大型鉄鉱石運搬船といった大型船の建造実績も豊富であり、最新の技術と設備を駆使して顧客のニーズに応えています。船舶修繕事業では、長年の経験と技術力に基づき、船舶の安全運航と長寿命化をサポートし、国内外の海運会社に貢献しています。また、鉄構事業では、社会インフラを支える橋梁の設計から製造、架設までを一貫して手掛けるほか、各種プラントや建築物に使用される鉄構造物の設計・製造・架設も行い、陸上分野においても高い技術力を発揮しています。同社は「お客様が真に求めておられるものを提供し続ける」という経営理念のもと、技術・技能の研鑽と技術開発に努め、ISO9001/14001のマネジメントシステムを構築し、品質向上と環境保全にも積極的に取り組んでいます。国内外の顧客に対し、高品質な製品とサービスを提供し、海運・物流、社会インフラの発展に貢献しています。
株式会社ノーリツ
上場売上 1,259億円(2025/12)
株式会社ノーリツは、家庭用から業務用まで幅広い給湯・暖房機器、厨房機器、浴室関連製品の開発、製造、販売、および保守サービスを手掛ける総合住宅設備機器メーカーです。同社は、高効率ガスふろ給湯器「GT-C2462シリーズ」や、自然冷媒ハイブリッド給湯機「HPHB R290」、業務用CO2ヒートポンプ給湯機など、省エネ性能と環境負荷低減を追求した製品を提供しています。特に、水素100%燃焼が可能な家庭用給湯器の開発を進めるなど、カーボンニュートラル社会の実現に向けた技術革新に注力しています。厨房分野では、ガスビルトインコンロ「PROGRE」「Orche」「Nest」「+do」シリーズ、レンジフード「Curara」「easia」シリーズなどを展開し、調理の楽しさや家事の効率化、清掃性の向上に貢献しています。浴室関連では、ラク家事浴室暖房乾燥機「シャーン」や、業界初となるオゾン水除菌ユニットを搭載した高効率ガスふろ給湯器など、快適で安心な入浴環境を提供する製品を開発。「STOP!ヒートショック」プロジェクトへの参画や、入浴と睡眠の質に関する共同研究を通じて、顧客のウェルビーイング向上にも貢献しています。また、業務用市場では、24時間監視が可能な遠隔監視システムや、ろ過昇温ポンプユニット、小型業務用エコキュート/業務用ハイブリッド給湯システムなどを提供し、施設管理のDX推進や省エネ・省コストニーズに対応。廃給湯器の資源循環モデルを推進し、障がい者の就労機会創出にも貢献するなど、サステナビリティ経営を重視しています。AIを活用した故障診断支援アプリの実証実験や、ビジネスユーザー向けプラットフォーム「ノーリツお湯net」の提供を通じて、顧客サービスの向上と業務効率化も図っています。
常石造船株式会社
売上 1,244億円(2025/12)
常石造船株式会社は、1917年の創業以来100年以上にわたり、船舶の建造と修繕を主要事業として世界的な海上物流を支えてきた総合造船企業です。同社は、広島県福山市の常石本社工場に加え、フィリピンのツネイシ・ヘビー・インダストリーズ・セブと中国の常石集団(舟山)造船有限公司という3つの主要拠点でグローバルな建造体制を確立しており、国内外で同一の「常石品質」の船舶を提供しています。 製品展開においては、ばら積み貨物船を主軸とし、コンテナ運搬船やタンカーなど多様な船種をラインアップしています。特に、載貨重量8万2,000トン級のばら積み貨物船「カムサマックス」は、その汎用性と燃費性能が評価され、400隻以上の竣工実績を誇り、同カテゴリーで世界トップシェアを占めるベストセラー船型です。また、カムサマックスを大型化した「WIDE KAMSARMAX」や、風圧抵抗を低減する独自技術「AEROLINE」を採用した「TESS66 AEROLINE」「TESS64 AEROLINE」など、EEDIフェーズ3をクリアする最新鋭のエコシップ開発に注力し、地球環境保全に貢献しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた船づくりに対する飽くなきチャレンジ精神と、1990年代からの積極的な海外進出によるグローバルな建造体制、そしてコスト競争力と為替変動への耐性です。顧客に対しては、新造船の提案・建造だけでなく、修繕事業においても、定期検査、一般修繕工事、大型改造工事、バラスト水処理装置レトロフィット工事など、幅広いサービスを提供しています。就航後の保証対応や技術的問い合わせにも、国内外の拠点が連携して迅速かつグローバルに対応するアフターサービス体制を構築しており、顧客の期待を超える船舶とサービスで世界をリードすることを目指しています。最近では、メタノール二元燃料KAMSARMAXの竣工など、次世代燃料船の開発にも積極的に取り組んでいます。
CKD株式会社
上場売上 1,239億円(2025/03)
CKD株式会社は、空気圧機器、制御機器、自動機械装置を主軸とする総合メーカーです。同社は、製造業の幅広い分野に対し、生産性向上、品質安定化、省人化、そして環境負荷低減に貢献する多様な製品とソリューションを提供しています。機器商品としては、パイロット式3・5ポート弁、プラグインブロックマニホールド、シロキサン・オゾンリムーバ、エアノズル、エアオペレイト式バルブ、電動アクチュエータ、多軸コントローラ、画像処理AIツール「Facilea AI」やビジュアルプログラミングツール「Facilea Pro」などを展開。特に電動アクチュエータは二次電池対応や食品製造工程向けなど、特定のニーズに応じた製品を拡充しています。自動機械装置分野では、医薬品包装機(PTPシート包装機FBPシリーズは国内トップランナーとして高いシェアを誇り、6,000~8,000錠/分の高速包装能力を持つ)、錠剤異物検査装置、食品・日用品ブリスター包装機(CFFシリーズ)、電子基板の品質を支える三次元はんだ印刷検査機(VPシリーズは業界トップ性能)、透明体検査装置(IS-UVCL01は業界初開発)、そして車載電池の電動化を支えるリチウムイオン電池巻回機(PEWシリーズ)などを提供しています。これらの製品は、医薬品、食品、日用品、電子部品、自動車(特に二次電池関連)といった多岐にわたる産業の顧客に利用されています。同社は、長年の経験と高い技術力に基づき、数々の製品で「グッドデザイン賞」「省エネ大賞」「愛知環境賞」などを受賞しており、国内外に生産・販売拠点を持ちグローバルに事業を展開する強みを持っています。
ヤンマーアグリ株式会社
売上 1,215億円(2025/03)
ヤンマーアグリ株式会社は、ヤンマーグループの一員として、農業関連機械の開発、製造、販売、およびサービスを一貫して手掛ける企業です。同社は、現代農業の効率化と持続可能性に貢献するため、高性能なトラクター、コンバイン、田植機といった主要な農業機械を提供しています。これらの製品は、日本の農業現場における多様なニーズに応えるべく、最新の技術と長年の経験に基づいて設計されています。開発から製造、そして販売後のアフターサービスまでを一貫して行うことで、顧客である農家の方々が安心して製品を使用できるよう、包括的なサポート体制を構築しています。特に、精密農業やスマート農業の進展に対応した製品開発にも注力しており、データ活用による生産性向上や省力化を実現するソリューションを提供しています。同社の事業は、食料生産の基盤を支える重要な役割を担っており、国内外の農業従事者に対して、信頼性の高い機械とサービスを提供し続けることで、持続可能な農業の発展に貢献しています。また、環境負荷低減にも配慮した製品開発を進め、次世代の農業を支える技術革新にも積極的に取り組んでいます。
マブチモーター株式会社
上場売上 1,175億円(2025/12)
マブチモーター株式会社は、創業以来、小型直流モーターの専業メーカーとして、「国際社会への貢献とその継続的拡大」を経営理念に掲げ、小型・軽量・高効率なモーターの製造販売をグローバルに展開しています。同社は、自動車電装機器、家電機器、電動工具、住宅用設備、精密機器、事務機器など、人々の暮らしの利便性、快適性、安全性の向上に貢献する幅広い分野に製品を提供しています。 同社の強みは、お客様が求める真の価値を徹底的に追求し、高品質なモーターをリーズナブルな価格で提供する「標準化戦略」にあります。これは、徹底した部品の共通化と製品の標準化をベースに、開発から生産、販売までを最適化することで実現されています。研究開発においては、高性能化、静音化、小型化、長寿命化といった市場ニーズを先取りし、基礎研究から製品開発、生産技術、モーター応用技術まで広範な技術力を結集。部品の材質や加工精度の改良、継続的な生産プロセス改善にも取り組んでいます。 また、同社は1964年の香港進出を皮切りに、台湾、中国、ベトナム、メキシコ、ポーランドなどアジア各地に生産拠点を展開し、現在では海外ほぼ100%の生産体制を確立した独自の国際分業体制を構築しています。これにより、世界のあらゆる市場ニーズに応える高品質・低価格な製品の安定供給を実現し、進出国における雇用創出や技術移転にも貢献しています。品質保証活動では、製品のライフサイクルを通じて厳格なテストを繰り返し、ISO9001やIATF16949などの国際規格認証を取得し、安定した品質を追求しています。 近年では、Mobility(EV、AGV・AMR、パーソナルモビリティ)、Machinery(ロボット、産業設備)、Medical(医療機器)の3つのM領域を新たな注力分野と定め、技術シナジーの創造と事業拡大を目指しています。特に医療機器分野では、スイスの医療機器用モーターメーカーであるエレクトロマグエスエーをグループ会社化するなど、積極的な事業展開を進めています。同社のモーターは高いエネルギー変換効率と重量当たりの出力を持ち、あらゆる機器の軽量化や省エネルギー化に貢献することで、地球規模の課題であるCO2排出量削減にも寄与しています。グループ全体で累計400億個を超えるモーターを生産・販売してきた実績は、その技術力と市場での信頼性を物語っています。
日機装株式会社
上場売上 1,141億円(2025/12)
日機装株式会社は、1953年の創業以来、「Original Technologies(独創的な技術)」を追求し、産業用特殊ポンプ・システム、航空機部品、医療機器の3つの主要事業を展開しています。インダストリアル事業では、石油・ガス、化学、発電、船舶などの基幹産業向けに、キャンドモータポンプ、往復動ポンプ、極低温用ポンプ・システム、熱交換器、プロセスプラント、定量注入・ミキシング装置、付臭装置、グレイロック継手といった多岐にわたる製品を提供しています。特に、高圧・高温・極低温といった過酷な条件下でも安定稼働する特殊ポンプは、エネルギーサプライチェーンの安定供給を支え、国内外の火力・原子力・地熱発電所向け水質調整システムでは長年の実績を誇ります。また、セラミック基板製造システム(3Dシンター、3Dプレス、冷間等方圧プレス)や除湿機も手掛け、電子部品や自動車産業の発展に貢献しています。 航空宇宙事業では、炭素繊維強化プラスチック製の航空機部品、特にジェットエンジン用カスケードや主翼周辺部品の設計、製造、供給を行っています。同社は世界で初めてCFRP製カスケードの開発に成功し、米国連邦航空局の認証を取得。ボーイング社やエアバス社をはじめとする世界の主要航空機メーカーから高い評価を受け、累計出荷数は80万個を突破するなど、航空機の安全運航を支える重要な役割を担っています。 メディカル事業は、人工腎臓のパイオニアとして、血液透析装置、ダイアライザー、CRRT(急性血液浄化療法)装置、アフェレシス装置、人工膵臓、外科手術用エネルギーデバイス(マイクロ波メス)などの医療機器を提供しています。国内外の透析患者の生命に寄り添い、医療従事者を支援する製品開発とサービスを展開。さらに、創薬研究用ヒト腎細胞「3D-RPTEC®」といったヘルスケア製品も手掛け、再生医療や創薬分野にも貢献しています。同社は、流体技術、複合材技術、精密機器技術を核に、世界中の多様な社会課題解決に貢献するグローバル企業として、常に変化と挑戦を続けています。
DMG森精機株式会社
上場売上 1,113億円(2025/12)
DMG森精機株式会社は、最先端の工作機械、自動化システム、周辺機器、デジタルソリューションを組み合わせたトータルソリューションを提供するグローバル企業です。同社の主要事業は、5軸・複合加工機、ターニングセンタ、マシニングセンタといった高精度・高効率な切削加工を実現する工作機械の製造・販売です。これらの機械は、航空機、医療機器、自動車、金型、精密機器など、複雑な形状のワーク加工を必要とする幅広い産業の顧客に利用されています。特に5軸加工機や複合加工機は、一度の段取りで多くの部分を加工できるため、段取り替えの削減、加工時間の短縮、加工精度と品質の向上、工程集約、省スペース化に貢献します。 また、同社は生産現場の課題を解決する自動化システムも提供しており、ロボットシステムやパレットプールシステムを通じて、ワークハンドリング、データハンドリング、プログラミングの自動化を実現します。これにより、顧客は人手不足の解消、夜間や週末の無人運転による生産性向上、労働環境の改善、そして安定した品質での生産が可能となります。さらに、DMG MORIが品質・性能・保守性を認定した周辺機器「DMQP」は、機械本体と合わせて一括手配、2年保証、365日メンテナンスサービスといった手厚いサポート体制で、顧客の生産活動を強力に支えます。 デジタルソリューションにおいては、最先端オペレーティングシステム「CELOS」を中心に、工作機械、周辺機器、工場、オフィスを連携させ、情報の見える化、分析を可能にするデジタルファクトリーを推進しています。生産計画から準備、生産、モニタリング、メンテナンスに至るまで、顧客一人ひとりの課題に合わせた最適なソリューションを提供し、生産性と収益の大幅な向上に貢献しています。同社は、これらの製品とサービスを通じて、製造業の革新と持続可能な社会の実現を目指す「マシニング・トランスフォーメーション(MX)」を加速させています。世界各地にソリューションセンタを展開し、グローバルなサポート体制を構築していることも強みです。
日本キヤリア株式会社
売上 1,039億円(2025/12)
日本キヤリア株式会社は、エア・コンディショナーの発明者であるウィリス・キャリアの名を冠する世界トップクラスの空調メーカー、Carrierグループの一員として、日本市場における気候変動やエネルギーに関する課題に対し「人と地球のために大切なソリューションを提供する」ことをビジョンに掲げています。同社は、空調・加熱・冷蔵・冷凍・換気・給湯用の装置、器具、圧縮機、制御システム、その部品及び付属品の立案、設計、販売、製造、製造委託、修理、そして取付工事の設計・施工までを一貫して手掛ける総合的な事業を展開しています。 主要な製品・サービスとしては、店舗・オフィス用エアコン、ビル・工場用空調システム、産業用空調・熱源システム(チリングユニット、パッケージエアハン、ファンコイルユニットなど)、換気扇、低温機器、コンプレッサ単体販売を法人顧客向けに提供。一般顧客向けには住宅用エアコン、家庭用ヒートポンプ給湯機、換気扇などを提供しています。特に、ビル用マルチ空調システムやコールドチェーン機器(冷凍機、クーリングユニット)も主要品目としています。 同社の強みは、1902年の空調発明以来培われたイノベーションの伝統と、Carrierグループ全体の高い技術力との融合にあります。1980年代初頭には世界初のインバーターエアコンを開発・商業化し、業界を牽引してきました。省エネ技術やヒートポンプ応用技術を軸に、ゼロカーボン社会の実現に貢献する熱応用ソリューションを提供。大規模施設、産業用途、データセンター、店舗、宿泊施設など、多岐にわたる顧客のニーズに応えるソリューションを展開しており、例えばエスコンフィールドの天然芝を支えるモジュールチラーUSXシリーズや、製造現場の快適性・生産性向上に貢献するスポット空調FLEXAIRなどが実績として挙げられます。また、新・遠隔監視システム「ABOUND」の導入により、設備の快適性、長寿命化、省エネ性向上をサポートする保守メンテナンスやフロン類取扱管理システムも提供し、顧客のライフサイクル全体を支援しています。ISO9001:2015認証を取得し、設計・開発から製造、サービス支援まで、一貫した高品質な製品とサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献する「ヒートポンプソリューションカンパニー」としての地位を確立しています。
株式会社前川製作所
売上 1,038億円(2025/12)
株式会社前川製作所は、産業用冷凍機、ヒートポンプ、各種ガスコンプレッサーの開発・製造・販売、食品加工機械等の開発・製造・販売、これらに付帯する装置・システムの開発・製造・販売、および食品・物流等各種プラントの設計・施工・メンテナンス・改良工事を主要事業とする産業機械メーカーです。同社は「人類に奉仕する」という創業精神のもと、熱の総合エンジニアリング、食品工場エンジニアリング、食品ロボット開発を核に、市場や社会に貢献しています。 100年近い歴史の中で培われた独自の技術力と挑戦的な姿勢が強みであり、製氷・冷蔵事業から始まり、コンプレッサー製造開発を経て、化学工業や超電導といった新たな分野へと事業領域を拡大してきました。特に、CO₂排出量削減に貢献するヒートポンプ、自然冷媒対応のフリーザー、食鳥・食肉処理の自動化機器など、ユニークな製品群を多数生み出しています。 同社のソリューションは多岐にわたり、食品業界では原料の鮮度保持から加工、保管、流通までをカバーし、脱炭素技術と自動化技術を駆使して品質・衛生管理、安定生産を支援します。医薬・化粧品分野では適切な温度・湿度管理を、医療・福祉分野では高効率な給湯設備や機能的なフリーザーを提供。オイル・ガス・ケミカル分野では冷却・圧縮技術が石油プラントやガス製造設備で活用され、社会インフラでは融雪ヒートポンプや送電ケーブル冷却技術でエネルギー問題に貢献しています。 また、低温物流・冷蔵倉庫、水産・水産加工、船舶、工業製品製造、スポーツ・レジャー・スパ、研究機関といった幅広い顧客層に対し、圧縮技術、冷却技術、ロボット技術、熱・エネルギー技術などを組み合わせた最適な製品・システムを提供。特に、豚もも部位自動除骨ロボット「HAMDAS」やチキン骨付きもも肉自動脱骨・除骨ロボット「TORIDAS」、空気冷凍システム「PascalAir」などの先進的な自動化・脱炭素技術は、国内外で高い評価を受けています。グローバルに54の国内拠点と44カ国105の海外拠点を展開し、メーカーとしての機器提供からエンジニアリング、サポートまで一貫したサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。
株式会社椿本チエイン
上場売上 1,029億円(2025/03)
株式会社椿本チエインは、1917年の創業以来、「動かす」技術を核に、社会の様々な分野を支える製品とソリューションを提供しているグローバル企業です。同社の事業は主に「チェーン事業」「モーションコントロール事業」「モビリティ事業」「マテハン事業」の4つの柱と、新たな価値創造を目指す「新規ビジネス」で構成されています。 チェーン事業では、約2万種に及ぶ動力伝動用および搬送用チェーンを国内外のあらゆる産業に提供し、産業用スチールチェーンと自動車エンジン用タイミングチェーンで世界トップシェアを誇ります。世界最小の1.905mmチェーンから、製鉄工場で鉄鉱石を搬送するピッチ1.2mの世界最大チェーン、新幹線のぞみ号40両分に相当する引張り強さを持つドローベンチチェーン、さらには世界初のジッパー式チェーン「ジップチェーン」など、多岐にわたる製品を展開しています。モーションコントロール事業では、減速機、直動機器、クラッチといった「Motion & Control」関連の機械部品と、その複合技術による最適なパワートランスミッション機器を提供。モビリティ事業では、自動車エンジンの高性能化・エコ化に貢献するタイミングチェーンシステムを世界の自動車メーカーに供給し、電気自動車などの次世代エコカー対応商品も開発しています。マテハン事業では、搬送・仕分け・保管システムを通じて顧客の生産性向上を支援し、青果仕分けシステム「リニソートS-C」や、マイナス150℃の超低温で細胞・血液・DNAを自動保管・管理する「ラボストッカ150L」といった先進的なソリューションを提供しています。 さらに同社は、V2X対応充放電システム「eLINK」、植物工場や自動移植機を含む「アグリビジネス」、製造業DXソリューション「OPERIS™」や「FabriKonect®」など、既存事業の枠を超えた新規ビジネスにも積極的に挑戦しています。これらの事業活動は、100年以上にわたり培ってきた「モノづくり力」と、顧客ニーズに応える「ソリューション提案力」、そして「グローバル対応力」という4つの強みに支えられています。同社は「Linked Automation」テクノロジーを確立し、「人にやさしい社会の実現」「安心・安全な生活基盤の構築」「地球にやさしい社会の創造」といった社会課題の解決に貢献することを目指し、持続可能な社会の実現に向けて事業を拡大しています。
株式会社牧野フライス製作所
上場売上 1,028億円(2025/03)
株式会社牧野フライス製作所は、工作機械の製造・販売・輸出を主軸とするグローバル企業であり、マシニングセンタ、NC放電加工機、NCフライス盤、フライス盤、レーザ加工機、CAD/CAMシステム、FMSなどを幅広く手掛けています。同社は「Promise of Performance」をコーポレートタグラインに掲げ、お客様のビジネスパートナーとして、最高の製品とサポートを提供することを使命としています。加工機本体だけでなく、制御技術、ソフトウェア、エンジニアリング、アフターサービス全てにおいて「クオリティファースト」を追求し、お客様の生産現場における生産性・品質向上に貢献しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、横形・立形マシニングセンタ、5軸制御マシニングセンタ、グラファイト加工機、細穴・NC・ワイヤ放電加工機、レーザ加工機、研削盤、フライス盤などを提供。これらを支えるソフトウェアとして、3次元CAMシステム「FFCAM」、NC放電加工機用CAMシステム「EDCAM」、ワイヤ放電加工機用CAMシステム「WIZ」のほか、機械の見える化・分析ソフト「MAS-3i」、生産性と生産効率を最大化するFAソフト「MAS-NX」など、デジタルソリューションも充実させています。 また、オートメーション分野では、パレット交換・搬送システム、製造支援モバイルロボット「iAssist」、ツール測定器などを提供し、サイクルタイム短縮、生産量増加、品質均一化、コスト削減に繋がる提案を行っています。エンジニアリングサービスでは、お客様の生産システムにおけるサイクルタイム短縮、ROI向上、生産性向上を達成するため、同社の知識・技術・ノウハウを活かした加工機、加工技術、治具設計、生産工程、ツーリングなどをトータルで検討し、最適なターンキーソリューションを提案しています。特に量産部品加工向け生産ラインの立ち上げに強みを持っています。 アフターサービスも重視しており、IoT Centerを窓口に24時間体制でトラブル対応を行うほか、機械の据付・試運転、操作方法の説明、工場設備の移設・レイアウト変更に伴う再据付や動作確認など、お客様の大切な機械が常に最適な状態で稼働するよう、技術・知識を持ったプロフェッショナルが全力でサポートしています。さらに、製品をより有効活用するためのテクニカルスクールも開催し、初心者から経験者まで幅広い技術習得を支援しています。 同社の製品は、航空宇宙、自動車、金型、ジョブショップ、医療、微細加工、半導体といった多様な産業の製造現場で活用されており、高精度加工と俊敏な動作を実現する5軸制御横形マシニングセンタ「a500iR」や、経済産業大臣賞を受賞した「a900Z」など、革新的な製品を継続的に開発しています。環境への配慮も経営の重要課題と捉え、省エネルギー技術「eSTABILIZER」や「GI制御」、エコモード「Ecoスイッチ」を搭載した製品を提供し、SBTi認定を取得するなど、持続可能な社会の実現にも貢献しています。厚木事業所、富士勝山事業所はISO14001およびISO9001の認証を取得しており、品質と環境マネジメントの両面で高い基準を維持しています。
ガリレイ株式会社
上場売上 1,009億円(2025/03)
ガリレイ株式会社は、2025年に持株会社体制へ移行したガリレイグループの純粋持株会社であり、その主要事業会社であるフクシマガリレイ株式会社を通じて、多岐にわたる事業を展開しています。同社グループは、創業以来「冷やす技術」を核として成長し、食のインフラを支えるパイオニアとして、業務用冷凍冷蔵庫、冷凍冷蔵ショーケースの製造・販売・メンテナンスを主軸としています。特に業務用冷凍冷蔵庫においては、国内で初めて規格化・量産を開始し、現在では国内市場の約3台に1台を製造する高いシェアを誇ります。 事業内容は多岐にわたり、飲食店やコンビニエンスストア、スーパーマーケット、ドラッグストア、百貨店向けの業務用冷凍冷蔵庫や冷凍・冷蔵ショーケースの提供に加え、スーパーマーケットや食品会社の低温物流センター、食品加工センター向けの大型低温倉庫事業も手掛けています。これらの事業では、高度な温度コントロール技術とトータルエンジニアリング力を活かし、省エネ化やエネルギーマネジメントシステムの提供、さらには建築環境への提案まで行い、お客様のニーズに応えています。 また、同社は「冷やす技術」を応用し、医療・理化学分野へも進出しており、低温インキュベーター、薬用保冷庫、手術室用冷蔵庫、血液用冷蔵庫など、高精度な温度コントロール技術を要する機器を提供し、医療や研究開発の現場を支えています。製品の製造・販売だけでなく、店舗システムや厨房総合システムの設計・施工、24時間遠隔メンテナンスサービス「S-net24」といったソリューションも提供し、ハードとソフトの両面から「食の安全・安心」と「おいしさ」を追求しています。 環境への取り組みも積極的で、環境ビジョン「Dramatic Future 2050」を策定し、温室効果ガス排出量実質ゼロに挑戦しています。ISO 9001およびISO 14001の認証を取得し、品質と環境マネジメントを徹底。さらに、海外事業の拡大にも注力し、東アジアや南アジアなどのASEAN諸国を中心に、日本の食文化と食の安全・安心に関する技術を世界に広めています。長年の実績と技術力により、省エネ大賞やグッドデザイン賞を多数受賞しており、最近では「冷媒ガス漏れ10年保証」を開始するなど、顧客への信頼と安心を提供し続けています。
オルガノ株式会社
上場売上 983億円(2025/03)
オルガノ株式会社は、1946年の創業以来70年以上にわたり、水処理技術のリーディングカンパニーとして、産業と社会基盤の発展に貢献する総合水処理エンジニアリング企業です。同社は、超純水、純水、水道水、産業排水、下水といった幅広い水処理技術を駆使し、多種多様な顧客ニーズに応えています。事業は主に「プラント事業」「ソリューション事業」「機能商品事業」の三つの柱で構成されており、プラント事業では機能性と信頼性の高い合理的な水処理システムを提供し、ソリューション事業では水処理設備の最適な運用を実現するサービスを提供、機能商品事業では多様なレディ・メイド製品群で幅広いニーズに短納期で対応しています。 同社の強みは、製品開発から設計、施工、販売、そして納入後のメンテナンスまでを一貫して自社で対応できる体制と、70年余で培われた世界トップレベルの技術力にあります。特に、半導体産業や医薬品分野で求められる極めて純度の高い超純水製造技術、各種産業用水の供給、生活排水や工場排水の浄化技術は高く評価されています。また、水中に含まれる不純物を効率よく除去する分離精製技術を核とし、排水の再利用による水不足問題への貢献や、希少金属の回収による資源問題への寄与も行っています。国内唯一のイオン交換樹脂精製専用工場であるつくば工場は世界最大級の規模を誇り、独自開発の精製手法で高品質なイオン交換樹脂を製造し、顧客の多様な超純水製造システム要件に応えています。開発センターでは、基盤技術の深耕、高精度な分離・精製技術、高度な分析技術、さらには空気や土壌、廃棄物まで見据えた包括的なエンジニアリングの研究開発を推進し、持続可能な社会の実現に貢献しています。アジアを核にグローバルな事業展開も積極的に進め、世界各地の水問題解決に貢献しています。
株式会社FUJI
上場売上 952億円(2025/03)
株式会社FUJIは、1959年の創業以来、「innovative spirit」を原動力に、世界のものづくりを支える革新的な製品・サービスを提供し続けているグローバル企業です。同社の主要事業は、電子部品実装ロボットと工作機械の二本柱で構成されています。電子部品実装ロボット分野では、業界初の画像認識付き高速装着機「CP-II」や、超高速装着機「CP-6」、モジュール型高速多機能装着機「NXT」シリーズ、オールインワン装着機「AIMEX」シリーズなど、常に最先端の技術を投入し、高精度かつ高速な実装ソリューションを提供しています。特に「NXT」シリーズは出荷累計10万台を達成し、世界中のエレクトロニクス工場における生産性向上に大きく貢献しています。また、高精度クリーム半田印刷機やハイブリッド実装機、さらにはAIやIoTを活用した「FUJI Smart Factory Platform NXTR」を通じて、スマートファクトリーの構築を支援し、お客様の生産ラインの自動化・知能化を推進しています。 工作機械事業では、創業の原点である油圧式旋盤から始まり、NC自動旋盤、正面2スピンドル旋盤、デフケース加工専用機、複合加工機「GYROFLEX T4000」、複合旋盤「ACUFLEX」など、多岐にわたる製品を展開しています。これらの工作機械は、自動車および自動車部品業界を中心に、全自動化ラインで高精度な加工を実現し、世界のものづくりを力強くサポートしています。 さらに、同社は長年培ってきたロボット技術・デジタル技術をものづくり以外の新たな分野にも展開しています。具体的には、介護分野における移乗サポートロボット「Hug」シリーズ(在宅・介護施設向け)、FA分野の小型多関節ロボット「SmartWing」、大気圧プラズマユニット「Tough Plasma」、物流分野のパブリックストッカシステム「Quist」、スマートロッカーシステム、廃棄物選別ロボット、エレクトロニクス3Dプリンターなどを開発・提供しています。同社の事業会社であるファスフォードテクノロジでは、半導体製造装置の次世代ダイボンダ「XERDIA」を開発するなど、半導体製造プロセスにも貢献しています。同社は世界60カ国以上に製品を出荷し、海外売上高比率が80%を超えるグローバルネットワークを構築しており、迅速なサービス提供体制でお客様をサポートしています。常に新しい価値創造に挑戦し、人々の心豊かな暮らしを支えることを使命としています。
日本車輌製造株式会社
上場売上 943億円(2025/03)
日本車輌製造株式会社は、1896年の創業以来120年以上の長きにわたり、日本の社会インフラを支える重厚長大な製品の企画開発、製造、販売を手掛ける「インフラストラクチャー創造企業」です。同社の主要事業は多岐にわたり、鉄道車両本部では新幹線車両、特急形車両、通勤形車両、地下鉄車両、海外向車両、試験検測車両、新交通システム車両など、各種鉄道車両の設計・製造において国内トップクラスの実績を誇り、特に「N700S新幹線車両」では製造両数No.1を達成しています。輸機・インフラ本部では、民生用バルクローリ、タンクセミトレーラ、大型陸上車両、無人搬送装置AGVといった輸送機器、および道路橋や鉄道橋などの橋梁の設計・架設工法を提供し、物流と交通インフラを支えています。建設機械本部では、「三点式大型杭打機」で納入実績No.1を誇るほか、小型杭打機、全回転チュービング装置、アースドリル、クローラクレーンなど、基礎工事から土木・建築まで幅広い建設現場で活躍する機械を提供しています。エンジニアリング本部では、車両検修設備や搬送システム、カントリーエレベーター、ライスセンター、種子センター、大豆センターといった営農施設、さらにSSI破砕機、ニーディングパルパー、古紙パルプ洗浄機などの産業機械、防虫陽圧化設備を手掛け、多様な産業の効率化と環境負荷低減に貢献しています。同社は、これらの製品・サービスを通じて、鉄道事業者、建設業者、物流企業、農業関連企業、自治体、そして産業界全般を顧客とし、人々の暮らしと社会基盤の発展に不可欠な役割を担っています。また、次世代の高速交通機関である超電導リニアの開発にも携わるなど、常に最先端の技術開発にも注力し、持続可能な社会の実現を目指しています。
イーグル工業株式会社
上場売上 942億円(2025/03)
イーグル工業株式会社は、メカニカルシールを核としたシーリングテクノロジーの総合メーカーです。同社は、ポンプやコンプレッサーなどの回転機械の軸部分に設置されるメカニカルシールを、自動車・建設機械、一般産業機械、半導体、舶用、航空宇宙の5つの主要セグメントにわたり世界中の多様な産業に提供しています。その製品は、流体の外部への漏れを防ぎ、環境汚染防止、機械の運転効率化による省エネ、そして機械の安全に大きく貢献しています。 同社の最大の強みは、トライボロジー、材料技術、流体力学を基盤とした独自のシール技術と研究開発活動です。特に「表面テクスチャリングメカニカルシール」は、しゅう動面に微細な凹凸を加工することで、トルク低減と高密封性の両立という従来の常識を覆し、世界初の技術として確立しました。これにより、90%以上の摩擦低減と漏れ量低減を実現し、EV向け軸冷却シールやe-Axle向けギアボックスシールなど、高速回転用途で実用化されています。また、起動停止時は液体潤滑、超高速時は空気潤滑に自動的に切り替わる「気液ハイブリッド潤滑」技術も開発し、幅広い回転数に対応しています。 各事業セグメントでは、自動車・二輪車・建設機械向けにウォーターポンプ用メカニカルシールやAT/CVT用ソレノイドバルブ、アキュムレータなどを提供し、環境保護と燃費改善に貢献。一般産業機械向けには、ドイツのブルグマン社との提携による「イーグルブルグマン」ブランドで、各種プラントや原子力発電所向けにAPI適合シールやドライガスシールなどを供給し、エネルギー産業や石油化学、鉄鋼、食品・薬品など幅広い分野を支えています。半導体業界では、磁性流体シール、ベローズ、ロータリージョイント、高機能Oリングを内製し、低発塵、低摩擦、耐熱、耐プラズマ性といった厳しい要求に応えています。舶用業界では、船尾管シール装置の研究開発からメンテナンスまで一貫して提供し、特にエアーシールによる無公害シールは海洋環境保全に貢献。航空宇宙業界では、国内唯一のロケット・航空機エンジンシールメーカーとして、H3ロケットのターボポンプ用シールや航空エンジン用メカニカルシールなど、極限環境下での高い信頼性が求められる製品を提供し、日本の宇宙開発の歴史を支えてきました。 同社は、カーボン、SiC、特殊鋳鉄、磁性流体といった多様なシール材料の開発・選択、流体潤滑解析、機械学習、分子動力学シミュレーションなどの数値解析技術、DM-TiN、DLC、ダイヤモンドなどのコーティング技術、そしてFE-SEM、レーザー干渉計、微小トルク計測、極低温試験などの高度な計測・分析・試験技術を駆使し、製品の性能向上と品質確保に努めています。これらの技術力とグローバルなサービスネットワークを背景に、同社は「環境・省エネ」をキーワードとした環境貢献型製品の開発を加速し、シーリングテクノロジーを通じてより良い世界の実現を目指しています。
澁谷工業株式会社
上場売上 941億円(2025/06)
澁谷工業株式会社は、産業機械の製造・販売を主軸とする企業であり、多岐にわたる分野で事業を展開しています。特に、飲料・食品・医薬品・日用品などの液体製品を容器に充填・包装するボトリングシステムおよび包装システムは同社の主要事業であり、びん、缶、PETボトル、カップ、パウチなど多様な容器や製品に対応する高速化・省力化・高品質化を実現するシステムを提供しています。これらのシステムは、清酒、ビール、洋酒といった酒類業界から、清涼飲料、調味料、食用油などの食品業界、さらにはドリンク剤、注射剤などの医薬品業界、洗剤、シャンプーなどのトイレタリー業界、化粧品業界、化学業界まで、幅広い顧客層に導入されています。同社は、自社製品で一貫したボトリングシステムを構築できる強みを持ち、独創的な技術と多数の特許を保有しています。 また、同社は製薬設備システムとして注射剤や固形剤、輸液剤の充填・包装システム、アイソレータなどを提供し、医薬品製造の安全性と効率向上に貢献しています。再生医療分野では、細胞培養・細胞調製システム、細胞培養アイソレータ、ロボット自動細胞培養システム、バイオ3Dプリンターなどを開発・提供し、骨髄由来幹細胞製品の製造や脂肪由来幹細胞の大量培養、立体構造体・細胞シートの製造を支援しています。さらに、食品加工システム、洗浄/環境設備システム、農業設備システムといった分野でも、加熱調理装置、超高圧処理装置、各種洗浄装置、選果・選別システムなどを提供し、各産業の生産性向上と環境負荷低減に寄与しています。 工作加工システムにおいては、レーザ加工機、溶接機、水素ガス切断加工システム、ウォータジェット切断加工システムなどを提供し、高機能ガラス向けレーザ微細加工システムなど、多様な材料の精密加工ニーズに応えています。半導体製造システムでは、半導体実装装置や検査装置を通じて製造ラインの省力化・合理化を推進し、固液混合システムでは電池電極材のスラリー製造や塗料・特殊材料の分散・混合装置を提供しています。医療・医用機器分野では、UV治療器、人工透析装置、レーザ治療器、肌画像解析システムに加え、唾液による高速PCR検査装置の開発・受託生産も手掛けています。これらの多様な事業展開は、長年培ってきた機械製造技術とエンジニアリング能力を基盤としており、顧客の個別ニーズに対応するトータルエンジニアリングを提供することで、各産業の発展を支えています。
フジテック株式会社
上場売上 919億円(2025/03)
フジテック株式会社は、エレベータ、エスカレータ、動く歩道といった都市空間移動システムの専業メーカーとして、研究・開発から販売、生産、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社は「“安全・安心”の追求」「品質重視」「人材の育成」を「不易」として掲げ、顧客や利用者の安全を最優先に、高品質・高性能な商品とサービスを提供しています。新規設置においては、新標準型マシンルームレスエレベータ「エレ・グランス」や標準型エスカレータ「GS-NX」、省スペース型エスカレータ「Slimfit」などを展開。特に、一度に多くの人を運ぶことができるダブルデッキエレベータは、麻布台ヒルズや渋谷サクラステージのような大規模再開発エリアで導入実績を誇ります。また、設計者向けにはBIM/CADデータの提供やデザインシミュレーターを提供し、設計段階から顧客をサポートしています。アフターマーケット事業にも注力しており、メンテナンスサービスでは、AIやIoTといった最新デジタル技術を応用したDXを推進。「エレモリ」はビル管理者向けにエレベータの稼働状況確認や各種設定変更、点検結果報告などをスマートフォンやパソコンで可能にするウェブサービスです。また、メーカーを問わずエレベータのリニューアルを可能にする「SMA-UP」を提供し、既存設備の長寿命化と機能向上に貢献しています。遠隔監視システムの導入も進め、シンガポールやインドなどグローバルで展開しています。同社の強みは、昇降機を知り尽くした専業メーカーとしての独自の技術力と、グローバルな一貫体制にあります。24の国と地域で事業を展開し、海外売上比率は6割以上、外国籍従業員の比率も7割に達する真のグローバル企業です。オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、大学キャンパス、大規模住宅プロジェクトなど、多岐にわたる顧客層に対し、世界最高水準の日本品質(美しさ・おもてなし)を駆使した高級仕様から、ボリュームゾーン向けの良品廉価な商品・サービスまで幅広く提供しています。品質ラボでの新商品・技術・サービスの検証を繰り返し、品質向上に努めることで、社会インフラを支える信頼のブランドとしての地位を確立しています。
井関農機株式会社
上場売上 885億円(2025/12)
井関農機株式会社は、1926年の創立以来、「農家を過酷な労働から解放したい」という創業の精神を原点に、農業機械の総合専業メーカーとして日本の農業近代化に貢献してきました。同社は「食と農と大地」のソリューションカンパニーとして、稲作や野菜作に関する農業機械、景観整備用機械の開発・製造・販売・サービスを主要事業として展開しています。具体的には、トラクタ、耕うん機、乗用管理機、芝刈機などの整地用機械、田植機、野菜移植機などの栽培用機械、コンバイン、バインダ、ハーベスタなどの収穫用機械、籾すり機、精米機、計量選別機、野菜収穫調製機などの調製用機械を提供しています。これらに加え、作業機、補修用部品、農業用施設、コイン精米事業、炊飯事業、スマート農機、アイガモロボ、ディーゼルエンジンなど多岐にわたる製品・サービスを提供しています。 同社の製品は、日本やアジアの農業生産者、ホビー農家だけでなく、欧州や北米の景観整備業者や一般消費者にも広く愛用されています。近年では、デジタル技術や衛星データを活用した精密農業の導入を推進しており、営農支援アプリ「アグリノート」と連携した衛星リモートセンシングサービス(お試し版)を提供し、ほ場ごとの生育状況に応じた可変施肥を可能にすることで、肥料の効率的な使用と省力化、収量安定化に貢献しています。また、環境保全型農業の発展を支援するため、「J-クレジットかんたん収入シミュレーション」をリリースし、温室効果ガス削減の取り組みを通じた新たな収入源創出をサポートしています。夢ある農業総合研究所での研究開発を通じて、先端農業技術や環境保全型スマート農業の普及・促進にも力を入れています。グローバルな生産・販売拠点を持ち、世界各地の農業課題解決に貢献する「フロントランナー」として、持続可能な「食と農と大地」の未来を創造することを目指しています。
日本オーチス・エレベータ株式会社
売上 882億円(2025/11)
日本オーチス・エレベータ株式会社は、エレベーター、エスカレーター、動く歩道の製造、据付、保守、そして近代化サービスを提供する昇降機業界のグローバルリーダーであるオーチスの一員として、日本市場で事業を展開しています。同社は、世界中で業界最多となる約250万台以上の昇降機をメンテナンスし、毎日約25億人の人々の移動を支えるオーチスの技術とサービスを日本に提供しています。オフィスビル、病院、ショッピングモール、アパート、空港、交通施設、高層建築物、ランドマーク、インフラプロジェクトなど、多岐にわたる顧客のニーズに応え、都市の発展に貢献しています。 同社の強みは、170年以上にわたる革新の歴史と、品質、安全、サービスへの揺るぎないコミットメントにあります。創業者のエリシャ・オーチスによる安全ブレーキの発明以来、ギアレス巻上機、ダブルデッキエレベーター、マイクロプロセッサー制御システム「Elevonic™101」、長寿命のフラットベルト技術を採用した「Gen2®」システム、エネルギー回生型「ReGen™」ドライブなど、常に業界をリードする技術を開発してきました。近年では、IoTコネクテッドサービス「Otis ONE™」を提供し、リアルタイムな利用状況の監視、予測的洞察、リモートサービスを通じて、昇降機の安全性と稼働率を向上させています。また、「Gen3™」や「Gen360™」といった最新プラットフォームも展開し、デジタル化と持続可能性を追求しています。 同社は、グローバルな専門知識と、世界200の国と地域に展開する地域に密着したサービス体制を融合させ、大規模かつ複雑なインフラプロジェクトにおいても、顧客の特殊な要望に対応する統合的なソリューションを提供しています。製品の提供から設置後の保守・メンテナンス、そして最新技術による改修までを一貫して手掛けるビジネスモデルにより、顧客に究極の信頼性と満足を提供し続けています。サイバーセキュリティへの取り組みも強化し、製品とサービスの安全性を確保しています。
株式会社タクマ
上場売上 848億円(2025/03)
株式会社タクマは、環境とエネルギー分野におけるプラントエンジニアリングとアフターサービスを主軸に事業を展開しています。同社のプラントエンジニアリング事業(EPC事業)では、一般廃棄物処理プラント、水処理プラント、エネルギープラントの設計、調達・製造、建設を一貫して手掛け、社会インフラの構築に貢献しています。一般廃棄物処理プラントでは、ストーカ式焼却炉、バイオガス回収プラント、ガス化溶融炉・灰溶融炉、リサイクルセンターなど幅広い製品ラインナップを持ち、1963年に日本で初めて全連続機械式ごみ焼却プラントを完成させて以来、国内で最も多く一般廃棄物処理施設を建設してきたリーディングカンパニーとして、国内トップクラスの納入実績を誇ります。水処理プラントでは、下水処理場の汚泥処理や高度処理、工場廃水処理に対応し、上向流移床型砂ろ過装置「ユニフロサンドフィルタ」や、補助燃料不要で消費電力が低い階段炉下水汚泥焼却発電システムなど、省エネルギーと温室効果ガス削減に貢献する確かな性能と効果の高い技術を提供しています。エネルギープラントでは、工場に必要な電力・熱を供給するプラントや発電事業用プラント、多様な廃棄物を処理する産業廃棄物処理プラントを提供。特にバイオマス発電プラントは多種多様なバイオマス燃料に対応し、国内FIT制度下での納入件数No.1の実績を持ちます。アフターサービス事業は、納入後のプラントの長期安定稼働を支えるストック型ビジネスであり、運転管理、メンテナンス、性能改善・改造工事、O&M契約、運営事業、そして電力小売事業まで多岐にわたります。プラント遠隔監視・運転支援拠点「Solution Lab」や部品供給拠点「Supply Lab」を通じて、ICT(IoT、ビッグデータ、AI)を活用した質の高いサービスと迅速な部品供給体制を構築しています。さらに、商業施設や工場、福祉施設などに蒸気や温水を供給する熱源装置(ボイラ)の製造・販売・アフターサービスを行う民生熱エネルギー事業や、建築設備(空調、給排水)のオーダーメイド設計・施工、クリーン機器や洗浄装置など半導体産業用設備の供給・サービスを行う設備・システム事業も展開し、幅広い顧客ニーズに応えています。同社は1912年の創業以来培ってきた技術力と豊富なノウハウを強みとし、環境保全とエネルギーの有効活用を通じて持続可能な社会の実現を目指しています。
ヤンマー建機株式会社
上場売上 841億円(2025/03)
ヤンマー建機株式会社は、ヤンマーグループの一員として、小型建設機械および汎用製品の開発、生産、サービス、販売を一貫して手掛ける企業です。同社は、建設現場や様々な産業で不可欠な油圧ショベルやローダーといった小型建設機械の提供を通じて、社会インフラの整備や効率的な作業環境の構築に貢献しています。また、発電機や投光機などの汎用製品も幅広く取り扱い、多様な顧客ニーズに応えています。これらの製品は、高い技術力と品質管理のもとで開発・生産され、全国に展開する営業拠点を通じて、顧客への迅速なサービスと販売体制を確立しています。同社の強みは、ヤンマーグループが長年培ってきたエンジン技術を基盤とした製品の信頼性と耐久性にあり、これにより過酷な使用環境下でも安定した性能を発揮します。顧客は、建設業者、レンタル会社、地方自治体、農業従事者など多岐にわたり、それぞれの現場で求められる特定の要件に対応するソリューションを提供しています。アフターサービスにも注力し、製品のライフサイクル全体にわたるサポート体制を構築することで、顧客満足度の向上と長期的なパートナーシップの構築を目指しています。
株式会社やまびこ
上場売上 827億円(2025/12)
株式会社やまびこは、小型屋外作業機械、農業用管理機械、一般産業用機械の3つの事業分野を展開するグローバルな総合機械メーカーです。同社は、プロユースからホームユースまで、屋外作業の幅広いニーズに応える高品質な小型屋外作業機械を製造・販売しており、山林や緑地の管理に不可欠なチェンソー、刈払機、パワーブロワなどを提供しています。これらの製品は、世界各国の厳しい安全基準や環境基準に適合し、近年は環境意識の高まりに応え、バッテリー製品の開発・製造にも注力しています。農業用管理機械分野では、「食料増産による社会貢献」を理念に、独自の送風・噴霧技術を活かした高効率なスピードスプレーヤや収穫機、省人・省力化に寄与するラジコン草刈機などを開発し、食料の安定供給と持続可能な農業に貢献しています。一般産業用機械分野では、発電機や溶接機、投光機など、都市基盤を支える機械を提供。独自の発電・制御・防音技術を駆使し、「ECO & Technology」をテーマに環境性能と現場ニーズを両立した製品を世界に展開しています。特に、1台で三相・単相3線を同時出力できるマルチ発電技術や、CO2・燃費削減を実現するハイブリッド溶接機、カーボンニュートラル化に貢献するマルチハイブリッドシステムや水素エンジン発電機など、次世代技術の開発にも積極的です。同社の強みは、KIORITZ、Shindaiwa、ECHOといった強力なブランド力と、90ヶ国以上に広がるグローバルな販売ネットワークにあります。特に北米市場では、プロの緑地管理業者や世界最大のホームセンター「ホームデポ」との強固な関係を築き、約8,500店の販売網を通じて確固たる地位を確立しています。また、長年培ってきたエンジン技術や制御技術を応用し、再生可能エネルギーや自動化といった次世代分野への挑戦を進め、ロボット芝刈機や自律走行技術の開発、電力ビジネスの事業化を通じて、社会課題の解決と持続的な成長を目指しています。素材から製品組み立てまでの一貫生産システムとTQC(トータル・クオリティ・コントロール)を徹底し、ISO9001およびISO14001の認証を取得するなど、品質と環境への配慮を最優先しています。
ホシザキ株式会社
上場売上 826億円(2025/12)
ホシザキ株式会社は、業務用厨房機器のリーディングカンパニーとして、製品の研究開発、製造、販売、そしてアフターサービスまでを一貫して手掛ける総合メーカーです。同社の主要事業は、全自動製氷機、業務用冷凍冷蔵庫、業務用食器洗浄機、ディスペンサー類をはじめとする多岐にわたる厨房機器の提供であり、特に全自動製氷機は国内トップシェアを誇り、世界市場でもトップレベルのシェアを獲得しています。製品ラインナップは、美しくとけにくいキューブアイスから食材冷却に適したチップアイスやフレークアイスを生成する製氷機器、確かな冷却力と省エネ性能を備えたタテ形・テーブル形冷蔵庫、恒温高湿庫、プレハブ庫などの冷凍冷蔵機器、小規模店舗から給食施設まで対応する業務用食器洗浄機、ティーサーバーや生ビールディスペンサーなどのドリンクサービス機器に及びます。さらに、大量調理の効率化とおいしさを追求したスチームコンベクションオーブン「クックエブリオ」、食品殺菌や洗浄に用いる電解水生成装置、ブラストチラー&ショックフリーザー、真空包装機、液体急速凍結機、再加熱キャビネットなど、加熱調理器や衛生管理機器、フードサービス機器も幅広く展開し、お客様の多様なニーズに応えています。 同社は「オリジナル製品を持たない企業に飛躍はない」という創業以来のポリシーのもと、独自の技術開発に注力し、業界初のインバーター制御業務用冷蔵庫や、環境負荷の小さい自然冷媒機器の開発など、省エネ・省資源化、環境負荷低減に貢献する製品を多数生み出しています。研究開発から厳しい品質基準に基づく品質保証まで一貫した体制を構築し、高温・高湿の厨房環境を想定した過酷な試験をクリアした高品質で耐久性の高い製品を提供することで、同業他社に比べて故障頻度の少ない実績を誇ります。また、多くの製品がグッドデザイン賞を受賞するなど、機能性だけでなくデザイン性も高く評価されています。 販売体制は、全国15の販売会社と約430カ所の営業所からなる地域密着型ネットワークを構築しており、飲食店、スーパーマーケット、オフィス、農水産業、医療・研究施設、ホテル、学校、福祉施設、食品加工場、外食チェーンなど、幅広い顧客層に対し、店舗のレイアウトからメニュー構成まで含めた快適環境のトータル提案から、製品の導入、アフターサービスまで総合的にサポートしています。特に、万一のトラブル時には「即日対応」をモットーとするきめ細やかなメンテナンスサービスや、製品の安定した性能維持と安全性を確保する保守契約制度、フロン回収、HACCP導入支援、補助金サポートデスクなど、お客様が安心して長く機器を使用できるための充実したサポート体制が強みです。AR設置シミュレーションなどのデジタルツールも活用し、顧客体験の向上にも努め、国内外の「食」の現場を支えています。
株式会社IHIパーキングスクエア
売上 824億円(2025/03)
IHI運搬機械株式会社は、パーキングシステムの企画・開発・設計・製造・販売・賃貸・据付・メンテナンス・改修・運営・管理を一貫して手掛けるリーディングカンパニーです。同社は、機械式駐車場と自走式駐車場の両方を提供し、多様な顧客ニーズに応える幅広い製品バリエーションを展開しています。機械式駐車場では、エレベータパーキング、フォークパーキング、タワーパーキング、スーパースクエアパーキングなど、建物の構造や土地の広さ、収容台数に応じたオーダーメイド製造が可能です。また、電気自動車充電対応パーキングや、業界初の回生エネルギーを利用した省エネ型駆動装置の開発にも注力し、エコロジー対応を進めています。 同社の強みは、製品の受注から開発、設計、製造、販売、据付、メンテナンス、改修、運営管理に至るまで、すべてのセクションが緊密に連携するワンストップサービス体制にあります。これにより、高品質な製品提供と総合的なサポートを実現しています。特にメンテナンスにおいては、全国177ヵ所(協力会社拠点含む)に展開する業界トップクラスのサービスネットワークと、24時間365日体制のパーキング・サポートコントロールセンターを通じて、安全かつ効率的なパーキング運営をサポートしています。リノベーション事業では、長年の実績と技術を活かし、既存駐車場の価値向上に貢献。さらに、駐車場運営管理事業では、PPP/PFI事業、アセット事業、自転車管理システム事業、駐車場IoTソリューションなど、多角的なサービスを提供し、社会課題や事業環境の変化に対応した最適なソリューションを提供しています。 これまでの実績として、機械式パーキングパレットの納入台数は700,000台以上、自走式パーキングの収容台数は114,000台に上ります。主要顧客は、デベロッパー、設計事務所、ゼネコン、マンション・ビルの管理会社、駐車場オーナーなど多岐にわたります。同社は、信頼される技術と顧客満足を追求し、社会インフラの持続的な発展に貢献しています。
ヤンマーエネルギーシステム株式会社
売上 806億円(2025/03)
ヤンマーエネルギーシステム株式会社は、ヤンマーホールディングス株式会社が100%出資するエネルギーシステム事業を専門とする企業です。同社は、空調システム、発電システム、駆動システム、バイオガス発電システム、太陽光発電システム、遠隔監視システムといった多岐にわたる取扱品目の開発・製造から販売、施工、メンテナンス、さらには運用・支援までを一気通貫で手掛けています。特に、ガスヒートポンプエアコン事業は、エネルギー利用の平準化、省エネルギー、環境性といった市場ニーズを的確に捉え、売上高100億円を超える規模に成長しました。このGHP事業を基盤に、陸用システム事業やエネルギーシステム事業本部を統合し、お客様に空調・発電・熱エネルギーなど総合的なエネルギーソリューションを提案できる体制を構築。2003年3月の会社設立以降、ヤンマーグループのエネルギーシステム事業全般を担い、持続可能な社会の実現に貢献しています。同社の強みは、製品のライフサイクル全体にわたる包括的なサービス提供能力と、長年にわたる技術開発で培われた信頼性の高いエネルギーソリューションです。これにより、多様な顧客のエネルギー課題に対し、最適なシステムと運用支援を提供し、省エネと環境負荷低減を実現しています。
TMTマシナリー株式会社
売上 803億円(2024/03)
TMTマシナリー株式会社は、合成繊維製造設備の開発、設計、製造、販売、およびアフターサービスを主軸とする企業です。2002年4月1日に東レエンジニアリング、村田機械、帝人製機(現ナブテスコ)の共同出資により設立され、これら3社のDNAを継承する合繊機械のリーディングカンパニーとして、世界市場において約40%のシェアを誇ります。同社は「The One & Only Technology」をコンセプトに、常に新しい技術を開発し、最高水準品質の製品を世界各国へ提供しています。高度な技術力とエンジニアリング力、そしてグローバルネットワークを活かした信頼性の高いサポート体制が強みです。 主要製品としては、ポリエステルやナイロンといった合成繊維の糸そのものを製造する「合繊紡糸巻取システム」と、糸を加工する「加工機(高速延伸仮撚機)」があります。合繊紡糸巻取システムには、省エネ・省スペースを実現する紡糸システム、高い生産性と品質を両立させるPOY巻取システム(Eco-ORCA™、ORCA™-II 418R/12など)、FDY巻取システム(iBox-MANTA™、MANTA™-618R/32など)、産業資材紡糸巻取システム、弾性糸巻取システム(ATi™-series、ATi-459αなど)が含まれます。加工機としては、最新技術を結集したフラッグシップモデルATF-G1™をはじめとするATF™シリーズ(ATF-1500™、ATF-21™)や、Nylon加工、Air加工、PIN仮撚など多様な用途に対応するREIKA™ Seriesを展開しています。また、Nip TwisterやTwin-PAC™といった独自の加工機技術も保有しています。 同社は、基礎工学、数値解析、実験解析といった技術分野に加え、糸巻取り・パッケージ形成技術、熱媒圧力容器設計技術、誘導加熱ロール設計技術、高速回転体設計技術などの固有技術を強みとしています。さらに、電子回路設計、モータ制御、システム設計、ディープラーニングなどの電気・制御・ソフト関係技術、紡糸プロセス技術、延伸仮撚プロセス技術、糸品質・特性評価技術といった合成繊維関係技術、高速回転体・精密加工技術などの製造技術も有しています。これらの技術を駆使し、製造、使用、廃棄の各段階で環境負荷を最小限に抑える製品開発にも注力しており、空気使用量や電力消費を削減した環境配慮型製品を提供することで、世界中の合成繊維メーカーや生産現場の課題解決と生産性向上に貢献しています。グローバルなカスタマーサポート体制を通じて、導入後の現場改善や最適な運用支援も行っています。
株式会社キッツ
上場売上 799億円(2025/12)
株式会社キッツは、バルブ及びその他の流体制御用機器並びにその付属品の製造・販売を主たる事業とする総合バルブメーカーです。同社は、水、空気、ガス、石油といった多様な流体を精密にコントロールするバルブを、暮らしや産業の基盤となるライフラインを支えるために提供しています。具体的には、浄水場から一般住宅、下水施設における水処理、オフィスビルやホテルでの空調制御、石油精製・石油化学プラント、ガスパイプライン、LNG基地などのエネルギー関連施設、さらには産業機器や製造設備といった多岐にわたる分野で同社の製品が活用されています。同社の強みは、70年以上にわたるバルブ製造の経験値と、素材である鋳物の製造から加工、組立、検査、出荷まで全ての工程を自社で一貫して行う生産体制にあります。これにより、高い商品技術力、コスト競争力、納期対応力を実現し、世界を見据えた生産技術と品質管理体制を確立しています。また、青銅・黄銅、ステンレス鋼、鋳鉄、鋳鋼など多様な材質と9万種を超える豊富な製品ラインナップを誇り、日本全国をカバーする販売ネットワークと手厚いアフターフォロー、ソリューション提案を通じて顧客の課題解決に貢献しています。近年では、長期経営ビジョン「Beyond New Heights 2030」のもと、「デジタル化」と「脱炭素化」を成長戦略のキーワードに掲げ、水素バルブや水素供給設備といった水素ビジネスユニットを立ち上げ、地産地消型「水素吸蔵合金カートリッジ用充填キャビネット」のコンセプトモデルを披露するなど、新たな成長ビジネス領域への参入を加速しています。これにより、流体制御のプロフェッショナルとして、持続可能な社会の実現と豊かな地球環境の創造を目指しています。
マックス株式会社
上場売上 792億円(2025/03)
マックス株式会社は、「世界中の暮らしや仕事をもっと楽に、楽しくする」というコーポレートビジョンのもと、多岐にわたる事業を展開する総合メーカーです。同社は、文具・オフィス機器、建築・建設工具、住宅設備機器、農業・食品包装器具、そして介護機械器具の製造および販売を主要事業としています。文具・オフィス機器分野では、ホッチキス、パンチ、タイムレコーダ、ラベルプリンタ、表示作成機「ビーポップ」などを提供し、オフィス業務の効率化を支援しています。建築・建設工具分野では、充電式鉄筋結束機「ツインタイア」や釘打機、エアコンプレッサ、レーザ墨出器など、プロフェッショナル向けの高性能ツールを開発・提供し、現場の生産性向上と作業負担軽減に貢献しています。住宅設備機器では、浴室暖房・換気・乾燥機「ドライファン」や全熱交換型換気システム、火災警報器などを通じて、快適で安全な住環境の実現を目指しています。また、農業・食品包装分野では、誘引結束機「テープナー」や充電式剪定はさみ「ザクリオ」、袋口結束機などを提供し、農業生産現場や食品加工・流通の効率化をサポートしています。同社は徹底した現場主義・顧客主義を掲げ、多様なニーズにマッチした製品やサービスを創出し続けており、DX推進にも積極的に取り組んでいます。長年の歴史と技術力を背景に、グッドデザイン賞をはじめとする数々の製品賞を受賞し、品質と革新性において高い評価を得ています。近年では、駅から外に持ち出せる車いすのレンタルサービスといった新規事業も展開し、社会貢献にも注力しています。
アマノ株式会社
上場売上 789億円(2025/03)
アマノ株式会社は、「時間」と「空気」をテーマに、社会の快適性と効率化に貢献する多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、時間情報事業、パーキングシステム事業、環境システム事業、クリーン・ロボットソリューション事業の4つを柱としています。時間情報事業では、勤怠管理システム、人事・給与システム、労務管理クラウドサービス、タイムレコーダー、入退室管理システム、デジタルタイムスタンプなど、多様な働き方に対応するHRソリューションを提供し、企業の戦略人事や業務効率化を強力にサポートしています。特に勤怠管理分野では90年以上の歴史を持つパイオニアであり、利用ユーザーは1500万人を超える実績を誇ります。パーキングシステム事業では、駐車場・駐輪場機器の提供から、クラウドサービス、さらには駐車場の管理運営までをワンストップで手掛け、車と人の快適な街づくりに貢献しています。ゲート式駐車場では国内トップシェア60%を占め、ETCを利用したキャッシュレス決済システム「ETCGO」の導入も進めています。環境システム事業では、工場で発生する粉塵やミストを捕集する集塵機やミストコレクター、粉粒体空気輸送システムなどを提供し、働く現場のクリーンな環境と空気を追求しています。集塵機においては国内トップシェアを誇り、お客様の状況を細かく分析し最適なエンジニアリングを提供することで、製造業の安全・安心な職場環境を実現しています。クリーン・ロボットソリューション事業では、人手不足解消とSDGs貢献をサポートする業務用清掃ロボット、自動床洗浄機、ポリッシャー、電解水生成装置などを提供し、新しい清掃スタイルを提案しています。2014年に初のロボット洗浄機を発売して以来、業務用清掃ロボットのパイオニアとして市場を牽引し、自動床洗浄機でも国内トップシェアを獲得しています。AI技術を活用した自律走行型小型床洗浄ロボット「HAPiiBOT」の開発・提供も行い、清掃作業の自動化・効率化を推進しています。これらの事業を通じて、同社は製造業、病院・介護施設、運送業、建設業、行政・自治体、小売業、学校、オフィス、商業施設など、幅広い顧客層に対し、開発・製造から販売、運営、サポート・メンテナンスまで一貫したトータル提案型体制で最適なソリューションを提供しています。グローバルにも展開し、アジア、北米、欧州に拠点を持ち、各国の法規に合わせた提案力と技術力で世界中のプロジェクトを遂行しています。
ダイハツインフィニアース株式会社
上場売上 781億円(2025/03)
ダイハツインフィニアース株式会社は、1907年に「発動機製造株式会社」として創業し、内燃機関の製造を目的として以来、社会インフラを支える技術を提供してきました。2025年5月に「ダイハツインフィニアース株式会社」へ社名変更し、「TECHNOLOGY FOR THE EARTH ―技術は地球を守るために―」をパーパスに掲げ、持続可能な社会の実現を目指しています。同社の主要事業は、舶用部門における発電用および推進用ディーゼルエンジン、陸用部門における非常発電用・ポンプ用ディーゼルエンジン、ガスタービン・ガスエンジン、常用発電システム、そして産業機器部門におけるアルミホイール、オイルミスト、ドーナツカップリングの製造販売です。特に船舶用エンジンでは海上物流を支え、陸用エンジンでは常用・非常用の電源確保を通じて人々の安心安全な暮らしに貢献しています。同社は、たくましい創造性と優れた技術を磨き上げ、市場のニーズを先取りした商品とサービスを提供することを経営方針としています。環境保全にも注力し、CO2削減や循環型社会への貢献を目指し、超低NOxガスタービンや食品廃棄物処理装置などの環境関連商品を開発してきました。また、次世代燃料対応エンジンの開発にも積極的に取り組み、アンモニアエンジンやデュアルフューエルエンジンの研究・開発を進め、姫路工場への追加投資により2026年の稼働を目指しています。顧客に対しては、舶用補機関向け次世代型機関状態監視システム「C-MAXS LC-A」を利用したメンテナンス支援サービスを提供し、サービスの付加価値を高めています。品質管理においてはISO9001、環境管理においてはISO14001の認証を取得しており、高い品質と環境意識を持って事業を展開しています。グローバルな視点での事業展開も進め、北・中米、アジア太平洋、欧州、中国など世界各地に販売代理店や事務所を設立し、国際的な技術提携も積極的に行っています。
株式会社小森コーポレーション
上場売上 781億円(2025/03)
株式会社小森コーポレーションは、1923年の創業以来、「Kando - Beyond Expectations」を経営理念に掲げ、産業用印刷機の製造・販売を主軸とするグローバル企業です。同社の主要事業は、商業印刷やパッケージ印刷に広く用いられる「オフセット印刷機」の製造・販売であり、世界市場で15-20%のシェアを誇る世界第3位の地位を確立しています。特に経済成長の高いアジア市場を得意とし、高精度かつ高速(1時間に1万数千枚)な印刷を実現する技術力は、経済産業省の「グローバルニッチトップ企業100選」にも選定されています。パッケージ分野の強化やスマートファクトリーソリューションの提供を通じて、顧客の生産性向上と環境負荷低減に貢献しています。 また、同社は「証券印刷機」の分野において、日本で唯一の紙幣印刷機製造会社であり、1958年以来、日本の紙幣製造を支えています。世界でも2社しか製造できないこの特殊な印刷機を39の国と地域に提供し、マイクロ文字、UVセキュリティフィーチャー、潜像印刷などの高度な偽造防止技術を通じて社会の安心・安全に貢献。新興国での紙幣自製化ニーズや偽造防止技術の定期更新需要により、キャッシュレス化が進む中でも堅調な事業展開を見込んでいます。 さらに、同社は印刷市場のデジタルシフトに対応するため、「デジタル印刷システム」事業を強化しています。熟練オペレーター不足に対応し、多品種・小ロット生産に適した操作性の高い印刷機を提供することで、印刷工場のDX化やスマートファクトリー化を推進。MBO Postpress Solutions社の後加工システムも提供し、後工程の自動化・省人化に貢献しています。 将来の成長分野として、「プリンテッド・エレクトロニクス」事業を拡大しており、子会社のセリア・コーポレーションを中心に、印刷技術を応用して電子回路や部品(半導体パッケージ基板、マイクロLEDなど)を製造する装置を提供。真空印刷機などの先端技術で、スマートフォンや自動車の電子化、VR/ウェアラブル端末といった高密度パッケージ基板の需要拡大に対応し、半導体関連業界、食品・医薬品業界への事業ポートフォリオ転換を図っています。同社は、印刷技術の可能性を広げ、低環境負荷生産、自動化・デジタル化・省人化、多様な社会対応のソリューションを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。
株式会社IHI原動機
売上 779億円(2025/03)
株式会社IHI原動機は、2019年2月3日に株式会社IHIの陸用原動機事業、株式会社ディーゼルユナイテッド、新潟原動機株式会社が統合して設立された、IHIグループの中核企業です。同社は、舶用および陸用の幅広い原動機製品の製造・販売を主軸としています。主要製品には、ディーゼルエンジン、ガスエンジン、デュアルフューエルエンジン、ガスタービン、Z形推進装置(Zペラ)、発電装置、燃料噴射関連機器、ガイスリンガー継手、ダンパー、鋳造品などがあります。特に、環境負荷低減に貢献するガスエンジンやデュアルフューエルエンジンは、次世代のエネルギーソリューションとして注目されており、船舶の推進システムや陸上での電力供給において重要な役割を担っています。Z形推進装置は、船舶の優れた操縦性と推進効率を実現し、多様な船舶のニーズに応えています。 同社は、IHIグループが長年培ってきた高度な技術力と豊富な実績を背景に、信頼性の高い製品とサービスを提供しています。2023年には舶用大型エンジン事業を株式会社三井E&Sホールディングスへ譲渡しましたが、これにより中小型の舶用エンジンや陸上での発電・産業用途に特化し、より専門的かつ効率的な事業展開を進めています。国内に本社、複数の工場(太田、新潟内燃機、新潟ガスタービン、新潟鋳造)、支店、営業所を構えるほか、海外事業所や海外現地法人を通じてグローバル市場にも製品とソリューションを提供しており、世界中の顧客の多様な要求に応える体制を構築しています。同社の製品は、造船会社、船舶運航会社、発電事業者、産業機械メーカーなど、幅広い顧客層に利用され、社会のインフラを支える重要な役割を果たしています。
株式会社ジャムコ
上場売上 726億円(2025/03)
株式会社ジャムコは、安全なフライトと快適な空の旅を提供するため、航空機業界を支える独自の思想と技術を積み重ね、世界各国から高い評価と信頼を得ている。同社の事業は主に「航空機内装品製造事業」「航空機シート製造事業」「航空機器製造事業」「航空機整備事業」の4つの柱で構成されている。航空機内装品製造事業では、ギャレー(厨房設備)やラバトリー(化粧室)において世界トップクラスのシェアを誇り、長年の実績とトータル・インテリア・インテグレーションに強みを持つ。特に、ボーイング787ドリームライナー向けに1000機分のキャビン機器を製造した実績や、エアバスA350 ICEリアギャレーの契約獲得、ANAへのハンズフリーラバトリードアの導入、キャセイパシフィック航空の777-300ER型機へのラバトリー搭載など、多くの航空会社に採用されている。航空機シート製造事業では、航空機内装品で培った技術を活かし、高品質な製品を安定した納期で提供。KLMオランダ航空の777型機やシンガポール航空のA350型機、エア・ヨーロッパの機材に「Jamco Venture™」プレミアムクラスシートが採用されるなど、新規参入分野ながら実績を重ねている。航空機器製造事業では、ジェットエンジン部品や炭素繊維構造部材などを製造し、高度な品質を保証する特殊工程技術を強みとする。エアバスA380の垂直尾翼ストリンガーの供給契約や、次世代複合材料・軽量金属の製造・加工技術開発への参加も行っている。航空機整備事業は、伊藤忠式N-62型機「イーグレット」の製造技術を継承し、60年以上の実績を持つ国内最大の独立系整備専門会社として幅広い活動を展開。航空機整備パートナーシップ協定の締結や、MRO Japanへの資本参加を通じて、航空機の安全運航を多角的にサポートしている。同社は常に各事業分野での"No1"を目指し、航空機メーカーや航空会社を主要顧客として、空の安全と快適性に貢献している。
株式会社パロマ
売上 713億円(2024/12)
株式会社パロマは、1911年の創業以来、「人の“いきる”を、あたためる。」をスローガンに、ガスを核とした給湯機器、厨房機器、空調機器の開発、製造、販売を一貫して手掛ける総合ガス機器メーカーです。同社は、家庭用から業務用まで幅広い製品を提供し、人々の安全で快適な暮らしを支えています。 主要な事業内容として、キッチン向けにはビルトインコンロ「FACEIS GRAND」「アバンセ」「WITHNA」や、グリル調理容器「ラ・クックグランシリーズ」などを展開。特に「FACEIS GRAND」は北欧デザインやパリデザインシリーズを導入し、デザイン性にも注力しています。給湯器・熱源機分野では、ウルトラファインバブルを搭載した新型給湯器「BRIGHTS GRAND」や、ガスと電気を組み合わせたコンパクトなハイブリッド給湯器「HYBRID PLUS」、エコジョーズガスふろ給湯器などを提供し、省エネルギー性能と快適性を追求しています。また、温水暖房や床暖房、業務用厨房機器、業務用温水機器も手掛けています。 同社の強みは、素材加工からの一貫生産体制と、北海道から沖縄まで全国約80カ所に広がる営業・アフターサービス体制です。これにより、地域ごとのニーズに応じた最適な製品提案と迅速なサポートを実現しています。安全技術への取り組みも徹底しており、業界に先駆けて不完全燃焼防止装置や壁面火災防止装置を開発・搭載し、Siセンサーコンロの普及啓発活動も行っています。近年では、2050年カーボンニュートラル実現に向け、水素専焼タイプの給湯器開発やエコ製品の拡販にも注力しています。 製品は数々の賞を受賞しており、ガス湯沸器PH-4号Eのグッドデザイン商品選定を皮切りに、ビルトインコンロ「アバンセ」がPSアワードや日本ガス協会の技術大賞を受賞、また「FACEIS GRAND」がキッズデザイン賞を受賞するなど、高い評価を得ています。顧客層は一般家庭の個人消費者に加え、販売事業者、工事協力店、ホテルなどの法人顧客に及び、製品情報データダウンロードや研修センター、パロマ学校を通じて法人顧客へのサポートも充実させています。グローバル展開も積極的に行っており、北米のリーム社をはじめとする海外グループ会社を通じて、世界中で豊かな暮らしと地球環境への貢献を目指しています。
工機ホールディングスジャパン株式会社
売上 696億円(2025/03)
工機ホールディングスジャパン株式会社は、工機ホールディングスグループの日本事業を統括する事業会社として、日本国内における事業戦略立案から販売、サービスまでを一貫して手掛けています。同社は「Customer is our Boss(お客さまが我々のボスである)」を念頭に、国内市場に即した迅速な活動を展開し、販売パートナーである代理店との連携を強化しながら、顧客視点に立った製品開発とサービス向上に努めています。主要事業は電動工具の製造・販売・サービスであり、プロ用工具、園芸工具、DIY工具、および各種アクセサリを「HiKOKI(ハイコーキ)」ブランドで提供しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、静音性と高出力電池を両立した屋内作業向け製品、業界初のジョイスティックスイッチを採用した新型ペンインパクトドライバ「WH3DA」、ハードな解体作業に対応するコードレスセーバソー「CR 36DSA」、ガス不要でパワフルな釘打ちを実現するコードレスコンクリート釘打機「NC1840DA」など、革新的な技術を搭載した製品を次々と市場に投入しています。また、太径全ねじもスムーズに切断できるコードレス全ねじカッタ「CL18DA」や、片手で軽快に切断可能なコードレスカッタ「CE18DYMA」「CE18DYCA」、超小形USB対応充電器「UC18DA」など、現場のニーズに応える製品開発に注力しています。 さらに、同社は次世代バッテリー「T-PWRシリーズ」の始動や、36Vマルチボルトタブレスの進化、10.8V/3.6Vへの展開を通じて、コードレス電動工具の可能性を広げています。マルチボルトアライアンス事業も推進し、多様な電動工具のエコシステム構築に貢献しています。これらの取り組みにより、プロの職人から園芸愛好家、DIYユーザーまで幅広い顧客層に対し、高性能で使いやすい製品と充実したアフターサービスを提供し、国内市場での信頼と成長を目指しています。
三菱造船株式会社
売上 693億円(2025/03)
三菱造船株式会社は、三菱重工グループの一員として、船舶・海洋分野における幅広い事業を展開しています。同社は、タンカー、貨物船、客船といった各種船舶の建造から、海洋開発関連製品、さらには船舶用エンジンや舶用機械の製造まで、多岐にわたる製品とサービスを提供しています。特に、水産研究・教育機構向けの漁業調査船「蒼鷹丸」の命名・進水式を下関で実施した実績からもわかるように、特定の用途に特化した船舶の設計・建造能力も有しています。また、各種自動化システムやオフショアエンジニアリング、浮体式設備なども手掛けており、海洋分野における総合的なソリューションプロバイダーとしての役割を担っています。長崎、下関、神戸、横浜などの造船所を拠点に、高度な技術力と長年の経験を活かし、顧客の多様なニーズに応える高品質な船舶と海洋構造物を世界中に提供しています。同社の強みは、設計から建造、アフターサービスまで一貫した体制で、安全かつ効率的な海上輸送と海洋開発を支えることです。これにより、持続可能な社会の実現に貢献しています。
ジョンソンコントロールズ株式会社
売上 679億円(2025/09)
ジョンソンコントロールズ株式会社は、スマートビルディングの世界的リーダーであるジョンソンコントロールズ インターナショナル(Johnson Controls International, Plc.)の日本法人として、建物のライフサイクルを通じた効率化を促進する多岐にわたるソリューションを提供しています。同社の主要事業は、中央監視システム、自動制御機器、空調冷熱機器、産業用冷凍機、セキュリティシステムの設計、施工、保守、および運用コンサルティングであり、これらを通じて安全で健康的かつ持続可能なスマートビル・スマートシティの実現を支援しています。製品ラインナップとしては、あらゆるシステムと連携可能なオープンシステムを特徴とするクラウド型中央監視システム「Metasys®ビルオートメーションシステム」を提供し、運用管理の省力化と安全性強化に貢献しています。また、世界トップレベルのシェアを誇るYORK®ブランドのターボ冷凍機や各種ヒートポンプチラー、空調機、VRF製品といったHVAC空調冷熱機器、さらにSABROE®やFrick®ブランドの産業用冷凍機は、オーダーメイド対応や防爆仕様、自然冷媒の使用により、プラント、工場、船舶など幅広い産業で高効率かつ環境負荷の低い運転を実現しています。セキュリティ分野では、アクセス制御や侵入防止のためのシステムをビルオートメーションシステムと連携させ、一元管理を可能にしています。デジタルソリューションとして、IoTとAIを駆使した「OpenBlue」エコシステムを通じて、建物の健全性、持続可能性、パフォーマンスに関する深い洞察を提供し、オートノマスビルの新時代を牽引しています。小売業界向けにはSensormatic Solutionsを提供し、在庫、購入者、店員、小売環境から得られるリアルタイムの分析情報で、ロスプリベンションや顧客体験向上を支援しています。サービス&サポート体制も充実しており、年間保守契約サービス、運用・整備サービス、設備機器メンテナンスサービス、ビル省エネサービス、24時間365日遠隔監視を行うROC(リモート・オペレーション・センター)遠隔管理サービス、そしてコールセンターによるお客様サポートを展開し、建物のライフサイクルコスト低減と資産価値向上に貢献しています。同社のソリューションは、オフィスビル、商業・文化施設、医療施設、教育施設、データセンター、空港、スタジアム、ホテル、製造業、交通機関など、多岐にわたる業界のランドマーク的存在の建物に導入されており、あべのハルカスや日本橋室町三井タワーなどの実績があります。約140年のグローバルなイノベーション実績と日本での50年以上の歴史、世界150カ国以上2,000拠点、約10万人の専門家による強固なネットワークを背景に、お客様の脱炭素化、省エネ、利用者の健康とスマートな体験の実現をワンストップで支援するビジネスモデルを展開しています。
平田機工株式会社
上場売上 678億円(2025/03)
平田機工株式会社は、各種生産システム、産業用ロボット、および物流関連機器の製造・販売を主軸とするグローバルなシステムインテグレーターです。同社は、自動車、半導体、ディスプレイ、家電、医療・理化学機器など多岐にわたる産業分野に対し、開発提案から設計、製造、試運転、据付、アフターサービスまでを一貫して手掛ける「ものづくり力」とエンジニアリング力を強みとしています。特に、電気自動車(EV)関連では、EDU(ドライブユニット)、ギアボックス、ローター、ステーター、インバーター、IGBTモジュール、バッテリーモジュール、バッテリーパックの自動組立ラインや、二次電池向けの塗工乾燥設備を提供し、半導体分野ではウェーハ搬送ロボット、EFEM、ロードポート、アライナーなどを、ディスプレイ分野では有機EL・液晶パネル製造装置やレーザーパネル切断装置などを展開しています。また、病理標本自動作製装置や細胞観察装置といった医療・理化学機器も手掛け、幅広い顧客ニーズに応えています。同社の生産システムは、単なる自動化に留まらず、「人を活かす」という経営理念に基づき、付加価値の低い作業を機械に任せ、人がより創造的な仕事に専念できる「人に優しい」システムを追求しています。世界40カ国に広がるエンドユーザーを持ち、北米、東南アジア、中国などに営業・生産拠点を構え、グローバルなサポート体制を確立。70年以上の歴史で培った独自のノウハウと技術力で、各業界のトップメーカーから高い評価を得ています。
株式会社IHIエアロスペース
売上 666億円(2025/03)
株式会社IHIエアロスペースは、IHIグループの「航空・宇宙・防衛」事業領域の中核を担う企業です。同社は、宇宙機器、防衛機器、および航空機部品の設計、製造、販売を主要事業としています。具体的には、ロケットシステムや人工衛星関連機器の開発・製造、防衛システム向けの各種機器の提供、そして民間航空機向けのジェットエンジン部品の製造などを手掛けています。2003年にはIHIグループの宇宙開発事業を統合し、以来、日本の宇宙開発と防衛産業の発展に貢献してきました。同社の強みは、長年にわたるIHIグループの重工業分野で培われた高度なものづくり技術とエンジニアリング力にあります。これにより、極限環境下で高い信頼性が求められる宇宙・防衛分野の製品開発・製造において、確かな実績を築いています。また、2026年にはアリアングループとSSA地上光学観測所の運用等に関する協力契約を締結するなど、国際的なパートナーシップを通じて事業領域を拡大し、宇宙利用の未来を切り拓くための取り組みも積極的に推進しています。IHIグループ全体の成長戦略において、航空エンジン・ロケット分野は重要な位置を占めており、同社はそのけん引役として、次世代航空機や宇宙データ利活用事業といった新たな領域の創出にも挑戦しています。顧客は主に防衛省、JAXA、国内外の航空機メーカーや宇宙関連機関などが想定されます。
三菱重工サーマルシステムズ株式会社
売上 666億円(2025/03)
三菱重工サーマルシステムズ株式会社は、三菱重工グループの一員として、家庭用から産業用まで幅広い熱関連製品とソリューションを提供する企業です。同社は「世界を熱で過ごしやすく」をミッションに掲げ、陸・海・空・宇宙で培われた高度な熱制御技術と環境・社会への強い配慮に基づき、最高品質の商品とサービスを提供しています。 主な事業内容としては、個人のお客様向けにルームエアコン「ビーバーエアコン」や加湿器を提供し、快適な住空間をサポートしています。法人のお客様向けには、店舗・オフィス用エアコン、ビル用マルチエアコン、設備用エアコン、ガスヒートポンプエアコンといった業務用空調機を幅広く展開。特に、風を直接当てずに心地よい気流を生み出す「AirFlex」や、全空気式床ふく射冷暖房システム「ユカリラ」など、独自の技術で快適性と省エネ性を両立したソリューションを提供しています。「ユカリラ」は、幼稚園、高齢者施設、戸建住宅から体育館、アリーナ、工場、大型倉庫まで、多様な空間に対応し、風による乾燥やホコリの舞い上がりを抑え、低温やけどやヒートショック予防にも貢献します。 さらに、大規模施設向けのセントラル空調システムとしてエアハンドリングユニットやターボ冷凍機、ヒートポンプ冷温水製品(業務用CO2給湯機「Q-ton」、空冷ヒートポンプチラー「MSV2」、高効率ヒートポンプ式熱風発生装置「熱Pu-ton」)などを提供し、大幅な省エネとCO2排出量削減を実現しています。輸送冷凍機やカーエアコン分野では、電動式スクロール圧縮機や自動車用サーマルマネジメントシステムを通じて、快適で安全な車社会と地球環境保護に貢献。エンジニアリング事業では、食品・低温物流、自動車環境試験装置、特殊冷却・特殊空調、熱ソリューションなど、各種プラントの基本設計から施工、メンテナンスまでをワンストップで提供しています。また、創エネ・省エネソリューションとして太陽光発電設備、遮熱・断熱塗料、窓用遮熱フィルム、CO2モニターなども取り扱い、お客様の多様なニーズに応える総合的な熱ソリューションプロバイダーとしての地位を確立しています。同社は、日本国内に留まらず、欧州、アジア、中東、アフリカ、ラテンアメリカ、豪州、中国、インドなどグローバルに事業を展開し、世界中の人々に快適な熱環境を提供し続けています。
株式会社酉島製作所
上場売上 642億円(2025/03)
株式会社酉島製作所は、1919年創業のポンプ専業メーカーとして、社会の基盤を支えるポンプの設計、製造、販売、アフターサービスを一貫して手掛けています。同社の事業は主に「ハイテクポンプ事業」「プロジェクト事業」「サービス事業」「新エネルギー・環境事業」の4つの柱で構成されています。ハイテクポンプ事業では、上下水道施設、発電所、海水淡水化プラント、化学プラント、農業施設、ビル・商業施設など、多岐にわたる分野で大型・高圧・高効率ポンプを提供。特に、25mプールを5秒で空にする大容量ポンプや、富士山より高い4,200mまで水を送れる高圧ポンプ、350℃以上の超臨界圧で運転可能なポンプなど、世界でも数少ない高度な技術力を有しています。エコポンプとして小型高効率ポンプも提供し、消費電力とCO2削減に貢献しています。プロジェクト事業では、大規模なインフラプロジェクトにおいて、ポンプシステム全体の設計から納入までを一貫して担当し、中東の海水淡水化プラント向けポンプでは世界トップクラスのシェアを誇り、経済産業省のグローバルニッチトップ企業にも認定されています。世界100ヶ国以上にポンプの納入実績があります。サービス事業では、ポンプのライフサイクル全体をサポートするサービスを提供。独自の回転機械モニタリングシステム「TR-COM」を活用し、10,000Hzまでの高周波測定による故障予知、原因分析、メンテナンスアドバイス、修理までをワンストップで提供するスマートメンテナンスを推進しています。ポンプ性能診断や省エネ提案も行い、顧客のランニングコスト削減とCO2排出量削減に貢献し、2024年には「インフラメンテナンス大賞」農林水産省特別賞を受賞しました。新エネルギー・環境事業では、気候変動対策として、ゲリラ豪雨対策の排水機場向けにポンプ本体で水中渦や空気吸込渦を抑制する技術や、水没しても運転可能な耐水モータ一体型ポンプを提供し、防災・減災に貢献。また、海水淡水化プラント向けポンプを通じて水不足問題の解決に寄与しています。液化水素昇圧ポンプの開発にも取り組むなど、次世代エネルギー分野への貢献も目指しており、「技術のトリシマ」として100年以上の歴史で培った高い技術力と、グローバルなサービスネットワークを強みに、世界中の「当たり前の暮らし」を支える社会貢献性の高いビジネスを展開しています。
極東開発工業株式会社
上場売上 637億円(2025/03)
極東開発工業株式会社は、1955年の創業以来70余年にわたり、「技術と信用を重んじ一致協力して企業の生々発展に努力し広く社会に奉仕する」という経営理念のもと、社会インフラの整備に貢献してきたグローバルな総合インフラメーカーです。同社の主要事業は「特装車事業」「環境事業」「パーキング事業」の三本柱で構成されています。 特装車事業では、特殊自動車や輸送運搬機械の製造、架装、販売、修理を手掛けており、ダンプ、コンクリートミキサー車、テールゲートリフタ「パワーゲート®」、車載車「フラトップ®」、脱着ボデー車「フックロール®」、ごみ収集車(塵芥車)、散水車、粉粒体運搬車「ジェットパック®」など、建設、物流、環境衛生分野で不可欠な多種多様な特装車を提供しています。特に、電動定置式ピストンクリート®「PT110-20M」のような新製品開発にも注力し、建設現場のカーボンニュートラル推進と生産性向上に貢献しています。 環境事業では、環境整備機器および施設の製造、販売、修理、運転、管理を行い、循環型社会の実現を支えています。リサイクル施設やバイオマス関連設備、例えばバイオブリケット製造設備や熱エネルギー供給事業を通じて、限りある資源の有効活用と持続可能な社会づくりに貢献しています。 パーキング事業では、立体駐車装置の製造、据付、販売、修理に加え、コインパーキングの経営、不動産の賃貸・管理、さらには発電事業や電気の売買、EV充電管理サービスなど、都市の空間利用とインフラ整備に貢献する幅広いサービスを展開しています。 同社は、創業以来培ってきた卓越した技術力と確固たる品質を強みとし、国内の物流量増加、都市建設需要、社会資本の老朽化、大規模災害への備えといった社会的課題に対し、製品・サービスを通じて解決策を提供しています。また、グローバル展開も積極的に推進しており、中国、インド、インドネシア、オーストラリアに生産拠点を設立し、各国のニーズに応えることで「サステナブル社会の実現・発展に貢献し業界をリードするグローバルな総合インフラメーカー」を目指しています。IoTを活用した車両管理支援システム「K-DaSS®」の開発など、技術革新にも力を入れています。
株式会社タンガロイ
売上 630億円(2025/12)
株式会社タンガロイは、世界有数の超硬切削工具、摩擦材料、耐摩耗工具、土木建設用製品のメーカーです。日本に拠点を置き、自動車、建設、航空宇宙、医療、発電、インフラ、重工業など、世界中の幅広い産業の顧客に製品を提供しています。同社の主要事業は、旋削、転削、穴あけ加工に対応する多様な切削工具の製造・販売です。具体的には、インサートや材種、外部・内部旋削工具、小型部品加工用工具、ねじ切り工具、溝入れ・突切り工具、高送り加工、肩削り加工、平面加工、サイドカッタ、ラジアスカッタ、多機能・座繰りカッタ、エンドミル、4枚刃・2枚刃仕様ドリル、刃先交換式ドリル、深穴加工用ドリル、リーマ、タップなど、広範な製品ラインナップを展開しています。また、ツーリングシステムも充実しており、顧客の多様な加工ニーズをサポートします。 同社は、独自に開発した粉末冶金技術を基盤とした工業製品も提供しており、摩擦材料、耐摩耗工具、土木建設用工具が含まれます。これらの製品は、高品質、信頼性、精度、長寿命を特徴とし、様々な産業で活用されています。特に、CBN(立方晶窒化ホウ素)製品の開発においては先駆者であり、ハードターニングや鋳鉄、超合金、焼結材料の加工に適用されるプレミアムCBN製品を提供しています。Hardbreakerシリーズ、Wavy Joint、TinyMini-Turn CBNシリーズ、TeTraMini-Cut CBNシリーズ、MiniForce-Turn CBNインサートなど、独自のCBNソリューションを展開し、優れた表面仕上げ品質と高い生産性を実現しています。 さらに、同社はデジタルツール管理システム「MATRIX」を提供し、製造業のコスト削減と生産性向上を支援しています。MATRIXは、工具のデジタル管理、使用状況分析、自動発注システムを通じて、コストドライバーの特定、最適な在庫レベルの維持、工具探索時間の削減を実現します。小規模から大規模な製造現場まで、あらゆる規模の企業に対応し、カスタマイズされたソリューションを提供することで、顧客のダウンタイム削減とROI向上に貢献しています。1929年以来の材料研究と超硬合金開発のパイオニアとしての歴史を持ち、継続的な生産技術の改善と研究開発への大規模な投資により、高品質な製品を提供し、製造企業の生産性向上を支援する強みを持っています。
三菱重工コンプレッサ株式会社
売上 623億円(2025/03)
三菱重工コンプレッサ株式会社は、三菱重工グループの一員として、主にコンプレッサや蒸気タービンなどの回転機械の製造および関連サービスを提供しています。同社は、資源・エネルギー開発現場、特に石油・ガス分野で使用されるターボ機械のメンテナンス、検査、フィールドサービスに強みを持っています。最近では、スイスの回転機械メンテナンス専門企業AST Turbo AGを買収し、国際市場におけるフィールドサービス能力を強化しました。この買収により、MCOは部品交換、修理、設置後の検査におけるターンアラウンドタイムの短縮要求に応え、顧客の稼働率向上に貢献しています。AST Turbo AGが持つ3Dレーザー測定に基づく仮想組立技術などの高度なエンジニアリング能力を活用し、ヨーロッパ、北米、中東をはじめとする世界各地で実績を積んでいます。同社は、顧客の事業継続性を支える高品質なサービスと技術力で、グローバルな産業インフラを支えるビジネスモデルを展開しています。
新東工業株式会社
上場売上 611億円(2025/03)
新東工業株式会社は、「ものづくりを支える、ものづくり」を企業理念に掲げ、創業以来、素形材産業を基盤として多岐にわたる事業を展開するグローバル企業です。同社は、素材表面の性状や形状を変化させ新たな機能を生み出す「表面処理技術」を核とし、装置、投射材・研磨材、表面評価、加工サービスまでをトータルで提供する業界唯一のメーカーとして、自動車、電子部品、建設機械、鉄道、航空機、風力発電、造船など幅広い産業の品質向上と省エネルギー化に貢献しています。 また、国産第一号の造型機を開発した「鋳造」事業では、ITを活用した最新技術で、ネットシェイプ化や薄肉軽量化、品質不良“ZERO”を目指し、安全で快適な作業環境とクリーンな工場環境を実現するソリューションを提供しています。生型、Vプロセス、自硬性、アルミニウム鋳造など多様なプロセスに対応し、砂処理から後処理設備、IoTソリューションまでを網羅します。 さらに、働く人の「安全と健康」、そして「快適」な空間づくりを支援する「環境関連」事業では、工場全域から個々の作業エリアに対応する集塵システム、有害ガス分解や悪臭対策、熱エネルギー活用を含む排ガス浄化、コンパクトから大型まで対応する水処理、そして下地から仕上げまで手掛ける床つくりを提供し、粉塵爆発・火災対策や熱中症対策にも貢献しています。 同社は、ロボットに力の感覚を持たせる「6軸力覚センサZYXer」や可搬式地面反力計「フォースプレートby ZYXer」といった先進技術も提供しており、業界最速レベルの通信速度と最高水準の高精度で、FPC挿入、H7嵌合、バリ取りなどの精密作業の自動化を実現し、川崎重工業や三菱電機などのロボットメーカーにも採用されています。その他にも、業界最小・最軽量クラスの「電動シリンダ」、荷重・温度を精密に制御する「サーボプレス」、メディアレス式の「スラリー分散装置」、シザーリフトやコンベアによる「搬送システム」、パワーデバイスや自動車部品の「検査装置」、超精密な「画像測定/計測器・測定機校正」、ダメージレス洗浄や刻印を実現する「レーザークリーナー/マーカー」、電子部品の小型化・高周波化に貢献する「電子コア材料」、セラミックス部品や3Dプリンターを提供する「セラミックス」、著しい摩耗を生じる分野で活用される「耐摩耗鋳物」、快適な空間を提供する「床事業」、介護職員の負担軽減と被介護者のQOL向上に貢献する「介護福祉」製品、設備の健康を見える化し生産性向上を支援する「DX・IoTソリューション」、製造工程の自動化を提案する「ロボットシステム開発・ソフトウェア」、社有車運転時のアルコールチェックを効率化する「アルコール検知システム」など、幅広い製品とサービスを展開しています。これらの事業を通じて、顧客の生産性向上、品質改善、コスト削減、作業環境改善、安全対策、省エネ、人手不足解消といった多岐にわたる課題に対し、最適なソリューションをグローバルに提供し続けています。
株式会社マルゼン
上場売上 608億円(2025/02)
株式会社マルゼンは、1961年の創業以来、「食の未来を創造する」という情熱を胸に、日本の食文化を支え続けてきた業務用厨房機器の総合メーカーです。同社は、ホテルやレストランなどの外食産業から、学校、病院、福祉施設、事業所給食といった集団給食、さらにはスーパーマーケットやコンビニエンスストアなどの中食産業に至るまで、幅広いフードサービス産業を顧客としています。事業内容は、業務用厨房機器の製造・販売を主軸に、厨房設備の設計・施工、厨房付帯工事、厨房機器の輸出入、冷蔵・冷凍装置、冷暖房装置、店舗の企画設計・施工までをワンストップで提供する体制を確立しています。 同社の強みは、業界トップクラスの総合力と、長年の歴史で培われた豊富な経験とノウハウです。自動化、省エネ、衛生管理に対応したIHフライヤー、スチームコンベクションオーブン、食器洗浄機、ゆで麺機、自動餃子焼器など、1,000機種以上の多岐にわたる製品ラインナップを展開し、熱機器分野では国内トップシェアを誇ります。また、全国90以上の事業所と7つの物流センター、台湾・タイを含む海外2拠点を擁する強固なネットワークにより、迅速な納品と365日体制のアフターサービスを提供。HACCPコーディネーターによる衛生管理基準への対応や、テストキッチン、講習会、展示即売会を通じた顧客との密接なコミュニケーションも重視しています。多品種少量生産体制により、景気変動に左右されにくい安定した事業モデルを確立し、売上642億円、自己資本比率70%超という実績を誇り、グローバルな成長も推進しています。
Top by Total Assets
機械・設備の総資産トップ
直近の総資産が大きい順 (財務未開示は後方)・最大 100 社
株式会社豊田自動織機
上場総資産 5.7兆円(2025/03)
株式会社豊田自動織機は、1926年に豊田佐吉が発明したG型自動織機の製造・販売を目的として設立された、世界をリードする総合機械メーカーです。同社の事業は、繊維機械、産業車両、自動車・自動車部品の製造・販売の三つの主要分野で構成されており、グローバルに展開しています。 繊維機械事業では、創業の原点である自動織機、特にエアジェット織機や精紡機などを製造・販売し、エアジェット織機は世界トップシェアを誇ります。高品質な織物生産を支える技術を提供し、世界の繊維産業の発展に貢献しています。また、紡績糸品質測定機器や綿花格付機器の開発・製造も手掛けています。 産業車両事業は、フォークリフトを中核とし、ショベルローダー、トーイングトラクター、無人搬送車、自動倉庫などの物流システム機器を幅広く提供しています。フォークリフトは世界シェアNo.1であり、国内販売台数も59年連続でNo.1の実績を誇ります。同社は、トヨタ、レイモンド、チェサブといったブランドを展開し、お客様の物流課題を解決する最適な物流ソリューションをグローバルに提供。近年では、燃料電池フォークリフトの発売や自動運転トーイングトラクターの実証を進め、環境負荷低減と物流効率化の両面から社会に貢献しています。物流システムインテグレーターの子会社を通じて、倉庫内物流の企画・開発から運営まで一貫したサービスを提供できる点が強みです。 自動車・自動車部品事業では、自動車本体(ヴィッツ、RAV4など)の製造に加え、自動車用エンジン、カーエアコン用コンプレッサー、ターボチャージャー、車載電池、電子機器などを製造・販売しています。特にカーエアコン用コンプレッサーは世界トップシェアを誇り、電動コンプレッサーの累計生産台数は5,000万台を突破。HEV・PHEV・BEV・FCEVといった環境対応車の普及に不可欠な技術を提供しています。燃料電池車用のエアコンプレッサーや水素循環ポンプ、汎用小型燃料電池モジュールの開発も進め、次世代モビリティ社会の実現を支える重要な役割を担っています。 同社は、創業以来の「研究と創造」の精神に基づき、常に時流に先んじる技術革新を追求し、世界中の産業・社会基盤を支え、豊かな生活と温かい社会づくりに貢献することを目指しています。グローバルに約8万人の従業員と281社のグループ企業を展開し、2024年度の売上高は4兆円を超えるなど、その事業規模と影響力は非常に大きいと言えます。
三菱重工業株式会社
上場総資産 4.1兆円(2025/03)
三菱重工業株式会社は、世界をリードする総合重工業メーカーとして、多岐にわたる製品とサービスをグローバルに提供しています。同社の事業は、エネルギー、プラント・インフラ、物流、熱・駆動システム、航空、防衛・宇宙の主要分野にわたります。エネルギー分野では、原子力エネルギーシステム、ガスタービン、風力発電(一部事業は子会社へ移管予定)、CCUS(CO2回収・貯留・利用)、水素・アンモニアといった次世代エネルギーソリューションの開発・提供を通じて、カーボンニュートラル社会の実現に貢献しています。プラント・インフラ分野では、ビル設備や各種産業機械、物流・マテリアルハンドリングにおけるインテリジェントロジスティクスソリューションなどを手掛け、社会基盤の構築と効率化を支えています。航空・宇宙・防衛分野では、防衛省向け航空エンジンや商業航空機エンジン、防衛航空機・ミサイルシステム、宇宙システムなどの設計、製造、調達、販売、アフターサービスを一貫して提供し、国の安全保障と航空宇宙産業の発展に貢献しています。同社は、長年にわたる技術力と豊富な実績を強みとし、研究開発センターでのイノベーション推進やデジタル技術の活用を通じて、顧客の多様なニーズに応えるとともに、持続可能な社会の実現に向けたキーソリューションを提供しています。その顧客層は、各国政府機関、電力会社、製造業、物流業など多岐にわたり、世界各地の産業と社会の発展に不可欠な役割を担っています。
ダイキン工業株式会社
上場総資産 1.9兆円(2025/03)
ダイキン工業株式会社は、空調、化学、油圧機器、ITソリューションを主要な事業の柱としてグローバルに展開する企業です。同社は特に空調事業において世界をリードし、家庭用から業務用まで幅広い製品とソリューションを提供しています。個人のお客様向けにはルームエアコン、空気清浄機、ヒートポンプ給湯機(エコキュートなど)、全館換気・空調システムなどを提供し、法人のお客様向けには店舗・オフィス用、ビル用マルチ、設備・工場用エアコン、産業用プロセス冷却機器、業務用換気機器、集中管理・ネットワークサービス「DK-CONNECT」などを展開しています。近年では、AIデータセンターの冷却技術強化に注力し、米Dynamic Data Centers Solutions社や米チルダイン社の買収を通じて、サーバーラック単位の個別空調や設備マネジメントシステムを含むトータルソリューションを拡充しています。同社の強みは、インバータ技術、ヒートポンプ技術、低温暖化冷媒(R32)といった環境負荷低減に貢献するコア技術の開発と普及にあり、R32冷媒に関する特許を無償開放するなど、業界全体の脱炭素化を牽引しています。また、「グリーンビルサポートサービス」が省エネ大賞を受賞するなど、既存ビルのESG価値向上支援にも実績があります。カーボンニュートラル実現に向け、2030年までに温室効果ガス排出量を50%以下、2050年には実質排出ゼロを目指す長期目標を掲げ、製品のライフサイクル全体でのCO2排出削減に取り組んでいます。顧客層は個人消費者、オフィスビル、店舗、工場、データセンター、建設業者、販売店など多岐にわたり、空気と環境の新たな価値を追求するビジネスモデルを確立しています。
株式会社クボタ
上場総資産 1.9兆円(2025/12)
株式会社クボタは、「食料・水・環境」という人類の生存に不可欠な分野において、多彩な製品と技術を組み合わせたソリューションをグローバルに提供する企業です。1890年の創業以来、「社会に役立つものづくり」を企業理念とし、水道用鋳鉄管の国産化、農工用石油発動機の開発、農業機械の機械化推進など、常に社会課題の解決に貢献してきました。 同社の主要事業は大きく三つの領域に分けられます。第一に「農業ソリューション」では、トラクタ、コンバイン、田植機といった高性能な農業機械の開発・製造・販売に加え、データ連携やAIを活用した営農自動管理システム「スマートアグリソリューション」を提供しています。これにより、農作物の収量と品質向上、農業の生産性向上を図り、フードバリューチェーン全体でのフードロス削減にも貢献しています。2023年には世界初の無人自動運転コンバインを発売するなど、技術革新を牽引しています。 第二に「水環境ソリューション」では、国産水道管の開発・量産化で日本の水道インフラ整備に貢献した歴史を持ち、現在ではダクタイル鉄管や合成樹脂管、バルブ、ポンプなどのパイプシステム、浄水処理・下水処理・産業排水処理プラント、膜分離活性汚泥法などの水処理システムを提供しています。プラント情報やセンサーを活用した監視・管理プラットフォーム「スマートウォーターソリューション」により、都市インフラのレジリエンス強化や地下インフラの延命・更新にも取り組んでいます。同社の水処理技術は国内の高度浄水処理施設で高い採用率を誇り、世界の水問題解決に貢献しています。 第三に「環境ソリューション」では、都市ゴミ焼却プラント、廃棄物焼却炉、リサイクルプラント、汚泥処理、バイオマス発電などの環境システムを提供し、社会基盤やものづくりの基盤を支えています。リンや金属の回収技術をベースに、AIやIoT、他社技術を組み合わせ、廃棄物を電力や肥料、有価金属へと再生産する「資源循環ソリューション」を構築し、地球と暮らしに好循環を生み出すことを目指しています。 同社は、建設機械(ミニバックホー、ホイールローダなど)や産業用エンジン、素形材(鋳鉄管、バルブ、ポンプ、エンジン部品など)の製造・販売も手掛けており、これらも社会・産業の基盤を支える重要な事業です。グローバル企業として世界150か国以上で事業を展開し、海外売上比率は約77%に達しています。創業130年以上の歴史で培われた確かな技術力と現場主義を強みに、「食料・水・環境」を一体として捉え、持続可能な社会の実現に向けたトータルソリューションを提供し続ける「命を支えるプラットフォーマー」を目指しています。
川崎重工業株式会社
上場総資産 1.9兆円(2025/03)
川崎重工業株式会社は、120年を超える長い歴史を持つ日本の大手重工業メーカーであり、陸・海・空、さらには宇宙から深海に至るまで、広範な領域で多岐にわたる製品とサービスを提供するグローバル企業です。同社の事業は、輸送用機器、エネルギー・環境、産業用設備、そしてレジャーの四つの主要セグメントに分かれ、それぞれの分野で高度な総合技術力を駆使しています。 具体的には、産業用設備分野では、省電力や資源リサイクルのニーズに応える竪型ミルなどのセメント・プロセス機器、蒸気タービン、ガスタービン、遠心圧縮機といったプラント用機器を製造・提供しています。また、油圧ポンプや油圧モータなどの油圧機器・油圧装置のシステム提案からアフターサービスまでを一貫して手掛け、セメント、肥料、非鉄金属、ガス・ツー・ガソリンプラントといった産業用プラントの建設も行っています。さらに、泥水式シールドやTBMなどの土木機械も開発・提供し、社会インフラの整備に貢献しています。輸送用機器としては、航空宇宙、鉄道車両、船舶海洋といった分野で、その技術力を発揮しています。レジャー分野ではモーターサイクルなどの汎用製品も展開し、幅広い顧客層に対応しています。 同社の強みは、その「ものづくり」に対する深い知見と、常に最先端技術を追求する研究開発体制にあります。地球環境との調和を図りながら、豊かで美しい未来社会の形成に向けて新たな価値を創造することをミッションとして掲げ、特に水素事業のような次世代エネルギー分野にも積極的に投資しています。ビジネスモデルとしては、多角的な事業ポートフォリオを通じて、企業、政府、インフラ事業者から一般消費者まで、多様な顧客ニーズに応える製品・システムを提供し、グローバル市場での競争力を維持・強化しています。また、サステナブルファイナンスの活用など、持続可能な社会への貢献も重視しており、東京証券取引所への上場企業として、透明性の高い経営と株主・投資家との対話を大切にしています。
株式会社小松製作所
上場総資産 1.5兆円(2025/03)
株式会社小松製作所は、建設・鉱山機械、ユーティリティ(小型機械)、林業機械、産業機械などを主要事業とするグローバル企業です。同社は創業以来100年以上にわたり、「ものづくりと技術の革新で新たな価値を創る」という信念のもと、世界中の建設現場、鉱山、林業、産業分野における多様な課題解決に貢献してきました。同社の事業は多岐にわたり、土木工事、解体・産廃・リサイクル、マイニング(鉱山開発)、採石、林業、農畜産、物流といった幅広い現場で活躍する機械とソリューションを提供しています。具体的には、油圧ショベル、ブルドーザー、ダンプトラック、ホイールローダーなどの建設・鉱山機械に加え、フォークリフトや小型建機、さらにはプレス機械、板金機械、工作機械、半導体製造装置用エキシマレーザー、温度調節機器なども手掛けています。同社の強みは、徹底した現場目線とイノベーションへの挑戦です。ICT(情報通信技術)を活用した建設現場向けソリューション「スマートコンストラクション®」では、デジタルツイン技術を駆使して施工プロセス全体の最適化を図り、安全性と生産性の向上、労働力不足の解消、CO2排出量削減に貢献しています。また、世界初のハイブリッド油圧ショベルや無人ダンプトラック運行システム、機械稼働管理システム「Komtrax」などの先進技術を市場導入し、建設・鉱山機械の自動化・自律化、電動化を推進することで、カーボンニュートラル社会の実現にも貢献しています。同社は、研究開発、生産、販売、プロダクトサポートまでを一貫して行い、協力企業や代理店と一体となって顧客のあらゆる要望に応える「ソリューションを含めたものづくり」を追求しています。世界151カ国に販売・サービス代理店を展開し、売上高の約8割を海外市場が占めるなど、グローバルな事業展開を通じて、世界中の一人ひとりの暮らしをより良くし、社会を豊かにすることを目指しています。
株式会社IHI
上場総資産 1.5兆円(2025/03)
株式会社IHIは、1853年の創業以来、ものづくり技術を中核とするエンジニアリング力を通じて、社会の発展に貢献してきた総合重工業メーカーです。同社は「自然と技術が調和する社会を創る」というビジョンを掲げ、「資源・エネルギー・環境」「社会基盤」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の4つの事業領域を中心に、多岐にわたる製品とサービスをグローバルに提供しています。 「資源・エネルギー・環境」分野では、脱炭素・循環型社会の実現に貢献するため、発電用ボイラ、原子力機器、LNG/LPG貯蔵プラント、天然ガスプロセス設備、ガスタービン発電設備、ガスエンジンなどを提供。特に、世界をリードするアンモニア燃焼技術を活用したガスタービンや燃料アンモニア設備の建設を推進し、クリーンエネルギー分野のバリューチェーン構築に注力しています。 「社会基盤」分野では、橋梁、水門、交通システム、シールド掘進機、コンクリート建材などを通じ、安全・安心な社会インフラの実現に貢献。設計からアフターサービスまでライフサイクル全体にわたるソリューションを提供し、市民参加型のインフラ維持管理システム開発にも取り組んでいます。 「産業システム・汎用機械」分野では、物流システム、運搬機械、パーキングシステム、製鉄機械、産業機械、車両・舶用過給機、熱・表面処理、農業機械など、顧客のオペレーション最適化を追求する多様な産業インフラを提供。真空熱処理炉や製紙機械の製造ライン、機械式駐車装置なども手掛けています。 「航空・宇宙・防衛」分野では、ジェットエンジン、ロケットシステム、防衛機器、宇宙機器の開発・製造・整備を通じて、航空輸送、防衛システム、宇宙利用の未来を切り拓いています。民間航空機用エンジンの整備拠点稼働や、SAF(持続可能な航空燃料)製造技術、航空機電動化技術の開発、宇宙・地上・海中データ利活用事業など、先進技術による豊かな社会の実現を目指しています。同社は、ライフサイクルを通じた価値提供とバリューチェーン全体の構築を重視し、ESG経営を軸にデジタル基盤の高度化と変革人財の育成を進め、持続的な高成長を実現する事業変革を加速しています。
SMC株式会社
上場総資産 1.4兆円(2025/03)
SMC株式会社は、自動制御機器の製造、加工、販売を主軸とするグローバル企業です。特に空気圧制御システムを主力製品とし、アクチュエータ、方向制御弁、空気圧調質機器、各種センサー、真空機器、温度制御機器、静電気除去装置、フィルター、継手・チューブなど多岐にわたる製品群を提供しています。これらの製品は、産業機械や生産ラインの自動化、省力化、高効率化に貢献しており、顧客の生産性向上とエネルギーコスト削減を支援しています。同社は、顧客の多様なニーズに応えるため、製品の設計、開発、製造を一貫して行い、ワンストップでのソリューション提供を強みとしています。 同社は、日本国内に50の営業拠点と6つの生産施設、技術開発センターを擁するほか、海外では約80カ国・地域に約500の販売拠点を展開し、約30カ国に生産施設を配置する広範なグローバルネットワークを構築しています。これにより、世界中の顧客に対して安定した製品供給と迅速なサポート体制を確立しています。また、事業継続計画(BCP)を強化し、自然災害や地政学的リスクなど、いかなる状況下でも製品供給責任を果たす体制を整備しています。 環境負荷低減にも積極的に取り組んでおり、CO2排出量削減を最優先課題の一つとしています。製品設計においては、トポロジー最適化技術を活用し、コンパクトかつ軽量な製品を開発することで、原材料の使用量削減と製品使用時のエネルギー消費量削減を実現しています。さらに、エコ工場の推進や生産プロセスにおけるCO2排出量削減にも注力しています。品質マネジメントシステムISO9001および環境マネジメントシステムISO14001の認証を国内外で多数取得し、高品質な製品と環境に配慮した事業活動をグローバルに展開しています。
ファナック株式会社
上場総資産 1.3兆円(2025/03)
ファナック株式会社は、1955年の数値制御(NC)開発を起点に、一貫して製造業のオートメーションを追求してきた世界的なリーディングカンパニーです。同社は、NCとサーボを基盤とするFA(ファクトリーオートメーション)事業、その基本技術を応用したロボット事業、そしてロボマシン事業の3つの主要事業を展開しています。これらの事業は「one FANUC」として一体となり、世界中の製造現場に革新と安心を提供しています。 FA事業では、CNC(コンピュータ数値制御装置)やサーボモーター、DDモーター、リニアモーター、ビルトインスピンドルモーターなど、工作機械の頭脳となる高信頼性・高性能な製品群を提供し、加工現場の効率化と高精度化に貢献しています。ロボット事業では、協働ロボットCRXシリーズ、スカラロボット、大型ロボット、アーク溶接ロボット、塗装ロボットなど多岐にわたる機種をラインアップし、機械加工、電気・電子、食品・飲料、物流といった幅広い産業の自動化ニーズに応えています。特に、世界初の国際防爆認証取得協働塗装ロボットCRX-10iA/L Paintや、一人で持ち運び可能な超軽量協働ロボットCRX-3iAなど、革新的な製品を次々と市場に投入しています。ロボマシン事業では、小型切削加工機ROBODRILL、電動射出成形機ROBOSHOT、ワイヤ放電加工機ROBOCUTを提供し、高速・高精度・高効率な生産を実現します。 さらに、同社はIoT/AI技術を積極的に活用し、生産現場の情報をデータでつなぎ、価値を生み出すプラットフォーム「FIELD system Basic Package」や、工作機械の予防保全を支援する「AIサーボモニタ」、設計と現場をシームレスにつなぐ「FANUC Smart Digital Twin」などを提供しています。これらの技術により、「壊れない、壊れる前に知らせる、壊れてもすぐ直せる」という目標を掲げ、顧客の工場の稼働率向上を目指しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた「厳密」と「透明」を基本理念とする経営姿勢、そして「サービスファースト」の精神に基づいた徹底した顧客サポート体制にあります。世界100ヶ国以上に280以上のサービス拠点を展開し、ファナック製品が使用される限り生涯保守を提供する体制を構築しています。これにより、顧客は安心して製品を導入・運用でき、国内外の産業発展に大きく貢献しています。同社は「Clarivate Top 100 グローバル・イノベーター」に5年連続で選出されるなど、技術革新と知財戦略においても高い評価を得ています。
今治造船株式会社
上場総資産 1.2兆円(2025/03)
今治造船株式会社は、明治34年(1901年)創業の歴史を持つ造船専業メーカーであり、「船主と共に伸びる」を基本理念に掲げ、各種船舶の建造・修繕を通じて世界の海上輸送と物流発展に貢献しています。同社は創業以来120年余年で3,000隻を超える新造船を竣工させており、国内トップクラスの建造実績と技術力を誇ります。同社が手掛ける船舶は多岐にわたり、撒積運搬船(バルクキャリア)、コンテナ運搬船、油槽船(タンカー)、LNG運搬船、自動車運搬船、カーフェリー、ロール・オン/ロール・オフ貨物船(RORO船)、チップ運搬船、プロダクトタンカー、ケミカルタンカーなど、幅広いニーズに対応しています。特に、世界最大級となる24,000TEU型コンテナ運搬船の建造実績は、同社の高い技術力と生産能力を示すものです。技術開発にも注力しており、実海域における実船データをモニタリング・解析する「IBSS」、数値流体力学を用いたシミュレーションツール「CFD」、日本最大級の曳航水槽・耐航性能水槽を活用した模型船試験などにより、船舶性能の向上と省エネデバイスの開発を進めています。また、環境負荷低減への取り組みとして、風圧抵抗を削減する「バウカバー」や海賊対策と省エネ設計を両立した「エアロ・シタデル」を開発。さらに、CO2排出を低減させるカーボンニュートラル鋼材「Kobenable Steel」を世界で初めて採用したバルクキャリアの建造や、LNG燃料船の建造にも積極的に取り組んでいます。国内10の造船所とグループネットワーク体制を構築し、柔軟で機動性のある生産体制を強みとしています。これにより、お客様に役立つ高品質で経済性の高い船舶をタイムリーに提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。
PDエアロスペース株式会社
総資産 1.0兆円(2025/05)
PDエアロスペース株式会社は、「宇宙をもっと身近に」をミッションに掲げ、民間主導で安全かつ低コストな宇宙輸送インフラの構築を目指す航空宇宙ベンチャー企業です。同社の主要事業は「宇宙機事業」「宇宙港事業」「付帯事業」の三本柱で構成されています。 宇宙機事業では、完全再使用型のサブオービタル宇宙機を開発しており、特に世界初のジェット燃焼モードとロケット燃焼モードを切り替え可能なパルスデトネーションエンジン(RDEベース)を独自技術として搭載しています。この宇宙機は、宇宙空間における弾道飛行サービスとして、高度80kmからの微小重力環境提供や映像・各種観測機会を科学・産業・サービス分野に提供します。また、地球上では無人宇宙機の即応性・機動性・酷所適合性を活かし、火山等の危険地域観測、局地的気象観測、大規模災害状況把握、地球観測衛星データ補完、海難救助支援といった多目的観測サービスを展開します。開発中の機体には、無人観測機「PDAS-X06」「PDAS-X07」や、有人宇宙旅行機「PDAS-X08」、P2P輸送機「PDAS-X09」などがあります。 宇宙港事業では、沖縄県下地島空港を拠点に、アジア初の有人宇宙旅行ハブとなる宇宙港の開港を計画しています。ここでは、宇宙機用ハンガーのテナント事業、宇宙旅行に対応する訓練事業、観光事業を展開し、有翼型宇宙機(スペースプレーン)の離着陸に必要な施設を集約させます。 付帯事業として提供される「事前訓練プログラム」は、宇宙旅行の飛行環境を模擬的に再現し、ゼロG(無重力)とプラスG(加重力)のトレーニングやメディカルチェックを通じて、宇宙旅行者への身体学習と自己状態の把握を支援します。現在はゼロGプログラムを中心に提供しています。 同社は、大学、研究機関、パートナー企業との協力を通じて開発を進め、JAXAとの共同研究契約やH.I.S、ANAホールディングスとの資本提携など、産官学連携を積極的に推進しています。これにより、国際競争力のある宇宙輸送システムの開発と運用を目指し、宇宙利用の拡大と豊かな社会の実現に貢献しています。
日立建機株式会社
上場総資産 9,283億円(2025/03)
日立建機株式会社は、油圧ショベル、ホイールローダー、鉱山機械を中心にグローバルに事業を展開する建設機械メーカーです。同社は、建設機械の開発、製造、販売、サービスを一貫して手掛けており、ミニショベルから超大型油圧ショベル、ホイールローダー、リジッドダンプトラック、締固め機械など幅広い製品ラインナップを提供しています。特に、インフラ整備、建設プロジェクト、鉱業、採石業、解体、林業、廃棄物処理、リサイクルといった多様な産業の顧客に対し、高性能かつ高品質な機械を提供しています。近年では、単なる機械の提供に留まらず、「ソリューションプロバイダー」への転換を目指し、顧客の課題解決に貢献する革新的なソリューション事業を強化しています。具体的には、自律走行システム、フリートマネジメントシステム、ICT施工、遠隔監視システム「ConSite」、グローバルe-Serviceなどを通じて、安全性向上、生産性向上、ライフサイクルコスト削減を実現しています。また、部品・サービス、レンタル、中古機械、再生部品(リマニュファクチャリング)といったバリューチェーン事業の拡大にも注力し、製品のライフサイクル全体にわたる価値提供を行っています。脱炭素化技術の開発、電動化、デジタル技術の活用、循環型経済への貢献など、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも同社の重要な強みであり、グローバルパートナーとのオープンイノベーションを通じて、社会、環境、経済的価値を創出しています。
株式会社荏原製作所
上場総資産 6,920億円(2025/12)
株式会社荏原製作所は、多岐にわたる事業領域で社会インフラを支えるグローバル企業です。同社は、ポンプ、タービン、コンプレッサ、冷凍機、半導体製造装置、環境プラントなどを主要製品とし、その技術とサービスを通じて、水、空気、環境、エネルギー、精密・電子産業といった幅広い分野に貢献しています。主要事業は以下のカンパニー体制で展開されています。1. 建築・産業カンパニー: 標準ポンプ、カスタムポンプ、ファン、送風機、サニタリー・産業用ミキサー、深井戸用水中モータ、冷凍機、冷却塔、熱エネルギーシステムなどの製造、販売、アフターサービス、据付、試運転、保守、技術指導を行います。特に、建築設備、産業設備、農業、水処理、一般産業向けに幅広い製品とソリューションを提供し、世界各地で事業を展開しています。2. エネルギーカンパニー: 圧縮機、蒸気タービン、クライオポンプ、ブロワ、原子炉再循環ポンプなどの設計、製造、販売、アフターサービス、据付、試運転、保守、技術指導、コンサルティングを手掛けています。石油・ガス、電力、化学プラント、原子力発電所など、基幹産業のエネルギーインフラを支える高機能製品とサービスを提供しています。3. インフラカンパニー: インフラ整備用大型ポンプの製造・販売、電気機械器具の製造、電気設備・計装工事の施工、電気の供給などを行います。社会の基盤となる水インフラや電力供給に貢献しています。4. 環境カンパニー: 廃棄物処理事業に係る環境施設の運転・維持管理、同設備の設計・施工、水処理事業に係る環境衛生施設の運転・維持管理、同設備の設計・施工、ボイラ、熱交換器、ストーカ炉などの製造・販売を行います。持続可能な社会の実現に向け、環境負荷低減と資源循環に貢献するソリューションを提供しています。5. 精密・電子カンパニー: 半導体製造装置、コンポーネント機器(真空ポンプ、ドライポンプ、CMP装置など)の製造、販売、アフターサービスを行います。半導体産業の発展を支える高精度な技術と製品を提供し、グローバルなサプライチェーンの一翼を担っています。同社の強みは、長年にわたる流体機械技術の蓄積と、グローバルな生産・販売・サービスネットワークです。顧客は、公共機関、民間企業、産業界の多岐にわたる分野に及び、それぞれのニーズに応じた最適なソリューションを提供することで、社会の発展に貢献しています。また、IoT技術を活用したシステム製品の販売、エンジニアリング、保守メンテナンスなど、先進技術の導入にも積極的です。
NTN株式会社
上場総資産 6,158億円(2025/03)
NTN株式会社は、1918年の創業以来100年以上の歴史を持つグローバルなベアリングメーカーです。同社の主要事業は、軸受(ベアリング)、ドライブシャフト、精密機器商品等の製造および販売であり、これらの製品を通じて持続可能な「なめらかな社会」の実現を目指しています。主力商品であるベアリングは、自動車、鉄道車両、電子機器、風力発電装置、建設機械、航空機など、あらゆる機械の回転を支える基幹部品であり、軸の摩擦を極限まで減らすことで機械の省エネルギー化に貢献するエコな商品として世界中で活用されています。 特に、自動車分野では、車体の重さを受け止めタイヤをなめらかに回転させるハブベアリングや、エンジンやモーターの動力をタイヤに伝えるドライブシャフトにおいて高い世界シェアを誇ります。電気自動車やハイブリッド車の普及に対応し、e-Axleで使用される樹脂モールド絶縁軸受や高速深溝玉軸受など、カーボンニュートラルに貢献する商品を開発・提供しています。 また、同社はベアリング技術を応用した新領域への展開も積極的に進めています。サービス・ソリューション事業では、センサ内蔵転がり軸受「しゃべる軸受」や「NTNポータブル異常検知装置」といった予知保全システムを提供し、製造現場の省人化・効率化に貢献。自然エネルギー商品としては、風力発電装置向けのノウハウを活かした移動型独立電源「N3エヌキューブ」を販売し、再生可能エネルギーの利用を促進しています。さらに、製造現場の自動化に不可欠なロボット向けに、手首関節モジュール「i-WRIST」などのロボット周辺モジュールも提供しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた「開拓者精神」と「共存共栄精神」に基づく独創的な技術開発力と、世界トップクラスの品質、そしてグローバルな生産・販売ネットワークです。航空機用ベアリングや超大形ベアリングの国産化を日本で初めて成功させるなど、常に技術革新を追求してきました。顧客のニーズに応じた多様な特長やサイズのベアリングを提供し、自動車、産業機械、補修市場など幅広い顧客層に対し、高効率で信頼性の高いソリューションを提供することで、世界中の人々の生活と産業の発展を支えています。
株式会社マキタ
上場総資産 6,051億円(2025/03)
株式会社マキタは、電動工具、園芸用機器、エア工具、家庭用機器などの製造・販売を主軸とするグローバルサプライヤーです。同社は1915年の創業以来、モータの販売修理から始まり、1958年には国産初の携帯用電気カンナを発売し、電動工具メーカーとしての地位を確立しました。特に2005年には業界に先駆けてリチウムイオンバッテリを電動工具に採用し、その後の製品開発において業界をリードするバッテリ充放電技術とモータ技術を磨き上げてきました。 同社の事業は、建築・建設現場向けの穴あけ・締付け・切断・研磨工具から、手軽なガーデニングからプロの作業まで対応する草刈機、芝刈機、チェンソーなどの園芸用機器、オフィスや倉庫、一般家庭向けのコードレスクリーナやロボットクリーナといった清掃用品、さらには充電式電子レンジ、保冷温庫、ワークライトなど現場周辺や防災に役立つ製品群まで多岐にわたります。これらの製品の多くは、同社独自の充電技術を活かし、一つのバッテリで数多くの製品が使用できる高い互換性を強みとしています。 「エンジンから充電へ」を事業戦略の柱とし、排ガスゼロ、燃料不要、低騒音、低振動といった環境負荷低減と作業者の快適性向上に貢献しています。この取り組みは、2022年3月末にエンジン製品の生産を終了したことからもその本気度が伺えます。 同社の強みは、開発・生産・販売・アフターサービスまでを一貫して自社で行う「ALL Makita」体制と、世界約50カ国に直営の営業拠点を持ち、約180カ国で製品を販売するグローバルネットワークにあります。国内では129カ所の営業所を基盤に、故障時にプロの作業を止めない「修理3日体制」を敷くなど、顧客密着型のきめ細やかなサービスを提供しています。これにより、電動工具市場において世界トップクラス、国内では1位のシェアを誇り、プロユーザーから一般ユーザーまで幅広い顧客層から絶大な信頼を得ています。同社は「Strong Company」の実現を目指し、持続可能な社会の実現に貢献する「充電製品の総合サプライヤー」として、技術革新と市場拡大に邁進しています。
住友重機械工業株式会社
上場総資産 5,929億円(2025/12)
住友重機械工業株式会社は、1888年の創業以来、社会と産業の発展を支え続けてきた総合機械メーカーです。同社グループは、一般産業機械から最先端の精密機械、建設機械、船舶、環境・プラント機器まで多岐にわたる製品とソリューションを世界中に提供しています。メカトロニクス分野では、エレベーターや産業ロボット、工場の生産ラインなどで不可欠な減速機や、高精度なものづくりを支える精密減速機「サイクロ®減速機」を提供。また、スマートフォンや自動車の自動運転に搭載される半導体製造の要となるイオン注入装置、医療用MRI向けに世界で約90%の圧倒的シェアを誇る極低温冷凍機、さらにはがん診断用サイクロトロンや陽子線がん治療装置といった医療機器の開発・製造を通じて、人々の健康と安全に貢献しています。インダストリアルマシナリー分野では、プラスチック製品の生産性・品質向上を実現する最先端の射出成形機、自動車や航空機の基幹部品製造に用いられる鍛造プレス、レーザ加工機などを提供し、ものづくり産業を支えています。ロジスティクス&コンストラクション分野では、倉庫作業の効率化と安全性向上に貢献するフォークリフトや物流システム、造船所や様々な分野で活躍する大型クレーン、建設現場で不可欠な油圧ショベルなどの建設機械を提供し、社会インフラの構築と維持に貢献しています。エネルギー&ライフライン分野では、工場排水を浄化し環境負荷を低減する産業排水処理装置、独自の技術で海洋汚染防止に配慮したオイルタンカー、脱炭素社会実現に向けた洋上風力発電の基礎構造物や関連船舶の設計・製造、AIを活用した次世代バイオマス発電設備運用支援システム、循環流動層ボイラなどを通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。同社は「モノづくりを支える確かな技術で、世界をもっと豊かに」を使命とし、ナノテクノロジーから巨大構造物まで「動かし、制御する」技術を駆使。DX推進にも積極的に取り組み、AIや映像・センサーデータを活用したシステム開発など、技術革新を通じて顧客価値の最大化と社会課題の解決を目指しています。グローバルな生産・サービスネットワークを構築し、世界各地の顧客に一流の商品とサービスを提供し続けることで、社会基盤の構築、生活の質の向上、資源・エネルギーの再利用といった未来の実現に貢献しています。
村田機械株式会社
総資産 5,858億円(2024/03)
村田機械株式会社は、繊維機械、ロジスティクスシステム・FAシステム、クリーンFA、工作機械、シートメタル加工機、情報機器の製造販売を主軸とするグローバル企業です。同社は、自動ワインダーやVORTEX精紡機などの繊維機械を世界中の紡績工場に提供し、繊維産業の効率化に貢献しています。また、製造業や流通業向けには、自動倉庫、搬送システム、ピッキング・ソーティングシステム、情報管理システムといったロジスティクスシステムおよびFAシステムを幅広く展開し、工場や倉庫の自動化・省力化を推進しています。半導体工場向けには、クリーンルーム環境に対応した搬送装置や保管・バッファ装置、搬送制御・管理システムを提供し、高度な生産環境を支えています。 工作機械事業では、平行2軸型CNC旋盤、CNCターニングセンタ、タレットパンチプレス、ファイバーレーザ加工機、プレスブレーキなどの金属加工機械を開発・製造し、自動車部品や精密機械メーカーなどの顧客に供給しています。情報機器事業では、デジタル複合機、ファクシミリ、ネットワークセキュリティ製品のほか、成形業や一般製造業向けの生産管理システム(MES)を提供し、オフィスや生産現場の情報化を支援しています。同社は、長年にわたり培ってきた自動化・省力化技術を基盤に、顧客との密接なパートナーシップを通じて革新的な製品・ソリューションを創出し、24時間365日の充実したカスタマーサービス体制で製品ライフサイクル全体をサポートする強みを持っています。ISO9001認証に基づく高品質なモノづくりと、多様な事業領域で培われた技術とノウハウのシナジーを活かし、持続可能な社会の実現を目指しています。 グローバルに事業を展開し、アジア、欧州、北中南米に多数の拠点を持ち、各地域の顧客ニーズに応じた製品供給とサービス提供を行っています。特に、フィンランドのCIMCORP社やスウェーデンのAGVE社を子会社化することで、ロジスティクス自動化分野におけるAGV/ロボットシステムや管理システムの開発・製造販売能力を強化し、多様な産業の自動化ニーズに対応しています。
DMG森精機株式会社
上場総資産 5,054億円(2025/12)
DMG森精機株式会社は、最先端の工作機械、自動化システム、周辺機器、デジタルソリューションを組み合わせたトータルソリューションを提供するグローバル企業です。同社の主要事業は、5軸・複合加工機、ターニングセンタ、マシニングセンタといった高精度・高効率な切削加工を実現する工作機械の製造・販売です。これらの機械は、航空機、医療機器、自動車、金型、精密機器など、複雑な形状のワーク加工を必要とする幅広い産業の顧客に利用されています。特に5軸加工機や複合加工機は、一度の段取りで多くの部分を加工できるため、段取り替えの削減、加工時間の短縮、加工精度と品質の向上、工程集約、省スペース化に貢献します。 また、同社は生産現場の課題を解決する自動化システムも提供しており、ロボットシステムやパレットプールシステムを通じて、ワークハンドリング、データハンドリング、プログラミングの自動化を実現します。これにより、顧客は人手不足の解消、夜間や週末の無人運転による生産性向上、労働環境の改善、そして安定した品質での生産が可能となります。さらに、DMG MORIが品質・性能・保守性を認定した周辺機器「DMQP」は、機械本体と合わせて一括手配、2年保証、365日メンテナンスサービスといった手厚いサポート体制で、顧客の生産活動を強力に支えます。 デジタルソリューションにおいては、最先端オペレーティングシステム「CELOS」を中心に、工作機械、周辺機器、工場、オフィスを連携させ、情報の見える化、分析を可能にするデジタルファクトリーを推進しています。生産計画から準備、生産、モニタリング、メンテナンスに至るまで、顧客一人ひとりの課題に合わせた最適なソリューションを提供し、生産性と収益の大幅な向上に貢献しています。同社は、これらの製品とサービスを通じて、製造業の革新と持続可能な社会の実現を目指す「マシニング・トランスフォーメーション(MX)」を加速させています。世界各地にソリューションセンタを展開し、グローバルなサポート体制を構築していることも強みです。
株式会社三井E&S
上場総資産 4,682億円(2025/03)
株式会社三井E&Sは、「Engineering & Services for Evolution & Sustainability」を意味する「E&S」を社名に冠し、社会の進化と持続に貢献する企業です。同社は、社会に不可欠な海上物流の推進力および運搬力として、世界のビジネスと暮らしを支えることを使命としています。主要事業は「舶用推進システム事業」と「物流システム事業」の二つの中核事業、そして「成長事業推進」です。 舶用推進システム事業では、舶用エンジンを基盤に、燃料供給装置などの周辺機器からアフターサービスまでを一貫して提供する船舶推進システムのトータルサプライヤーとして、船舶の安全かつ効率的な運航を支えています。特に、脱炭素社会の実現に向け、国内初の天然ガスを燃料とする船舶用ディーゼルエンジン「ME-GI」の開発・提供や、累計1億2,000万馬力に達する舶用大型エンジンの生産実績を誇ります。 物流システム事業では、港湾クレーン(岸壁用コンテナクレーン「ポーテーナ」、ヤード用トランスファークレーン「トランステーナ」など)の提供に加え、ターミナル運営をサポートするオペレーションシステムや遠隔監視システムなど、港湾のライフサイクル全域をサポートしています。これにより、世界の港湾における効率的な物流を推進し、東京港中央防波堤コンテナ埠頭Y3バース向けに最新鋭のコンテナクレーンを受注するなど、国内外で高い実績を築いています。 成長事業推進においては、水素やSAF燃料といった脱炭素に向けた新エネルギー市場への機械製品供給や、中核製品の周辺での製品・サービス提供による新事業創出を目指しており、グリーンとデジタルを切り口とした付加価値の高い製品開発・販売に注力しています。同社は、長年にわたる重工業分野での技術と経験を強みとし、顧客の潜在ニーズに応えるイノベーションを追求することで、持続的な企業価値向上と社会貢献を両立させるビジネスモデルを展開しています。
株式会社ダイフク
上場総資産 4,336億円(2025/12)
株式会社ダイフクは、1937年の創業以来、自動マテリアルハンドリング技術を核に、多様な産業の顧客ニーズに応え成長を続けているグローバル企業です。同社は、コンサルティングから設計、製造、据付、アフターサービスまで一貫したトータルソリューションを提供し、顧客の課題解決を支援しています。主要事業として、eコマース、小売、卸売、運輸、倉庫業、食品、医薬品、化学品などの流通・製造業向けに、自動倉庫、搬送、仕分け、ピッキングシステムを提供する「Intralogistics(イントラロジスティクス)」を展開。IoTやAIといった最先端技術を組み込み、スマートロジスティクスを実現しています。また、半導体やフラットパネルディスプレイ製造に不可欠なクリーンルーム対応の搬送・保管システムを提供する「Cleanroom(クリーンルーム)」事業では、世界有数のエレクトロニクス企業に多数のシステムを納入し、高い稼働率を支えています。自動車産業向けには、半世紀以上にわたり自動車メーカーの生産ラインを支えるシステムを提供し、部品物流など多岐にわたるニーズに対応。さらに、空港向けには手荷物処理システムや自動チェックインシステム、手荷物検査システムなどをグローバルに展開する「Airport(エアポート)」事業、日本と韓国を中心にガソリンスタンドや自動車ディーラー向けに洗車機を提供する「Auto Wash(オートウォッシュ)」事業、子会社コンテックを通じて産業用コンピュータやIoTソリューションを提供する「Electronics(エレクトロニクス)」事業も手掛けています。同社の強みは、ハードウェアとソフトウェアの自社開発能力、豊富な製造・システムインテグレーション経験、そして24時間365日の予防・是正メンテナンスを含む包括的なサポート体制にあります。研究開発への積極的な投資とオープンイノベーションを通じて技術革新を推進し、DX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させることで、顧客の多様なニーズに迅速に対応し、グローバルサプライチェーンを支えています。世界24カ国・地域に拠点を持ち、売上の72%以上を海外事業が占めるなど、国際的な競争力も有しています。
株式会社アマダ
上場総資産 4,231億円(2025/03)
株式会社アマダは、1946年の創業以来、金属加工機械のグローバルメーカーとして世界のモノづくりを支えてきた事業持株会社です。同社は、金属や樹脂、セラミックなどを加工する多様な機械の開発・製造・販売・サービス(稼動保障)を手掛けています。加工機械の提供に留まらず、周辺装置、制御、ソフトウェアを含めたトータルソリューションを提供することで、顧客工場の自動化やDX推進に貢献しています。株式会社アマダ自身は、板金事業と微細溶接事業を直接展開しています。板金事業では、金属板の切断、曲げ、接合を行うレーザマシン、パンチングマシン、ベンディングマシン、溶接機に加え、自動化装置、金型、ソフトウェアまで幅広い製品を提供。微細溶接事業では、自動車の電装部品、二次電池、家電製品、医療機器などの電子部品の溶接、接合、マーキングに用いられるレーザ加工機を中心に展開しています。 アマダグループ全体としては、子会社・関連会社を含め101社で構成され、板金、微細溶接、切削、研削盤、プレス自動化ソリューション、大型プレス、基板加工機の7つの事業を世界100カ国以上に展開しています。同社の強みは、「お客さまとともに発展する」という経営理念のもと、商品の販売からメンテナンスまで自社で手掛ける「直販・直サービス体制」を構築している点です。これにより、顧客の課題を迅速に解決し、その要望を新たな商品・サービス開発に活かしています。また、DX・AI技術の活用、自動化の推進、環境負荷低減に寄与する商品開発、EV・半導体・医療といった次世代技術への加工対応を通じて、顧客のモノづくりを多角的に支援。IoTを活用した「V-factory」により、顧客の生産状況を見える化し、安定稼働と高付加価値生産をサポートしています。同社は、革新的な製品開発にも注力しており、3次元レーザ統合システム「ALCIS-1008e」や自動金型交換装置付きサーボベンディングマシン「EGB-1303ATCe」などが「十大新製品賞」や「機械工業デザイン賞」の最優秀賞を受賞するなど、その技術力は国内外で高く評価されています。さらに、未来の加工技術を共創する「AGIC(アマダ・グローバルイノベーションセンター)」や人材開発拠点「ATEC(アマダ・テクニカルエデュケーションセンター)」を通じて、技術力とエンジニアリング力の向上を図り、コア技術であるレーザ技術の強化にも注力しています。これらの取り組みにより、同社は金属加工業界におけるイノベーションを牽引し、持続的な成長を目指しています。
ジャパンマリンユナイテッド株式会社
総資産 3,872億円(2025/03)
ジャパン マリンユナイテッド株式会社は、100年以上の歴史を持つ4つの重工会社の造船部門の再編を経て2013年に設立された、日本を代表する総合造船会社です。同社は「船舶海洋分野の技術とものづくりで社会の発展に貢献する」という理念のもと、世界トップクラスの技術リソースと生産・研究設備を駆使し、多岐にわたる事業を展開しています。主要事業は、商船事業、艦船事業、海洋・エンジニアリング事業、そしてライフサイクル事業の4つの柱から成り立っています。 商船事業では、原油・ガス運搬タンカー、生活物資運搬コンテナ船、国内物流を担うカーフェリーなど、多様な種類の商船の建造・修理を手がけています。特に、優れた燃費性能を持つ省エネ型船舶の建造能力が高く評価されており、日本シップヤード株式会社との合弁事業を通じて、世界トップクラスの技術力と造船設備を保有しています。艦船事業では、護衛艦、砕氷艦、掃海艦艇、巡視船など、高度な技術が要求される防衛省・海上保安庁向けの艦船建造・修理において、砕氷・掃海の分野で国内シェア100%を維持するオンリーワンの技術力を誇ります。国内最大の4事業所5拠点で、米軍艦船の修理も手がけるなど、その即応性と技術力は高く評価されています。 海洋・エンジニアリング事業では、造船で培ったノウハウを基盤に、海洋石油掘削リグ、石油生産プラットフォーム、浮体式石油・ガス生産・貯蔵・積出設備といった大型海洋構造物の設計・建造・改造に加え、近年は洋上風力発電設備やSEP船の建造にも注力し、エネルギーの新たな可能性に挑戦しています。ライフサイクル事業は、グループ会社の株式会社IMCと連携し、船舶の就航から解撤までの一生をトータルでサポート。沖修理、点検、アフターサービス、舶用機器・部品販売、船舶管理システム提供など、国内外の幅広いネットワークと重工系メーカー時代に培った油圧技術を活かし、船舶の安全運航と経済的な運用に貢献しています。 同社は、国際海事機関が掲げる2050年GHG排出ネットゼロ目標達成に向け、新燃料船、液化CO2運搬船、自動運航船などの次世代技術開発にも積極的に取り組み、産官学連携によるオープンイノベーションを推進しています。ICTやIoT、AI、ロボット技術を活用したスマートファクトリー化や生産性向上にも力を入れ、「海事生産性革命」をリードし、日本の造船業界の発展と世界の海事業界のトップランナーを目指しています。
株式会社タダノ
上場総資産 3,616億円(2025/12)
株式会社タダノは、世界をリードするLifting Equipmentメーカーとして、革新的なテクノロジーと安全性に基づいた製品・サービスをグローバルに提供しています。同社は、ラフテレーンクレーン、カーゴクレーン、高所作業車、車両積載車、軌陸車、橋梁点検車などの特殊車両の開発、製造、販売、およびアフターサービスを幅広く展開しています。特に、2023年には日本市場向け、2024年には北米市場向けに世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを発売し、走行・作業時のCO2排出ゼロを実現することで、脱炭素社会の実現に大きく貢献しています。製品開発においては、機械構造物から電子制御、油圧機器、各種センサー、AI、画像処理技術まで幅広い知識を統合し、高性能・高品質かつ優れたパッケージングを追求。衝突防止ソナーやクレーン自動化技術の研究開発にも注力し、安全性と操作性の向上を図っています。生産技術においては、「Next Generation Smart Plant」をコンセプトに、工場自動化や省力化、無人配膳システムなどを導入し、人と機械が安全に共存・協調できるスマート工場を目指しています。また、製品のライフサイクル全体にわたるきめ細やかなカスタマーサポートを提供し、製品納入時の操作説明から不具合対応、リコール、無償点検、技術講習会まで、お客様の製品価値を最大限に高めることに尽力。海外サービス部を通じて世界各地の販売代理店やグループ会社と連携し、グローバルなサービス体制を強化しています。同社の事業は、建設、インフラ整備、物流など多岐にわたる産業を支え、世界中の「Liftできないものはない」という挑戦を続けています。
グローリー株式会社
上場総資産 3,571億円(2025/03)
グローリー株式会社は、1918年の創業以来、通貨処理機のパイオニアとして、社会に役立つ新たなモノ・ソリューションを提供し続けている企業です。同社は、硬貨や紙幣を正確に見分ける「認識・識別技術」と、1枚ずつ正確かつ高速に処理する「メカトロ技術」をコアテクノロジーとして確立し、これを基盤に幅広い事業を展開しています。主要市場は金融、流通・交通、遊技、そして海外市場です。金融市場では、国内シェア70%以上を誇るオープン出納システム、窓口用紙幣・硬貨入出金機、両替機などを提供し、金融機関の業務効率化に貢献。流通・交通市場では、スーパーマーケットやドラッグストア向けのつり銭機、百貨店やショッピングセンター向けの売上金入金機、交通機関向けの小型入出金管理機やコインロッカーなどを展開し、人手不足や購買行動の多様化といった課題に対応しています。遊技市場では、パチンコホール向けの玉・メダル貸機、計数機、賞品保管機、両替機、パチンコカードシステムなどを提供。海外市場では、アメリカ、欧州、中国など世界100カ国以上で金融機関向け紙幣入出金機や紙幣整理機、流通市場向けつり銭機、売上金管理機などを提供し、グローバルに事業を拡大しています。さらに、同社はこれらのコア技術を応用・発展させ、バイオメトリクス分野、特に顔認証技術の研究に積極的に取り組んでいます。業界最高クラスの高精度を誇る顔認証システムは、マスク着用時やウォークスルーでも99.9%の認証精度を実現し、不審者検知、患者の無断離院防止、優良顧客把握、キーレス入室、車両ナンバー認識など、多岐にわたるセキュリティ・利便性向上ソリューションとして、病院、商業施設、オフィス、ホテル、物流拠点などで導入されています。また、医療費後払いシステム、セルフオーダーKIOSK、データ・マネジメント・プラットフォームサービス、無人決済システム、ロボットシステムインテグレーションなど、DX推進や社会課題解決に貢献する新たなソリューション開発にも注力。企画から開発、販売、保守まで一貫した自社体制で、顧客の課題解決と社会の安心・安全な発展に貢献しています。
カナデビア株式会社
上場総資産 3,550億円(2025/03)
カナデビア株式会社は、「技術の力で、人類と自然の調和に挑む」を企業使命とし、多岐にわたる事業領域で社会課題の解決に貢献するソリューションパートナーです。同社の主力事業は、環境、機械・インフラ、脱炭素化の3分野に大別されます。環境分野では、ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント、上下水・汚泥再生処理プラントなど、資源循環型社会の実現に不可欠な施設の設計・調達・建設から運営・保守までを一貫して手掛け、持続可能な社会基盤を支えています。機械・インフラ分野では、半導体・食品・医療機器製造向けの精密機械、FA・フィルム製造加工設備、精密鋳造品、電子制御機器に加え、橋梁、水門、防災関連機器といった社会インフラ製品を提供し、安全で豊かな街づくりに貢献しています。脱炭素化分野では、CO2削減技術やクリーンエネルギーの提供を通じて、脱炭素社会の実現を目指し、舶用機器、プラント機器、電気分解技術、メタネーション、風力発電などのソリューションを展開しています。 同社は、長年にわたるエンジニアリングとものづくりの強みを活かし、日本初の鋼船建造や発電付大型ごみ焼却施設、世界初のマルチフェイスシールド掘進機、スーパーごみ発電、旋回式浮体橋など、数々の画期的な実績を積み重ねてきました。近年では、デジタル技術を積極的に活用するDX戦略「Kanadevia DX」を推進し、「事業DX」「企業DX」「DX基盤」の3つの柱で、製品・サービスのIoT化、AIやICTを活用した顧客価値の最大化、業務効率化、DX人材育成に取り組んでいます。これにより、官公庁、自治体、電力会社、国内外の製造業、海運業、建設業など幅広い顧客層に対し、デジタルと融合した新たな価値を提供し、グローバル市場での競争力強化を図っています。
株式会社シマノ
上場総資産 3,481億円(2025/12)
株式会社シマノは、大正10年(1921年)の創業以来、「人と自然のふれあいの中で、新しい価値を創造し、健康とよろこびに貢献する」という使命のもと、世界の人々に愛される「こころ躍る製品」を提供する「Value Creating Company」として事業を展開しています。同社は、自転車部品、釣具、ローイング用品の3つの主要事業をグローバルに展開し、世界中に製造・販売拠点を有しています。 自転車部品事業では、世界のトップレーサーから日常の通勤・買い物に利用する一般ユーザーまで、幅広いニーズに応える高品質・高性能なコンポーネントを提供しています。旗艦シリーズであるDURA-ACEでは、Di2のような最先端の電子制御技術を導入し、変速速度と精度を劇的に向上させています。また、内装変速ハブによる低メンテナンス性やハブダイナモ内蔵による軽いペダリングなど、日常生活に密着した快適性も追求。長年培った金属加工技術を活かし、高精度かつ高耐久性を実現することで、自転車利用の促進、環境に優しいライフスタイルの普及、環境保全への貢献を目指しています。 釣具事業においては、単に魚を釣る道具としてだけでなく、釣りを「楽しむ」ための道具として捉え、釣り人の感性や潜在的な期待に応える製品開発に注力しています。基本性能の向上に加え、視覚的イメージ、グリップ感、使用者の快適性を追求した革新的な機能とデザインを融合。ウェブサイト上の「Shimano TV」などを通じて釣りの楽しさを発信し、既存の釣り文化の振興と新しい釣り文化の創造に貢献しています。 ローイング用品事業では、同社の世界的に評価の高いサイクリング技術を応用し、ローイングの世界に参入しました。Shimano Rowing Dynamics フットストレッチャーシステムは、バインディングシステムを組み込んだローイングシューズと、シューズを固定するフットストレッチャーで構成され、ステップイン・ステップアウトの容易さが特徴です。ボートに固定されたシューズを共有するのではなく、個々の漕ぎ手が自身のシューズを使用できる「個人シューズコンセプト」を導入することで、ローイングスポーツをより快適でスタイリッシュなものにすることを目指しています。 同社の強みは、堺で受け継がれてきた金属加工技術を最先端技術へと昇華させ、卓越した強度と軽量化、過酷な条件下での耐久性を両立させる技術力にあります。精密加工された金属部品の熟練した組み立ては、完璧な機能性とユーザーの感性に訴えかける美しさを生み出しています。グローバルなニーズを深く洞察し、大胆なアイデアと精密な行動を通じて、常に時代に適合した付加価値の高い製品を提供し続けることで、世界中の人々に「こころ躍る体験」を提供し続けています。
THK株式会社
上場総資産 3,459億円(2025/12)
THK株式会社は、東京都港区芝浦を所在地とする事業者。提供されているテキストデータは、グローバルサイトのトップページの一部であり、主に国/地域選択の機能を提供する内容に留まる。アジア太平洋地域(中国、インド、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、フィリピン、カンボジア、パキスタン)、ヨーロッパ(オーストリア、チェコ共和国、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、ポーランド、ルーマニア、スロバキア、スペイン、スウェーデン、トルコ、イギリス、ロシア、ハンガリー、フィンランド、スロベニア)、中東、北アメリカ、南アメリカ、アフリカといった広範な地域をカバーする立場が読み取れるが、主要事業内容、具体的な製品やサービス、対象顧客層、競争上の強み、実績、ビジネスモデルに関する具体的な記述は確認できない状況。
三浦工業株式会社
上場総資産 3,306億円(2025/03)
三浦工業株式会社は、1959年の設立以来、「熱・水・環境のベストパートナー」として、環境に優しい社会ときれいで快適な生活の創造に貢献することを企業理念としています。同社は、小型貫流ボイラ、舶用補助ボイラ、排ガス(廃熱)ボイラといった各種ボイラ製品の製造販売を主力事業とし、その開発・製造で培ったノウハウを活かし、多岐にわたる事業を展開しています。 具体的には、水処理機器、食品機器、滅菌器、薬品等の製造販売、およびそれらのメンテナンス、環境計量証明業を手掛けています。水処理分野では、水銀フリーUV-LED水殺菌装置や家庭用・業務用軟水器を提供し、食品分野では学校給食向け真空冷却機などを展開。医療分野では低温滅菌技術「ETstera」を用いた滅菌器や産業用洗浄器を提供し、感染症対策から再生医療分野まで幅広く貢献しています。また、海洋環境保護のためバラスト水管理システムも提供しています。 同社の強みは、ボイラや水処理機器、食品機器、メディカル機器、環境機器など幅広い商品ラインアップと、それらを支える高い技術力、そして日本全国約1,200名のフィールドエンジニアによる充実したメンテナンス体制にあります。特に、ミウラオンラインメンテナンスシステムによる24時間監視と「ビフォアメンテナンス」は、お客様の設備トラブルを未然に防ぎます。さらに、工場全体のエネルギーシステムを効率化する「熱電ソリューション」や、ユーティリティ設備から生産設備、エネルギー管理までを総合的に見直す「トータルソリューション」を提供し、お客様の省エネと環境負荷低減を支援しています。 近年では、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みとして、固体酸化物形燃料電池システム、水素焚きボイラ、水素製造装置といった水素事業の拡大にも注力しています。また、自社機器に留まらず、他社機器やお客様設備全体を対象とした「まるごとメンテナンスサービス」を提供し、IoTを活用した「見守りサービス」契約により、生産性向上とリスク低減を実現しています。グローバル展開も加速しており、世界50以上の国と地域で事業を展開し、ドイツのCERTUSS社やアメリカのCleaver-Brooks社をグループに迎え、熱のプロバイダーとして変革を続けています。グループ会社であるアイナックス稲本株式会社では業務用洗濯機械設備を、ミラボット株式会社では自動搬送ロボットの開発・製造・販売・保守を行っており、事業領域を広げています。
三菱重工航空エンジン株式会社
総資産 3,155億円(2025/03)
三菱重工航空エンジン株式会社は、航空機用エンジンの設計、製造、修理、および関連部品・コンポーネントの販売、アフターサービスを専門とする企業です。同社は、航空機エンジンのライフサイクル全体にわたる包括的なソリューションを提供し、日本の航空産業を支える重要な役割を担っています。かつては防衛省向けの航空機エンジン事業も手掛けていましたが、世界的な航空旅客需要の増加と商業航空機エンジン事業の拡大に対応するため、2025年4月1日をもってこの防衛関連事業を親会社である三菱重工業株式会社へ移管しました。この戦略的な事業再編により、同社は商業航空機エンジン分野への資源配分を最適化し、より一層の事業成長を目指しています。長年にわたり培ってきた最先端の技術力と豊富な経験を活かし、高性能かつ高信頼性の航空機エンジンを提供することで、国内外の航空会社や航空機メーカーの多様なニーズに応えています。また、エンジンのメンテナンスやオーバーホール、部品供給といったアフターサービスにも注力し、顧客の航空機の安全運航と効率性向上に貢献しています。同社の事業は、グローバルな航空市場の発展に不可欠な基盤技術を提供し、持続可能な航空輸送の実現に寄与しています。
株式会社大島造船所
総資産 3,152億円(2025/03)
株式会社大島造船所は、船舶事業、鉄構事業、農産事業の3つの主要事業を展開しています。主力である船舶事業では、世界の海上輸送量の約3割を占めるばら積み貨物船(バルクキャリア)の建造に特化し、年間約40隻という世界トップクラスの生産性と効率を誇ります。同社は3万トンから10万トン級の中小型バルクキャリアを中心に、石炭運搬船、木材チップ運搬船、苛性ソーダ運搬船、アイスクラス船、オープン型船など多種多様な船型を建造。さらに、空気潤滑法(AL法)適用船、硬翼帆式風力推進装置「ウインドチャレンジャー」搭載船、LNG燃料船といった環境負荷低減技術を積極的に導入した次世代型船舶の開発・建造にも注力し、世界中の海運会社に提供しています。同社の強みは、1ドックでの4隻並列建造という独自の建造法と、DNVGLなどの船級協会や大学との連携による先進技術開発力にあります。鉄構事業では、造船所の大型設備を活かし、橋梁や浮桟橋などの海洋鋼構造物の建設、および補修・補強といった保全工事を手掛け、社会インフラの整備に貢献。長崎県内の大島大橋、女神大橋、新西海橋などの実績を持ち、地方自治体や公共機関が主な顧客です。農産事業では「地域と共に」をモットーに、「大島トマト」などの特産品を全国に届けることで、地域活性化にも寄与しています。同社は、世界一流の製品とサービスを通じて、地域、日本、そして世界の人々に豊かな生活を提供することを目指しています。
もっと見る (+70)閉じる
株式会社三共
上場総資産 3,061億円(2025/03)
株式会社三共は、パチンコ機およびパチスロ機の開発、製造、販売を主軸とする遊技機メーカーです。同社は「フィーバー」シリーズをはじめとする多様な遊技機を提供し、人気アニメやオリジナルコンテンツとのコラボレーションを通じて、遊技客に高品質なエンターテイメントを提供しています。特にパチンコ機市場においては長年にわたりトップクラスの市場シェアを維持しており、革新的な製品開発と「創意工夫」の精神で業界の活性化に貢献しています。 遊技機事業に加え、パチンコホール向けに玉補給システムや内装・運営に必要な各種製品の提供も行っています。これにより、遊技機の供給からホール運営のサポートまでをワンストップで提供できる体制を構築し、取引先の多様なニーズに応えています。また、既存事業とのシナジーを追求するため、漫画やアニメなどのコンテンツIPの創出および展開といった新規事業にも注力しており、多角的な事業展開を進めることで企業価値の持続的な向上を目指しています。 同社は、部品の共有化やリサイクル率の向上、開発効率の改善によるコスト削減にも積極的に取り組み、収益性の強化を図っています。パチスロ機市場においても存在感を高めるべく、安定したタイトル供給とヒット作の創出を目指し、業界を牽引するリーディングカンパニーとしての地位を確立しています。遊技機の性能向上や多様な演出を通じて、幅広い層の遊技客に楽しさを提供し続けています。
株式会社日本製鋼所
上場総資産 2,998億円(2025/03)
株式会社日本製鋼所は、「Material Revolution®」を掲げ、その力で世界を持続可能で豊かにすることを目指すものづくり企業です。同社グループは、社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて、多岐にわたる産業分野に貢献しています。主要な事業の柱は、「産業機械事業」と「素形材・エンジニアリング事業」の二つです。産業機械事業では、樹脂機械製品やプラスチック成形機を核とし、IT関連製品や防衛関連製品など多様な製品を提供しています。特に、超大型マグネシウム射出成形機「JLM1800-MGⅡeL」のような革新的な製品を市場に投入し、樹脂機械ソリューション事業部の新設からもこの分野への注力が伺えます。一方、素形材・エンジニアリング事業では、発電、石油精製、天然ガスといったエネルギー産業向けに、高品質な素形材やエンジニアリングサービスを提供し、社会インフラを支えています。同社は、生活・家電分野におけるサーキュラーエコノミー社会の実現や、「未来を変革する素材」の普及によるカーボンニュートラル社会の実現、さらにはエネルギー分野における再生可能エネルギー活用推進と省エネルギー化の実現に貢献しており、持続可能な未来社会の構築に不可欠な技術と製品を提供することで、顧客のニーズに応え続けています。
リンナイ株式会社
上場総資産 2,867億円(2025/03)
リンナイ株式会社は、1920年の創業以来、「熱と暮らし」をテーマに、熱エネルギー機器の開発・製造・販売を通じて世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきた総合熱エネルギー機器メーカーです。同社の主要事業は、給湯器、ふろ給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システムなどの「給湯機器」、テーブルコンロ、ビルトインコンロ、オーブン、食器洗い乾燥機、レンジフード、炊飯器などの「厨房機器」、ファンヒーター、FF暖房機、赤外線ストーブなどの「空調機器」、業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器などの「業務用機器」、そして衣類乾燥機や赤外線バーナー、部品といった「その他」の多岐にわたる製品群で構成されています。 同社は「Creating a healthier way of living(健全で心地よい暮らし方を創造します)」をブランドプロミスに掲げ、生活の質の向上と地球環境問題への対応という二つの社会課題解決に注力しています。具体的には、湯切れのない利便性を提供するタンクレスガス給湯器、家事負担を軽減するガス衣類乾燥機や食器洗い乾燥機、安全性向上のためのセンサー付きコンロや無線LAN対応リモコン、衛生・健康増進に寄与するマイクロバブルバスユニットや浄水器、災害時にも機能するエコワンやガスコンロなど、お客様の「楽しみ」や「ワクワク」を体現する高付加価値商品を展開しています。 また、地球環境への貢献として、高効率なエコジョーズやエコワンによるCO2排出量削減、コンデンシングボイラーや燃焼効率の良いガスコンロ、太陽熱温水パネルの普及、石炭ボイラーからガスボイラーへの転換によるPM2.5排出量低減など、低炭素社会から脱炭素社会を見据えた製品開発と販売を推進しています。同社の強みは、長年培ってきた熱エネルギーに関するコア技術と、水素燃焼技術やAir Bubble Technologyなどの先進技術開発力にあります。 ビジネスモデルとしては、日本国内に加えて、北中南米、アジア・オセアニア、ヨーロッパなど世界各地に製造・販売拠点を持ち、それぞれの地域の生活文化、気候条件、エネルギー事情に適した製品を現地生産・現地販売するグローバル展開を推進しています。これにより、世界中の一般家庭から業務用施設まで幅広い顧客層に対し、高品質で環境に配慮した製品とサービスを提供し、持続的な成長を目指しています。2025年3月期連結実績では、売上高4,603億円、従業員数10,908名を達成しており、今後も「健康と暮らし」分野への事業領域拡大や、アメリカ・中国市場でのさらなる規模拡大を図っています。
カヤバ株式会社
上場総資産 2,839億円(2025/03)
カヤバ株式会社は、油圧技術を核とした振動制御およびパワー制御の分野で世界をリードする総合油圧機器メーカーです。同社は「人々の暮らしを安全・快適にする技術や製品を提供し、社会に貢献する」という経営理念のもと、幅広い産業分野に高品質な製品とサービスを提供しています。主要事業として、自動車、二輪車、鉄道車両向けのショックアブソーバ、パワーステアリング、ベーンポンプなどを開発・提供するオートモーティブコンポーネンツ(AC)事業を展開し、ドライブやモータースポーツにおける快適性、安全性、運動性能の向上に貢献しています。また、建設機械や産業車両向けのピストンポンプ、各種モータ、油圧シリンダ、コントロールバルブといった油圧機器を提供するハイドロリックコンポーネンツ(HC)事業では、小形精密化、電子化、システム化に対応し、モノづくりの現場を支えています。さらに、国内最大シェアを誇るコンクリートミキサ車をはじめ、粉粒体運搬車、剪定枝粉砕処理装置などを開発・製造する特装車両事業も手掛け、高い混錬・排出性能と環境性能で現場の作業効率を高めています。特に、免震・制振用オイルダンパーは建築物・構造物の安全性を確保する重要な製品であり、同社は過去の品質問題への対応として、厳格な品質管理体制の再構築、新検査システムの導入、検査データの自動記録化と改ざん防止、第三者機関による評価、内部監査体制の強化などを徹底し、「品質経営を極める」ことを中期経営計画のスローガンに掲げています。これにより、顧客からの信頼回復とさらなる品質向上に努め、IoTやDX技術を活用した革新的なモノづくりを推進し、持続可能な成長と企業価値向上を目指しています。
株式会社ユニバーサルエンターテインメント
上場総資産 2,829億円(2025/12)
株式会社ユニバーサルエンターテインメントは、「すべては『楽しい!』のために」をブランドスローガンに掲げ、グローバルエンターテインメント企業として多角的な事業を展開しています。同社の主要事業は、遊技機事業、統合型リゾート(IR)事業、およびその他事業の三本柱です。 遊技機事業では、パチスロ・パチンコ機の研究・開発・製造・販売を手掛けており、メーシー、エレコ、ミズホ、アクロス、ユニバーサルブロスといったグループ会社を通じて、魅力的なスペックと豊かなゲーム性を兼ね備えた製品を市場に提供しています。創業以来培ってきた業界トップ水準の企画・開発力を強みとし、マーケットトレンドやユーザーニーズを的確に捉え、出玉性能に優れた「楽しい!」機械をユーザーとホール双方に提供することで業界の発展に貢献しています。また、ホール運営を支える周辺機器事業も展開しており、スマパチ・スマスロに対応した貸出ユニット「EZ(イージー)」、データランプとデジタルサイネージ機能を統合した「SCLEAR(スクリア)」、分析機能付きシステム「ファルコン.X」、デジタルサイネージ「ホットスタジアム」などを提供し、ホール経営の多様なニーズに応えています。 統合型リゾート(IR)事業では、フィリピン・マニラの湾岸エリアでアジア最大級のIR施設「OKADA MANILA」を推進・運営しています。この施設は、カジノ、993室のラグジュアリーホテル、ヴィラ、世界最大級のマルチカラー噴水「ザ・ファウンテン」、全天候型ドーム施設「Cove Manila」(ナイトクラブ・ビーチクラブ)、多彩なレストラン、プレミアムブランドが並ぶショッピングエリア、スパ、家族向け屋内エンターテイメント施設「PLAY」、大規模な宴会場・会議室、展示会・見本市に最適な「クリスタルパビリオン」などを備え、カジノの概念を覆すような最高のエンターテインメント体験を世界中の人々に提供しています。 その他事業としては、メディアコンテンツ事業を展開しており、スマートフォン向けソーシャルカジノゲーム「スロットストリート」や会員制モバイルサイト「ユニバ王国」の運営、スロット・ぱちんこシミュレーターアプリの開発・配信を通じて、デジタルエンターテインメント分野でも「楽しい!」を追求しています。同社は、世代や性別、国境を越えて、世界中の人々に健全な娯楽を提供することをミッションとし、常に新しい価値創造を目指しています。
ナブテスコ株式会社
上場総資産 2,785億円(2025/12)
ナブテスコ株式会社は、「うごかす、とめる。」をコア技術とし、独創的なモーションコントロール技術で移動・生活空間に安全・安心・快適を提供するグローバル企業です。同社の事業は多岐にわたり、ものづくり、人やものの移動、日常生活と福祉の3つの主要領域で展開されています。ものづくり分野では、産業用ロボットの関節用途で世界シェア約60%を誇る「精密減速機RV」を提供し、高精度・高剛性・コンパクト・軽量な特性で製造品質の安定とロボットの高効率化に貢献しています。また、風力発電機の故障回避や長寿命化を実現する「風力発電機用CMFS機器」や、物流・搬送現場の自動化・無人化に貢献する「ワイヤレス給電・充電システム」も手掛けています。人やものの移動分野では、新幹線をはじめとする鉄道車両用ブレーキ・ドアシステムで国内トップクラスのシェアを持ち、安全で快適な鉄道輸送を支えています。航空機向けにはフライト・コントロール・アクチュエーション・システムを提供し、国産機で約100%のシェアを確立。大型船の安全で最適な航行を支える舶用エンジン遠隔制御システムは国内約45%、世界約40%のシェアを占め、環境対応も推進しています。商用車用ブレーキシステムでは、トラックやバスの安全と環境性に優れたエアブレーキ製品を提供し、国内主要メーカーに採用されています。日常生活と福祉分野では、建物用自動ドアで国内シェア60%、世界シェア20%を誇る「NABCO」ブランドを展開し、駅のホームドアも提供して利用者の安全と鉄道の定時運行に貢献しています。食品や洗剤などの充填包装を行う「包装機」はレトルト食品分野で国内シェア約85%を占め、食品ロス削減や食の安全に寄与。さらに、世界初のマイコン制御式インテリジェント義足膝継手「ALLUX」をはじめとする「福祉機器」を提供し、義足装着者の社会参加促進やノーマライゼーションの実現に貢献しています。同社はこれらの幅広い事業を通じて、社会課題の解決と持続的な企業価値の増大を目指しています。
タカラスタンダード株式会社
上場総資産 2,763億円(2025/03)
タカラスタンダード株式会社は、水まわり専業メーカーとして、1912年の創業以来100年以上にわたり、独自の「高品位ホーロー」技術を核とした総合住宅設備機器の製造・販売を手掛けています。同社は、世界で初めてホーローキッチンの開発に成功するなど、ホーローのパイオニアとしてその可能性を追求し続けてきました。主要事業は、キッチン、浴室、洗面化粧台、トイレ、給湯器、ホーロー壁装材などの住宅設備機器の提供です。これらの製品は、ホーローが持つ「キレイ、安心、心地よさ」という特性を最大限に活かし、耐久性、清掃性、デザイン性に優れた高品質な暮らしを提案しています。 対象顧客は、新築・リフォームを検討する一般消費者から、ホームビルダーや企業まで多岐にわたります。同社の強みは、ホーローという他社にはない独自素材へのこだわりと、全国約160ヶ所に展開する業界最多の地域密着型ショールーム網です。約800人のショールームアドバイザーが顧客と直接対話し、「見て、触れて、納得」できる体験を提供し、質の高い提案力と適正価格での商品提供を通じて、顧客との信頼関係を築いています。また、製品の設計・製造・出荷の全段階で厳格な品質管理を行い、製品安全の確保にも努めています。ホーローと水回り機器事業を通じて、人々の生活レベル向上に貢献し続けることを原動力とし、国内市場を基盤に海外展開も進めることで、光り輝く魅力ある企業を目指しています。
株式会社オカムラ
上場総資産 2,600億円(2025/03)
株式会社オカムラは、「豊かな発想と確かな品質で、人が活きる環境づくりを通して、社会に貢献する」というミッションを掲げ、「よい品は結局おトクです」をモットーに、多岐にわたる事業を展開する総合ファニチュア・システムメーカーです。同社の主要事業は、機能性と快適性を追求した働く空間を創造する「オフィス環境事業」、多様な業態・業種に最適な店づくりを提案する「商環境事業」、ロジスティクスをトータルサポートする「物流システム事業」、そして高度な技術が生み出す高品質な「パワートレーン事業」の4つです。 オフィス環境事業では、オフィス、教育・文化施設、医療・福祉施設、研究施設、自治体庁舎、ホームファニチュア・在宅ワーク向けに、チェア、デスク、収納、パーティション、ワークブース、ICT機器、セキュリティ製品など幅広い製品を提供しています。特に、エルゴノミックメッシュチェア「コンテッサ」や上下昇降デスク「スイフト」、ワークブース「テレキューブ by オカムラ」などは代表的な製品です。商環境事業では、システム陳列什器、プロモーション什器、冷凍冷蔵ショーケース、店舗管理システムなどを提供し、食品スーパー、ドラッグストア、調剤薬局、書店、ホームセンターなど多様な店舗のニーズに応えています。物流システム事業では、自動倉庫、搬送システム、仕分けシステム、ピッキングシステム、物品棚、WMS(倉庫管理システム)などを通じて、物流センターの効率化を支援しており、ロボットストレージシステム「AutoStore」や自律移動ロボット「ORV」、倉庫最適化システム「オプティファイ」といった先進技術も導入しています。パワートレーン事業では、自動車部品や産業機械部品の製造を手掛け、高い技術力を誇ります。 同社は、創業以来培ってきた「創造、協力、節約、貯蓄、奉仕」の社是と「協同の工業」の精神を基盤に、品質とデザイン性に優れた製品開発に注力。国内外に生産拠点とショールームを展開し、グローバルな事業展開を進めています。また、「中期経営計画2025」では「新たな需要の創出」と「需要創出型企業への変革」を掲げ、人財育成、デジタル技術活用、多品種変量生産への対応、市場に根ざした海外事業の展開を強化しています。サステナビリティを経営の重要課題と位置づけ、「人が活きる社会の実現」を目指し、地球環境への取り組みや従業員の働きがいの追求にも力を入れています。
ホシザキ株式会社
上場総資産 2,510億円(2025/12)
ホシザキ株式会社は、業務用厨房機器のリーディングカンパニーとして、製品の研究開発、製造、販売、そしてアフターサービスまでを一貫して手掛ける総合メーカーです。同社の主要事業は、全自動製氷機、業務用冷凍冷蔵庫、業務用食器洗浄機、ディスペンサー類をはじめとする多岐にわたる厨房機器の提供であり、特に全自動製氷機は国内トップシェアを誇り、世界市場でもトップレベルのシェアを獲得しています。製品ラインナップは、美しくとけにくいキューブアイスから食材冷却に適したチップアイスやフレークアイスを生成する製氷機器、確かな冷却力と省エネ性能を備えたタテ形・テーブル形冷蔵庫、恒温高湿庫、プレハブ庫などの冷凍冷蔵機器、小規模店舗から給食施設まで対応する業務用食器洗浄機、ティーサーバーや生ビールディスペンサーなどのドリンクサービス機器に及びます。さらに、大量調理の効率化とおいしさを追求したスチームコンベクションオーブン「クックエブリオ」、食品殺菌や洗浄に用いる電解水生成装置、ブラストチラー&ショックフリーザー、真空包装機、液体急速凍結機、再加熱キャビネットなど、加熱調理器や衛生管理機器、フードサービス機器も幅広く展開し、お客様の多様なニーズに応えています。 同社は「オリジナル製品を持たない企業に飛躍はない」という創業以来のポリシーのもと、独自の技術開発に注力し、業界初のインバーター制御業務用冷蔵庫や、環境負荷の小さい自然冷媒機器の開発など、省エネ・省資源化、環境負荷低減に貢献する製品を多数生み出しています。研究開発から厳しい品質基準に基づく品質保証まで一貫した体制を構築し、高温・高湿の厨房環境を想定した過酷な試験をクリアした高品質で耐久性の高い製品を提供することで、同業他社に比べて故障頻度の少ない実績を誇ります。また、多くの製品がグッドデザイン賞を受賞するなど、機能性だけでなくデザイン性も高く評価されています。 販売体制は、全国15の販売会社と約430カ所の営業所からなる地域密着型ネットワークを構築しており、飲食店、スーパーマーケット、オフィス、農水産業、医療・研究施設、ホテル、学校、福祉施設、食品加工場、外食チェーンなど、幅広い顧客層に対し、店舗のレイアウトからメニュー構成まで含めた快適環境のトータル提案から、製品の導入、アフターサービスまで総合的にサポートしています。特に、万一のトラブル時には「即日対応」をモットーとするきめ細やかなメンテナンスサービスや、製品の安定した性能維持と安全性を確保する保守契約制度、フロン回収、HACCP導入支援、補助金サポートデスクなど、お客様が安心して長く機器を使用できるための充実したサポート体制が強みです。AR設置シミュレーションなどのデジタルツールも活用し、顧客体験の向上にも努め、国内外の「食」の現場を支えています。
アズビル株式会社
上場総資産 2,469億円(2025/03)
アズビル株式会社は、1906年の創業以来、「人を中心としたオートメーション」を追求し、計測と制御技術を核に、社会の持続可能な発展に貢献する企業グループを目指しています。同社の事業は、ビルディングオートメーション(BA)、アドバンスオートメーション(AA)、ライフオートメーション(LA)の三つのセグメントで構成されています。 ビルディングオートメーション事業では、オフィスビルや商業施設向けに、ビルディングオートメーションシステム、セキュリティシステム、各種サービス、ソリューションを提供しています。特にスマートビルディングソリューションにおいては、先進的なオートメーションとデジタルツイン技術を統合し、エネルギー効率の向上、レジリエンス強化、長期的な運用価値の実現に貢献しており、Frost & Sullivan社から複数回にわたり「Smart Building Solutions Company of the Year Award」を受賞するなど、業界リーダーとしての評価を確立しています。 アドバンスオートメーション事業では、工場やプラント向けに、高度な製品、サービス、ソリューションを展開しています。これには、産業用制御弁、空調用バルブ、スイッチ、各種流量計(渦流量計、熱式質量流量計)、空気圧機器、潤滑装置、検出器、電子制御機器、高付加価値圧力センサー(MEMSセンサー)などが含まれます。また、バルブ診断サービスを提供し、予期せぬトラブルや計画外の設備停止のリスクを低減します。同社は、AIや各種先進センシング技術を活用し、生産現場の安全性、生産性、価値向上に寄与する新製品・サービスを継続的に提供しています。 ライフオートメーション事業は、ライフラインやヘルスケアなど、人々の日常生活に密接に関わる市場を対象としており、都市ガス、LPガス、水道メーター、各種流量計、計装システムなどの開発・製造・販売を通じて、社会インフラを支えています。 アズビルは、グローバルに事業を展開し、アジア太平洋地域、北米、欧州、中東など世界16カ国で事業会社を擁しています。顧客との共創や他社との協業、ソリューション能力の強化を通じて、持続可能な社会の実現と、人々の安全・快適・達成感、そして地球環境保全に貢献することを目指しています。特に、測定、制御、メンテナンスの専門家やデータサイエンティストを育成する体系的な研修プログラムを通じて、グローバルなサービス事業の適応力を高め、顧客の多様なニーズに応える体制を強化しています。
株式会社新来島どっく
総資産 2,434億円(2025/03)
株式会社新来島どっくは、瀬戸内を中心とした国内最大級の拠点数を活かし、大型船から小型船まで多種多様な船舶の建造・修繕を手掛ける総合造船企業です。同社の主要事業は、新造船事業、修繕船事業、舶用製品事業、そして技術開発です。新造船事業では、自動車運搬船、ケミカルタンカー、バルクキャリアを主力とし、特にPCCにおいては1973年に日本初の大型PCCを建造して以来200隻以上を世に送り出し、2020年には日本初のLNG燃料自動車運搬船「SAKURA LEADER」を竣工させ「シップ・オブ・ザ・イヤー2020」を受賞するなど、環境性能を追求した次世代船の開発・建造に注力しています。アンモニア、メタノール、水素などの新燃料船への対応も進めており、2021年にはアンモニア燃料PCCの設計基本承認を取得しています。その他、レール運搬船やビレット運搬船といった特殊船の建造実績も豊富です。修繕船事業では、国内5ヵ所の修繕拠点と9本のドック、8拠点の営業ネットワークを駆使し、年間約500隻の修繕に対応。新造船建造設備を活用した事前ブロック製作により工期短縮を実現し、改造案件や新ルール適応工事にも柔軟に対応しています。舶用製品事業では、グループ会社を通じてLNG燃料船の重要構成部品であるガスタンクの製造や、軸系装置、船尾骨材、舵構造といった舶用艤装品の製造・販売を行っており、特に舵・軸においては日本で数少ない3種の製品全てを生産できる強みを持っています。技術開発においては、自社回流水槽を3基保有し、年間300隻以上の水槽試験を実施することで、高効率な船型や省エネ付加物、プロペラの開発を自社一貫体制で行っています。また、広島大学や九州大学との共同研究を通じて実海域性能の向上にも取り組み、国内中手造船所では最大の特許出願数を誇ります。同社は、ISO9001、ISO14001、ISO45001といった国際規格認証を取得し、品質管理、環境配慮、労働安全衛生にも高いレベルで取り組んでいます。環境省・国土交通省の「ゼロエミッション船等建造促進事業」に採択されるなど、地球環境に配慮した船舶の建造を通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。
コベルコ建機株式会社
総資産 2,434億円(2025/03)
コベルコ建機株式会社は、建設機械の製造、販売、サービスをグローバルに展開するリーディングカンパニーです。同社は、油圧ショベルとクレーンを主要製品としており、世界各地の建設現場やインフラ整備プロジェクトに不可欠な機械を提供しています。製品は、東南アジア、オーストラリア、ニュージーランド、中国、インド、ヨーロッパ、北米、中南米、アフリカ、中東、ロシア・CISなど、広範な地域で販売されており、各市場の特性に応じたきめ細やかな販売・サービスネットワークを構築しています。同社の事業モデルは、製品の提供に留まらず、遠隔監視システムによる稼働状況のモニタリングや、高品質な中古建設機械の提供、そして包括的なアフターサービスを通じて、お客様の機械のライフサイクル全体をサポートすることにあります。同社の強みは、「ユーザー現場主義」という企業哲学に基づき、お客様の現場の声に徹底的に耳を傾け、それを製品開発に反映させる点にあります。これにより、現場の作業効率向上と環境負荷低減を両立させる最先端技術を追求し、例えば7トンクラスのバッテリー駆動式電動ショベルの開発・展示など、革新的なソリューションを提供しています。「MADE BY KOBELCO」として世界共通品質を掲げ、高い信頼性と耐久性を持つ製品を提供することで、建設業界のプロフェッショナルから厚い信頼を得ています。同社は、シンプルに本質を突き詰める姿勢、迅速な行動力、オープンな発想、そして困難な課題に挑戦し続けるスピリットを大切にし、安全・安心、コンプライアンス、品質をプロミスとして掲げ、豊かな社会の建設に貢献することを使命としています。
株式会社不二越
上場総資産 2,409億円(2025/11)
株式会社不二越は、1928年に機械工具の国産化を目指して創業した総合機械メーカーです。同社は「ロボットを核にした総合機械メーカー」として、材料から部品、工作機械まで多岐にわたる製品とソリューションを提供し、ものづくりの世界の発展に貢献しています。主要事業は、機械工具事業、ロボット事業、機能部品事業、マテリアル事業の4つです。機械工具事業では、ドリル、タップ、エンドミルなどの切削工具、塑性加工工具、切断工具に加え、スカイビング、ギヤシェープセンタ、ブローチ盤、研削盤といった工作機械、さらには機械加工システムを提供し、高速・高能率加工と環境適合を実現しています。ロボット事業では、スポット溶接で国内トップクラスの実績を持ち、ハンドリング、パレタイジング、シーム溶接、重量物搬送、ガラス基板搬送など多様な用途に対応する産業用ロボットとシステムを展開。近年では、安全性と高速性を両立させた小型協働ロボットCMZシリーズや、人の接近を360°検知する「ぶつからないロボット」MZSシリーズなど、革新的な製品を市場投入しています。機能部品事業では、自動車、鉄道車両、建設機械、工作機械、電機関連など幅広い分野向けに、高性能、小型・軽量化、耐久性を追求したラジアル玉軸受、ころ軸受、スラスト軸受などのベアリング、およびバルブ、ポンプ、モータ、ユニットなどの油圧機器、カーハイドロリクスを製造販売しています。マテリアル事業では、高速度工具鋼や合金工具鋼、軸受鋼といった特殊鋼の製造販売に加え、コーティング、工業炉、熱処理装置、洗浄装置、受託加工サービスも手掛け、材料から製品までの一貫生産体制を強みとしています。同社は、自動車、産業機械、エネルギー、インフラ分野などのお客様に対し、複合・連環型の「ナチ・ビジネス」を通じて、独自の技術と製品で最適なソリューションを提供し、持続可能な社会の実現と産業の発展に貢献しています。
渡辺パイプ株式会社
総資産 2,318億円(2025/03)
渡辺パイプ株式会社グリーン事業部は、施設園芸分野において多岐にわたる事業を展開し、農業に関わる人々の課題解決に貢献しています。同社の主要事業は、ビニールハウスの設計・施工、ハウス部材の製造・販売、ビニールハウス設備や関連資材の製造・販売、そして栽培・農場のプランニングです。 ビニールハウスの設計・施工においては、栽培地域や作物に合わせた最適なハウスを提供。パイプハウスとしてコストパフォーマンスに優れたUK型、特許取得のトラス構造で高強度と大空間を両立するトラスハウス、独自の八角パイプで鉄骨ハウス並みの強度と大間口・高軒高を実現する八角ハウスを展開しています。また、鉄骨ハウスでは、風に強くコストと規模のバランスが良いU型、硬質フィルムやガラス張りに適し高い作業性を誇るV型、大規模周年栽培に最適なダッチライト型のW型、そして垂木ピッチを広げ採光性を大幅に向上させたクリアハウスシリーズを提供。オンライン見積もりシステム「らくちん見積もりシステム」により、顧客は3Dで理想のハウスを設計し、簡易見積もりを取得できます。 ハウス部材は、骨組み用パイプやジョイント部材、フィルム留め材、換気装置など多岐にわたり、日本施設園芸協会認証の「タフパイプ」など高強度な部材を製造・販売しています。ビニールハウス設備や関連資材としては、養液栽培システム「ガイアシリーズ」をはじめ、環境制御装置、暖房機、換気装置、循環扇、カーテン設備、灌水設備などを自社製品・他社製品問わず提供。さらに、養液栽培・土耕栽培用の肥料、土に還る生分解性マルチ「エコビオワン」を含むマルチフィルム、バイオスティミュラント資材や遮熱POフィルムなどの暑さ対策用資材も幅広く取り扱っています。 栽培・農場のプランニングでは、農場設計の提案から栽培サポートまで総合的に支援。スマート農業導入サポートやモデル農場見学会、営農通信の配信を通じて最新情報を提供します。また、「SEDIAトレーニングセンター」での農業スクール事業により、栽培・販売・マネジメントのノウハウを体系的に学べる機会を提供。ハウス内環境モニタリングサービス「UTNET(ウルトラネット)」は、クラウドを通じて温度・湿度・日射・CO2などのデータを管理・閲覧し、遠隔での機器制御を可能にします。さらに、渡辺パイプが設計・施工したハウスや付帯設備を補償する「グリーンハウス補償シリーズ」を提供し、顧客の安心をサポート。直営農場「げんき農場」では自社製品の運用実験と作物栽培を行い、その知見を製品開発や顧客サポートに活かしています。 同社の顧客層は、施設園芸を始める新規就農者から、高収益を目指すプロ農家、さらには大学の研究温室や展示温室といった専門的な設備を必要とする大規模顧客まで多岐にわたります。全国に広がる事業所ネットワークと、製品・サービスからコンサルティング、教育、補償まで一貫したソリューション提供が同社の強みであり、日本の農業の発展に貢献しています。
株式会社椿本チエイン
上場総資産 2,270億円(2025/03)
株式会社椿本チエインは、1917年の創業以来、「動かす」技術を核に、社会の様々な分野を支える製品とソリューションを提供しているグローバル企業です。同社の事業は主に「チェーン事業」「モーションコントロール事業」「モビリティ事業」「マテハン事業」の4つの柱と、新たな価値創造を目指す「新規ビジネス」で構成されています。 チェーン事業では、約2万種に及ぶ動力伝動用および搬送用チェーンを国内外のあらゆる産業に提供し、産業用スチールチェーンと自動車エンジン用タイミングチェーンで世界トップシェアを誇ります。世界最小の1.905mmチェーンから、製鉄工場で鉄鉱石を搬送するピッチ1.2mの世界最大チェーン、新幹線のぞみ号40両分に相当する引張り強さを持つドローベンチチェーン、さらには世界初のジッパー式チェーン「ジップチェーン」など、多岐にわたる製品を展開しています。モーションコントロール事業では、減速機、直動機器、クラッチといった「Motion & Control」関連の機械部品と、その複合技術による最適なパワートランスミッション機器を提供。モビリティ事業では、自動車エンジンの高性能化・エコ化に貢献するタイミングチェーンシステムを世界の自動車メーカーに供給し、電気自動車などの次世代エコカー対応商品も開発しています。マテハン事業では、搬送・仕分け・保管システムを通じて顧客の生産性向上を支援し、青果仕分けシステム「リニソートS-C」や、マイナス150℃の超低温で細胞・血液・DNAを自動保管・管理する「ラボストッカ150L」といった先進的なソリューションを提供しています。 さらに同社は、V2X対応充放電システム「eLINK」、植物工場や自動移植機を含む「アグリビジネス」、製造業DXソリューション「OPERIS™」や「FabriKonect®」など、既存事業の枠を超えた新規ビジネスにも積極的に挑戦しています。これらの事業活動は、100年以上にわたり培ってきた「モノづくり力」と、顧客ニーズに応える「ソリューション提案力」、そして「グローバル対応力」という4つの強みに支えられています。同社は「Linked Automation」テクノロジーを確立し、「人にやさしい社会の実現」「安心・安全な生活基盤の構築」「地球にやさしい社会の創造」といった社会課題の解決に貢献することを目指し、持続可能な社会の実現に向けて事業を拡大しています。
日機装株式会社
上場総資産 2,261億円(2025/12)
日機装株式会社は、1953年の創業以来、「Original Technologies(独創的な技術)」を追求し、産業用特殊ポンプ・システム、航空機部品、医療機器の3つの主要事業を展開しています。インダストリアル事業では、石油・ガス、化学、発電、船舶などの基幹産業向けに、キャンドモータポンプ、往復動ポンプ、極低温用ポンプ・システム、熱交換器、プロセスプラント、定量注入・ミキシング装置、付臭装置、グレイロック継手といった多岐にわたる製品を提供しています。特に、高圧・高温・極低温といった過酷な条件下でも安定稼働する特殊ポンプは、エネルギーサプライチェーンの安定供給を支え、国内外の火力・原子力・地熱発電所向け水質調整システムでは長年の実績を誇ります。また、セラミック基板製造システム(3Dシンター、3Dプレス、冷間等方圧プレス)や除湿機も手掛け、電子部品や自動車産業の発展に貢献しています。 航空宇宙事業では、炭素繊維強化プラスチック製の航空機部品、特にジェットエンジン用カスケードや主翼周辺部品の設計、製造、供給を行っています。同社は世界で初めてCFRP製カスケードの開発に成功し、米国連邦航空局の認証を取得。ボーイング社やエアバス社をはじめとする世界の主要航空機メーカーから高い評価を受け、累計出荷数は80万個を突破するなど、航空機の安全運航を支える重要な役割を担っています。 メディカル事業は、人工腎臓のパイオニアとして、血液透析装置、ダイアライザー、CRRT(急性血液浄化療法)装置、アフェレシス装置、人工膵臓、外科手術用エネルギーデバイス(マイクロ波メス)などの医療機器を提供しています。国内外の透析患者の生命に寄り添い、医療従事者を支援する製品開発とサービスを展開。さらに、創薬研究用ヒト腎細胞「3D-RPTEC®」といったヘルスケア製品も手掛け、再生医療や創薬分野にも貢献しています。同社は、流体技術、複合材技術、精密機器技術を核に、世界中の多様な社会課題解決に貢献するグローバル企業として、常に変化と挑戦を続けています。
大和製罐株式会社
総資産 2,169億円(2025/03)
大和製罐株式会社は、1939年の創業以来、日常生活に不可欠な各種容器の製造販売と、それに関連するシステム・プラントの研究開発・設計を手掛けるパイオニア企業です。同社の主要事業は、飲料、食品、化粧品、日用品向けの多岐にわたる容器の提供と、無菌環境ソリューションの提供です。 飲料容器分野では、ビール、ジュース、コーヒー、炭酸飲料などに使用される各種缶詰用空缶(2ピース缶、3ピース缶)の製造販売に加え、リシール性やファッション性を付加したニューボトル缶、健康・機能性飲料に適した小型のミニボトル缶、広口で香りが楽しめる広口リシール缶などを展開しています。これらの容器は、グラビアフィルムラミネート、エンボス成形、発泡インキ、鏡面光沢印刷といった先進技術を駆使し、高いデザイン性と機能性を両立しています。また、レトルト対応圧空カップやインモールドラベルカップといったプラスチック容器も提供し、多様なニーズに応えています。さらに、充填工場向けの検査機器としてスーパー打検装置やケース缶内圧検査装置、固形物充填機、液体窒素充填装置などのプラント製品の研究開発・設計・販売も行い、食の安全・安心と効率的な生産をトータルで支援しています。特に、ボトル缶充填機レンタルサービスFRSは、小ロットでの充填を可能にし、日本酒などの新たな市場開拓をサポートしています。 食品容器分野では、魚肉、果実、ペットフードなどに用いられる3ピース食缶や2ピース食缶(DR缶・テーパー缶)を提供し、多様なサイズと用途に対応しています。また、密封性に優れたピルファープルーフキャップ、プルアップキャップ、スクリューキャップなどの金属キャップ類も幅広く製造しています。革新的な製品として、ナノコーティング技術を応用した超撥水・超撥油コーティングフィルム「Aquaglide®」は、食品包装における生産性向上と品質保持に貢献し、電子レンジ専用自動蒸通フィルム「スマートスチーム®」は、冷凍・チルド食品の加熱ムラ軽減や加温時間短縮、プラスチック使用量削減を実現しています。さらに、縦一軸延伸PETフィルム「大和ベルファイン®」は、シュリンクフィルムや低吸着性シーラントフィルムとして、宅配弁当やコンビニエンスストア弁当などの包装に活用されています。 化粧品容器分野では、クリーム用のジャー容器、ワンタッチ開閉と高密封性を両立したヒンジジャー容器(Franca、Facile)、メール便対応の薄型オーバル型チューブ「Slatチューブシリーズ」、多様な径と層構成を持つプラスチックチューブ、ガスを使用しない泡出し容器のフォーマー容器、スキンケア化粧品向けのブローボトル、制汗剤用のスティック容器などを提供しています。特に、小ロット生産や環境対応素材への取り組みも強化しており、顧客の多様な要望に応えています。環境配慮型素材として、樹脂に石から取り出した成分を70%以上混合した「ラピルス」の開発も進めています。 同社は、長年にわたり培ってきた容器製造技術と微生物制御技術を活かし、飲料・食品製造業向けに過酸化水素ガス殺菌システム、バイオロジカルインジケーター(BI)の販売・製作、微生物検査用培地の提供を通じて、無菌環境の維持・管理を総合的にサポートするソリューションも展開しています。これらの幅広い事業活動を通じて、同社は「世の中からなくてはならない企業」を目指し、お客様や社会からの信頼を勝ち得ています。
マブチモーター株式会社
上場総資産 2,153億円(2025/12)
マブチモーター株式会社は、創業以来、小型直流モーターの専業メーカーとして、「国際社会への貢献とその継続的拡大」を経営理念に掲げ、小型・軽量・高効率なモーターの製造販売をグローバルに展開しています。同社は、自動車電装機器、家電機器、電動工具、住宅用設備、精密機器、事務機器など、人々の暮らしの利便性、快適性、安全性の向上に貢献する幅広い分野に製品を提供しています。 同社の強みは、お客様が求める真の価値を徹底的に追求し、高品質なモーターをリーズナブルな価格で提供する「標準化戦略」にあります。これは、徹底した部品の共通化と製品の標準化をベースに、開発から生産、販売までを最適化することで実現されています。研究開発においては、高性能化、静音化、小型化、長寿命化といった市場ニーズを先取りし、基礎研究から製品開発、生産技術、モーター応用技術まで広範な技術力を結集。部品の材質や加工精度の改良、継続的な生産プロセス改善にも取り組んでいます。 また、同社は1964年の香港進出を皮切りに、台湾、中国、ベトナム、メキシコ、ポーランドなどアジア各地に生産拠点を展開し、現在では海外ほぼ100%の生産体制を確立した独自の国際分業体制を構築しています。これにより、世界のあらゆる市場ニーズに応える高品質・低価格な製品の安定供給を実現し、進出国における雇用創出や技術移転にも貢献しています。品質保証活動では、製品のライフサイクルを通じて厳格なテストを繰り返し、ISO9001やIATF16949などの国際規格認証を取得し、安定した品質を追求しています。 近年では、Mobility(EV、AGV・AMR、パーソナルモビリティ)、Machinery(ロボット、産業設備)、Medical(医療機器)の3つのM領域を新たな注力分野と定め、技術シナジーの創造と事業拡大を目指しています。特に医療機器分野では、スイスの医療機器用モーターメーカーであるエレクトロマグエスエーをグループ会社化するなど、積極的な事業展開を進めています。同社のモーターは高いエネルギー変換効率と重量当たりの出力を持ち、あらゆる機器の軽量化や省エネルギー化に貢献することで、地球規模の課題であるCO2排出量削減にも寄与しています。グループ全体で累計400億個を超えるモーターを生産・販売してきた実績は、その技術力と市場での信頼性を物語っています。
オークマ株式会社
上場総資産 2,109億円(2025/03)
オークマ株式会社は、世界中のものづくり現場を支える総合工作機械メーカーとして、CNC旋盤、マシニングセンタ、複合加工機、研削盤などの開発、製造、販売、および関連するソリューション提供を主たる事業としています。同社は、5軸制御マシニングセンタ、超複合加工機、門形マシニングセンタ、各種旋盤、研削盤といった幅広い製品ラインナップを展開しており、特にCNC装置からモーター、検出器に至るまで自社開発する「機電一体」メーカーとしての強みを持ち、高品質かつ高精度な製品を提供しています。 同社の提供するソリューションは多岐にわたり、知能化技術として、温度変化を受け入れ安定した高精度加工を実現する「サーモフレンドリーコンセプト」、5軸加工機の幾何誤差を自動補正する「ファイブチューニング」、機械衝突を防止する「アンチクラッシュシステム」、最適な加工条件を自動調整する「加工ナビ」などを開発し、加工現場の生産性向上と安定稼働に貢献しています。また、自動化・IoTソリューションにも注力しており、加工室内にビルトインされたロボット「ARMROID」や移動式協働ロボット「OMR series」、ロボット加工セル「smarTwinCELL」といった次世代ロボットシステムを提供し、人手不足や働き方改革といった現代の課題に対応しています。さらに、生産状況の見える化と改善サイクルを支援する「Connect Plan」などのIoTソリューションや、ADMAC-Parts、3Dバーチャモニタといったソフトウェアも提供し、お客様のものづくりをデジタル面からもサポートしています。 対象顧客は、自動車、半導体、航空機、医療機器、建設機械、風力発電、金型産業など、精密加工を必要とする多岐にわたる製造業です。同社は、高精度な大型軸物加工の多品種少量生産、複雑形状部品の高精度加工、加工時間の半減、省スペース・省人化、難削材加工、短納期対応といった顧客の具体的な課題解決に貢献しています。導入時の教育やプログラム作成、故障・修理対応、部品注文、操作プログラムの問い合わせなど、きめ細やかなアフターサポート体制も充実しており、お客様のものづくりを総合的に支援することで、世界中のお客様の価値創造に貢献しています。
ヤンマーパワーテクノロジー株式会社
総資産 1,984億円(2025/03)
ヤンマーパワーテクノロジー株式会社は、「世界を動かす原動力」を標榜し、人と技術の力を信じ、原点から未来へ向けて技術で暮らしを支える企業です。同社は、世界の厳しい排出ガス規制に対応した各種産業向けディーゼルエンジンを国内外へ幅広く提供しており、びわ工場ではその生産を担っています。木之本工場では最先端の加工技術を駆使してエンジンの主要部分を生産し、伊吹工場では高効率・高品質なエンジン生産を追求し、自工程完結の仕組みを導入しています。また、大森工場ではエンジンに使用される燃料噴射ポンプの主要部品加工から組立までを一貫して行い、長浜サイトでは「ヤンマー品質」を守りスムーズな供給を実現するとともに、研修道場で未来を支える人材育成にも注力しています。さらに、小形エンジン研究開発センターでは次世代の動力を生み出すための革新的な技術を探求し、未来社会の基盤を築いています。同社のエンジンは、農業分野ではトラクターや田植え機に搭載され日本の食文化を支え、建設機械では静音性と高出力を兼ね備え都市化に貢献しています。マリンボートにおいてはレジャーから漁業まで幅広い用途で安全かつ力強い航行を支え、ガスヒートポンプエアコンではヤンマーエンジンとガスを組み合わせることで、クリーンで高効率な冷暖房システムを実現し、省エネ性・静音性・環境性に優れたシステムとして国内トップクラスのシェアを誇り、学校や公共施設など多くの人々の集まる場所で活躍しています。このように、同社は多岐にわたる産業と人々の暮らしを、その確かな技術力と高品質な製品で支え続けています。
常石造船株式会社
総資産 1,940億円(2025/12)
常石造船株式会社は、1917年の創業以来100年以上にわたり、船舶の建造と修繕を主要事業として世界的な海上物流を支えてきた総合造船企業です。同社は、広島県福山市の常石本社工場に加え、フィリピンのツネイシ・ヘビー・インダストリーズ・セブと中国の常石集団(舟山)造船有限公司という3つの主要拠点でグローバルな建造体制を確立しており、国内外で同一の「常石品質」の船舶を提供しています。 製品展開においては、ばら積み貨物船を主軸とし、コンテナ運搬船やタンカーなど多様な船種をラインアップしています。特に、載貨重量8万2,000トン級のばら積み貨物船「カムサマックス」は、その汎用性と燃費性能が評価され、400隻以上の竣工実績を誇り、同カテゴリーで世界トップシェアを占めるベストセラー船型です。また、カムサマックスを大型化した「WIDE KAMSARMAX」や、風圧抵抗を低減する独自技術「AEROLINE」を採用した「TESS66 AEROLINE」「TESS64 AEROLINE」など、EEDIフェーズ3をクリアする最新鋭のエコシップ開発に注力し、地球環境保全に貢献しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた船づくりに対する飽くなきチャレンジ精神と、1990年代からの積極的な海外進出によるグローバルな建造体制、そしてコスト競争力と為替変動への耐性です。顧客に対しては、新造船の提案・建造だけでなく、修繕事業においても、定期検査、一般修繕工事、大型改造工事、バラスト水処理装置レトロフィット工事など、幅広いサービスを提供しています。就航後の保証対応や技術的問い合わせにも、国内外の拠点が連携して迅速かつグローバルに対応するアフターサービス体制を構築しており、顧客の期待を超える船舶とサービスで世界をリードすることを目指しています。最近では、メタノール二元燃料KAMSARMAXの竣工など、次世代燃料船の開発にも積極的に取り組んでいます。
株式会社牧野フライス製作所
上場総資産 1,895億円(2025/03)
株式会社牧野フライス製作所は、工作機械の製造・販売・輸出を主軸とするグローバル企業であり、マシニングセンタ、NC放電加工機、NCフライス盤、フライス盤、レーザ加工機、CAD/CAMシステム、FMSなどを幅広く手掛けています。同社は「Promise of Performance」をコーポレートタグラインに掲げ、お客様のビジネスパートナーとして、最高の製品とサポートを提供することを使命としています。加工機本体だけでなく、制御技術、ソフトウェア、エンジニアリング、アフターサービス全てにおいて「クオリティファースト」を追求し、お客様の生産現場における生産性・品質向上に貢献しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、横形・立形マシニングセンタ、5軸制御マシニングセンタ、グラファイト加工機、細穴・NC・ワイヤ放電加工機、レーザ加工機、研削盤、フライス盤などを提供。これらを支えるソフトウェアとして、3次元CAMシステム「FFCAM」、NC放電加工機用CAMシステム「EDCAM」、ワイヤ放電加工機用CAMシステム「WIZ」のほか、機械の見える化・分析ソフト「MAS-3i」、生産性と生産効率を最大化するFAソフト「MAS-NX」など、デジタルソリューションも充実させています。 また、オートメーション分野では、パレット交換・搬送システム、製造支援モバイルロボット「iAssist」、ツール測定器などを提供し、サイクルタイム短縮、生産量増加、品質均一化、コスト削減に繋がる提案を行っています。エンジニアリングサービスでは、お客様の生産システムにおけるサイクルタイム短縮、ROI向上、生産性向上を達成するため、同社の知識・技術・ノウハウを活かした加工機、加工技術、治具設計、生産工程、ツーリングなどをトータルで検討し、最適なターンキーソリューションを提案しています。特に量産部品加工向け生産ラインの立ち上げに強みを持っています。 アフターサービスも重視しており、IoT Centerを窓口に24時間体制でトラブル対応を行うほか、機械の据付・試運転、操作方法の説明、工場設備の移設・レイアウト変更に伴う再据付や動作確認など、お客様の大切な機械が常に最適な状態で稼働するよう、技術・知識を持ったプロフェッショナルが全力でサポートしています。さらに、製品をより有効活用するためのテクニカルスクールも開催し、初心者から経験者まで幅広い技術習得を支援しています。 同社の製品は、航空宇宙、自動車、金型、ジョブショップ、医療、微細加工、半導体といった多様な産業の製造現場で活用されており、高精度加工と俊敏な動作を実現する5軸制御横形マシニングセンタ「a500iR」や、経済産業大臣賞を受賞した「a900Z」など、革新的な製品を継続的に開発しています。環境への配慮も経営の重要課題と捉え、省エネルギー技術「eSTABILIZER」や「GI制御」、エコモード「Ecoスイッチ」を搭載した製品を提供し、SBTi認定を取得するなど、持続可能な社会の実現にも貢献しています。厚木事業所、富士勝山事業所はISO14001およびISO9001の認証を取得しており、品質と環境マネジメントの両面で高い基準を維持しています。
株式会社FUJI
上場総資産 1,895億円(2025/03)
株式会社FUJIは、1959年の創業以来、「innovative spirit」を原動力に、世界のものづくりを支える革新的な製品・サービスを提供し続けているグローバル企業です。同社の主要事業は、電子部品実装ロボットと工作機械の二本柱で構成されています。電子部品実装ロボット分野では、業界初の画像認識付き高速装着機「CP-II」や、超高速装着機「CP-6」、モジュール型高速多機能装着機「NXT」シリーズ、オールインワン装着機「AIMEX」シリーズなど、常に最先端の技術を投入し、高精度かつ高速な実装ソリューションを提供しています。特に「NXT」シリーズは出荷累計10万台を達成し、世界中のエレクトロニクス工場における生産性向上に大きく貢献しています。また、高精度クリーム半田印刷機やハイブリッド実装機、さらにはAIやIoTを活用した「FUJI Smart Factory Platform NXTR」を通じて、スマートファクトリーの構築を支援し、お客様の生産ラインの自動化・知能化を推進しています。 工作機械事業では、創業の原点である油圧式旋盤から始まり、NC自動旋盤、正面2スピンドル旋盤、デフケース加工専用機、複合加工機「GYROFLEX T4000」、複合旋盤「ACUFLEX」など、多岐にわたる製品を展開しています。これらの工作機械は、自動車および自動車部品業界を中心に、全自動化ラインで高精度な加工を実現し、世界のものづくりを力強くサポートしています。 さらに、同社は長年培ってきたロボット技術・デジタル技術をものづくり以外の新たな分野にも展開しています。具体的には、介護分野における移乗サポートロボット「Hug」シリーズ(在宅・介護施設向け)、FA分野の小型多関節ロボット「SmartWing」、大気圧プラズマユニット「Tough Plasma」、物流分野のパブリックストッカシステム「Quist」、スマートロッカーシステム、廃棄物選別ロボット、エレクトロニクス3Dプリンターなどを開発・提供しています。同社の事業会社であるファスフォードテクノロジでは、半導体製造装置の次世代ダイボンダ「XERDIA」を開発するなど、半導体製造プロセスにも貢献しています。同社は世界60カ国以上に製品を出荷し、海外売上高比率が80%を超えるグローバルネットワークを構築しており、迅速なサービス提供体制でお客様をサポートしています。常に新しい価値創造に挑戦し、人々の心豊かな暮らしを支えることを使命としています。
新明和工業株式会社
上場総資産 1,835億円(2025/03)
新明和工業株式会社は、多岐にわたる事業を展開する総合機械メーカーです。同社は「特装車」「パーキングシステム」「産業機器・環境システム」「流体」「航空機」の5つの主要事業を柱としています。 特装車事業では、ダンプトラック、塵芥車(ごみ収集車)、タンクローリ、トレーラ、ウイングバン、林業機械など、建設、環境、輸送分野で社会インフラを支える多種多様な車両の製造・販売・保守・修理を手掛けています。パーキングシステム事業では、都市空間の有効活用に貢献する機械式駐車設備(垂直循環方式、エレベーター方式など)や、空港の円滑な運営に不可欠な航空旅客搭乗橋の製造・販売・据付・保守・修理を提供しています。 産業機器・環境システム事業では、自動車産業などで活用される自動電線処理機、水処理機器、ごみ中継施設やリサイクル施設の運営管理を含む環境システム、真空成膜・表面改質装置、ダイレクトドライブモータ、ターボブロワ、高圧洗浄機など、幅広い産業分野の生産性向上と環境負荷低減に貢献する製品とサービスを提供しています。流体事業では、水中ポンプや水中ミキサといった流体関連製品の製造・販売・据付・保守・修理を通じて、水処理施設やインフラの維持管理を支えています。 航空機事業では、高い技術力を要する救難飛行艇(US-2など)の開発・製造、ボーイング777の翼胴フェアリングなどの民間航空機部品の製造、航空機の修理・改造・整備、航空機部品・シートの製造を行っており、日本の防衛と世界の航空産業の発展に貢献しています。同社は日本国内だけでなく、北米、アジアを中心にグローバルな事業展開を進め、グループ会社を通じて各地域での製造、販売、保守サービスを提供しています。「VISION WITH INSIGHT」をタグラインに掲げ、広い視野と洞察力で社会の真のニーズに応え、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。
日立GEベルノバニュークリアエナジー株式会社
総資産 1,802億円(2025/03)
日立GEベルノバニュークリアエナジー株式会社は、日立製作所と米国GEベルノバ社(旧ゼネラル・エレクトリック社)の経営資源を融合し、2007年7月1日に設立された原子力専門メーカーです。同社は、半世紀にわたる両社の豊富な実績と技術・経験を受け継ぎ、発電用軽水型原子炉施設、高速炉施設、原子燃料サイクル関連施設、およびその他関連製品の設計、製造、販売、据付、保守に関する業務を一貫して手掛けています。同社の事業は、福島第一原子力発電所に関わる廃炉・除染などの技術開発やサービス提供から、原子力発電所や再処理工場の安全性向上ソリューションの提供、原子力発電所の再稼動推進、六ケ所再処理工場の竣工、新規原子力発電所の建設まで多岐にわたります。また、カーボンニュートラル達成、エネルギーセキュリティ向上、世界的な電力需要増大といった背景から高まる原子力発電への期待に応えるため、プラントの安定運転支援や、安全性を向上させた革新炉(大型炉・小型炉)の開発にも積極的に取り組んでいます。特に、BWRX-300小型モジュール炉の国際展開では、ポーランド、米国、カナダでの実績を積み重ねています。同社は、長年培ったオペレーション&メンテナンス・サービス技術に加え、日立グループのデジタルソリューション「Lumada」を活用し、原子力発電所の安全・安定運転を支援する最適なソリューションを提供しています。具体的なサービスとして、機器の保全周期最適化、AIリスク予測と非接触UTセンサを組み合わせた配管減肉測定、国内外で90件以上の実績を持つ化学除染技術HOP法による被ばく低減、配管・圧力容器検査装置(ISI装置・UT装置)、ロバスト撮影とAIを活用した原子炉内遠隔目視試験システム、MR技術による埋込金物の検査作業合理化、空調設備の遠隔監視診断、日立先進プラント性能監視診断システム「HAPPS」による稼働率向上・保全適正化などがあります。さらに、ウォータージェットピーニングや超小型水中ロボットによる予防保全・補修・取替、10x10高燃焼度燃料による長期サイクル運転支援、高経年化対応として統合的な保全マネジメントやオンライン貴金属注入技術の導入推進、作業員の教育・訓練、サイバー防衛訓練を含むセキュリティ教育サービスも提供し、原子力発電所のライフサイクル全体をサポートしています。これらの取り組みを通じて、同社は信頼性の高いモノづくりとデジタル技術を融合させ、エネルギーの安定供給、CO2排出量削減、放射性廃棄物の有害度低減、脱炭素社会の実現に貢献しています。主な顧客は、原子力発電所を運営する電力会社や再処理工場事業者です。
株式会社パロマ
総資産 1,736億円(2024/12)
株式会社パロマは、1911年の創業以来、「人の“いきる”を、あたためる。」をスローガンに、ガスを核とした給湯機器、厨房機器、空調機器の開発、製造、販売を一貫して手掛ける総合ガス機器メーカーです。同社は、家庭用から業務用まで幅広い製品を提供し、人々の安全で快適な暮らしを支えています。 主要な事業内容として、キッチン向けにはビルトインコンロ「FACEIS GRAND」「アバンセ」「WITHNA」や、グリル調理容器「ラ・クックグランシリーズ」などを展開。特に「FACEIS GRAND」は北欧デザインやパリデザインシリーズを導入し、デザイン性にも注力しています。給湯器・熱源機分野では、ウルトラファインバブルを搭載した新型給湯器「BRIGHTS GRAND」や、ガスと電気を組み合わせたコンパクトなハイブリッド給湯器「HYBRID PLUS」、エコジョーズガスふろ給湯器などを提供し、省エネルギー性能と快適性を追求しています。また、温水暖房や床暖房、業務用厨房機器、業務用温水機器も手掛けています。 同社の強みは、素材加工からの一貫生産体制と、北海道から沖縄まで全国約80カ所に広がる営業・アフターサービス体制です。これにより、地域ごとのニーズに応じた最適な製品提案と迅速なサポートを実現しています。安全技術への取り組みも徹底しており、業界に先駆けて不完全燃焼防止装置や壁面火災防止装置を開発・搭載し、Siセンサーコンロの普及啓発活動も行っています。近年では、2050年カーボンニュートラル実現に向け、水素専焼タイプの給湯器開発やエコ製品の拡販にも注力しています。 製品は数々の賞を受賞しており、ガス湯沸器PH-4号Eのグッドデザイン商品選定を皮切りに、ビルトインコンロ「アバンセ」がPSアワードや日本ガス協会の技術大賞を受賞、また「FACEIS GRAND」がキッズデザイン賞を受賞するなど、高い評価を得ています。顧客層は一般家庭の個人消費者に加え、販売事業者、工事協力店、ホテルなどの法人顧客に及び、製品情報データダウンロードや研修センター、パロマ学校を通じて法人顧客へのサポートも充実させています。グローバル展開も積極的に行っており、北米のリーム社をはじめとする海外グループ会社を通じて、世界中で豊かな暮らしと地球環境への貢献を目指しています。
CKD株式会社
上場総資産 1,716億円(2025/03)
CKD株式会社は、空気圧機器、制御機器、自動機械装置を主軸とする総合メーカーです。同社は、製造業の幅広い分野に対し、生産性向上、品質安定化、省人化、そして環境負荷低減に貢献する多様な製品とソリューションを提供しています。機器商品としては、パイロット式3・5ポート弁、プラグインブロックマニホールド、シロキサン・オゾンリムーバ、エアノズル、エアオペレイト式バルブ、電動アクチュエータ、多軸コントローラ、画像処理AIツール「Facilea AI」やビジュアルプログラミングツール「Facilea Pro」などを展開。特に電動アクチュエータは二次電池対応や食品製造工程向けなど、特定のニーズに応じた製品を拡充しています。自動機械装置分野では、医薬品包装機(PTPシート包装機FBPシリーズは国内トップランナーとして高いシェアを誇り、6,000~8,000錠/分の高速包装能力を持つ)、錠剤異物検査装置、食品・日用品ブリスター包装機(CFFシリーズ)、電子基板の品質を支える三次元はんだ印刷検査機(VPシリーズは業界トップ性能)、透明体検査装置(IS-UVCL01は業界初開発)、そして車載電池の電動化を支えるリチウムイオン電池巻回機(PEWシリーズ)などを提供しています。これらの製品は、医薬品、食品、日用品、電子部品、自動車(特に二次電池関連)といった多岐にわたる産業の顧客に利用されています。同社は、長年の経験と高い技術力に基づき、数々の製品で「グッドデザイン賞」「省エネ大賞」「愛知環境賞」などを受賞しており、国内外に生産・販売拠点を持ちグローバルに事業を展開する強みを持っています。
株式会社名村造船所
上場総資産 1,686億円(2025/03)
株式会社名村造船所は、1911年の創業以来、一世紀以上にわたり船舶の建造と修繕を主軸とする重工業企業として発展してきました。同社の主要事業は、船舶の製造、船舶の修繕、そして橋梁や各種鉄構造物の設計・製造・架設の三本柱で構成されています。船舶製造においては、原油タンカー、プロダクトタンカー、ばら積み貨物船(バルクキャリアー)、鉱石運搬船、コンテナ船、自動車運搬船、さらには近年需要が高まる大型LPG・アンモニア運搬船など、多種多様な船舶を建造しています。特に伊万事業所では、超大型油送船や超大型鉄鉱石運搬船といった大型船の建造実績も豊富であり、最新の技術と設備を駆使して顧客のニーズに応えています。船舶修繕事業では、長年の経験と技術力に基づき、船舶の安全運航と長寿命化をサポートし、国内外の海運会社に貢献しています。また、鉄構事業では、社会インフラを支える橋梁の設計から製造、架設までを一貫して手掛けるほか、各種プラントや建築物に使用される鉄構造物の設計・製造・架設も行い、陸上分野においても高い技術力を発揮しています。同社は「お客様が真に求めておられるものを提供し続ける」という経営理念のもと、技術・技能の研鑽と技術開発に努め、ISO9001/14001のマネジメントシステムを構築し、品質向上と環境保全にも積極的に取り組んでいます。国内外の顧客に対し、高品質な製品とサービスを提供し、海運・物流、社会インフラの発展に貢献しています。
芝浦機械株式会社
上場総資産 1,646億円(2025/03)
芝浦機械株式会社は、1938年の創業以来、「モノづくり精神」を原点とし、日本の重工業立国を支え、世界中の産業基盤に貢献してきた総合機械メーカーです。同社は、射出成形機、ダイカストマシン、押出成形機といった各種成形機から、工作機械、超精密加工機、微細転写装置、高精度光学ガラス素子成形装置、産業用ロボット、電子制御装置、さらには鋳物に至るまで、多岐にわたる製品の製造・販売を手掛けています。これらの製品は、自動車、電子部品、医療機器など、幅広い産業分野の顧客に提供されており、製造業の根幹を支える重要な役割を担っています。 同社の強みは、創業当初から培われた先端技術への探求心と、時代に適応し革新を続ける経営基本方針にあります。お客様の期待を超える満足を実現するため、最新テクノロジーを積極的に取り入れ、製品のレトロフィットやアフターサービスにも注力し、長期的な顧客価値最大化に貢献しています。また、国内に複数の拠点を持つほか、中国、インド、タイにも製造拠点を展開し、グローバルな供給体制を確立しています。産業基盤に関わる企業として、社会貢献を誇りとし、技術と技能の継承、人材育成にも力を入れ、持続可能な社会の実現に貢献しています。
株式会社ミスミグループ本社
上場総資産 1,638億円(2025/03)
株式会社ミスミグループ本社は、ものづくり産業のプロセスイノベーションを推進する企業グループです。同社はFA事業、金型部品事業、VONA事業を主軸とし、IT・AIを最大限に活用したメーカー事業と流通事業を展開しています。メーカー事業では、自動化装置・設備向けの機械部品や金型用精密部品を製造・販売しており、本来一品一様である特注部品を独自に「標準化」することで、MISUMI ECサイトを通じて型番によるWebオーダーを可能にしています。ミクロン単位で指定可能な800垓(1兆の800億倍)という膨大な商品バリエーションを誇り、半製品を海外工場で大量生産し、消費地で最終仕上げを行う「確実短納期一個流し」のビジネスモデルにより、納期遵守率99.7%以上という圧倒的な短納期を実現しています。 デジタルものづくりへの対応も強化しており、革新的な3DCAD連携ツールを提供しています。その代表例が、機械部品調達のAIプラットフォーム「meviy(メビー)」です。これは3D-CADデータをアップロードするだけでAIが即時に価格と納期を回答し、製造プログラムを自動生成することで最短1日出荷を可能にし、設計から見積取得までの時間を劇的に短縮します。また、FA設計者向けの3D-CADデータライブラリー「RAPiD Design」や、お絵描き感覚で筐体設計ができる「MISUMI FRAMES」を提供し、顧客の設計・調達プロセスにおけるムダ・工数を約9割削減しています。流通事業であるVONA事業では、ミスミブランド品に加え、国内外3,000社以上のメーカーから3,000万点を超える生産間接材をワンストップで提供し、顧客の調達コスト削減と効率化に貢献しています。同社は「QCTイノベーター」として、高品質・低コスト・短納期の提供を通じて、グローバルなものづくり産業の発展を裏方として支え続けています。
古河機械金属株式会社
上場総資産 1,602億円(2025/03)
古河機械金属株式会社は、1875年の創業以来、鉱山開発に端を発する技術力を基盤とし、社会基盤を支える多角的な事業を展開しています。同社は「機械事業」「素材事業」「不動産事業・その他」の三つの主要領域を柱とし、時代の変化に対応した事業変革と自己改革を推進してきました。機械事業では、国内外のインフラ整備に貢献する産業機械、さく岩機、車両搭載型クレーンなどを製造・販売しており、特に下水処理用汚泥ポンプ、トンネルドリルジャンボ、ユニッククレーンといった製品は高い市場シェアを誇ります。素材事業では、便利で豊かな暮らしを支える非鉄金属、電子材料、化学製品の製造・販売を手掛け、高純度金属ヒ素や亜酸化銅などが主要製品として挙げられます。また、所有ビルの賃貸や不動産の仲介斡旋を行う不動産事業も展開しています。 同社は、持続可能な社会の実現を目指し、社会的価値と経済的価値を両立させるマーケティング経営を推進しています。研究開発にも注力し、素材・材料分野および機械・装置分野における技術革新を進めています。長期ビジョンとして「より良い明日のために社会基盤の進化を支える信頼のパートナー」を掲げ、環境領域では防災・減災、地球温暖化抑止、循環型経済の実現に資する製品・サービスを提供。社会領域では、労働力不足への対応や都市整備の高度化を通じて、安全かつ効率的な社会インフラの構築に貢献しています。具体的には、電動化・省エネ製品、無人化・省人化製品の開発、環境対応型搬送設備の提供、IoTを活用したサポートシステムの導入などを通じて、顧客の課題解決と社会全体の発展に寄与しています。 これらの事業活動を通じて、同社は創業以来培ってきた技術力と挑戦する気概をもって、社会に必要とされる企業であり続けることを目指しています。各事業部門が独立した経営体制のもと、迅速な意思決定と柔軟な事業運営を実現し、グローバルな競争環境においても競争優位性を確立しています。
イーグル工業株式会社
上場総資産 1,550億円(2025/03)
イーグル工業株式会社は、メカニカルシールを核としたシーリングテクノロジーの総合メーカーです。同社は、ポンプやコンプレッサーなどの回転機械の軸部分に設置されるメカニカルシールを、自動車・建設機械、一般産業機械、半導体、舶用、航空宇宙の5つの主要セグメントにわたり世界中の多様な産業に提供しています。その製品は、流体の外部への漏れを防ぎ、環境汚染防止、機械の運転効率化による省エネ、そして機械の安全に大きく貢献しています。 同社の最大の強みは、トライボロジー、材料技術、流体力学を基盤とした独自のシール技術と研究開発活動です。特に「表面テクスチャリングメカニカルシール」は、しゅう動面に微細な凹凸を加工することで、トルク低減と高密封性の両立という従来の常識を覆し、世界初の技術として確立しました。これにより、90%以上の摩擦低減と漏れ量低減を実現し、EV向け軸冷却シールやe-Axle向けギアボックスシールなど、高速回転用途で実用化されています。また、起動停止時は液体潤滑、超高速時は空気潤滑に自動的に切り替わる「気液ハイブリッド潤滑」技術も開発し、幅広い回転数に対応しています。 各事業セグメントでは、自動車・二輪車・建設機械向けにウォーターポンプ用メカニカルシールやAT/CVT用ソレノイドバルブ、アキュムレータなどを提供し、環境保護と燃費改善に貢献。一般産業機械向けには、ドイツのブルグマン社との提携による「イーグルブルグマン」ブランドで、各種プラントや原子力発電所向けにAPI適合シールやドライガスシールなどを供給し、エネルギー産業や石油化学、鉄鋼、食品・薬品など幅広い分野を支えています。半導体業界では、磁性流体シール、ベローズ、ロータリージョイント、高機能Oリングを内製し、低発塵、低摩擦、耐熱、耐プラズマ性といった厳しい要求に応えています。舶用業界では、船尾管シール装置の研究開発からメンテナンスまで一貫して提供し、特にエアーシールによる無公害シールは海洋環境保全に貢献。航空宇宙業界では、国内唯一のロケット・航空機エンジンシールメーカーとして、H3ロケットのターボポンプ用シールや航空エンジン用メカニカルシールなど、極限環境下での高い信頼性が求められる製品を提供し、日本の宇宙開発の歴史を支えてきました。 同社は、カーボン、SiC、特殊鋳鉄、磁性流体といった多様なシール材料の開発・選択、流体潤滑解析、機械学習、分子動力学シミュレーションなどの数値解析技術、DM-TiN、DLC、ダイヤモンドなどのコーティング技術、そしてFE-SEM、レーザー干渉計、微小トルク計測、極低温試験などの高度な計測・分析・試験技術を駆使し、製品の性能向上と品質確保に努めています。これらの技術力とグローバルなサービスネットワークを背景に、同社は「環境・省エネ」をキーワードとした環境貢献型製品の開発を加速し、シーリングテクノロジーを通じてより良い世界の実現を目指しています。
文化シヤッター株式会社
上場総資産 1,524億円(2025/03)
文化シヤッター株式会社は、シャッター、ドア、その他建材の製造、販売、施工、アフターメンテナンスを一貫して手掛ける総合建材メーカーです。同社は、長年にわたり培ってきた技術力とノウハウを活かし、住宅から商業施設、オフィスビル、工場、倉庫といった多様な建築物に対し、安心・安全・快適な空間を提供する製品とサービスを提供しています。主要製品としては、各種ガレージシャッター、窓シャッター、重量シャッター、高速シートシャッター「大間迅」、パネルシャッター、オーバースライディングドアなど多岐にわたるシャッター製品を展開しています。特に「大間迅」は高速開閉と高気密設計により、作業効率向上、空調効果保持、防虫・防塵、CO2削減に貢献し、食品衛生管理の世界基準であるHACCPパッケージにも対応しています。また、スチールドアにおいては、環境負荷低減と働き方改革に繋がる「接着工法」を用いた環境配慮型スチールドア「SGD」を開発・提供しており、溶接ヒュームや粉塵の発生を抑え、CO2削減、耐食性・意匠性向上を実現しています。さらに、同社は「無火気&無溶接工法」を積極的に推進しており、重量シャッターの施工やスチールドア枠の「スマートアンカー」工法により、火災予防、施工効率向上、作業環境改善、CO2削減に貢献し、サステナブル建築に寄与しています。日よけ商品「オーニング」も提供し、省エネライフを提案。製品の提供だけでなく、定期点検、障害物感知装置の設置提案、停電時・地震時の安全操作に関する情報提供、リモコンの旧規格対応など、アフターサービスにも力を入れています。同社のビジネスモデルは、製品の企画・開発から製造、販売、そして設計・施工、さらには長期にわたるアフターメンテナンスまでを一貫して行うことで、顧客に対し高い品質と安心を提供することにあります。これにより、顧客は製品導入から運用、保守までをワンストップで任せることができ、長期的な信頼関係を築いています。防犯性能の高い「BAシリーズ」や浸水対策商品など、社会のニーズに応える製品開発にも注力し、「快適環境ソリューショングループ」として社会の発展に貢献しています。
株式会社ノーリツ
上場総資産 1,503億円(2025/12)
株式会社ノーリツは、家庭用から業務用まで幅広い給湯・暖房機器、厨房機器、浴室関連製品の開発、製造、販売、および保守サービスを手掛ける総合住宅設備機器メーカーです。同社は、高効率ガスふろ給湯器「GT-C2462シリーズ」や、自然冷媒ハイブリッド給湯機「HPHB R290」、業務用CO2ヒートポンプ給湯機など、省エネ性能と環境負荷低減を追求した製品を提供しています。特に、水素100%燃焼が可能な家庭用給湯器の開発を進めるなど、カーボンニュートラル社会の実現に向けた技術革新に注力しています。厨房分野では、ガスビルトインコンロ「PROGRE」「Orche」「Nest」「+do」シリーズ、レンジフード「Curara」「easia」シリーズなどを展開し、調理の楽しさや家事の効率化、清掃性の向上に貢献しています。浴室関連では、ラク家事浴室暖房乾燥機「シャーン」や、業界初となるオゾン水除菌ユニットを搭載した高効率ガスふろ給湯器など、快適で安心な入浴環境を提供する製品を開発。「STOP!ヒートショック」プロジェクトへの参画や、入浴と睡眠の質に関する共同研究を通じて、顧客のウェルビーイング向上にも貢献しています。また、業務用市場では、24時間監視が可能な遠隔監視システムや、ろ過昇温ポンプユニット、小型業務用エコキュート/業務用ハイブリッド給湯システムなどを提供し、施設管理のDX推進や省エネ・省コストニーズに対応。廃給湯器の資源循環モデルを推進し、障がい者の就労機会創出にも貢献するなど、サステナビリティ経営を重視しています。AIを活用した故障診断支援アプリの実証実験や、ビジネスユーザー向けプラットフォーム「ノーリツお湯net」の提供を通じて、顧客サービスの向上と業務効率化も図っています。
株式会社長府製作所
上場総資産 1,463億円(2025/12)
株式会社長府製作所は、1954年に農機具メーカーとして創業後、乾燥機用石油バーナーの開発を契機に住宅設備機器分野へ転進し、現在では石油・ガス・電気・太陽熱など多様なエネルギーに対応した給湯器、空調機器、バス・キッチン関連機器などを製造・販売する総合メーカーです。同社の主要事業は、国内事業と海外事業に大別されます。国内では、石油給湯器、ガス給湯器、電気温水器、エコキュートといった給湯機器に加え、石油ストーブ、ガスストーブ、温水暖房システム、地中熱ヒートポンプ、融雪システムなどの空調機器、さらにシステムバス「ユメリア」、人工大理石浴槽、システムキッチンといったシステム機器、太陽熱温水器や太陽熱利用給湯システム、ソーラー床下換気扇などのソーラー機器を幅広く展開しています。特に石油給湯器ではトップシェアを獲得しており、長年の経験と技術力に裏打ちされた製品群が強みです。また、2022年にはサンポット株式会社を吸収合併し、サンポットブランドの製品も同社のラインナップに加わりました。海外事業では、国内で培った高い品質、性能、安全性が評価され、ガス給湯器やヒートポンプ熱源機などをヨーロッパ諸国、北米、オセアニアへ輸出しています。同社は「人に優しい、環境に優しい」を企業理念に掲げ、脱炭素社会の実現に向けた環境技術の向上に注力しています。省エネ・高効率な給湯器や冷暖房機器の開発を通じて温室効果ガス排出削減に貢献し、エコフィール、エコジョーズ、エコキュート、おひさまエコキュート、ウルトラファインバインバブル給湯器など、環境配慮型製品の普及を推進しています。また、大規模太陽光発電(メガソーラー)設備の導入やバイオマス発電事業への参画、生産活動における省エネ設備導入など、自社の事業活動においてもGHG排出量削減に取り組んでいます。製品開発においては、IoTを活用した遠隔操作可能な給湯・空調設備や、全館空調によるヒートショック対策など、快適性・健康に配慮した機能を提供し、顧客の安全・安心な暮らしをサポートしています。さらに、自然災害時の減災対策として、地震や停電、水害時にもお湯が使える製品開発にも取り組むことで、レジリエントなまちづくりにも貢献しています。全国に4工場、4支店、18営業所を展開し、地域に密着した販売ネットワークを構築しており、製品の販売から修理、メンテナンスまで一貫したサポート体制を確立しています。顧客層は一般家庭から住宅メーカー、工務店などが中心です。
株式会社竹内製作所
上場総資産 1,454億円(2026/02)
株式会社竹内製作所は、1963年の創業以来、建設機械の開発、製造、販売、そしてアフターサポートを一貫して手掛けるグローバル企業です。同社は、1971年に「世界初のミニショベル」を、1986年には「世界初のクローラーローダー」を開発し、建設機械市場に新たな価値を創造してきました。主要製品としては、製品質量6トン未満のミニショベル、6トン以上の油圧ショベル、クローラーローダー、クローラーキャリア、そして深礎掘削機を幅広くラインナップしています。 同社の強みは、パワフルかつ耐久性、操作性、快適性に優れた独自の付加価値を持つ製品群にあり、高い市場評価とグローバルシェアを獲得しています。製品開発は全て国内で行い、生産は日米の拠点で実施。連結売上高のほとんどを海外向けが占める、真にグローバルな事業展開が特徴です。近年では、環境負荷低減への取り組みとして、リチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」の出荷を開始したほか、欧州ノンロード・エンジン第5次排出ガス規制に適合した製品も提供しています。 ミニショベル・油圧ショベルは、コンパクトな後方小旋回機から15トン級の大型機、独自のSide-to-Sideブーム構造を持つFRシリーズまで多岐にわたり、多様なアタッチメントとの組み合わせで幅広い作業に対応します。クローラーローダーは、最軽量モデルから、精緻な作業を可能にする『クリープ走行モード』搭載機まで揃え、クローラーキャリアは傾斜地や軟弱地での土砂運搬に威力を発揮します。深礎掘削機は、独自の70°開脚クローラー機構により狭い立坑での旋回を容易にし、安全性と作業効率を両立した電動式モデルを提供しています。これらの製品は、建設、土木、インフラ整備、まちづくりといった幅広い分野の顧客に利用されており、より安全で効率的、かつクリーンな社会の実現に貢献しています。同社は「世界初から世界のTAKEUCHIへ」という企業理念のもと、持続可能な開発目標にも積極的に貢献し、地球にやさしく豊かな社会の実現を目指しています。
株式会社小森コーポレーション
上場総資産 1,426億円(2025/03)
株式会社小森コーポレーションは、1923年の創業以来、「Kando - Beyond Expectations」を経営理念に掲げ、産業用印刷機の製造・販売を主軸とするグローバル企業です。同社の主要事業は、商業印刷やパッケージ印刷に広く用いられる「オフセット印刷機」の製造・販売であり、世界市場で15-20%のシェアを誇る世界第3位の地位を確立しています。特に経済成長の高いアジア市場を得意とし、高精度かつ高速(1時間に1万数千枚)な印刷を実現する技術力は、経済産業省の「グローバルニッチトップ企業100選」にも選定されています。パッケージ分野の強化やスマートファクトリーソリューションの提供を通じて、顧客の生産性向上と環境負荷低減に貢献しています。 また、同社は「証券印刷機」の分野において、日本で唯一の紙幣印刷機製造会社であり、1958年以来、日本の紙幣製造を支えています。世界でも2社しか製造できないこの特殊な印刷機を39の国と地域に提供し、マイクロ文字、UVセキュリティフィーチャー、潜像印刷などの高度な偽造防止技術を通じて社会の安心・安全に貢献。新興国での紙幣自製化ニーズや偽造防止技術の定期更新需要により、キャッシュレス化が進む中でも堅調な事業展開を見込んでいます。 さらに、同社は印刷市場のデジタルシフトに対応するため、「デジタル印刷システム」事業を強化しています。熟練オペレーター不足に対応し、多品種・小ロット生産に適した操作性の高い印刷機を提供することで、印刷工場のDX化やスマートファクトリー化を推進。MBO Postpress Solutions社の後加工システムも提供し、後工程の自動化・省人化に貢献しています。 将来の成長分野として、「プリンテッド・エレクトロニクス」事業を拡大しており、子会社のセリア・コーポレーションを中心に、印刷技術を応用して電子回路や部品(半導体パッケージ基板、マイクロLEDなど)を製造する装置を提供。真空印刷機などの先端技術で、スマートフォンや自動車の電子化、VR/ウェアラブル端末といった高密度パッケージ基板の需要拡大に対応し、半導体関連業界、食品・医薬品業界への事業ポートフォリオ転換を図っています。同社は、印刷技術の可能性を広げ、低環境負荷生産、自動化・デジタル化・省人化、多様な社会対応のソリューションを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。
オルガノ株式会社
上場総資産 1,426億円(2025/03)
オルガノ株式会社は、1946年の創業以来70年以上にわたり、水処理技術のリーディングカンパニーとして、産業と社会基盤の発展に貢献する総合水処理エンジニアリング企業です。同社は、超純水、純水、水道水、産業排水、下水といった幅広い水処理技術を駆使し、多種多様な顧客ニーズに応えています。事業は主に「プラント事業」「ソリューション事業」「機能商品事業」の三つの柱で構成されており、プラント事業では機能性と信頼性の高い合理的な水処理システムを提供し、ソリューション事業では水処理設備の最適な運用を実現するサービスを提供、機能商品事業では多様なレディ・メイド製品群で幅広いニーズに短納期で対応しています。 同社の強みは、製品開発から設計、施工、販売、そして納入後のメンテナンスまでを一貫して自社で対応できる体制と、70年余で培われた世界トップレベルの技術力にあります。特に、半導体産業や医薬品分野で求められる極めて純度の高い超純水製造技術、各種産業用水の供給、生活排水や工場排水の浄化技術は高く評価されています。また、水中に含まれる不純物を効率よく除去する分離精製技術を核とし、排水の再利用による水不足問題への貢献や、希少金属の回収による資源問題への寄与も行っています。国内唯一のイオン交換樹脂精製専用工場であるつくば工場は世界最大級の規模を誇り、独自開発の精製手法で高品質なイオン交換樹脂を製造し、顧客の多様な超純水製造システム要件に応えています。開発センターでは、基盤技術の深耕、高精度な分離・精製技術、高度な分析技術、さらには空気や土壌、廃棄物まで見据えた包括的なエンジニアリングの研究開発を推進し、持続可能な社会の実現に貢献しています。アジアを核にグローバルな事業展開も積極的に進め、世界各地の水問題解決に貢献しています。
川崎車両株式会社
総資産 1,407億円(2025/03)
川崎車両株式会社は、日本における鉄道車両製造のトップメーカーとして、その高い技術力と豊富な実績を誇ります。同社は、日本の高速鉄道網を支える新幹線をはじめ、通勤・近郊電車、客車、貨車、機関車、ディーゼル機関車、さらには都市交通を担う新交通システムなど、多岐にわたる鉄道車両の開発、設計、製造、供給をグローバルに展開しています。マザーファクトリーである神戸本社(神戸市)を中核とし、米国にも2つの本格的な工場を保有することで、国内外の多様な顧客ニーズに迅速かつ高品質に応える生産体制を確立しています。同社の製品は、その安全性、信頼性、快適性において世界中で高い評価を得ており、各国の鉄道事業者や交通機関に対して、車両のライフサイクル全体にわたる一貫したソリューションを提供しています。海外営業部、東部営業部、西部営業部、機器・工事営業部といった専門部署を通じて、地域ごとの特性や要求に応じたきめ細やかな営業活動を展開し、持続可能な社会の実現に貢献する鉄道輸送システムの発展に寄与し続けています。
株式会社タクマ
上場総資産 1,398億円(2025/03)
株式会社タクマは、環境とエネルギー分野におけるプラントエンジニアリングとアフターサービスを主軸に事業を展開しています。同社のプラントエンジニアリング事業(EPC事業)では、一般廃棄物処理プラント、水処理プラント、エネルギープラントの設計、調達・製造、建設を一貫して手掛け、社会インフラの構築に貢献しています。一般廃棄物処理プラントでは、ストーカ式焼却炉、バイオガス回収プラント、ガス化溶融炉・灰溶融炉、リサイクルセンターなど幅広い製品ラインナップを持ち、1963年に日本で初めて全連続機械式ごみ焼却プラントを完成させて以来、国内で最も多く一般廃棄物処理施設を建設してきたリーディングカンパニーとして、国内トップクラスの納入実績を誇ります。水処理プラントでは、下水処理場の汚泥処理や高度処理、工場廃水処理に対応し、上向流移床型砂ろ過装置「ユニフロサンドフィルタ」や、補助燃料不要で消費電力が低い階段炉下水汚泥焼却発電システムなど、省エネルギーと温室効果ガス削減に貢献する確かな性能と効果の高い技術を提供しています。エネルギープラントでは、工場に必要な電力・熱を供給するプラントや発電事業用プラント、多様な廃棄物を処理する産業廃棄物処理プラントを提供。特にバイオマス発電プラントは多種多様なバイオマス燃料に対応し、国内FIT制度下での納入件数No.1の実績を持ちます。アフターサービス事業は、納入後のプラントの長期安定稼働を支えるストック型ビジネスであり、運転管理、メンテナンス、性能改善・改造工事、O&M契約、運営事業、そして電力小売事業まで多岐にわたります。プラント遠隔監視・運転支援拠点「Solution Lab」や部品供給拠点「Supply Lab」を通じて、ICT(IoT、ビッグデータ、AI)を活用した質の高いサービスと迅速な部品供給体制を構築しています。さらに、商業施設や工場、福祉施設などに蒸気や温水を供給する熱源装置(ボイラ)の製造・販売・アフターサービスを行う民生熱エネルギー事業や、建築設備(空調、給排水)のオーダーメイド設計・施工、クリーン機器や洗浄装置など半導体産業用設備の供給・サービスを行う設備・システム事業も展開し、幅広い顧客ニーズに応えています。同社は1912年の創業以来培ってきた技術力と豊富なノウハウを強みとし、環境保全とエネルギーの有効活用を通じて持続可能な社会の実現を目指しています。
東芝エレベータ株式会社
総資産 1,383億円(2025/03)
東芝エレベータ株式会社は、「安全・安心の、その先にある笑顔の実現へ」をミッションに掲げ、昇降機の専業メーカーとして、製品・システムの開発から設計、製造、販売、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社の主要事業は、エレベーター、エスカレーター、動く歩道の新設、既存設備のメンテナンス、そしてリニューアルです。新設においては、東京スカイツリーや台北101といったランドマークに超高速・大容量エレベーターを納入するなど、国内外で高い技術力と実績を誇ります。 メンテナンスサービスでは、人の力と最先端テクノロジーを融合させ、定期点検、修理、部品交換を通じて昇降機の安全・安心・快適な運行を支えています。また、既存設備の機能向上や安全性強化のためのリニューアル工事も手掛け、時代の要請に応じた抗菌・衛生対策、災害対策、ユニバーサルデザイン、防犯対策などを提供しています。 近年では、IoTとクラウド技術を活用した「東芝エレベータークラウドサービス ELCLOUD(エルクラウド)」を展開。スマートフォンからのエレベーター呼び出し、清掃・運搬ロボットとの連携、遠隔での運行状況確認や設定変更が可能な管理支援サービス(提供予定)を通じて、建物の価値向上と利用者の利便性向上に貢献しています。 さらに、ビルファシリティー事業として、自治体や民間企業向けに省エネルギーソリューションを提供しています。ESCO事業を核に、空調設備、熱源機器、LED照明の更新、太陽光発電や蓄電池システムによるBCP(事業継続計画)設備導入を推進。ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)化支援にも注力し、計画立案から補助金申請、施工、導入後の維持管理、効果検証までを包括的にサポートし、顧客の脱炭素社会実現に貢献しています。これらのサービスは、マンション、オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、医療福祉施設、学校、工場など多岐にわたる顧客層に提供されており、設計事務所、不動産デベロッパー、ゼネコンとも連携し、最適なソリューションを提供しています。
新東工業株式会社
上場総資産 1,373億円(2025/03)
新東工業株式会社は、「ものづくりを支える、ものづくり」を企業理念に掲げ、創業以来、素形材産業を基盤として多岐にわたる事業を展開するグローバル企業です。同社は、素材表面の性状や形状を変化させ新たな機能を生み出す「表面処理技術」を核とし、装置、投射材・研磨材、表面評価、加工サービスまでをトータルで提供する業界唯一のメーカーとして、自動車、電子部品、建設機械、鉄道、航空機、風力発電、造船など幅広い産業の品質向上と省エネルギー化に貢献しています。 また、国産第一号の造型機を開発した「鋳造」事業では、ITを活用した最新技術で、ネットシェイプ化や薄肉軽量化、品質不良“ZERO”を目指し、安全で快適な作業環境とクリーンな工場環境を実現するソリューションを提供しています。生型、Vプロセス、自硬性、アルミニウム鋳造など多様なプロセスに対応し、砂処理から後処理設備、IoTソリューションまでを網羅します。 さらに、働く人の「安全と健康」、そして「快適」な空間づくりを支援する「環境関連」事業では、工場全域から個々の作業エリアに対応する集塵システム、有害ガス分解や悪臭対策、熱エネルギー活用を含む排ガス浄化、コンパクトから大型まで対応する水処理、そして下地から仕上げまで手掛ける床つくりを提供し、粉塵爆発・火災対策や熱中症対策にも貢献しています。 同社は、ロボットに力の感覚を持たせる「6軸力覚センサZYXer」や可搬式地面反力計「フォースプレートby ZYXer」といった先進技術も提供しており、業界最速レベルの通信速度と最高水準の高精度で、FPC挿入、H7嵌合、バリ取りなどの精密作業の自動化を実現し、川崎重工業や三菱電機などのロボットメーカーにも採用されています。その他にも、業界最小・最軽量クラスの「電動シリンダ」、荷重・温度を精密に制御する「サーボプレス」、メディアレス式の「スラリー分散装置」、シザーリフトやコンベアによる「搬送システム」、パワーデバイスや自動車部品の「検査装置」、超精密な「画像測定/計測器・測定機校正」、ダメージレス洗浄や刻印を実現する「レーザークリーナー/マーカー」、電子部品の小型化・高周波化に貢献する「電子コア材料」、セラミックス部品や3Dプリンターを提供する「セラミックス」、著しい摩耗を生じる分野で活用される「耐摩耗鋳物」、快適な空間を提供する「床事業」、介護職員の負担軽減と被介護者のQOL向上に貢献する「介護福祉」製品、設備の健康を見える化し生産性向上を支援する「DX・IoTソリューション」、製造工程の自動化を提案する「ロボットシステム開発・ソフトウェア」、社有車運転時のアルコールチェックを効率化する「アルコール検知システム」など、幅広い製品とサービスを展開しています。これらの事業を通じて、顧客の生産性向上、品質改善、コスト削減、作業環境改善、安全対策、省エネ、人手不足解消といった多岐にわたる課題に対し、最適なソリューションをグローバルに提供し続けています。
三和シヤッター工業株式会社
総資産 1,343億円(2025/03)
三和シヤッター工業株式会社は、シャッター、ドア、間仕切、フロントなどの開口部を中心としたスチール建材の製造、販売、施工、メンテナンスを一貫して手掛ける総合建材メーカーです。同社は「安全・安心・快適を提供することにより社会に貢献する」を使命とし、戸建住宅、集合住宅、店舗、ガレージ、倉庫といった幅広い建築物や用途に対応する製品を提供しています。主要な事業領域としては、ビル・商業施設向けのシャッター商品、スチールドア、防水商品、シャッター関連商品、そして住宅向けの窓シャッター、ルーバー窓、ガレージ商品など多岐にわたります。特に、近年激甚化する地震、台風、集中豪雨といった自然災害から人命と大切な資産を守るための防災関連商品の開発・提供に注力しており、高耐風圧窓シャッター「マドモア耐風ガード」のような先進的な製品も展開しています。 同社の強みは、シャッター分野で国内トップクラスのシェアを誇る製品力と技術力にあります。全国に300以上の拠点を持ち、24時間365日対応のフルタイムサービス体制を業界に先駆けて導入することで、迅速な緊急修理やメンテナンスを提供し、アフターサービス体制の充実を図っています。また、防火設備における新たな定期検査報告制度に適合した専門性の高い検査を行うなど、より安全・安心な商品とサービスをお客様に届けることに日々邁進しています。ISO9001、ISO14001、ISO/IEC17025といった国際規格の認証を取得し、品質管理、環境保全、試験技術の向上にも積極的に取り組むことで、お客様との信頼関係構築を第一義としています。顧客層は一般消費者から建築・設計事務所、法人顧客まで幅広く、多品種化によるトータル提案を通じて、都市空間、商空間、住空間のさまざまなシーンで人々の暮らしを支えるビジネスモデルを展開しています。
アマノ株式会社
上場総資産 1,341億円(2025/03)
アマノ株式会社は、「時間」と「空気」をテーマに、社会の快適性と効率化に貢献する多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、時間情報事業、パーキングシステム事業、環境システム事業、クリーン・ロボットソリューション事業の4つを柱としています。時間情報事業では、勤怠管理システム、人事・給与システム、労務管理クラウドサービス、タイムレコーダー、入退室管理システム、デジタルタイムスタンプなど、多様な働き方に対応するHRソリューションを提供し、企業の戦略人事や業務効率化を強力にサポートしています。特に勤怠管理分野では90年以上の歴史を持つパイオニアであり、利用ユーザーは1500万人を超える実績を誇ります。パーキングシステム事業では、駐車場・駐輪場機器の提供から、クラウドサービス、さらには駐車場の管理運営までをワンストップで手掛け、車と人の快適な街づくりに貢献しています。ゲート式駐車場では国内トップシェア60%を占め、ETCを利用したキャッシュレス決済システム「ETCGO」の導入も進めています。環境システム事業では、工場で発生する粉塵やミストを捕集する集塵機やミストコレクター、粉粒体空気輸送システムなどを提供し、働く現場のクリーンな環境と空気を追求しています。集塵機においては国内トップシェアを誇り、お客様の状況を細かく分析し最適なエンジニアリングを提供することで、製造業の安全・安心な職場環境を実現しています。クリーン・ロボットソリューション事業では、人手不足解消とSDGs貢献をサポートする業務用清掃ロボット、自動床洗浄機、ポリッシャー、電解水生成装置などを提供し、新しい清掃スタイルを提案しています。2014年に初のロボット洗浄機を発売して以来、業務用清掃ロボットのパイオニアとして市場を牽引し、自動床洗浄機でも国内トップシェアを獲得しています。AI技術を活用した自律走行型小型床洗浄ロボット「HAPiiBOT」の開発・提供も行い、清掃作業の自動化・効率化を推進しています。これらの事業を通じて、同社は製造業、病院・介護施設、運送業、建設業、行政・自治体、小売業、学校、オフィス、商業施設など、幅広い顧客層に対し、開発・製造から販売、運営、サポート・メンテナンスまで一貫したトータル提案型体制で最適なソリューションを提供しています。グローバルにも展開し、アジア、北米、欧州に拠点を持ち、各国の法規に合わせた提案力と技術力で世界中のプロジェクトを遂行しています。
井関農機株式会社
上場総資産 1,339億円(2025/12)
井関農機株式会社は、1926年の創立以来、「農家を過酷な労働から解放したい」という創業の精神を原点に、農業機械の総合専業メーカーとして日本の農業近代化に貢献してきました。同社は「食と農と大地」のソリューションカンパニーとして、稲作や野菜作に関する農業機械、景観整備用機械の開発・製造・販売・サービスを主要事業として展開しています。具体的には、トラクタ、耕うん機、乗用管理機、芝刈機などの整地用機械、田植機、野菜移植機などの栽培用機械、コンバイン、バインダ、ハーベスタなどの収穫用機械、籾すり機、精米機、計量選別機、野菜収穫調製機などの調製用機械を提供しています。これらに加え、作業機、補修用部品、農業用施設、コイン精米事業、炊飯事業、スマート農機、アイガモロボ、ディーゼルエンジンなど多岐にわたる製品・サービスを提供しています。 同社の製品は、日本やアジアの農業生産者、ホビー農家だけでなく、欧州や北米の景観整備業者や一般消費者にも広く愛用されています。近年では、デジタル技術や衛星データを活用した精密農業の導入を推進しており、営農支援アプリ「アグリノート」と連携した衛星リモートセンシングサービス(お試し版)を提供し、ほ場ごとの生育状況に応じた可変施肥を可能にすることで、肥料の効率的な使用と省力化、収量安定化に貢献しています。また、環境保全型農業の発展を支援するため、「J-クレジットかんたん収入シミュレーション」をリリースし、温室効果ガス削減の取り組みを通じた新たな収入源創出をサポートしています。夢ある農業総合研究所での研究開発を通じて、先端農業技術や環境保全型スマート農業の普及・促進にも力を入れています。グローバルな生産・販売拠点を持ち、世界各地の農業課題解決に貢献する「フロントランナー」として、持続可能な「食と農と大地」の未来を創造することを目指しています。
極東開発工業株式会社
上場総資産 1,291億円(2025/03)
極東開発工業株式会社は、1955年の創業以来70余年にわたり、「技術と信用を重んじ一致協力して企業の生々発展に努力し広く社会に奉仕する」という経営理念のもと、社会インフラの整備に貢献してきたグローバルな総合インフラメーカーです。同社の主要事業は「特装車事業」「環境事業」「パーキング事業」の三本柱で構成されています。 特装車事業では、特殊自動車や輸送運搬機械の製造、架装、販売、修理を手掛けており、ダンプ、コンクリートミキサー車、テールゲートリフタ「パワーゲート®」、車載車「フラトップ®」、脱着ボデー車「フックロール®」、ごみ収集車(塵芥車)、散水車、粉粒体運搬車「ジェットパック®」など、建設、物流、環境衛生分野で不可欠な多種多様な特装車を提供しています。特に、電動定置式ピストンクリート®「PT110-20M」のような新製品開発にも注力し、建設現場のカーボンニュートラル推進と生産性向上に貢献しています。 環境事業では、環境整備機器および施設の製造、販売、修理、運転、管理を行い、循環型社会の実現を支えています。リサイクル施設やバイオマス関連設備、例えばバイオブリケット製造設備や熱エネルギー供給事業を通じて、限りある資源の有効活用と持続可能な社会づくりに貢献しています。 パーキング事業では、立体駐車装置の製造、据付、販売、修理に加え、コインパーキングの経営、不動産の賃貸・管理、さらには発電事業や電気の売買、EV充電管理サービスなど、都市の空間利用とインフラ整備に貢献する幅広いサービスを展開しています。 同社は、創業以来培ってきた卓越した技術力と確固たる品質を強みとし、国内の物流量増加、都市建設需要、社会資本の老朽化、大規模災害への備えといった社会的課題に対し、製品・サービスを通じて解決策を提供しています。また、グローバル展開も積極的に推進しており、中国、インド、インドネシア、オーストラリアに生産拠点を設立し、各国のニーズに応えることで「サステナブル社会の実現・発展に貢献し業界をリードするグローバルな総合インフラメーカー」を目指しています。IoTを活用した車両管理支援システム「K-DaSS®」の開発など、技術革新にも力を入れています。
オーエスジー株式会社
上場総資産 1,288億円(2025/11)
オーエスジー株式会社は、切削工具、転造工具、測定工具、工作機械、機械部品の製造販売および工具の輸入販売を手掛ける、世界のモノづくりを支える総合工具メーカーです。同社の主要製品は、世界トップシェアを誇るタップ、ドリル、エンドミル、ダイスなどの機械加工用工具であり、長年培った高い技術力を活かし、お客様のニーズに合った高付加価値な製品を開発・提供しています。具体的には、ステンレス鋼の切りくず絡みを抑制するスパイラルタップ「A-SFT-SUS」や、非鉄用DLCコート超硬エンドミル「AE-TL-N」、高性能油穴付き超硬ドリル「ADOX」など、革新的な製品を市場に投入しています。 同社の強みは、肉眼で目視できない0.02ミリ径の極小ドリルから、300ミリ径の大型タップまで、数万点に及ぶ幅広い製品ラインナップと、従来の既製品では対応できないお客様の特殊なオーダーにも、営業・設計・生産技術スタッフが連携してオリジナル工具を開発する高い対応力にあります。また、1968年のアメリカ現地法人設立を皮切りに、世界33ヶ国に製造・販売・技術サポート体制を構築し、「地球会社」の企業理念のもと、グローバルな市場開拓を推進しています。 主要な顧客層は、自動車、金型、航空宇宙、エネルギー、重工・建機といった多岐にわたる製造業であり、各産業の部品改良や難削材加工、高精度・高品質な要求に応えるソリューションを提供しています。例えば、自動車産業向けにはクランクシャフトやハブ加工用工具、航空宇宙産業向けにはCFRP加工用工具などを展開しています。さらに、工具の再研磨・再コーティングサービスを提供することで工具の長寿命化を支援し、超硬工具のリサイクルを通じて希少資源の有効活用と循環型社会の実現に貢献しています。加えて、NCプログラム作成ソフト「ThreadPro」や工具管理DX「MONOlithbox」などのデジタルツールを提供し、お客様の生産性向上と働き方改革をサポートするビジネスモデルを構築しています。新素材や最新コーティング技術の研究、環境対応型商品の開発にも注力し、未来のモノづくり産業を地球規模で支え続けることを目指しています。
澁谷工業株式会社
上場総資産 1,270億円(2025/06)
澁谷工業株式会社は、産業機械の製造・販売を主軸とする企業であり、多岐にわたる分野で事業を展開しています。特に、飲料・食品・医薬品・日用品などの液体製品を容器に充填・包装するボトリングシステムおよび包装システムは同社の主要事業であり、びん、缶、PETボトル、カップ、パウチなど多様な容器や製品に対応する高速化・省力化・高品質化を実現するシステムを提供しています。これらのシステムは、清酒、ビール、洋酒といった酒類業界から、清涼飲料、調味料、食用油などの食品業界、さらにはドリンク剤、注射剤などの医薬品業界、洗剤、シャンプーなどのトイレタリー業界、化粧品業界、化学業界まで、幅広い顧客層に導入されています。同社は、自社製品で一貫したボトリングシステムを構築できる強みを持ち、独創的な技術と多数の特許を保有しています。 また、同社は製薬設備システムとして注射剤や固形剤、輸液剤の充填・包装システム、アイソレータなどを提供し、医薬品製造の安全性と効率向上に貢献しています。再生医療分野では、細胞培養・細胞調製システム、細胞培養アイソレータ、ロボット自動細胞培養システム、バイオ3Dプリンターなどを開発・提供し、骨髄由来幹細胞製品の製造や脂肪由来幹細胞の大量培養、立体構造体・細胞シートの製造を支援しています。さらに、食品加工システム、洗浄/環境設備システム、農業設備システムといった分野でも、加熱調理装置、超高圧処理装置、各種洗浄装置、選果・選別システムなどを提供し、各産業の生産性向上と環境負荷低減に寄与しています。 工作加工システムにおいては、レーザ加工機、溶接機、水素ガス切断加工システム、ウォータジェット切断加工システムなどを提供し、高機能ガラス向けレーザ微細加工システムなど、多様な材料の精密加工ニーズに応えています。半導体製造システムでは、半導体実装装置や検査装置を通じて製造ラインの省力化・合理化を推進し、固液混合システムでは電池電極材のスラリー製造や塗料・特殊材料の分散・混合装置を提供しています。医療・医用機器分野では、UV治療器、人工透析装置、レーザ治療器、肌画像解析システムに加え、唾液による高速PCR検査装置の開発・受託生産も手掛けています。これらの多様な事業展開は、長年培ってきた機械製造技術とエンジニアリング能力を基盤としており、顧客の個別ニーズに対応するトータルエンジニアリングを提供することで、各産業の発展を支えています。
工機ホールディングス株式会社
上場総資産 1,262億円(2024/03)
工機ホールディングス株式会社は、70余年の歴史を持つ日本発のグローバルメーカーであり、電動工具、エア工具、および関連製品の開発、製造、販売を世界中で展開しています。同社は「HiKOKI」「metabo HPT」「metabo」「CARAT」「三京ダイヤモンド」といった複数の主要ブランドを擁し、プロフェッショナルな職人からDIYユーザーまで、幅広い顧客層のニーズに応える製品を提供しています。特に、36Vマルチボルト蓄電池を核としたコードレス電動工具シリーズは、AC電源に匹敵するハイパワーと優れた機動性を両立させ、作業現場の効率化と快適性向上に大きく貢献しています。製品ラインナップは、コードレス連結ねじドライバ、マルチツール、真空ポンプ、丸のこ、集じん丸のこ、インパクトドライバ、冷温庫、セーバソー、ハンマドリル、ディスクグラインダ、クリーナ、刈払機など多岐にわたります。同社の強みは、100年を超える歴史の中で培われた確かな技術力と製品開発力にあり、ブラシレスモーター(eモーター)や低振動システム、急速充電制御技術、電池多重安全保護回路といった革新的な技術を積極的に導入しています。これらの技術力とデザイン性は、グッドデザイン賞やiFデザイン賞、電気科学技術奨励賞など数々の受賞実績によっても裏付けられています。また、環境配慮設計を推進し、RoHS指令やREACH規則への対応、グリーン調達、使用済み蓄電池の回収・リサイクルを通じて、持続可能な社会の実現にも貢献しています。グローバルネットワークを活かした販売戦略と、充実したアフターサービス体制も特徴であり、顧客満足度の高い製品とサービスを提供し続けることで、電動工具市場におけるグローバルリーダーとしての地位を確立しています。
工機ホールディングスジャパン株式会社
総資産 1,254億円(2025/03)
工機ホールディングスジャパン株式会社は、工機ホールディングスグループの日本事業を統括する事業会社として、日本国内における事業戦略立案から販売、サービスまでを一貫して手掛けています。同社は「Customer is our Boss(お客さまが我々のボスである)」を念頭に、国内市場に即した迅速な活動を展開し、販売パートナーである代理店との連携を強化しながら、顧客視点に立った製品開発とサービス向上に努めています。主要事業は電動工具の製造・販売・サービスであり、プロ用工具、園芸工具、DIY工具、および各種アクセサリを「HiKOKI(ハイコーキ)」ブランドで提供しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、静音性と高出力電池を両立した屋内作業向け製品、業界初のジョイスティックスイッチを採用した新型ペンインパクトドライバ「WH3DA」、ハードな解体作業に対応するコードレスセーバソー「CR 36DSA」、ガス不要でパワフルな釘打ちを実現するコードレスコンクリート釘打機「NC1840DA」など、革新的な技術を搭載した製品を次々と市場に投入しています。また、太径全ねじもスムーズに切断できるコードレス全ねじカッタ「CL18DA」や、片手で軽快に切断可能なコードレスカッタ「CE18DYMA」「CE18DYCA」、超小形USB対応充電器「UC18DA」など、現場のニーズに応える製品開発に注力しています。 さらに、同社は次世代バッテリー「T-PWRシリーズ」の始動や、36Vマルチボルトタブレスの進化、10.8V/3.6Vへの展開を通じて、コードレス電動工具の可能性を広げています。マルチボルトアライアンス事業も推進し、多様な電動工具のエコシステム構築に貢献しています。これらの取り組みにより、プロの職人から園芸愛好家、DIYユーザーまで幅広い顧客層に対し、高性能で使いやすい製品と充実したアフターサービスを提供し、国内市場での信頼と成長を目指しています。
日本車輌製造株式会社
上場総資産 1,194億円(2025/03)
日本車輌製造株式会社は、1896年の創業以来120年以上の長きにわたり、日本の社会インフラを支える重厚長大な製品の企画開発、製造、販売を手掛ける「インフラストラクチャー創造企業」です。同社の主要事業は多岐にわたり、鉄道車両本部では新幹線車両、特急形車両、通勤形車両、地下鉄車両、海外向車両、試験検測車両、新交通システム車両など、各種鉄道車両の設計・製造において国内トップクラスの実績を誇り、特に「N700S新幹線車両」では製造両数No.1を達成しています。輸機・インフラ本部では、民生用バルクローリ、タンクセミトレーラ、大型陸上車両、無人搬送装置AGVといった輸送機器、および道路橋や鉄道橋などの橋梁の設計・架設工法を提供し、物流と交通インフラを支えています。建設機械本部では、「三点式大型杭打機」で納入実績No.1を誇るほか、小型杭打機、全回転チュービング装置、アースドリル、クローラクレーンなど、基礎工事から土木・建築まで幅広い建設現場で活躍する機械を提供しています。エンジニアリング本部では、車両検修設備や搬送システム、カントリーエレベーター、ライスセンター、種子センター、大豆センターといった営農施設、さらにSSI破砕機、ニーディングパルパー、古紙パルプ洗浄機などの産業機械、防虫陽圧化設備を手掛け、多様な産業の効率化と環境負荷低減に貢献しています。同社は、これらの製品・サービスを通じて、鉄道事業者、建設業者、物流企業、農業関連企業、自治体、そして産業界全般を顧客とし、人々の暮らしと社会基盤の発展に不可欠な役割を担っています。また、次世代の高速交通機関である超電導リニアの開発にも携わるなど、常に最先端の技術開発にも注力し、持続可能な社会の実現を目指しています。
フジテック株式会社
上場総資産 1,168億円(2025/03)
フジテック株式会社は、エレベータ、エスカレータ、動く歩道といった都市空間移動システムの専業メーカーとして、研究・開発から販売、生産、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社は「“安全・安心”の追求」「品質重視」「人材の育成」を「不易」として掲げ、顧客や利用者の安全を最優先に、高品質・高性能な商品とサービスを提供しています。新規設置においては、新標準型マシンルームレスエレベータ「エレ・グランス」や標準型エスカレータ「GS-NX」、省スペース型エスカレータ「Slimfit」などを展開。特に、一度に多くの人を運ぶことができるダブルデッキエレベータは、麻布台ヒルズや渋谷サクラステージのような大規模再開発エリアで導入実績を誇ります。また、設計者向けにはBIM/CADデータの提供やデザインシミュレーターを提供し、設計段階から顧客をサポートしています。アフターマーケット事業にも注力しており、メンテナンスサービスでは、AIやIoTといった最新デジタル技術を応用したDXを推進。「エレモリ」はビル管理者向けにエレベータの稼働状況確認や各種設定変更、点検結果報告などをスマートフォンやパソコンで可能にするウェブサービスです。また、メーカーを問わずエレベータのリニューアルを可能にする「SMA-UP」を提供し、既存設備の長寿命化と機能向上に貢献しています。遠隔監視システムの導入も進め、シンガポールやインドなどグローバルで展開しています。同社の強みは、昇降機を知り尽くした専業メーカーとしての独自の技術力と、グローバルな一貫体制にあります。24の国と地域で事業を展開し、海外売上比率は6割以上、外国籍従業員の比率も7割に達する真のグローバル企業です。オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、大学キャンパス、大規模住宅プロジェクトなど、多岐にわたる顧客層に対し、世界最高水準の日本品質(美しさ・おもてなし)を駆使した高級仕様から、ボリュームゾーン向けの良品廉価な商品・サービスまで幅広く提供しています。品質ラボでの新商品・技術・サービスの検証を繰り返し、品質向上に努めることで、社会インフラを支える信頼のブランドとしての地位を確立しています。
日本キヤリア株式会社
総資産 1,161億円(2025/12)
日本キヤリア株式会社は、エア・コンディショナーの発明者であるウィリス・キャリアの名を冠する世界トップクラスの空調メーカー、Carrierグループの一員として、日本市場における気候変動やエネルギーに関する課題に対し「人と地球のために大切なソリューションを提供する」ことをビジョンに掲げています。同社は、空調・加熱・冷蔵・冷凍・換気・給湯用の装置、器具、圧縮機、制御システム、その部品及び付属品の立案、設計、販売、製造、製造委託、修理、そして取付工事の設計・施工までを一貫して手掛ける総合的な事業を展開しています。 主要な製品・サービスとしては、店舗・オフィス用エアコン、ビル・工場用空調システム、産業用空調・熱源システム(チリングユニット、パッケージエアハン、ファンコイルユニットなど)、換気扇、低温機器、コンプレッサ単体販売を法人顧客向けに提供。一般顧客向けには住宅用エアコン、家庭用ヒートポンプ給湯機、換気扇などを提供しています。特に、ビル用マルチ空調システムやコールドチェーン機器(冷凍機、クーリングユニット)も主要品目としています。 同社の強みは、1902年の空調発明以来培われたイノベーションの伝統と、Carrierグループ全体の高い技術力との融合にあります。1980年代初頭には世界初のインバーターエアコンを開発・商業化し、業界を牽引してきました。省エネ技術やヒートポンプ応用技術を軸に、ゼロカーボン社会の実現に貢献する熱応用ソリューションを提供。大規模施設、産業用途、データセンター、店舗、宿泊施設など、多岐にわたる顧客のニーズに応えるソリューションを展開しており、例えばエスコンフィールドの天然芝を支えるモジュールチラーUSXシリーズや、製造現場の快適性・生産性向上に貢献するスポット空調FLEXAIRなどが実績として挙げられます。また、新・遠隔監視システム「ABOUND」の導入により、設備の快適性、長寿命化、省エネ性向上をサポートする保守メンテナンスやフロン類取扱管理システムも提供し、顧客のライフサイクル全体を支援しています。ISO9001:2015認証を取得し、設計・開発から製造、サービス支援まで、一貫した高品質な製品とサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献する「ヒートポンプソリューションカンパニー」としての地位を確立しています。
株式会社キッツ
上場総資産 1,159億円(2025/12)
株式会社キッツは、バルブ及びその他の流体制御用機器並びにその付属品の製造・販売を主たる事業とする総合バルブメーカーです。同社は、水、空気、ガス、石油といった多様な流体を精密にコントロールするバルブを、暮らしや産業の基盤となるライフラインを支えるために提供しています。具体的には、浄水場から一般住宅、下水施設における水処理、オフィスビルやホテルでの空調制御、石油精製・石油化学プラント、ガスパイプライン、LNG基地などのエネルギー関連施設、さらには産業機器や製造設備といった多岐にわたる分野で同社の製品が活用されています。同社の強みは、70年以上にわたるバルブ製造の経験値と、素材である鋳物の製造から加工、組立、検査、出荷まで全ての工程を自社で一貫して行う生産体制にあります。これにより、高い商品技術力、コスト競争力、納期対応力を実現し、世界を見据えた生産技術と品質管理体制を確立しています。また、青銅・黄銅、ステンレス鋼、鋳鉄、鋳鋼など多様な材質と9万種を超える豊富な製品ラインナップを誇り、日本全国をカバーする販売ネットワークと手厚いアフターフォロー、ソリューション提案を通じて顧客の課題解決に貢献しています。近年では、長期経営ビジョン「Beyond New Heights 2030」のもと、「デジタル化」と「脱炭素化」を成長戦略のキーワードに掲げ、水素バルブや水素供給設備といった水素ビジネスユニットを立ち上げ、地産地消型「水素吸蔵合金カートリッジ用充填キャビネット」のコンセプトモデルを披露するなど、新たな成長ビジネス領域への参入を加速しています。これにより、流体制御のプロフェッショナルとして、持続可能な社会の実現と豊かな地球環境の創造を目指しています。
株式会社前川製作所
総資産 1,110億円(2025/12)
株式会社前川製作所は、産業用冷凍機、ヒートポンプ、各種ガスコンプレッサーの開発・製造・販売、食品加工機械等の開発・製造・販売、これらに付帯する装置・システムの開発・製造・販売、および食品・物流等各種プラントの設計・施工・メンテナンス・改良工事を主要事業とする産業機械メーカーです。同社は「人類に奉仕する」という創業精神のもと、熱の総合エンジニアリング、食品工場エンジニアリング、食品ロボット開発を核に、市場や社会に貢献しています。 100年近い歴史の中で培われた独自の技術力と挑戦的な姿勢が強みであり、製氷・冷蔵事業から始まり、コンプレッサー製造開発を経て、化学工業や超電導といった新たな分野へと事業領域を拡大してきました。特に、CO₂排出量削減に貢献するヒートポンプ、自然冷媒対応のフリーザー、食鳥・食肉処理の自動化機器など、ユニークな製品群を多数生み出しています。 同社のソリューションは多岐にわたり、食品業界では原料の鮮度保持から加工、保管、流通までをカバーし、脱炭素技術と自動化技術を駆使して品質・衛生管理、安定生産を支援します。医薬・化粧品分野では適切な温度・湿度管理を、医療・福祉分野では高効率な給湯設備や機能的なフリーザーを提供。オイル・ガス・ケミカル分野では冷却・圧縮技術が石油プラントやガス製造設備で活用され、社会インフラでは融雪ヒートポンプや送電ケーブル冷却技術でエネルギー問題に貢献しています。 また、低温物流・冷蔵倉庫、水産・水産加工、船舶、工業製品製造、スポーツ・レジャー・スパ、研究機関といった幅広い顧客層に対し、圧縮技術、冷却技術、ロボット技術、熱・エネルギー技術などを組み合わせた最適な製品・システムを提供。特に、豚もも部位自動除骨ロボット「HAMDAS」やチキン骨付きもも肉自動脱骨・除骨ロボット「TORIDAS」、空気冷凍システム「PascalAir」などの先進的な自動化・脱炭素技術は、国内外で高い評価を受けています。グローバルに54の国内拠点と44カ国105の海外拠点を展開し、メーカーとしての機器提供からエンジニアリング、サポートまで一貫したサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。
株式会社大都技研
総資産 1,104億円(2025/03)
株式会社大都技研は、遊技機(スロット・ぱちんこ)の企画・開発・設計・製造を主軸事業とし、さらに音楽CDやキャラクター商品の企画・販売も手掛ける「コンテンツ創造カンパニー」です。同社は創業以来、「付加価値創造への挑戦」を企業使命に掲げ、既存の概念にとらわれない斬新な発想で製品づくりに取り組んできました。その結果、「吉宗」「押忍!番長」「秘宝伝」「Re:ゼロから始める異世界生活」といった数々の人気スロット機種や、「CR3年P組薫先生!!」「Re:ゼロから始める異世界生活 鬼がかりver.」などのぱちんこ機種を世に送り出し、多くの遊技ファンから支持を得ています。 同社の強みは、個性豊かなキャラクターと独創的なゲーム性・演出を駆使したオリジナリティあふれる質の高い製品を生み出す開発力にあります。遊技機事業に加えて、モバイルアプリ、ゲーム、映像、音楽といった多様なフィールドにおいても、自社IPを活用したコンテンツを展開し、幅広い顧客層に楽しみと感動を提供しています。品質追求、相互信頼、永続企業、組織強化を基本方針とし、マーケットの変化に迅速に対応しながら、常に新しい価値と欲求を創出することを目指しています。2025年4月1日には、遊技機販売(営業)、コーヒー、海外及びグループ経営管理の各事業をグループ会社である株式会社大都エンターテインメントへ承継し、同社は遊技機の企画・開発・製造に一層注力する体制を構築しています。これにより、今後も革新的な遊技機や関連コンテンツを通じて、最上の喜びと楽しみを提供し続けることが期待されます。
ガリレイ株式会社
上場総資産 1,092億円(2025/03)
ガリレイ株式会社は、2025年に持株会社体制へ移行したガリレイグループの純粋持株会社であり、その主要事業会社であるフクシマガリレイ株式会社を通じて、多岐にわたる事業を展開しています。同社グループは、創業以来「冷やす技術」を核として成長し、食のインフラを支えるパイオニアとして、業務用冷凍冷蔵庫、冷凍冷蔵ショーケースの製造・販売・メンテナンスを主軸としています。特に業務用冷凍冷蔵庫においては、国内で初めて規格化・量産を開始し、現在では国内市場の約3台に1台を製造する高いシェアを誇ります。 事業内容は多岐にわたり、飲食店やコンビニエンスストア、スーパーマーケット、ドラッグストア、百貨店向けの業務用冷凍冷蔵庫や冷凍・冷蔵ショーケースの提供に加え、スーパーマーケットや食品会社の低温物流センター、食品加工センター向けの大型低温倉庫事業も手掛けています。これらの事業では、高度な温度コントロール技術とトータルエンジニアリング力を活かし、省エネ化やエネルギーマネジメントシステムの提供、さらには建築環境への提案まで行い、お客様のニーズに応えています。 また、同社は「冷やす技術」を応用し、医療・理化学分野へも進出しており、低温インキュベーター、薬用保冷庫、手術室用冷蔵庫、血液用冷蔵庫など、高精度な温度コントロール技術を要する機器を提供し、医療や研究開発の現場を支えています。製品の製造・販売だけでなく、店舗システムや厨房総合システムの設計・施工、24時間遠隔メンテナンスサービス「S-net24」といったソリューションも提供し、ハードとソフトの両面から「食の安全・安心」と「おいしさ」を追求しています。 環境への取り組みも積極的で、環境ビジョン「Dramatic Future 2050」を策定し、温室効果ガス排出量実質ゼロに挑戦しています。ISO 9001およびISO 14001の認証を取得し、品質と環境マネジメントを徹底。さらに、海外事業の拡大にも注力し、東アジアや南アジアなどのASEAN諸国を中心に、日本の食文化と食の安全・安心に関する技術を世界に広めています。長年の実績と技術力により、省エネ大賞やグッドデザイン賞を多数受賞しており、最近では「冷媒ガス漏れ10年保証」を開始するなど、顧客への信頼と安心を提供し続けています。
株式会社ジャムコ
上場総資産 1,084億円(2025/03)
株式会社ジャムコは、安全なフライトと快適な空の旅を提供するため、航空機業界を支える独自の思想と技術を積み重ね、世界各国から高い評価と信頼を得ている。同社の事業は主に「航空機内装品製造事業」「航空機シート製造事業」「航空機器製造事業」「航空機整備事業」の4つの柱で構成されている。航空機内装品製造事業では、ギャレー(厨房設備)やラバトリー(化粧室)において世界トップクラスのシェアを誇り、長年の実績とトータル・インテリア・インテグレーションに強みを持つ。特に、ボーイング787ドリームライナー向けに1000機分のキャビン機器を製造した実績や、エアバスA350 ICEリアギャレーの契約獲得、ANAへのハンズフリーラバトリードアの導入、キャセイパシフィック航空の777-300ER型機へのラバトリー搭載など、多くの航空会社に採用されている。航空機シート製造事業では、航空機内装品で培った技術を活かし、高品質な製品を安定した納期で提供。KLMオランダ航空の777型機やシンガポール航空のA350型機、エア・ヨーロッパの機材に「Jamco Venture™」プレミアムクラスシートが採用されるなど、新規参入分野ながら実績を重ねている。航空機器製造事業では、ジェットエンジン部品や炭素繊維構造部材などを製造し、高度な品質を保証する特殊工程技術を強みとする。エアバスA380の垂直尾翼ストリンガーの供給契約や、次世代複合材料・軽量金属の製造・加工技術開発への参加も行っている。航空機整備事業は、伊藤忠式N-62型機「イーグレット」の製造技術を継承し、60年以上の実績を持つ国内最大の独立系整備専門会社として幅広い活動を展開。航空機整備パートナーシップ協定の締結や、MRO Japanへの資本参加を通じて、航空機の安全運航を多角的にサポートしている。同社は常に各事業分野での"No1"を目指し、航空機メーカーや航空会社を主要顧客として、空の安全と快適性に貢献している。
住友建機株式会社
総資産 1,073億円(2025/12)
住友建機株式会社は、建設機械の開発、製造、および海外営業を主要事業とする企業です。同社は、油圧ショベル(標準機、小旋回、後方超小旋回、超ロングリーチ)、林業機械、金属リサイクル機械(マグネット仕様、フォーク付マグネット仕様、グラップル仕様)、解体処理機(高所破砕機、家屋解体仕様)、道路機械(アスファルトフィニッシャ、ミニアスファルトフィニッシャ、ローラ系)など、多岐にわたる建設機械を提供しています。これらの製品は、一般土木工事、林業、金属リサイクル、解体工事、管工事、舗装工事といった幅広い用途で活用されており、建設現場の生産性向上と安全確保に貢献しています。同社の強みは、ICT施工への積極的な取り組みであり、i-Constructionに対応した2D/3Dマシンガイダンス・マシンコントロール技術や、安全装置「フィールドビューモニター」、独自の油圧システム「SIH:Sα」や「SSCα」技術を搭載した高効率・低燃費な製品開発に注力しています。また、環境負荷軽減のため、ショベルの電動化や生産工程でのCO2排出量削減、廃棄物削減活動も推進しています。アフターサービスにも力を入れ、国内外の部品センターを拠点とした迅速な純正部品供給体制、IoTやビッグデータを活用した機械管理システム「SCSPort@l」、予防保全のための定期メンテナンス、そしてシリンダーやDPD、エンジン、電子部品、走行モータなどの再生事業を通じて、顧客の機械稼働率最大化と生涯コスト削減を支援しています。さらに、サービスマンの技術力向上を目指し、トレーニングセンターでの育成プログラムやサービススキルコンテストを国内外で開催し、高品質なサービス提供体制を確立しています。これらの取り組みにより、同社は顧客の課題解決と持続可能な社会づくりに貢献するビジネスモデルを展開しています。
マックス株式会社
上場総資産 1,066億円(2025/03)
マックス株式会社は、「世界中の暮らしや仕事をもっと楽に、楽しくする」というコーポレートビジョンのもと、多岐にわたる事業を展開する総合メーカーです。同社は、文具・オフィス機器、建築・建設工具、住宅設備機器、農業・食品包装器具、そして介護機械器具の製造および販売を主要事業としています。文具・オフィス機器分野では、ホッチキス、パンチ、タイムレコーダ、ラベルプリンタ、表示作成機「ビーポップ」などを提供し、オフィス業務の効率化を支援しています。建築・建設工具分野では、充電式鉄筋結束機「ツインタイア」や釘打機、エアコンプレッサ、レーザ墨出器など、プロフェッショナル向けの高性能ツールを開発・提供し、現場の生産性向上と作業負担軽減に貢献しています。住宅設備機器では、浴室暖房・換気・乾燥機「ドライファン」や全熱交換型換気システム、火災警報器などを通じて、快適で安全な住環境の実現を目指しています。また、農業・食品包装分野では、誘引結束機「テープナー」や充電式剪定はさみ「ザクリオ」、袋口結束機などを提供し、農業生産現場や食品加工・流通の効率化をサポートしています。同社は徹底した現場主義・顧客主義を掲げ、多様なニーズにマッチした製品やサービスを創出し続けており、DX推進にも積極的に取り組んでいます。長年の歴史と技術力を背景に、グッドデザイン賞をはじめとする数々の製品賞を受賞し、品質と革新性において高い評価を得ています。近年では、駅から外に持ち出せる車いすのレンタルサービスといった新規事業も展開し、社会貢献にも注力しています。
平田機工株式会社
上場総資産 1,064億円(2025/03)
平田機工株式会社は、各種生産システム、産業用ロボット、および物流関連機器の製造・販売を主軸とするグローバルなシステムインテグレーターです。同社は、自動車、半導体、ディスプレイ、家電、医療・理化学機器など多岐にわたる産業分野に対し、開発提案から設計、製造、試運転、据付、アフターサービスまでを一貫して手掛ける「ものづくり力」とエンジニアリング力を強みとしています。特に、電気自動車(EV)関連では、EDU(ドライブユニット)、ギアボックス、ローター、ステーター、インバーター、IGBTモジュール、バッテリーモジュール、バッテリーパックの自動組立ラインや、二次電池向けの塗工乾燥設備を提供し、半導体分野ではウェーハ搬送ロボット、EFEM、ロードポート、アライナーなどを、ディスプレイ分野では有機EL・液晶パネル製造装置やレーザーパネル切断装置などを展開しています。また、病理標本自動作製装置や細胞観察装置といった医療・理化学機器も手掛け、幅広い顧客ニーズに応えています。同社の生産システムは、単なる自動化に留まらず、「人を活かす」という経営理念に基づき、付加価値の低い作業を機械に任せ、人がより創造的な仕事に専念できる「人に優しい」システムを追求しています。世界40カ国に広がるエンドユーザーを持ち、北米、東南アジア、中国などに営業・生産拠点を構え、グローバルなサポート体制を確立。70年以上の歴史で培った独自のノウハウと技術力で、各業界のトップメーカーから高い評価を得ています。
三菱重工パワー環境ソリューション株式会社
総資産 1,063億円(2025/03)
三菱重工パワー環境ソリューション株式会社は、三菱重工グループの一員として、大気汚染防止、廃棄物処理、水処理、溶剤回収、バイオマス利用技術など、幅広い環境改善装置の開発、設計、製造、据付、試運転、保守、アフターサービスを手掛ける企業です。同社は2015年10月1日に、三菱重工業メカトロシステムズ(現三菱重工業機械システムズ)の集じん装置事業と日立プラント建設の事業を統合して設立されました。以来、集じん装置、排水処理システム、脱硫装置の建設を主軸に事業を展開し、国内外の顧客に対して高性能かつ信頼性の高い製品とサービスを提供しています。 特に、電気集じん機、バグフィルター、石灰石膏法脱硫装置、有機溶剤排ガス処理システム、各種水処理システムなど、多様な環境装置を提供しており、PM2.5などの微粒子状物質の低減を通じた大気環境改善に貢献しています。また、親会社である三菱重工業グループ全体としては、脱硝装置を含む包括的な大気汚染防止システム(AQCS)のフルラインアップを提供できる数少ない企業グループの一つです。同社は、三菱重工グループと旧日立グループが培ってきた先進技術を統合し、システム間のシナジーを最大限に活用することで、顧客満足度の高いソリューション提案力を強化しています。 近年では、グローバルな脱炭素化の潮流に対応し、空気質の改善に加え、CO2回収関連技術への取り組みや、リサイクル・再利用といった新たな分野への挑戦を通じて、カーボンニュートラル社会の実現に貢献することを目指しています。国内外の発電事業者や工場・プラント事業者、公共機関などを主要な顧客とし、持続可能な社会の実現に向けた環境技術と製品の提供を強みとしています。
三菱パワー株式会社
上場総資産 1,063億円(2025/03)
三菱パワー株式会社は、三菱重工業グループのパワーソリューションブランドとして、革新的な発電技術とソリューションを通じて、エネルギーの脱炭素化と世界中への電力の安定供給に貢献し、持続可能な未来の実現を目指しています。同社の主要事業は、ガスタービン・コンバインドサイクル発電プラント、スチームパワープラント、石炭ガス化複合発電プラント、地熱発電プラントといった多岐にわたる発電プラントの提供です。これらのプラントは、高い信頼性、優れた運用性、容易なメンテナンスで世界的に評価されており、同社はグローバルで豊富な実績を築いています。製品ラインアップには、ガスタービン、航空転用ガスタービン、蒸気タービン、ボイラー、環境装置、発電機、制御システム、燃料電池、さらには積層造形関連技術も含まれます。 サービス面では、長期保守契約や運転・保守支援、トレーニング、総合メンテナンスを提供し、顧客の多様なニーズに応じたソリューションを提案しています。特に、同社のインテリジェントソリューション「TOMONI®」は、先進的な制御技術、人工知能、機械学習、多層サイバーセキュリティを駆使し、発電プラントの設計、O&M、システム知識を統合することで、エネルギーシステムのスマート化、収益性向上、そして最終的な自律化を加速させ、脱炭素化を推進します。同社は、世界最高効率のガスタービン設計から水素やバイオマスとの混焼、地熱エネルギーの活用、さらには水素100%燃料発電設備の開発まで、低炭素オプションを追求し、既存の電力インフラの強化(AQCSによる燃料効率向上や環境負荷低減)にも注力しています。AIとIoTの統合によるデジタル変革を進め、グローバルな顧客基盤に対し、エネルギー効率と信頼性を高める最先端技術を提供し続けています。
月島ホールディングス株式会社
上場総資産 1,032億円(2025/03)
月島ホールディングス株式会社は、1905年の創業以来培ってきた技術と経験を基盤に、2023年4月より持株会社体制へ移行し、「環境技術で世界に貢献し未来を創る」というパーパスのもと、グループ全体の経営戦略と管理を担っています。同社グループは、水環境事業と産業事業の二つの主要な事業領域を通じて、社会および産業インフラの発展に貢献しています。 水環境事業では、中核子会社である月島JFEアクアソリューション株式会社が、浄水場や下水処理場プラントの建設、水処理・汚泥処理機器、汚泥乾燥機、焼却炉の製造販売を手掛けています。特に、PFIやDBOといった官民連携事業の豊富な実績を持ち、寒川浄水場、犬山浄水場、京都市鳥羽水環境保全センター、市原市松ヶ島終末処理場、小山市水処理センター、いわき市中部浄化センターなど、全国各地で多数の公共インフラプロジェクトの施設整備から運営までを一貫して担当しています。消化ガス発電事業の運営も手掛け、持続可能な循環型社会の実現に貢献しています。 産業事業においては、月島機械株式会社が電池材料などの先端分野や医薬、食品、コスメといったライフサイエンス分野向けのプラントおよび機器の設計、製造、販売を展開。月島環境エンジニアリング株式会社は環境改善装置や各種化学工業・一般産業用装置、機器の設計、製造、販売を担い、三進工業株式会社は圧力容器や熱交換器などのプラント機器製作、建設・補修工事を提供しています。さらに、プライミクス株式会社は液体・粉粒体の乳化、分散、混練、微粒化機器の製造販売とシステムエンジニアリング、サンエコサーマル株式会社は廃棄物の収集・運搬、中間処理(焼却)、新エネルギー等発電によるサーマルリサイクル事業を展開し、幅広い産業分野の多様なニーズに応えています。 同社グループは、日本国内に加えてタイ、マレーシア、台湾、中国、ドイツ、インドなど海外にも事業拠点や関連会社を有し、グローバルな市場で事業を展開しています。長年にわたる技術的知見と実績を活かし、顧客の課題解決に貢献するとともに、持株会社体制への移行により、各事業会社の迅速な意思決定とグループ全体の効率的な経営、ガバナンス強化を推進し、持続的な企業価値向上を目指しています。
株式会社ソディック
上場総資産 998億円(2025/12)
株式会社ソディックは、数値制御(NC)放電加工機メーカーの先駆者として1976年に設立され、「お客様の課題解決に必要なものが世の中になければ、自分たちで創る」という開発理念のもと、モノづくりの未来を切り拓く企業です。同社の事業は多岐にわたり、主要な柱として工作機械事業、産業機械事業、食品機械事業、そしてサプライ品製造・販売を展開しています。 工作機械事業では、世界首位級のシェアを誇る形彫り放電加工機やワイヤ放電加工機をはじめ、精密マシニングセンタ、金属3Dプリンタ、微細レーザ加工機などを提供し、金型や各種機械部品の製造を支えています。特に、自社開発のリニアモータとモーションコントローラを搭載することで、高い位置決め精度と加工性能を実現しています。同社の超精密ワイヤ放電加工機「EXC100L+」はオールセラミック製リニアモータ駆動で、日刊工業新聞創刊110周年特別賞を受賞するなど、高い技術力が評価されています。 産業機械事業では、原料を溶かし金型に注入して成形品を作り出す射出成形機の開発・製造・販売を手掛けています。原料の可塑化スクリュと射出プランジャを独立させた独自機構「V-LINE」を搭載した射出成形機は、特に精密成形領域で優位性を発揮し、成形ばらつきを抑え、生産性向上と環境負荷低減に貢献する横型・竪型射出成形機や、軽金属(マグネシウム)合金対応射出成形機を提供しています。 食品機械事業では、工作機械や産業機械で培ったノウハウを活かし、製麺装置、茹麺装置、無菌包装米飯製造システム、製菓関連装置、惣菜殺菌関連装置などをラインナップ。安全・安心で健康なおいしい食文化の創造に貢献しています。調理麺製造ライン用自動麺ほぐし・調味機「ネオマザール」は、フードロス削減にも貢献する製品として評価されています。また、植物性人工肉製造装置の開発も行っています。 同社の強みは、放電電源装置、NC装置、セラミックス、リニアモータ、ソフトウェアに至るまで、主要な基幹部品を自社で開発・製造する高い内製化率にあります。これにより、機械本体の性能を最大限に引き出す最適な装置設計を可能にし、お客様の多様なニーズに応じた自動化ソリューションや、環境問題・社会課題の解決に貢献する革新的な技術(例:ワイヤ循環システム、生分解性プラスチック成形システム「INFLIT-V」、プラントベースフード製造装置)を生み出しています。同社は「Total Manufacturing Solution」を事業コンセプトに掲げ、CAD/CAMシステムによる設計から加工、表面仕上げ、成形品製造まで、ものづくりのあらゆる工程をトータルでサポートし、グローバルに展開する生産・販売・サービス拠点を通じて、世界中のモノづくり現場のパートナーであり続けています。
株式会社鶴見製作所
上場総資産 988億円(2025/03)
株式会社鶴見製作所は、「水と人とのやさしいふれあい」を経営理念に掲げ、水中ポンプを主力とした各種ポンプ、環境装置、および関連機器の製造、仕入れ、販売(輸出入を含む)、賃貸をグローバルに展開する企業です。同社は、これらの製品に付帯する修理、アフターサービスに加え、機械器具設置工事業、土木工事業、電気工事業、管工事業、水道施設工事業、清掃施設工事業、鋼構造物工事業、古物商、固定資産のリース業といった幅広い事業活動を行っています。創業以来、農業用バーチカルポンプから始まり、現在では水中ノンクロッグ型スマッシュポンプ、機場用大型ポンプ、液封式真空ポンプ、汚泥脱水機、高圧洗浄機など多岐にわたる製品を提供しています。 同社の製品は、建設・土木現場での排水、下水処理場での水処理、河川・治水対策における水害防止、地熱発電所や各種工場・プラントでの産業・エネルギー用途、地下資源の採掘における土砂水移送、そして農業・灌漑における用水確保といった、社会インフラから人々の暮らしまで多岐にわたる分野で活用されています。特に、電極式自動運転ポンプによるCO2排出量削減や、水処理関連機器の高効率化による省エネ貢献など、持続可能な社会の実現に貢献する製品開発に注力しています。 強みとしては、長年にわたる技術開発で培われた耐久性、操作性、省エネ性能に優れた豊富な製品ラインナップが挙げられます。水中ポンプの信頼性を高める「オイルリフター®」や、短納期・高精度・高品質な鋳物生産を実現する「3D砂型積層造形(3Dプリンタ)」の導入によるものづくりDX推進など、最先端技術を積極的に活用しています。また、流体解析によるポンプのコンパクト化・高効率化、NCや測定器を用いた高精度部材製作も同社の技術的優位性を支えています。国内はもとより、アメリカ、ヨーロッパ、アジア・パシフィック、中東・アフリカに広がるグローバルネットワークを通じて、世界中の水問題に対し最適なソリューションと製品・サービスを提供し、社会基盤を支える役割を担っています。
日本トムソン株式会社
上場総資産 983億円(2025/03)
日本トムソン株式会社は1950年に設立された「社会に貢献する技術開発型企業」という経営理念のもと、各種機械の重要要素であるベアリング(軸受)および関連機器などの製造販売を手掛けるグローバルカンパニーです。同社のブランド名「IKO」は、Innovation(革新的)、Know-how(高度な技術)、Originality(創造性)の頭文字に由来し、全社員がこの信念を行動規範としています。同社は国内で初めてニードルベアリングの自社開発に成功した高い技術力を基盤とし、高品質・高精度な製品を世界中に提供しています。主要な事業内容は、針状ころ軸受(ニードルベアリング)、直動案内機器(直動シリーズ、メカトロシリーズ)、および諸機械部品の製造販売です。ニードルベアリングは、転動体に細いローラを組み込み、断面高さが低く大きな負荷に耐える特性を持ち、機器のコンパクト化に貢献します。直動案内機器の直動シリーズは、機械の直線運動部の精密な位置決めと滑らかな運動を可能にする要素部品で、レール案内方式のリニアウェイやリニアローラウェイ、軸案内方式のボールスプラインなど多岐にわたります。世界最小のレール幅1mmから超大形まで幅広いサイズに対応し、最先端の半導体製造装置から大型工作機械、建設機械まで広範な分野で採用されています。メカトロシリーズは、精密加工技術とエレクトロニクスを融合した一体型の精密位置決めテーブルであり、位置決めテーブル、制御用電装装置、摩擦低減機構を一体化することで、顧客の設計・組立工数削減に貢献しています。同社の製品は、半導体製造装置、ディスプレイ製造装置、電子部品実装機などのエレクトロニクス関連装置、計測機器や医療機器といった精密機器、ロボット、建設機械、印刷機械、繊維機械などの産業用機械、旋盤やマシニングセンタなどの工作機械、自動車、オートバイ、鉄道車両、航空機といった輸送機器など、多岐にわたる産業分野で不可欠な機械要素部品として利用されています。強みとしては、ISO9001を取得した確かな品質管理体制のもと、熱処理、研削、組立、検査まで一貫して行う丁寧な製品づくり、そしてお客様のニーズを真摯に受け止め、最適なソリューションを提供する「お客様に密着した提案型営業活動」が挙げられます。また、外部からの潤滑油供給を長期間不要とする「Cルーブ・メンテナンスフリーシリーズ」や、高精度・高剛性の「リニアローラウェイスーパーX」の世界最極小タイプ、さらには液晶潤滑剤を使った世界初の直動案内機器「液晶潤滑リニアウェイ」の開発など、独創的な技術開発力も同社の大きな特徴です。NASA火星探査機のカメラ・フォーカス機構に「リニアウェイL」が採用されるなど、その技術力は世界的に認められています。同社は、ベアリングが持つ「支え」という意味の通り、環境負荷低減にも寄与する基幹要素部品の提供を通じて、社会の課題解決とテクノロジーの発展を支え続けています。
株式会社IHIエアロスペース
総資産 966億円(2025/03)
株式会社IHIエアロスペースは、IHIグループの「航空・宇宙・防衛」事業領域の中核を担う企業です。同社は、宇宙機器、防衛機器、および航空機部品の設計、製造、販売を主要事業としています。具体的には、ロケットシステムや人工衛星関連機器の開発・製造、防衛システム向けの各種機器の提供、そして民間航空機向けのジェットエンジン部品の製造などを手掛けています。2003年にはIHIグループの宇宙開発事業を統合し、以来、日本の宇宙開発と防衛産業の発展に貢献してきました。同社の強みは、長年にわたるIHIグループの重工業分野で培われた高度なものづくり技術とエンジニアリング力にあります。これにより、極限環境下で高い信頼性が求められる宇宙・防衛分野の製品開発・製造において、確かな実績を築いています。また、2026年にはアリアングループとSSA地上光学観測所の運用等に関する協力契約を締結するなど、国際的なパートナーシップを通じて事業領域を拡大し、宇宙利用の未来を切り拓くための取り組みも積極的に推進しています。IHIグループ全体の成長戦略において、航空エンジン・ロケット分野は重要な位置を占めており、同社はそのけん引役として、次世代航空機や宇宙データ利活用事業といった新たな領域の創出にも挑戦しています。顧客は主に防衛省、JAXA、国内外の航空機メーカーや宇宙関連機関などが想定されます。
株式会社アイチコーポレーション
上場総資産 955億円(2025/03)
株式会社アイチコーポレーションは、「作業環境創造企業」として、電力・電気・電話・通信工事用、建設・荷役・造船・鉄道用など、多岐にわたる産業向けの機械化車両の製造・販売を主要事業としています。同社は、高所作業車や穴掘建柱車を主力製品とし、創業以来「安全で快適な作業現場の創造」を追求してきました。 電力業界においては、穴掘建柱車による建柱作業の効率化や、高所作業車を用いた配電工事の機械化により、感電事故の劇的な減少と「無停電工法」の普及に大きく貢献しています。通信業界では、高所作業車が電柱作業における墜落事故を激減させ、安全講習や教育訓練と合わせて作業の安全性を向上。バッテリー仕様車の開発により、低騒音化と環境負荷低減も実現しています。造船業界では、高所作業車による「無足場工法」を確立し、工期とコストの大幅削減、墜落事故の減少に寄与。建設業界では、地盤の悪い現場でも無足場工法を可能にし、小型高所作業車による屋内作業の効率化も図っています。また、鉄道業界向けには、タイヤ走行と鉄輪走行の両方が可能な作業車を開発し、夜間の限られた時間での工事の機動性を飛躍的に向上させています。 同社は、製品の提供に留まらず、お客さまの生涯パートナーとして、ライフサイクルサポート、教育訓練、安全情報提供など、包括的なサポート体制を構築。ヒューマンエラーによる重大事故撲滅に向けた研究開発や、CO2排出量ゼロを目指す電動化技術の応用、自然災害時の社会インフラ早期回復を支援するシステム「CAS」の構築など、人・環境・社会への貢献にも注力しています。約40年前から海外戦略に取り組み、欧州、北米、南米、豪州、東南アジアなど世界各国に製品を供給するグローバル企業としての実績も持ちます。東証プライム市場および名証プレミア市場に上場し、累積販売台数20万台を達成。垂直配線支持アームやサードアーム、高圧応急用電源車用電圧・電流センサの開発で澁澤賞を受賞するなど、技術革新と社会貢献を両立する企業として、その地位を確立しています。
株式会社加藤製作所
上場総資産 954億円(2025/03)
株式会社加藤製作所は、1895年の創業以来、主に荷役機械、建設機械、各種産業機械の開発、製造、販売を一貫して手掛ける重機メーカーです。同社は、大正時代の機関車製造に始まり、トラッククレーン、油圧ショベル、ラフテレーンクレーン、オールテレーンクレーン、クローラキャリアなど、時代のニーズに応じた多様な機種を独自の技術革新によって製品化してきました。主要製品には、ラフテレーンクレーン、オールテレーンクレーン、トラッククレーンといった建設用クレーン各種のほか、油圧ショベル、ミニショベル、アースドリル、クローラキャリア、フォワーダ・タワーヤーダなどの油圧ショベル応用製品が含まれます。さらに、路面清掃車、万能吸引車、空港用除雪車スノースイーパといった特殊車両も製造・販売しています。
By Prefecture
都道府県別の分布
機械・設備業界の上位 10 都道府県の構成と代表企業
- 東京都15%
- 大阪府13%
- 愛知県10%
- 神奈川県6%
- 兵庫県5%
- 埼玉県4%
- 静岡県4%
- 広島県3%
- 福岡県3%
- 長野県3%
- その他35%
東京都
1,925社
三菱重工業株式会社
千代田区代表企業
4.1兆円
大阪府
1,632社
ダイキン工業株式会社
大阪市北区代表企業
1.9兆円
愛知県
1,258社
株式会社豊田自動織機
刈谷市代表企業
5.7兆円
神奈川県
765社
株式会社アマダ
伊勢原市代表企業
4,231億円
兵庫県
595社
川崎重工業株式会社
神戸市中央区代表企業
1.9兆円
埼玉県
571社
株式会社アイチコーポレーション
上尾市代表企業
955億円
静岡県
531社
SUS株式会社
静岡市駿河区代表企業
420億円
広島県
361社
コベルコ建機株式会社
広島市佐伯区代表企業
2,434億円
福岡県
348社
三井松島ホールディングス株式会社
福岡市中央区代表企業
873億円
長野県
332社
株式会社竹内製作所
埴科郡坂城町代表企業
1,454億円
Within 製造業
製造業内での位置づけ
製造業全体 (80,620社) に占める 機械・設備 の割合と、同大分類の他業界
業界別に企業を探す
全 149 業界 / 約 418,565 社の中から、業界別に絞って探せます。
業界一覧を見る※ 業界は各社の事業概要をもとに Compalyze が独自に分類したもので、他情報や実態と乖離している可能性があります。