機械・設備の会社一覧・主要企業19,710社

売上 2,420億円(2026/03)

リンナイ株式会社は、1920年の創業以来、「熱と暮らし」をテーマに、熱エネルギー機器の開発・製造・販売を通じて世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきた総合熱エネルギー機器メーカーです。同社の主要事業は、給湯器、ふろ給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システムなどの「給湯機器」、テーブルコンロ、ビルトインコンロ、オーブン、食器洗い乾燥機、レンジフード、炊飯器などの「厨房機器」、ファンヒーター、FF暖房機、赤外線ストーブなどの「空調機器」、業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器などの「業務用機器」、そして衣類乾燥機や赤外線バーナー、部品といった「その他」の多岐にわたる製品群で構成されています。 同社は「Creating a healthier way of living（健全で心地よい暮らし方を創造します）」をブランドプロミスに掲げ、生活の質の向上と地球環境問題への対応という二つの社会課題解決に注力しています。具体的には、湯切れのない利便性を提供するタンクレスガス給湯器、家事負担を軽減するガス衣類乾燥機や食器洗い乾燥機、安全性向上のためのセンサー付きコンロや無線LAN対応リモコン、衛生・健康増進に寄与するマイクロバブルバスユニットや浄水器、災害時にも機能するエコワンやガスコンロなど、お客様の「楽しみ」や「ワクワク」を体現する高付加価値商品を展開しています。 また、地球環境への貢献として、高効率なエコジョーズやエコワンによるCO2排出量削減、コンデンシングボイラーや燃焼効率の良いガスコンロ、太陽熱温水パネルの普及、石炭ボイラーからガスボイラーへの転換によるPM2.5排出量低減など、低炭素社会から脱炭素社会を見据えた製品開発と販売を推進しています。同社の強みは、長年培ってきた熱エネルギーに関するコア技術と、水素燃焼技術やAir Bubble Technologyなどの先進技術開発力にあります。 ビジネスモデルとしては、日本国内に加えて、北中南米、アジア・オセアニア、ヨーロッパなど世界各地に製造・販売拠点を持ち、それぞれの地域の生活文化、気候条件、エネルギー事情に適した製品を現地生産・現地販売するグローバル展開を推進しています。これにより、世界中の一般家庭から業務用施設まで幅広い顧客層に対し、高品質で環境に配慮した製品とサービスを提供し、持続的な成長を目指しています。2025年3月期連結実績では、売上高4,603億円、従業員数10,908名を達成しており、今後も「健康と暮らし」分野への事業領域拡大や、アメリカ・中国市場でのさらなる規模拡大を図っています。

売上 2,398億円(2026/03)

カヤバ株式会社は、油圧技術を核とした振動制御およびパワー制御の分野で世界をリードする総合油圧機器メーカーです。同社は「人々の暮らしを安全・快適にする技術や製品を提供し、社会に貢献する」という経営理念のもと、幅広い産業分野に高品質な製品とサービスを提供しています。主要事業として、自動車、二輪車、鉄道車両向けのショックアブソーバ、パワーステアリング、ベーンポンプなどを開発・提供するオートモーティブコンポーネンツ（AC）事業を展開し、ドライブやモータースポーツにおける快適性、安全性、運動性能の向上に貢献しています。また、建設機械や産業車両向けのピストンポンプ、各種モータ、油圧シリンダ、コントロールバルブといった油圧機器を提供するハイドロリックコンポーネンツ（HC）事業では、小形精密化、電子化、システム化に対応し、モノづくりの現場を支えています。さらに、国内最大シェアを誇るコンクリートミキサ車をはじめ、粉粒体運搬車、剪定枝粉砕処理装置などを開発・製造する特装車両事業も手掛け、高い混錬・排出性能と環境性能で現場の作業効率を高めています。特に、免震・制振用オイルダンパーは建築物・構造物の安全性を確保する重要な製品であり、同社は過去の品質問題への対応として、厳格な品質管理体制の再構築、新検査システムの導入、検査データの自動記録化と改ざん防止、第三者機関による評価、内部監査体制の強化などを徹底し、「品質経営を極める」ことを中期経営計画のスローガンに掲げています。これにより、顧客からの信頼回復とさらなる品質向上に努め、IoTやDX技術を活用した革新的なモノづくりを推進し、持続可能な成長と企業価値向上を目指しています。

売上 2,344億円(2025/03)

コベルコ建機株式会社は、建設機械の製造、販売、サービスをグローバルに展開するリーディングカンパニーです。同社は、油圧ショベルとクレーンを主要製品としており、世界各地の建設現場やインフラ整備プロジェクトに不可欠な機械を提供しています。製品は、東南アジア、オーストラリア、ニュージーランド、中国、インド、ヨーロッパ、北米、中南米、アフリカ、中東、ロシア・CISなど、広範な地域で販売されており、各市場の特性に応じたきめ細やかな販売・サービスネットワークを構築しています。同社の事業モデルは、製品の提供に留まらず、遠隔監視システムによる稼働状況のモニタリングや、高品質な中古建設機械の提供、そして包括的なアフターサービスを通じて、お客様の機械のライフサイクル全体をサポートすることにあります。同社の強みは、「ユーザー現場主義」という企業哲学に基づき、お客様の現場の声に徹底的に耳を傾け、それを製品開発に反映させる点にあります。これにより、現場の作業効率向上と環境負荷低減を両立させる最先端技術を追求し、例えば7トンクラスのバッテリー駆動式電動ショベルの開発・展示など、革新的なソリューションを提供しています。「MADE BY KOBELCO」として世界共通品質を掲げ、高い信頼性と耐久性を持つ製品を提供することで、建設業界のプロフェッショナルから厚い信頼を得ています。同社は、シンプルに本質を突き詰める姿勢、迅速な行動力、オープンな発想、そして困難な課題に挑戦し続けるスピリットを大切にし、安全・安心、コンプライアンス、品質をプロミスとして掲げ、豊かな社会の建設に貢献することを使命としています。

売上 2,302億円(2025/12)

住友重機械工業株式会社は、1888年の創業以来、社会と産業の発展を支え続けてきた総合機械メーカーです。同社グループは、一般産業機械から最先端の精密機械、建設機械、船舶、環境・プラント機器まで多岐にわたる製品とソリューションを世界中に提供しています。メカトロニクス分野では、エレベーターや産業ロボット、工場の生産ラインなどで不可欠な減速機や、高精度なものづくりを支える精密減速機「サイクロ®減速機」を提供。また、スマートフォンや自動車の自動運転に搭載される半導体製造の要となるイオン注入装置、医療用MRI向けに世界で約90%の圧倒的シェアを誇る極低温冷凍機、さらにはがん診断用サイクロトロンや陽子線がん治療装置といった医療機器の開発・製造を通じて、人々の健康と安全に貢献しています。インダストリアルマシナリー分野では、プラスチック製品の生産性・品質向上を実現する最先端の射出成形機、自動車や航空機の基幹部品製造に用いられる鍛造プレス、レーザ加工機などを提供し、ものづくり産業を支えています。ロジスティクス＆コンストラクション分野では、倉庫作業の効率化と安全性向上に貢献するフォークリフトや物流システム、造船所や様々な分野で活躍する大型クレーン、建設現場で不可欠な油圧ショベルなどの建設機械を提供し、社会インフラの構築と維持に貢献しています。エネルギー＆ライフライン分野では、工場排水を浄化し環境負荷を低減する産業排水処理装置、独自の技術で海洋汚染防止に配慮したオイルタンカー、脱炭素社会実現に向けた洋上風力発電の基礎構造物や関連船舶の設計・製造、AIを活用した次世代バイオマス発電設備運用支援システム、循環流動層ボイラなどを通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。同社は「モノづくりを支える確かな技術で、世界をもっと豊かに」を使命とし、ナノテクノロジーから巨大構造物まで「動かし、制御する」技術を駆使。DX推進にも積極的に取り組み、AIや映像・センサーデータを活用したシステム開発など、技術革新を通じて顧客価値の最大化と社会課題の解決を目指しています。グローバルな生産・サービスネットワークを構築し、世界各地の顧客に一流の商品とサービスを提供し続けることで、社会基盤の構築、生活の質の向上、資源・エネルギーの再利用といった未来の実現に貢献しています。

売上 2,165億円(2026/03)

株式会社大島造船所は、船舶事業、鉄構事業、農産事業の3つの主要事業を展開しています。主力である船舶事業では、世界の海上輸送量の約3割を占めるばら積み貨物船（バルクキャリア）の建造に特化し、年間約40隻という世界トップクラスの生産性と効率を誇ります。同社は3万トンから10万トン級の中小型バルクキャリアを中心に、石炭運搬船、木材チップ運搬船、苛性ソーダ運搬船、アイスクラス船、オープン型船など多種多様な船型を建造。さらに、空気潤滑法（AL法）適用船、硬翼帆式風力推進装置「ウインドチャレンジャー」搭載船、LNG燃料船といった環境負荷低減技術を積極的に導入した次世代型船舶の開発・建造にも注力し、世界中の海運会社に提供しています。同社の強みは、1ドックでの4隻並列建造という独自の建造法と、DNVGLなどの船級協会や大学との連携による先進技術開発力にあります。鉄構事業では、造船所の大型設備を活かし、橋梁や浮桟橋などの海洋鋼構造物の建設、および補修・補強といった保全工事を手掛け、社会インフラの整備に貢献。長崎県内の大島大橋、女神大橋、新西海橋などの実績を持ち、地方自治体や公共機関が主な顧客です。農産事業では「地域と共に」をモットーに、「大島トマト」などの特産品を全国に届けることで、地域活性化にも寄与しています。同社は、世界一流の製品とサービスを通じて、地域、日本、そして世界の人々に豊かな生活を提供することを目指しています。

売上 2,145億円(2026/03)

カナデビア株式会社は、「技術の力で、人類と自然の調和に挑む」を企業使命とし、多岐にわたる事業領域で社会課題の解決に貢献するソリューションパートナーです。同社の主力事業は、環境、機械・インフラ、脱炭素化の3分野に大別されます。環境分野では、ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント、上下水・汚泥再生処理プラントなど、資源循環型社会の実現に不可欠な施設の設計・調達・建設から運営・保守までを一貫して手掛け、持続可能な社会基盤を支えています。機械・インフラ分野では、半導体・食品・医療機器製造向けの精密機械、FA・フィルム製造加工設備、精密鋳造品、電子制御機器に加え、橋梁、水門、防災関連機器といった社会インフラ製品を提供し、安全で豊かな街づくりに貢献しています。脱炭素化分野では、CO2削減技術やクリーンエネルギーの提供を通じて、脱炭素社会の実現を目指し、舶用機器、プラント機器、電気分解技術、メタネーション、風力発電などのソリューションを展開しています。 同社は、長年にわたるエンジニアリングとものづくりの強みを活かし、日本初の鋼船建造や発電付大型ごみ焼却施設、世界初のマルチフェイスシールド掘進機、スーパーごみ発電、旋回式浮体橋など、数々の画期的な実績を積み重ねてきました。近年では、デジタル技術を積極的に活用するDX戦略「Kanadevia DX」を推進し、「事業DX」「企業DX」「DX基盤」の3つの柱で、製品・サービスのIoT化、AIやICTを活用した顧客価値の最大化、業務効率化、DX人材育成に取り組んでいます。これにより、官公庁、自治体、電力会社、国内外の製造業、海運業、建設業など幅広い顧客層に対し、デジタルと融合した新たな価値を提供し、グローバル市場での競争力強化を図っています。

売上 2,114億円(2026/03)

アズビル株式会社は、1906年の創業以来、「人を中心としたオートメーション」を追求し、計測と制御技術を核に、社会の持続可能な発展に貢献する企業グループを目指しています。同社の事業は、ビルディングオートメーション（BA）、アドバンスオートメーション（AA）、ライフオートメーション（LA）の三つのセグメントで構成されています。 ビルディングオートメーション事業では、オフィスビルや商業施設向けに、ビルディングオートメーションシステム、セキュリティシステム、各種サービス、ソリューションを提供しています。特にスマートビルディングソリューションにおいては、先進的なオートメーションとデジタルツイン技術を統合し、エネルギー効率の向上、レジリエンス強化、長期的な運用価値の実現に貢献しており、Frost & Sullivan社から複数回にわたり「Smart Building Solutions Company of the Year Award」を受賞するなど、業界リーダーとしての評価を確立しています。 アドバンスオートメーション事業では、工場やプラント向けに、高度な製品、サービス、ソリューションを展開しています。これには、産業用制御弁、空調用バルブ、スイッチ、各種流量計（渦流量計、熱式質量流量計）、空気圧機器、潤滑装置、検出器、電子制御機器、高付加価値圧力センサー（MEMSセンサー）などが含まれます。また、バルブ診断サービスを提供し、予期せぬトラブルや計画外の設備停止のリスクを低減します。同社は、AIや各種先進センシング技術を活用し、生産現場の安全性、生産性、価値向上に寄与する新製品・サービスを継続的に提供しています。 ライフオートメーション事業は、ライフラインやヘルスケアなど、人々の日常生活に密接に関わる市場を対象としており、都市ガス、LPガス、水道メーター、各種流量計、計装システムなどの開発・製造・販売を通じて、社会インフラを支えています。 アズビルは、グローバルに事業を展開し、アジア太平洋地域、北米、欧州、中東など世界16カ国で事業会社を擁しています。顧客との共創や他社との協業、ソリューション能力の強化を通じて、持続可能な社会の実現と、人々の安全・快適・達成感、そして地球環境保全に貢献することを目指しています。特に、測定、制御、メンテナンスの専門家やデータサイエンティストを育成する体系的な研修プログラムを通じて、グローバルなサービス事業の適応力を高め、顧客の多様なニーズに応える体制を強化しています。

売上 2,096億円(2026/03)

株式会社三井Ｅ＆Ｓは、「Engineering & Services for Evolution & Sustainability」を意味する「E&S」を社名に冠し、社会の進化と持続に貢献する企業です。同社は、社会に不可欠な海上物流の推進力および運搬力として、世界のビジネスと暮らしを支えることを使命としています。主要事業は「舶用推進システム事業」と「物流システム事業」の二つの中核事業、そして「成長事業推進」です。 舶用推進システム事業では、舶用エンジンを基盤に、燃料供給装置などの周辺機器からアフターサービスまでを一貫して提供する船舶推進システムのトータルサプライヤーとして、船舶の安全かつ効率的な運航を支えています。特に、脱炭素社会の実現に向け、国内初の天然ガスを燃料とする船舶用ディーゼルエンジン「ME-GI」の開発・提供や、累計1億2,000万馬力に達する舶用大型エンジンの生産実績を誇ります。 物流システム事業では、港湾クレーン（岸壁用コンテナクレーン「ポーテーナ」、ヤード用トランスファークレーン「トランステーナ」など）の提供に加え、ターミナル運営をサポートするオペレーションシステムや遠隔監視システムなど、港湾のライフサイクル全域をサポートしています。これにより、世界の港湾における効率的な物流を推進し、東京港中央防波堤コンテナ埠頭Y3バース向けに最新鋭のコンテナクレーンを受注するなど、国内外で高い実績を築いています。 成長事業推進においては、水素やSAF燃料といった脱炭素に向けた新エネルギー市場への機械製品供給や、中核製品の周辺での製品・サービス提供による新事業創出を目指しており、グリーンとデジタルを切り口とした付加価値の高い製品開発・販売に注力しています。同社は、長年にわたる重工業分野での技術と経験を強みとし、顧客の潜在ニーズに応えるイノベーションを追求することで、持続的な企業価値向上と社会貢献を両立させるビジネスモデルを展開しています。

売上 1,953億円(2026/03)

株式会社アマダは、1946年の創業以来、金属加工機械のグローバルメーカーとして世界のモノづくりを支えてきた事業持株会社です。同社は、金属や樹脂、セラミックなどを加工する多様な機械の開発・製造・販売・サービス（稼動保障）を手掛けています。加工機械の提供に留まらず、周辺装置、制御、ソフトウェアを含めたトータルソリューションを提供することで、顧客工場の自動化やDX推進に貢献しています。株式会社アマダ自身は、板金事業と微細溶接事業を直接展開しています。板金事業では、金属板の切断、曲げ、接合を行うレーザマシン、パンチングマシン、ベンディングマシン、溶接機に加え、自動化装置、金型、ソフトウェアまで幅広い製品を提供。微細溶接事業では、自動車の電装部品、二次電池、家電製品、医療機器などの電子部品の溶接、接合、マーキングに用いられるレーザ加工機を中心に展開しています。 アマダグループ全体としては、子会社・関連会社を含め101社で構成され、板金、微細溶接、切削、研削盤、プレス自動化ソリューション、大型プレス、基板加工機の7つの事業を世界100カ国以上に展開しています。同社の強みは、「お客さまとともに発展する」という経営理念のもと、商品の販売からメンテナンスまで自社で手掛ける「直販・直サービス体制」を構築している点です。これにより、顧客の課題を迅速に解決し、その要望を新たな商品・サービス開発に活かしています。また、DX・AI技術の活用、自動化の推進、環境負荷低減に寄与する商品開発、EV・半導体・医療といった次世代技術への加工対応を通じて、顧客のモノづくりを多角的に支援。IoTを活用した「V-factory」により、顧客の生産状況を見える化し、安定稼働と高付加価値生産をサポートしています。同社は、革新的な製品開発にも注力しており、3次元レーザ統合システム「ALCIS-1008e」や自動金型交換装置付きサーボベンディングマシン「EGB-1303ATCe」などが「十大新製品賞」や「機械工業デザイン賞」の最優秀賞を受賞するなど、その技術力は国内外で高く評価されています。さらに、未来の加工技術を共創する「AGIC（アマダ・グローバルイノベーションセンター）」や人材開発拠点「ATEC（アマダ・テクニカルエデュケーションセンター）」を通じて、技術力とエンジニアリング力の向上を図り、コア技術であるレーザ技術の強化にも注力しています。これらの取り組みにより、同社は金属加工業界におけるイノベーションを牽引し、持続的な成長を目指しています。

売上 1,884億円(2025/12)

株式会社タダノは、世界をリードするLifting Equipmentメーカーとして、革新的なテクノロジーと安全性に基づいた製品・サービスをグローバルに提供しています。同社は、ラフテレーンクレーン、カーゴクレーン、高所作業車、車両積載車、軌陸車、橋梁点検車などの特殊車両の開発、製造、販売、およびアフターサービスを幅広く展開しています。特に、2023年には日本市場向け、2024年には北米市場向けに世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを発売し、走行・作業時のCO2排出ゼロを実現することで、脱炭素社会の実現に大きく貢献しています。製品開発においては、機械構造物から電子制御、油圧機器、各種センサー、AI、画像処理技術まで幅広い知識を統合し、高性能・高品質かつ優れたパッケージングを追求。衝突防止ソナーやクレーン自動化技術の研究開発にも注力し、安全性と操作性の向上を図っています。生産技術においては、「Next Generation Smart Plant」をコンセプトに、工場自動化や省力化、無人配膳システムなどを導入し、人と機械が安全に共存・協調できるスマート工場を目指しています。また、製品のライフサイクル全体にわたるきめ細やかなカスタマーサポートを提供し、製品納入時の操作説明から不具合対応、リコール、無償点検、技術講習会まで、お客様の製品価値を最大限に高めることに尽力。海外サービス部を通じて世界各地の販売代理店やグループ会社と連携し、グローバルなサービス体制を強化しています。同社の事業は、建設、インフラ整備、物流など多岐にわたる産業を支え、世界中の「Liftできないものはない」という挑戦を続けています。

売上 1,875億円(2026/02)

株式会社竹内製作所は、1963年の創業以来、建設機械の開発、製造、販売、そしてアフターサポートを一貫して手掛けるグローバル企業です。同社は、1971年に「世界初のミニショベル」を、1986年には「世界初のクローラーローダー」を開発し、建設機械市場に新たな価値を創造してきました。主要製品としては、製品質量6トン未満のミニショベル、6トン以上の油圧ショベル、クローラーローダー、クローラーキャリア、そして深礎掘削機を幅広くラインナップしています。 同社の強みは、パワフルかつ耐久性、操作性、快適性に優れた独自の付加価値を持つ製品群にあり、高い市場評価とグローバルシェアを獲得しています。製品開発は全て国内で行い、生産は日米の拠点で実施。連結売上高のほとんどを海外向けが占める、真にグローバルな事業展開が特徴です。近年では、環境負荷低減への取り組みとして、リチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」の出荷を開始したほか、欧州ノンロード・エンジン第5次排出ガス規制に適合した製品も提供しています。 ミニショベル・油圧ショベルは、コンパクトな後方小旋回機から15トン級の大型機、独自のSide-to-Sideブーム構造を持つFRシリーズまで多岐にわたり、多様なアタッチメントとの組み合わせで幅広い作業に対応します。クローラーローダーは、最軽量モデルから、精緻な作業を可能にする『クリープ走行モード』搭載機まで揃え、クローラーキャリアは傾斜地や軟弱地での土砂運搬に威力を発揮します。深礎掘削機は、独自の70°開脚クローラー機構により狭い立坑での旋回を容易にし、安全性と作業効率を両立した電動式モデルを提供しています。これらの製品は、建設、土木、インフラ整備、まちづくりといった幅広い分野の顧客に利用されており、より安全で効率的、かつクリーンな社会の実現に貢献しています。同社は「世界初から世界のTAKEUCHIへ」という企業理念のもと、持続可能な開発目標にも積極的に貢献し、地球にやさしく豊かな社会の実現を目指しています。

売上 1,835億円(2026/03)

日立GEベルノバニュークリアエナジー株式会社は、日立製作所と米国GEベルノバ社（旧ゼネラル・エレクトリック社）の経営資源を融合し、2007年7月1日に設立された原子力専門メーカーです。同社は、半世紀にわたる両社の豊富な実績と技術・経験を受け継ぎ、発電用軽水型原子炉施設、高速炉施設、原子燃料サイクル関連施設、およびその他関連製品の設計、製造、販売、据付、保守に関する業務を一貫して手掛けています。同社の事業は、福島第一原子力発電所に関わる廃炉・除染などの技術開発やサービス提供から、原子力発電所や再処理工場の安全性向上ソリューションの提供、原子力発電所の再稼動推進、六ケ所再処理工場の竣工、新規原子力発電所の建設まで多岐にわたります。また、カーボンニュートラル達成、エネルギーセキュリティ向上、世界的な電力需要増大といった背景から高まる原子力発電への期待に応えるため、プラントの安定運転支援や、安全性を向上させた革新炉（大型炉・小型炉）の開発にも積極的に取り組んでいます。特に、BWRX-300小型モジュール炉の国際展開では、ポーランド、米国、カナダでの実績を積み重ねています。同社は、長年培ったオペレーション＆メンテナンス・サービス技術に加え、日立グループのデジタルソリューション「Lumada」を活用し、原子力発電所の安全・安定運転を支援する最適なソリューションを提供しています。具体的なサービスとして、機器の保全周期最適化、AIリスク予測と非接触UTセンサを組み合わせた配管減肉測定、国内外で90件以上の実績を持つ化学除染技術HOP法による被ばく低減、配管・圧力容器検査装置（ISI装置・UT装置）、ロバスト撮影とAIを活用した原子炉内遠隔目視試験システム、MR技術による埋込金物の検査作業合理化、空調設備の遠隔監視診断、日立先進プラント性能監視診断システム「HAPPS」による稼働率向上・保全適正化などがあります。さらに、ウォータージェットピーニングや超小型水中ロボットによる予防保全・補修・取替、10x10高燃焼度燃料による長期サイクル運転支援、高経年化対応として統合的な保全マネジメントやオンライン貴金属注入技術の導入推進、作業員の教育・訓練、サイバー防衛訓練を含むセキュリティ教育サービスも提供し、原子力発電所のライフサイクル全体をサポートしています。これらの取り組みを通じて、同社は信頼性の高いモノづくりとデジタル技術を融合させ、エネルギーの安定供給、CO2排出量削減、放射性廃棄物の有害度低減、脱炭素社会の実現に貢献しています。主な顧客は、原子力発電所を運営する電力会社や再処理工場事業者です。

売上 1,793億円(2026/03)

東芝エレベータ株式会社は、「安全・安心の、その先にある笑顔の実現へ」をミッションに掲げ、昇降機の専業メーカーとして、製品・システムの開発から設計、製造、販売、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社の主要事業は、エレベーター、エスカレーター、動く歩道の新設、既存設備のメンテナンス、そしてリニューアルです。新設においては、東京スカイツリーや台北101といったランドマークに超高速・大容量エレベーターを納入するなど、国内外で高い技術力と実績を誇ります。 メンテナンスサービスでは、人の力と最先端テクノロジーを融合させ、定期点検、修理、部品交換を通じて昇降機の安全・安心・快適な運行を支えています。また、既存設備の機能向上や安全性強化のためのリニューアル工事も手掛け、時代の要請に応じた抗菌・衛生対策、災害対策、ユニバーサルデザイン、防犯対策などを提供しています。 近年では、IoTとクラウド技術を活用した「東芝エレベータークラウドサービス ELCLOUD（エルクラウド）」を展開。スマートフォンからのエレベーター呼び出し、清掃・運搬ロボットとの連携、遠隔での運行状況確認や設定変更が可能な管理支援サービス（提供予定）を通じて、建物の価値向上と利用者の利便性向上に貢献しています。 さらに、ビルファシリティー事業として、自治体や民間企業向けに省エネルギーソリューションを提供しています。ESCO事業を核に、空調設備、熱源機器、LED照明の更新、太陽光発電や蓄電池システムによるBCP（事業継続計画）設備導入を推進。ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化支援にも注力し、計画立案から補助金申請、施工、導入後の維持管理、効果検証までを包括的にサポートし、顧客の脱炭素社会実現に貢献しています。これらのサービスは、マンション、オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、医療福祉施設、学校、工場など多岐にわたる顧客層に提供されており、設計事務所、不動産デベロッパー、ゼネコンとも連携し、最適なソリューションを提供しています。

売上 1,771億円(2025/12)

ナブテスコ株式会社は、「うごかす、とめる。」をコア技術とし、独創的なモーションコントロール技術で移動・生活空間に安全・安心・快適を提供するグローバル企業です。同社の事業は多岐にわたり、ものづくり、人やものの移動、日常生活と福祉の3つの主要領域で展開されています。ものづくり分野では、産業用ロボットの関節用途で世界シェア約60%を誇る「精密減速機RV」を提供し、高精度・高剛性・コンパクト・軽量な特性で製造品質の安定とロボットの高効率化に貢献しています。また、風力発電機の故障回避や長寿命化を実現する「風力発電機用CMFS機器」や、物流・搬送現場の自動化・無人化に貢献する「ワイヤレス給電・充電システム」も手掛けています。人やものの移動分野では、新幹線をはじめとする鉄道車両用ブレーキ・ドアシステムで国内トップクラスのシェアを持ち、安全で快適な鉄道輸送を支えています。航空機向けにはフライト・コントロール・アクチュエーション・システムを提供し、国産機で約100%のシェアを確立。大型船の安全で最適な航行を支える舶用エンジン遠隔制御システムは国内約45%、世界約40%のシェアを占め、環境対応も推進しています。商用車用ブレーキシステムでは、トラックやバスの安全と環境性に優れたエアブレーキ製品を提供し、国内主要メーカーに採用されています。日常生活と福祉分野では、建物用自動ドアで国内シェア60%、世界シェア20%を誇る「NABCO」ブランドを展開し、駅のホームドアも提供して利用者の安全と鉄道の定時運行に貢献しています。食品や洗剤などの充填包装を行う「包装機」はレトルト食品分野で国内シェア約85%を占め、食品ロス削減や食の安全に寄与。さらに、世界初のマイコン制御式インテリジェント義足膝継手「ALLUX」をはじめとする「福祉機器」を提供し、義足装着者の社会参加促進やノーマライゼーションの実現に貢献しています。同社はこれらの幅広い事業を通じて、社会課題の解決と持続的な企業価値の増大を目指しています。

売上 1,735億円(2026/03)

オークマ株式会社は、世界中のものづくり現場を支える総合工作機械メーカーとして、CNC旋盤、マシニングセンタ、複合加工機、研削盤などの開発、製造、販売、および関連するソリューション提供を主たる事業としています。同社は、5軸制御マシニングセンタ、超複合加工機、門形マシニングセンタ、各種旋盤、研削盤といった幅広い製品ラインナップを展開しており、特にCNC装置からモーター、検出器に至るまで自社開発する「機電一体」メーカーとしての強みを持ち、高品質かつ高精度な製品を提供しています。 同社の提供するソリューションは多岐にわたり、知能化技術として、温度変化を受け入れ安定した高精度加工を実現する「サーモフレンドリーコンセプト」、5軸加工機の幾何誤差を自動補正する「ファイブチューニング」、機械衝突を防止する「アンチクラッシュシステム」、最適な加工条件を自動調整する「加工ナビ」などを開発し、加工現場の生産性向上と安定稼働に貢献しています。また、自動化・IoTソリューションにも注力しており、加工室内にビルトインされたロボット「ARMROID」や移動式協働ロボット「OMR series」、ロボット加工セル「smarTwinCELL」といった次世代ロボットシステムを提供し、人手不足や働き方改革といった現代の課題に対応しています。さらに、生産状況の見える化と改善サイクルを支援する「Connect Plan」などのIoTソリューションや、ADMAC-Parts、3Dバーチャモニタといったソフトウェアも提供し、お客様のものづくりをデジタル面からもサポートしています。 対象顧客は、自動車、半導体、航空機、医療機器、建設機械、風力発電、金型産業など、精密加工を必要とする多岐にわたる製造業です。同社は、高精度な大型軸物加工の多品種少量生産、複雑形状部品の高精度加工、加工時間の半減、省スペース・省人化、難削材加工、短納期対応といった顧客の具体的な課題解決に貢献しています。導入時の教育やプログラム作成、故障・修理対応、部品注文、操作プログラムの問い合わせなど、きめ細やかなアフターサポート体制も充実しており、お客様のものづくりを総合的に支援することで、世界中のお客様の価値創造に貢献しています。

売上 1,721億円(2026/03)

新明和工業株式会社は、多岐にわたる事業を展開する総合機械メーカーです。同社は「特装車」「パーキングシステム」「産業機器・環境システム」「流体」「航空機」の5つの主要事業を柱としています。 特装車事業では、ダンプトラック、塵芥車（ごみ収集車）、タンクローリ、トレーラ、ウイングバン、林業機械など、建設、環境、輸送分野で社会インフラを支える多種多様な車両の製造・販売・保守・修理を手掛けています。パーキングシステム事業では、都市空間の有効活用に貢献する機械式駐車設備（垂直循環方式、エレベーター方式など）や、空港の円滑な運営に不可欠な航空旅客搭乗橋の製造・販売・据付・保守・修理を提供しています。 産業機器・環境システム事業では、自動車産業などで活用される自動電線処理機、水処理機器、ごみ中継施設やリサイクル施設の運営管理を含む環境システム、真空成膜・表面改質装置、ダイレクトドライブモータ、ターボブロワ、高圧洗浄機など、幅広い産業分野の生産性向上と環境負荷低減に貢献する製品とサービスを提供しています。流体事業では、水中ポンプや水中ミキサといった流体関連製品の製造・販売・据付・保守・修理を通じて、水処理施設やインフラの維持管理を支えています。 航空機事業では、高い技術力を要する救難飛行艇（US-2など）の開発・製造、ボーイング777の翼胴フェアリングなどの民間航空機部品の製造、航空機の修理・改造・整備、航空機部品・シートの製造を行っており、日本の防衛と世界の航空産業の発展に貢献しています。同社は日本国内だけでなく、北米、アジアを中心にグローバルな事業展開を進め、グループ会社を通じて各地域での製造、販売、保守サービスを提供しています。「VISION WITH INSIGHT」をタグラインに掲げ、広い視野と洞察力で社会の真のニーズに応え、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。

売上 1,629億円(2025/03)

大和製罐株式会社は、1939年の創業以来、日常生活に不可欠な各種容器の製造販売と、それに関連するシステム・プラントの研究開発・設計を手掛けるパイオニア企業です。同社の主要事業は、飲料、食品、化粧品、日用品向けの多岐にわたる容器の提供と、無菌環境ソリューションの提供です。 飲料容器分野では、ビール、ジュース、コーヒー、炭酸飲料などに使用される各種缶詰用空缶（2ピース缶、3ピース缶）の製造販売に加え、リシール性やファッション性を付加したニューボトル缶、健康・機能性飲料に適した小型のミニボトル缶、広口で香りが楽しめる広口リシール缶などを展開しています。これらの容器は、グラビアフィルムラミネート、エンボス成形、発泡インキ、鏡面光沢印刷といった先進技術を駆使し、高いデザイン性と機能性を両立しています。また、レトルト対応圧空カップやインモールドラベルカップといったプラスチック容器も提供し、多様なニーズに応えています。さらに、充填工場向けの検査機器としてスーパー打検装置やケース缶内圧検査装置、固形物充填機、液体窒素充填装置などのプラント製品の研究開発・設計・販売も行い、食の安全・安心と効率的な生産をトータルで支援しています。特に、ボトル缶充填機レンタルサービスFRSは、小ロットでの充填を可能にし、日本酒などの新たな市場開拓をサポートしています。 食品容器分野では、魚肉、果実、ペットフードなどに用いられる3ピース食缶や2ピース食缶（DR缶・テーパー缶）を提供し、多様なサイズと用途に対応しています。また、密封性に優れたピルファープルーフキャップ、プルアップキャップ、スクリューキャップなどの金属キャップ類も幅広く製造しています。革新的な製品として、ナノコーティング技術を応用した超撥水・超撥油コーティングフィルム「Aquaglide®」は、食品包装における生産性向上と品質保持に貢献し、電子レンジ専用自動蒸通フィルム「スマートスチーム®」は、冷凍・チルド食品の加熱ムラ軽減や加温時間短縮、プラスチック使用量削減を実現しています。さらに、縦一軸延伸PETフィルム「大和ベルファイン®」は、シュリンクフィルムや低吸着性シーラントフィルムとして、宅配弁当やコンビニエンスストア弁当などの包装に活用されています。 化粧品容器分野では、クリーム用のジャー容器、ワンタッチ開閉と高密封性を両立したヒンジジャー容器（Franca、Facile）、メール便対応の薄型オーバル型チューブ「Slatチューブシリーズ」、多様な径と層構成を持つプラスチックチューブ、ガスを使用しない泡出し容器のフォーマー容器、スキンケア化粧品向けのブローボトル、制汗剤用のスティック容器などを提供しています。特に、小ロット生産や環境対応素材への取り組みも強化しており、顧客の多様な要望に応えています。環境配慮型素材として、樹脂に石から取り出した成分を70%以上混合した「ラピルス」の開発も進めています。 同社は、長年にわたり培ってきた容器製造技術と微生物制御技術を活かし、飲料・食品製造業向けに過酸化水素ガス殺菌システム、バイオロジカルインジケーター（BI）の販売・製作、微生物検査用培地の提供を通じて、無菌環境の維持・管理を総合的にサポートするソリューションも展開しています。これらの幅広い事業活動を通じて、同社は「世の中からなくてはならない企業」を目指し、お客様や社会からの信頼を勝ち得ています。

売上 1,628億円(2025/11)

株式会社不二越は、1928年に機械工具の国産化を目指して創業した総合機械メーカーです。同社は「ロボットを核にした総合機械メーカー」として、材料から部品、工作機械まで多岐にわたる製品とソリューションを提供し、ものづくりの世界の発展に貢献しています。主要事業は、機械工具事業、ロボット事業、機能部品事業、マテリアル事業の4つです。機械工具事業では、ドリル、タップ、エンドミルなどの切削工具、塑性加工工具、切断工具に加え、スカイビング、ギヤシェープセンタ、ブローチ盤、研削盤といった工作機械、さらには機械加工システムを提供し、高速・高能率加工と環境適合を実現しています。ロボット事業では、スポット溶接で国内トップクラスの実績を持ち、ハンドリング、パレタイジング、シーム溶接、重量物搬送、ガラス基板搬送など多様な用途に対応する産業用ロボットとシステムを展開。近年では、安全性と高速性を両立させた小型協働ロボットCMZシリーズや、人の接近を360°検知する「ぶつからないロボット」MZSシリーズなど、革新的な製品を市場投入しています。機能部品事業では、自動車、鉄道車両、建設機械、工作機械、電機関連など幅広い分野向けに、高性能、小型・軽量化、耐久性を追求したラジアル玉軸受、ころ軸受、スラスト軸受などのベアリング、およびバルブ、ポンプ、モータ、ユニットなどの油圧機器、カーハイドロリクスを製造販売しています。マテリアル事業では、高速度工具鋼や合金工具鋼、軸受鋼といった特殊鋼の製造販売に加え、コーティング、工業炉、熱処理装置、洗浄装置、受託加工サービスも手掛け、材料から製品までの一貫生産体制を強みとしています。同社は、自動車、産業機械、エネルギー、インフラ分野などのお客様に対し、複合・連環型の「ナチ・ビジネス」を通じて、独自の技術と製品で最適なソリューションを提供し、持続可能な社会の実現と産業の発展に貢献しています。

売上 1,566億円(2026/03)

株式会社日本製鋼所は、「Material Revolution®」を掲げ、その力で世界を持続可能で豊かにすることを目指すものづくり企業です。同社グループは、社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて、多岐にわたる産業分野に貢献しています。主要な事業の柱は、「産業機械事業」と「素形材・エンジニアリング事業」の二つです。産業機械事業では、樹脂機械製品やプラスチック成形機を核とし、IT関連製品や防衛関連製品など多様な製品を提供しています。特に、超大型マグネシウム射出成形機「JLM1800-MGⅡeL」のような革新的な製品を市場に投入し、樹脂機械ソリューション事業部の新設からもこの分野への注力が伺えます。一方、素形材・エンジニアリング事業では、発電、石油精製、天然ガスといったエネルギー産業向けに、高品質な素形材やエンジニアリングサービスを提供し、社会インフラを支えています。同社は、生活・家電分野におけるサーキュラーエコノミー社会の実現や、「未来を変革する素材」の普及によるカーボンニュートラル社会の実現、さらにはエネルギー分野における再生可能エネルギー活用推進と省エネルギー化の実現に貢献しており、持続可能な未来社会の構築に不可欠な技術と製品を提供することで、顧客のニーズに応え続けています。

売上 1,566億円(2026/03)

株式会社新来島どっくは、瀬戸内を中心とした国内最大級の拠点数を活かし、大型船から小型船まで多種多様な船舶の建造・修繕を手掛ける総合造船企業です。同社の主要事業は、新造船事業、修繕船事業、舶用製品事業、そして技術開発です。新造船事業では、自動車運搬船、ケミカルタンカー、バルクキャリアを主力とし、特にPCCにおいては1973年に日本初の大型PCCを建造して以来200隻以上を世に送り出し、2020年には日本初のLNG燃料自動車運搬船「SAKURA LEADER」を竣工させ「シップ・オブ・ザ・イヤー2020」を受賞するなど、環境性能を追求した次世代船の開発・建造に注力しています。アンモニア、メタノール、水素などの新燃料船への対応も進めており、2021年にはアンモニア燃料PCCの設計基本承認を取得しています。その他、レール運搬船やビレット運搬船といった特殊船の建造実績も豊富です。修繕船事業では、国内5ヵ所の修繕拠点と9本のドック、8拠点の営業ネットワークを駆使し、年間約500隻の修繕に対応。新造船建造設備を活用した事前ブロック製作により工期短縮を実現し、改造案件や新ルール適応工事にも柔軟に対応しています。舶用製品事業では、グループ会社を通じてLNG燃料船の重要構成部品であるガスタンクの製造や、軸系装置、船尾骨材、舵構造といった舶用艤装品の製造・販売を行っており、特に舵・軸においては日本で数少ない3種の製品全てを生産できる強みを持っています。技術開発においては、自社回流水槽を3基保有し、年間300隻以上の水槽試験を実施することで、高効率な船型や省エネ付加物、プロペラの開発を自社一貫体制で行っています。また、広島大学や九州大学との共同研究を通じて実海域性能の向上にも取り組み、国内中手造船所では最大の特許出願数を誇ります。同社は、ISO9001、ISO14001、ISO45001といった国際規格認証を取得し、品質管理、環境配慮、労働安全衛生にも高いレベルで取り組んでいます。環境省・国土交通省の「ゼロエミッション船等建造促進事業」に採択されるなど、地球環境に配慮した船舶の建造を通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。

売上 1,537億円(2026/03)

株式会社三共は、同社グループの中核事業として、パチンコ機、パチスロ機、パチンコホール向け補給機器を企画・開発・製造・販売する遊技機メーカーである。パチンコ機では、人気アニメや歌手などのコンテンツと連動した映像、音響、照明による演出や、遊技機専用の映像・物語を組み込んだ機種を展開する。パチスロ機についても、リール制御と液晶演出を組み合わせたタイトルを継続的に投入し、スマートパチンコ・スマートパチスロを含む製品開発を進める。主な顧客は国内のパチンコホール運営事業者であり、製品の利用者は18歳以上の遊技者となる。 補給機器事業では、パチンコ玉やメダルの供給システムに加え、ホール内装や店舗運営に必要な関連製品を扱い、遊技機と周辺設備を組み合わせて販売する。収益の中心は遊技機および補給機器の販売で、製品企画、開発、生産、販売の競争力を基盤とする。パチンコ機市場で四半世紀にわたり上位シェアを確保してきた実績を持ち、シリーズ機種の育成やパチスロ分野の提携強化にも取り組む。部品の共通化、使用済み部品の再利用、開発効率の改善、物流合理化によって原価を抑える点も特徴である。さらに、漫画・アニメなどのコンテンツIPを創出・展開し、遊技機への二次利用や既存事業との相乗効果を生む事業構成を強化している。

売上 1,526億円(2026/03)

グローリー株式会社は、1918年の創業以来、通貨処理機のパイオニアとして、社会に役立つ新たなモノ・ソリューションを提供し続けている企業です。同社は、硬貨や紙幣を正確に見分ける「認識・識別技術」と、1枚ずつ正確かつ高速に処理する「メカトロ技術」をコアテクノロジーとして確立し、これを基盤に幅広い事業を展開しています。主要市場は金融、流通・交通、遊技、そして海外市場です。金融市場では、国内シェア70%以上を誇るオープン出納システム、窓口用紙幣・硬貨入出金機、両替機などを提供し、金融機関の業務効率化に貢献。流通・交通市場では、スーパーマーケットやドラッグストア向けのつり銭機、百貨店やショッピングセンター向けの売上金入金機、交通機関向けの小型入出金管理機やコインロッカーなどを展開し、人手不足や購買行動の多様化といった課題に対応しています。遊技市場では、パチンコホール向けの玉・メダル貸機、計数機、賞品保管機、両替機、パチンコカードシステムなどを提供。海外市場では、アメリカ、欧州、中国など世界100カ国以上で金融機関向け紙幣入出金機や紙幣整理機、流通市場向けつり銭機、売上金管理機などを提供し、グローバルに事業を拡大しています。さらに、同社はこれらのコア技術を応用・発展させ、バイオメトリクス分野、特に顔認証技術の研究に積極的に取り組んでいます。業界最高クラスの高精度を誇る顔認証システムは、マスク着用時やウォークスルーでも99.9%の認証精度を実現し、不審者検知、患者の無断離院防止、優良顧客把握、キーレス入室、車両ナンバー認識など、多岐にわたるセキュリティ・利便性向上ソリューションとして、病院、商業施設、オフィス、ホテル、物流拠点などで導入されています。また、医療費後払いシステム、セルフオーダーKIOSK、データ・マネジメント・プラットフォームサービス、無人決済システム、ロボットシステムインテグレーションなど、DX推進や社会課題解決に貢献する新たなソリューション開発にも注力。企画から開発、販売、保守まで一貫した自社体制で、顧客の課題解決と社会の安心・安全な発展に貢献しています。

売上 1,496億円(2026/03)

株式会社ＦＵＪＩは、1959年の創業以来、「innovative spirit」を原動力に、世界のものづくりを支える革新的な製品・サービスを提供し続けているグローバル企業です。同社の主要事業は、電子部品実装ロボットと工作機械の二本柱で構成されています。電子部品実装ロボット分野では、業界初の画像認識付き高速装着機「CP-II」や、超高速装着機「CP-6」、モジュール型高速多機能装着機「NXT」シリーズ、オールインワン装着機「AIMEX」シリーズなど、常に最先端の技術を投入し、高精度かつ高速な実装ソリューションを提供しています。特に「NXT」シリーズは出荷累計10万台を達成し、世界中のエレクトロニクス工場における生産性向上に大きく貢献しています。また、高精度クリーム半田印刷機やハイブリッド実装機、さらにはAIやIoTを活用した「FUJI Smart Factory Platform NXTR」を通じて、スマートファクトリーの構築を支援し、お客様の生産ラインの自動化・知能化を推進しています。 工作機械事業では、創業の原点である油圧式旋盤から始まり、NC自動旋盤、正面2スピンドル旋盤、デフケース加工専用機、複合加工機「GYROFLEX T4000」、複合旋盤「ACUFLEX」など、多岐にわたる製品を展開しています。これらの工作機械は、自動車および自動車部品業界を中心に、全自動化ラインで高精度な加工を実現し、世界のものづくりを力強くサポートしています。 さらに、同社は長年培ってきたロボット技術・デジタル技術をものづくり以外の新たな分野にも展開しています。具体的には、介護分野における移乗サポートロボット「Hug」シリーズ（在宅・介護施設向け）、FA分野の小型多関節ロボット「SmartWing」、大気圧プラズマユニット「Tough Plasma」、物流分野のパブリックストッカシステム「Quist」、スマートロッカーシステム、廃棄物選別ロボット、エレクトロニクス3Dプリンターなどを開発・提供しています。同社の事業会社であるファスフォードテクノロジでは、半導体製造装置の次世代ダイボンダ「XERDIA」を開発するなど、半導体製造プロセスにも貢献しています。同社は世界60カ国以上に製品を出荷し、海外売上高比率が80%を超えるグローバルネットワークを構築しており、迅速なサービス提供体制でお客様をサポートしています。常に新しい価値創造に挑戦し、人々の心豊かな暮らしを支えることを使命としています。

売上 1,496億円(2026/03)

文化シヤッター株式会社は、シャッター、ドア、その他建材の製造、販売、施工、アフターメンテナンスを一貫して手掛ける総合建材メーカーです。同社は、長年にわたり培ってきた技術力とノウハウを活かし、住宅から商業施設、オフィスビル、工場、倉庫といった多様な建築物に対し、安心・安全・快適な空間を提供する製品とサービスを提供しています。主要製品としては、各種ガレージシャッター、窓シャッター、重量シャッター、高速シートシャッター「大間迅」、パネルシャッター、オーバースライディングドアなど多岐にわたるシャッター製品を展開しています。特に「大間迅」は高速開閉と高気密設計により、作業効率向上、空調効果保持、防虫・防塵、CO2削減に貢献し、食品衛生管理の世界基準であるHACCPパッケージにも対応しています。また、スチールドアにおいては、環境負荷低減と働き方改革に繋がる「接着工法」を用いた環境配慮型スチールドア「SGD」を開発・提供しており、溶接ヒュームや粉塵の発生を抑え、CO2削減、耐食性・意匠性向上を実現しています。さらに、同社は「無火気＆無溶接工法」を積極的に推進しており、重量シャッターの施工やスチールドア枠の「スマートアンカー」工法により、火災予防、施工効率向上、作業環境改善、CO2削減に貢献し、サステナブル建築に寄与しています。日よけ商品「オーニング」も提供し、省エネライフを提案。製品の提供だけでなく、定期点検、障害物感知装置の設置提案、停電時・地震時の安全操作に関する情報提供、リモコンの旧規格対応など、アフターサービスにも力を入れています。同社のビジネスモデルは、製品の企画・開発から製造、販売、そして設計・施工、さらには長期にわたるアフターメンテナンスまでを一貫して行うことで、顧客に対し高い品質と安心を提供することにあります。これにより、顧客は製品導入から運用、保守までをワンストップで任せることができ、長期的な信頼関係を築いています。防犯性能の高い「BAシリーズ」や浸水対策商品など、社会のニーズに応える製品開発にも注力し、「快適環境ソリューショングループ」として社会の発展に貢献しています。

売上 1,479億円(2025/12)

住友建機株式会社は、建設機械の開発、製造、および海外営業を主要事業とする企業です。同社は、油圧ショベル（標準機、小旋回、後方超小旋回、超ロングリーチ）、林業機械、金属リサイクル機械（マグネット仕様、フォーク付マグネット仕様、グラップル仕様）、解体処理機（高所破砕機、家屋解体仕様）、道路機械（アスファルトフィニッシャ、ミニアスファルトフィニッシャ、ローラ系）など、多岐にわたる建設機械を提供しています。これらの製品は、一般土木工事、林業、金属リサイクル、解体工事、管工事、舗装工事といった幅広い用途で活用されており、建設現場の生産性向上と安全確保に貢献しています。同社の強みは、ICT施工への積極的な取り組みであり、i-Constructionに対応した2D/3Dマシンガイダンス・マシンコントロール技術や、安全装置「フィールドビューモニター」、独自の油圧システム「SIH:Sα」や「SSCα」技術を搭載した高効率・低燃費な製品開発に注力しています。また、環境負荷軽減のため、ショベルの電動化や生産工程でのCO2排出量削減、廃棄物削減活動も推進しています。アフターサービスにも力を入れ、国内外の部品センターを拠点とした迅速な純正部品供給体制、IoTやビッグデータを活用した機械管理システム「SCSPort@l」、予防保全のための定期メンテナンス、そしてシリンダーやDPD、エンジン、電子部品、走行モータなどの再生事業を通じて、顧客の機械稼働率最大化と生涯コスト削減を支援しています。さらに、サービスマンの技術力向上を目指し、トレーニングセンターでの育成プログラムやサービススキルコンテストを国内外で開催し、高品質なサービス提供体制を確立しています。これらの取り組みにより、同社は顧客の課題解決と持続可能な社会づくりに貢献するビジネスモデルを展開しています。

売上 1,451億円(2025/12)

THK株式会社は、東京都港区芝浦を所在地とする事業者。提供されているテキストデータは、グローバルサイトのトップページの一部であり、主に国/地域選択の機能を提供する内容に留まる。アジア太平洋地域（中国、インド、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、フィリピン、カンボジア、パキスタン）、ヨーロッパ（オーストリア、チェコ共和国、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、ポーランド、ルーマニア、スロバキア、スペイン、スウェーデン、トルコ、イギリス、ロシア、ハンガリー、フィンランド、スロベニア）、中東、北アメリカ、南アメリカ、アフリカといった広範な地域をカバーする立場が読み取れるが、主要事業内容、具体的な製品やサービス、対象顧客層、競争上の強み、実績、ビジネスモデルに関する具体的な記述は確認できない状況。

売上 1,390億円(2026/03)

三浦工業株式会社は、1959年の設立以来、「熱・水・環境のベストパートナー」として、環境に優しい社会ときれいで快適な生活の創造に貢献することを企業理念としています。同社は、小型貫流ボイラ、舶用補助ボイラ、排ガス（廃熱）ボイラといった各種ボイラ製品の製造販売を主力事業とし、その開発・製造で培ったノウハウを活かし、多岐にわたる事業を展開しています。 具体的には、水処理機器、食品機器、滅菌器、薬品等の製造販売、およびそれらのメンテナンス、環境計量証明業を手掛けています。水処理分野では、水銀フリーUV-LED水殺菌装置や家庭用・業務用軟水器を提供し、食品分野では学校給食向け真空冷却機などを展開。医療分野では低温滅菌技術「ETstera」を用いた滅菌器や産業用洗浄器を提供し、感染症対策から再生医療分野まで幅広く貢献しています。また、海洋環境保護のためバラスト水管理システムも提供しています。 同社の強みは、ボイラや水処理機器、食品機器、メディカル機器、環境機器など幅広い商品ラインアップと、それらを支える高い技術力、そして日本全国約1,200名のフィールドエンジニアによる充実したメンテナンス体制にあります。特に、ミウラオンラインメンテナンスシステムによる24時間監視と「ビフォアメンテナンス」は、お客様の設備トラブルを未然に防ぎます。さらに、工場全体のエネルギーシステムを効率化する「熱電ソリューション」や、ユーティリティ設備から生産設備、エネルギー管理までを総合的に見直す「トータルソリューション」を提供し、お客様の省エネと環境負荷低減を支援しています。 近年では、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みとして、固体酸化物形燃料電池システム、水素焚きボイラ、水素製造装置といった水素事業の拡大にも注力しています。また、自社機器に留まらず、他社機器やお客様設備全体を対象とした「まるごとメンテナンスサービス」を提供し、IoTを活用した「見守りサービス」契約により、生産性向上とリスク低減を実現しています。グローバル展開も加速しており、世界50以上の国と地域で事業を展開し、ドイツのCERTUSS社やアメリカのCleaver-Brooks社をグループに迎え、熱のプロバイダーとして変革を続けています。グループ会社であるアイナックス稲本株式会社では業務用洗濯機械設備を、ミラボット株式会社では自動搬送ロボットの開発・製造・販売・保守を行っており、事業領域を広げています。

売上 1,355億円(2026/03)

ヤンマーアグリ株式会社は、ヤンマーグループの一員として、農業関連機械の開発、製造、販売、およびサービスを一貫して手掛ける企業です。同社は、現代農業の効率化と持続可能性に貢献するため、高性能なトラクター、コンバイン、田植機といった主要な農業機械を提供しています。これらの製品は、日本の農業現場における多様なニーズに応えるべく、最新の技術と長年の経験に基づいて設計されています。開発から製造、そして販売後のアフターサービスまでを一貫して行うことで、顧客である農家の方々が安心して製品を使用できるよう、包括的なサポート体制を構築しています。特に、精密農業やスマート農業の進展に対応した製品開発にも注力しており、データ活用による生産性向上や省力化を実現するソリューションを提供しています。同社の事業は、食料生産の基盤を支える重要な役割を担っており、国内外の農業従事者に対して、信頼性の高い機械とサービスを提供し続けることで、持続可能な農業の発展に貢献しています。また、環境負荷低減にも配慮した製品開発を進め、次世代の農業を支える技術革新にも積極的に取り組んでいます。

売上 1,324億円(2026/03)

川崎車両株式会社は、日本における鉄道車両製造のトップメーカーとして、その高い技術力と豊富な実績を誇ります。同社は、日本の高速鉄道網を支える新幹線をはじめ、通勤・近郊電車、客車、貨車、機関車、ディーゼル機関車、さらには都市交通を担う新交通システムなど、多岐にわたる鉄道車両の開発、設計、製造、供給をグローバルに展開しています。マザーファクトリーである神戸本社（神戸市）を中核とし、米国にも2つの本格的な工場を保有することで、国内外の多様な顧客ニーズに迅速かつ高品質に応える生産体制を確立しています。同社の製品は、その安全性、信頼性、快適性において世界中で高い評価を得ており、各国の鉄道事業者や交通機関に対して、車両のライフサイクル全体にわたる一貫したソリューションを提供しています。海外営業部、東部営業部、西部営業部、機器・工事営業部といった専門部署を通じて、地域ごとの特性や要求に応じたきめ細やかな営業活動を展開し、持続可能な社会の実現に貢献する鉄道輸送システムの発展に寄与し続けています。

売上 1,284億円(2026/03)

株式会社名村造船所は、同社の中核である船舶海洋事業を主軸に、船舶修繕、橋梁・鉄構造物事業を手掛ける造船・重工業メーカーである。国内外の海運会社や船主を対象に、タンカー、バルクキャリアー、コンテナ船、自動車運搬船などを製造する。伊万事業所では3万トンから30万トン級までの建造に対応し、パナマックス・バルク、ケープサイズ・バルク、アフラマックス・タンカー、WOZMAX、VLCCを主要船種とする。2009年に302,303DWTのVLCC、2010年に250,877DWTのWOZMAX、2023年には大型LPG・アンモニア運搬船の第1船を竣工した実績を持つ。 船舶分野では、船型・船体・機関の計画、構造解析、シミュレーション、鋼板加工、ブロック組立、溶接、艤装までの造船技術を基盤とし、建造後の修繕需要にも対応する。鉄構事業では、造船で培った鋼構造物の設計・製造技術を応用し、道路橋、歩道橋、沿岸施設などの設計、製造、架設および現地施工管理を担う。造船所の大型設備と技術者の設計・生産能力を活用し、船舶や橋梁を受注ごとに設計・製造して納入し、修繕・保守需要を取り込む事業構成である。函館どつく、佐世保重工業、タイのUNITHAI SHIPYARD & ENGINEERINGなどの関係会社と連携し、新造船、艦艇・商船修繕、産業機械、海上運送、船舶管理までを補完できる点に特徴がある。

売上 1,259億円(2025/12)

株式会社ノーリツは、家庭用から業務用まで幅広い給湯・暖房機器、厨房機器、浴室関連製品の開発、製造、販売、および保守サービスを手掛ける総合住宅設備機器メーカーです。同社は、高効率ガスふろ給湯器「GT-C2462シリーズ」や、自然冷媒ハイブリッド給湯機「HPHB R290」、業務用CO2ヒートポンプ給湯機など、省エネ性能と環境負荷低減を追求した製品を提供しています。特に、水素100％燃焼が可能な家庭用給湯器の開発を進めるなど、カーボンニュートラル社会の実現に向けた技術革新に注力しています。厨房分野では、ガスビルトインコンロ「PROGRE」「Orche」「Nest」「＋do」シリーズ、レンジフード「Curara」「easia」シリーズなどを展開し、調理の楽しさや家事の効率化、清掃性の向上に貢献しています。浴室関連では、ラク家事浴室暖房乾燥機「シャーン」や、業界初となるオゾン水除菌ユニットを搭載した高効率ガスふろ給湯器など、快適で安心な入浴環境を提供する製品を開発。「STOP!ヒートショック」プロジェクトへの参画や、入浴と睡眠の質に関する共同研究を通じて、顧客のウェルビーイング向上にも貢献しています。また、業務用市場では、24時間監視が可能な遠隔監視システムや、ろ過昇温ポンプユニット、小型業務用エコキュート/業務用ハイブリッド給湯システムなどを提供し、施設管理のDX推進や省エネ・省コストニーズに対応。廃給湯器の資源循環モデルを推進し、障がい者の就労機会創出にも貢献するなど、サステナビリティ経営を重視しています。AIを活用した故障診断支援アプリの実証実験や、ビジネスユーザー向けプラットフォーム「ノーリツお湯net」の提供を通じて、顧客サービスの向上と業務効率化も図っています。

売上 1,253億円(2026/03)

メタウォーター株式会社は、2008年4月に日本ガイシと富士電機の水環境部門が合併して誕生した、水処理分野で国内初の機電一体型総合エンジニアリング企業です。同社は、日本ガイシ由来の機械技術と富士電機由来の電気技術を融合させ、国内外の水道、下水道、資源環境の各分野で事業を展開しています。主な事業内容は、浄水場、下水処理場、ごみ処理施設向けの機械設備や電気設備の設計・建設、各種機器類の設計・製造・販売、補修工事、維持管理（保守・点検）、運転管理といった多岐にわたるサービスの提供です。 同社は、浄水処理ソリューションとして、浄水場のろ過設備や汚泥処理機械設備、受変電設備等の設計・製造・施工・維持管理を手掛け、下水処理・汚泥処理ソリューションでは、下水処理・汚泥処理機械設備、受変電設備、監視制御設備、計装設備等の設計・製造・施工・維持管理を提供しています。また、上下水道分野における機械・電気設備の導入から維持管理、修繕、更新までを網羅するサービスソリューションを展開し、公民連携方式によるPFI事業やDBO事業も数多く手掛けることで、事業の民営化や広域化に対応しています。 国内では施設の老朽化、財政難、技術者不足、自然災害への対応が喫緊の課題となる中、同社は「ウォーターPPP」への対応力強化を通じて、持続可能な水・環境インフラの実現に貢献しています。海外においても、気候変動、地球温暖化、海洋汚染、水資源・希少資源の不足といったグローバルな環境問題に対し、最適な技術とサービスを提供しています。さらに、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進し、エンジニアリングの効率化、運転管理の省力化、設備の予知保全によるライフサイクルコスト削減、水質管理の高精度化、情報セキュリティ対策強化を図り、持続可能で安全かつ効率的な水・環境インフラの未来を創造しています。オープンイノベーションや独自のエンジニアリングプラットフォームを活用し、社会課題解決に挑戦するリーディングカンパニーとしての役割を担っています。

売上 1,244億円(2025/12)

常石造船株式会社は、1917年の創業以来100年以上にわたり、船舶の建造と修繕を主要事業として世界的な海上物流を支えてきた総合造船企業です。同社は、広島県福山市の常石本社工場に加え、フィリピンのツネイシ・ヘビー・インダストリーズ・セブと中国の常石集団（舟山）造船有限公司という3つの主要拠点でグローバルな建造体制を確立しており、国内外で同一の「常石品質」の船舶を提供しています。 製品展開においては、ばら積み貨物船を主軸とし、コンテナ運搬船やタンカーなど多様な船種をラインアップしています。特に、載貨重量8万2,000トン級のばら積み貨物船「カムサマックス」は、その汎用性と燃費性能が評価され、400隻以上の竣工実績を誇り、同カテゴリーで世界トップシェアを占めるベストセラー船型です。また、カムサマックスを大型化した「WIDE KAMSARMAX」や、風圧抵抗を低減する独自技術「AEROLINE」を採用した「TESS66 AEROLINE」「TESS64 AEROLINE」など、EEDIフェーズ3をクリアする最新鋭のエコシップ開発に注力し、地球環境保全に貢献しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた船づくりに対する飽くなきチャレンジ精神と、1990年代からの積極的な海外進出によるグローバルな建造体制、そしてコスト競争力と為替変動への耐性です。顧客に対しては、新造船の提案・建造だけでなく、修繕事業においても、定期検査、一般修繕工事、大型改造工事、バラスト水処理装置レトロフィット工事など、幅広いサービスを提供しています。就航後の保証対応や技術的問い合わせにも、国内外の拠点が連携して迅速かつグローバルに対応するアフターサービス体制を構築しており、顧客の期待を超える船舶とサービスで世界をリードすることを目指しています。最近では、メタノール二元燃料KAMSARMAXの竣工など、次世代燃料船の開発にも積極的に取り組んでいます。

売上 1,239億円(2026/03)

ＣＫＤ株式会社は、空気圧機器、制御機器、自動機械装置を主軸とする総合メーカーです。同社は、製造業の幅広い分野に対し、生産性向上、品質安定化、省人化、そして環境負荷低減に貢献する多様な製品とソリューションを提供しています。機器商品としては、パイロット式3・5ポート弁、プラグインブロックマニホールド、シロキサン・オゾンリムーバ、エアノズル、エアオペレイト式バルブ、電動アクチュエータ、多軸コントローラ、画像処理AIツール「Facilea AI」やビジュアルプログラミングツール「Facilea Pro」などを展開。特に電動アクチュエータは二次電池対応や食品製造工程向けなど、特定のニーズに応じた製品を拡充しています。自動機械装置分野では、医薬品包装機（PTPシート包装機FBPシリーズは国内トップランナーとして高いシェアを誇り、6,000～8,000錠/分の高速包装能力を持つ）、錠剤異物検査装置、食品・日用品ブリスター包装機（CFFシリーズ）、電子基板の品質を支える三次元はんだ印刷検査機（VPシリーズは業界トップ性能）、透明体検査装置（IS-UVCL01は業界初開発）、そして車載電池の電動化を支えるリチウムイオン電池巻回機（PEWシリーズ）などを提供しています。これらの製品は、医薬品、食品、日用品、電子部品、自動車（特に二次電池関連）といった多岐にわたる産業の顧客に利用されています。同社は、長年の経験と高い技術力に基づき、数々の製品で「グッドデザイン賞」「省エネ大賞」「愛知環境賞」などを受賞しており、国内外に生産・販売拠点を持ちグローバルに事業を展開する強みを持っています。

売上 1,179億円(2026/03)

株式会社椿本チエインは、1917年の創業以来、「動かす」技術を核に、社会の様々な分野を支える製品とソリューションを提供しているグローバル企業です。同社の事業は主に「チェーン事業」「モーションコントロール事業」「モビリティ事業」「マテハン事業」の4つの柱と、新たな価値創造を目指す「新規ビジネス」で構成されています。 チェーン事業では、約2万種に及ぶ動力伝動用および搬送用チェーンを国内外のあらゆる産業に提供し、産業用スチールチェーンと自動車エンジン用タイミングチェーンで世界トップシェアを誇ります。世界最小の1.905mmチェーンから、製鉄工場で鉄鉱石を搬送するピッチ1.2mの世界最大チェーン、新幹線のぞみ号40両分に相当する引張り強さを持つドローベンチチェーン、さらには世界初のジッパー式チェーン「ジップチェーン」など、多岐にわたる製品を展開しています。モーションコントロール事業では、減速機、直動機器、クラッチといった「Motion & Control」関連の機械部品と、その複合技術による最適なパワートランスミッション機器を提供。モビリティ事業では、自動車エンジンの高性能化・エコ化に貢献するタイミングチェーンシステムを世界の自動車メーカーに供給し、電気自動車などの次世代エコカー対応商品も開発しています。マテハン事業では、搬送・仕分け・保管システムを通じて顧客の生産性向上を支援し、青果仕分けシステム「リニソートS-C」や、マイナス150℃の超低温で細胞・血液・DNAを自動保管・管理する「ラボストッカ150L」といった先進的なソリューションを提供しています。 さらに同社は、V2X対応充放電システム「eLINK」、植物工場や自動移植機を含む「アグリビジネス」、製造業DXソリューション「OPERIS™」や「FabriKonect®」など、既存事業の枠を超えた新規ビジネスにも積極的に挑戦しています。これらの事業活動は、100年以上にわたり培ってきた「モノづくり力」と、顧客ニーズに応える「ソリューション提案力」、そして「グローバル対応力」という4つの強みに支えられています。同社は「Linked Automation」テクノロジーを確立し、「人にやさしい社会の実現」「安心・安全な生活基盤の構築」「地球にやさしい社会の創造」といった社会課題の解決に貢献することを目指し、持続可能な社会の実現に向けて事業を拡大しています。

売上 1,175億円(2025/12)

マブチモーター株式会社は、創業以来、小型直流モーターの専業メーカーとして、「国際社会への貢献とその継続的拡大」を経営理念に掲げ、小型・軽量・高効率なモーターの製造販売をグローバルに展開しています。同社は、自動車電装機器、家電機器、電動工具、住宅用設備、精密機器、事務機器など、人々の暮らしの利便性、快適性、安全性の向上に貢献する幅広い分野に製品を提供しています。 同社の強みは、お客様が求める真の価値を徹底的に追求し、高品質なモーターをリーズナブルな価格で提供する「標準化戦略」にあります。これは、徹底した部品の共通化と製品の標準化をベースに、開発から生産、販売までを最適化することで実現されています。研究開発においては、高性能化、静音化、小型化、長寿命化といった市場ニーズを先取りし、基礎研究から製品開発、生産技術、モーター応用技術まで広範な技術力を結集。部品の材質や加工精度の改良、継続的な生産プロセス改善にも取り組んでいます。 また、同社は1964年の香港進出を皮切りに、台湾、中国、ベトナム、メキシコ、ポーランドなどアジア各地に生産拠点を展開し、現在では海外ほぼ100%の生産体制を確立した独自の国際分業体制を構築しています。これにより、世界のあらゆる市場ニーズに応える高品質・低価格な製品の安定供給を実現し、進出国における雇用創出や技術移転にも貢献しています。品質保証活動では、製品のライフサイクルを通じて厳格なテストを繰り返し、ISO9001やIATF16949などの国際規格認証を取得し、安定した品質を追求しています。 近年では、Mobility（EV、AGV・AMR、パーソナルモビリティ）、Machinery（ロボット、産業設備）、Medical（医療機器）の3つのM領域を新たな注力分野と定め、技術シナジーの創造と事業拡大を目指しています。特に医療機器分野では、スイスの医療機器用モーターメーカーであるエレクトロマグエスエーをグループ会社化するなど、積極的な事業展開を進めています。同社のモーターは高いエネルギー変換効率と重量当たりの出力を持ち、あらゆる機器の軽量化や省エネルギー化に貢献することで、地球規模の課題であるCO2排出量削減にも寄与しています。グループ全体で累計400億個を超えるモーターを生産・販売してきた実績は、その技術力と市場での信頼性を物語っています。

売上 1,141億円(2025/12)

日機装株式会社は、1953年の創業以来、「Original Technologies（独創的な技術）」を追求し、産業用特殊ポンプ・システム、航空機部品、医療機器の3つの主要事業を展開しています。インダストリアル事業では、石油・ガス、化学、発電、船舶などの基幹産業向けに、キャンドモータポンプ、往復動ポンプ、極低温用ポンプ・システム、熱交換器、プロセスプラント、定量注入・ミキシング装置、付臭装置、グレイロック継手といった多岐にわたる製品を提供しています。特に、高圧・高温・極低温といった過酷な条件下でも安定稼働する特殊ポンプは、エネルギーサプライチェーンの安定供給を支え、国内外の火力・原子力・地熱発電所向け水質調整システムでは長年の実績を誇ります。また、セラミック基板製造システム（3Dシンター、3Dプレス、冷間等方圧プレス）や除湿機も手掛け、電子部品や自動車産業の発展に貢献しています。 航空宇宙事業では、炭素繊維強化プラスチック製の航空機部品、特にジェットエンジン用カスケードや主翼周辺部品の設計、製造、供給を行っています。同社は世界で初めてCFRP製カスケードの開発に成功し、米国連邦航空局の認証を取得。ボーイング社やエアバス社をはじめとする世界の主要航空機メーカーから高い評価を受け、累計出荷数は80万個を突破するなど、航空機の安全運航を支える重要な役割を担っています。 メディカル事業は、人工腎臓のパイオニアとして、血液透析装置、ダイアライザー、CRRT（急性血液浄化療法）装置、アフェレシス装置、人工膵臓、外科手術用エネルギーデバイス（マイクロ波メス）などの医療機器を提供しています。国内外の透析患者の生命に寄り添い、医療従事者を支援する製品開発とサービスを展開。さらに、創薬研究用ヒト腎細胞「3D-RPTEC®」といったヘルスケア製品も手掛け、再生医療や創薬分野にも貢献しています。同社は、流体技術、複合材技術、精密機器技術を核に、世界中の多様な社会課題解決に貢献するグローバル企業として、常に変化と挑戦を続けています。

売上 1,113億円(2025/12)

ＤＭＧ森精機株式会社は、最先端の工作機械、自動化システム、周辺機器、デジタルソリューションを組み合わせたトータルソリューションを提供するグローバル企業です。同社の主要事業は、5軸・複合加工機、ターニングセンタ、マシニングセンタといった高精度・高効率な切削加工を実現する工作機械の製造・販売です。これらの機械は、航空機、医療機器、自動車、金型、精密機器など、複雑な形状のワーク加工を必要とする幅広い産業の顧客に利用されています。特に5軸加工機や複合加工機は、一度の段取りで多くの部分を加工できるため、段取り替えの削減、加工時間の短縮、加工精度と品質の向上、工程集約、省スペース化に貢献します。 また、同社は生産現場の課題を解決する自動化システムも提供しており、ロボットシステムやパレットプールシステムを通じて、ワークハンドリング、データハンドリング、プログラミングの自動化を実現します。これにより、顧客は人手不足の解消、夜間や週末の無人運転による生産性向上、労働環境の改善、そして安定した品質での生産が可能となります。さらに、DMG MORIが品質・性能・保守性を認定した周辺機器「DMQP」は、機械本体と合わせて一括手配、2年保証、365日メンテナンスサービスといった手厚いサポート体制で、顧客の生産活動を強力に支えます。 デジタルソリューションにおいては、最先端オペレーティングシステム「CELOS」を中心に、工作機械、周辺機器、工場、オフィスを連携させ、情報の見える化、分析を可能にするデジタルファクトリーを推進しています。生産計画から準備、生産、モニタリング、メンテナンスに至るまで、顧客一人ひとりの課題に合わせた最適なソリューションを提供し、生産性と収益の大幅な向上に貢献しています。同社は、これらの製品とサービスを通じて、製造業の革新と持続可能な社会の実現を目指す「マシニング・トランスフォーメーション（MX）」を加速させています。世界各地にソリューションセンタを展開し、グローバルなサポート体制を構築していることも強みです。

売上 1,068億円(2026/03)

オルガノ株式会社は、1946年の創業以来70年以上にわたり、水処理技術のリーディングカンパニーとして、産業と社会基盤の発展に貢献する総合水処理エンジニアリング企業です。同社は、超純水、純水、水道水、産業排水、下水といった幅広い水処理技術を駆使し、多種多様な顧客ニーズに応えています。事業は主に「プラント事業」「ソリューション事業」「機能商品事業」の三つの柱で構成されており、プラント事業では機能性と信頼性の高い合理的な水処理システムを提供し、ソリューション事業では水処理設備の最適な運用を実現するサービスを提供、機能商品事業では多様なレディ・メイド製品群で幅広いニーズに短納期で対応しています。 同社の強みは、製品開発から設計、施工、販売、そして納入後のメンテナンスまでを一貫して自社で対応できる体制と、70年余で培われた世界トップレベルの技術力にあります。特に、半導体産業や医薬品分野で求められる極めて純度の高い超純水製造技術、各種産業用水の供給、生活排水や工場排水の浄化技術は高く評価されています。また、水中に含まれる不純物を効率よく除去する分離精製技術を核とし、排水の再利用による水不足問題への貢献や、希少金属の回収による資源問題への寄与も行っています。国内唯一のイオン交換樹脂精製専用工場であるつくば工場は世界最大級の規模を誇り、独自開発の精製手法で高品質なイオン交換樹脂を製造し、顧客の多様な超純水製造システム要件に応えています。開発センターでは、基盤技術の深耕、高精度な分離・精製技術、高度な分析技術、さらには空気や土壌、廃棄物まで見据えた包括的なエンジニアリングの研究開発を推進し、持続可能な社会の実現に貢献しています。アジアを核にグローバルな事業展開も積極的に進め、世界各地の水問題解決に貢献しています。

売上 1,066億円(2026/03)

株式会社牧野フライス製作所は、工作機械の製造・販売・輸出を主軸とするグローバル企業であり、マシニングセンタ、NC放電加工機、NCフライス盤、フライス盤、レーザ加工機、CAD/CAMシステム、FMSなどを幅広く手掛けています。同社は「Promise of Performance」をコーポレートタグラインに掲げ、お客様のビジネスパートナーとして、最高の製品とサポートを提供することを使命としています。加工機本体だけでなく、制御技術、ソフトウェア、エンジニアリング、アフターサービス全てにおいて「クオリティファースト」を追求し、お客様の生産現場における生産性・品質向上に貢献しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、横形・立形マシニングセンタ、5軸制御マシニングセンタ、グラファイト加工機、細穴・NC・ワイヤ放電加工機、レーザ加工機、研削盤、フライス盤などを提供。これらを支えるソフトウェアとして、3次元CAMシステム「FFCAM」、NC放電加工機用CAMシステム「EDCAM」、ワイヤ放電加工機用CAMシステム「WIZ」のほか、機械の見える化・分析ソフト「MAS-3i」、生産性と生産効率を最大化するFAソフト「MAS-NX」など、デジタルソリューションも充実させています。 また、オートメーション分野では、パレット交換・搬送システム、製造支援モバイルロボット「iAssist」、ツール測定器などを提供し、サイクルタイム短縮、生産量増加、品質均一化、コスト削減に繋がる提案を行っています。エンジニアリングサービスでは、お客様の生産システムにおけるサイクルタイム短縮、ROI向上、生産性向上を達成するため、同社の知識・技術・ノウハウを活かした加工機、加工技術、治具設計、生産工程、ツーリングなどをトータルで検討し、最適なターンキーソリューションを提案しています。特に量産部品加工向け生産ラインの立ち上げに強みを持っています。 アフターサービスも重視しており、IoT Centerを窓口に24時間体制でトラブル対応を行うほか、機械の据付・試運転、操作方法の説明、工場設備の移設・レイアウト変更に伴う再据付や動作確認など、お客様の大切な機械が常に最適な状態で稼働するよう、技術・知識を持ったプロフェッショナルが全力でサポートしています。さらに、製品をより有効活用するためのテクニカルスクールも開催し、初心者から経験者まで幅広い技術習得を支援しています。 同社の製品は、航空宇宙、自動車、金型、ジョブショップ、医療、微細加工、半導体といった多様な産業の製造現場で活用されており、高精度加工と俊敏な動作を実現する5軸制御横形マシニングセンタ「a500iR」や、経済産業大臣賞を受賞した「a900Z」など、革新的な製品を継続的に開発しています。環境への配慮も経営の重要課題と捉え、省エネルギー技術「eSTABILIZER」や「GI制御」、エコモード「Ecoスイッチ」を搭載した製品を提供し、SBTi認定を取得するなど、持続可能な社会の実現にも貢献しています。厚木事業所、富士勝山事業所はISO14001およびISO9001の認証を取得しており、品質と環境マネジメントの両面で高い基準を維持しています。

売上 1,042億円(2025/03)

信越エンジニアリング株式会社は、信越化学グループの一員として、プラント機器と公害防止設備のエンジニアリング、メカトロニクス関連システムの製造・販売を主軸とする企業である。同社は、化学・素材分野などの生産設備を必要とする事業者に対し、機器と設備技術を組み合わせた事業を行う。プラント機器では、生産現場を構成する機械・装置を取り扱い、設備導入に関する技術業務と機器供給を担う。 公害防止設備の領域では、工場の操業に伴う環境負荷への対応を目的とした設備エンジニアリングを手掛ける。メカトロニクス分野では、機械技術と電子制御技術を組み合わせた関連システムを製造し、販売まで行う点に事業上の特徴がある。プラント機器、公害防止設備、メカトロニクス関連システムという三つの領域を事業の柱とし、設備エンジニアリングによる技術対応と、自社が扱うシステム・機器の製造販売を組み合わせて収益を得る事業構成を持つ。信越化学グループが素材製造で培った生産現場との接点を背景に、製造業の設備需要と環境対策需要の双方に対応できることを強みとする。

売上 1,039億円(2025/12)

日本キヤリア株式会社は、エア・コンディショナーの発明者であるウィリス・キャリアの名を冠する世界トップクラスの空調メーカー、Carrierグループの一員として、日本市場における気候変動やエネルギーに関する課題に対し「人と地球のために大切なソリューションを提供する」ことをビジョンに掲げています。同社は、空調・加熱・冷蔵・冷凍・換気・給湯用の装置、器具、圧縮機、制御システム、その部品及び付属品の立案、設計、販売、製造、製造委託、修理、そして取付工事の設計・施工までを一貫して手掛ける総合的な事業を展開しています。 主要な製品・サービスとしては、店舗・オフィス用エアコン、ビル・工場用空調システム、産業用空調・熱源システム（チリングユニット、パッケージエアハン、ファンコイルユニットなど）、換気扇、低温機器、コンプレッサ単体販売を法人顧客向けに提供。一般顧客向けには住宅用エアコン、家庭用ヒートポンプ給湯機、換気扇などを提供しています。特に、ビル用マルチ空調システムやコールドチェーン機器（冷凍機、クーリングユニット）も主要品目としています。 同社の強みは、1902年の空調発明以来培われたイノベーションの伝統と、Carrierグループ全体の高い技術力との融合にあります。1980年代初頭には世界初のインバーターエアコンを開発・商業化し、業界を牽引してきました。省エネ技術やヒートポンプ応用技術を軸に、ゼロカーボン社会の実現に貢献する熱応用ソリューションを提供。大規模施設、産業用途、データセンター、店舗、宿泊施設など、多岐にわたる顧客のニーズに応えるソリューションを展開しており、例えばエスコンフィールドの天然芝を支えるモジュールチラーUSXシリーズや、製造現場の快適性・生産性向上に貢献するスポット空調FLEXAIRなどが実績として挙げられます。また、新・遠隔監視システム「ABOUND」の導入により、設備の快適性、長寿命化、省エネ性向上をサポートする保守メンテナンスやフロン類取扱管理システムも提供し、顧客のライフサイクル全体を支援しています。ISO9001:2015認証を取得し、設計・開発から製造、サービス支援まで、一貫した高品質な製品とサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献する「ヒートポンプソリューションカンパニー」としての地位を確立しています。

売上 1,038億円(2025/12)

株式会社前川製作所は、産業用冷凍機、ヒートポンプ、各種ガスコンプレッサーの開発・製造・販売、食品加工機械等の開発・製造・販売、これらに付帯する装置・システムの開発・製造・販売、および食品・物流等各種プラントの設計・施工・メンテナンス・改良工事を主要事業とする産業機械メーカーです。同社は「人類に奉仕する」という創業精神のもと、熱の総合エンジニアリング、食品工場エンジニアリング、食品ロボット開発を核に、市場や社会に貢献しています。 100年近い歴史の中で培われた独自の技術力と挑戦的な姿勢が強みであり、製氷・冷蔵事業から始まり、コンプレッサー製造開発を経て、化学工業や超電導といった新たな分野へと事業領域を拡大してきました。特に、CO₂排出量削減に貢献するヒートポンプ、自然冷媒対応のフリーザー、食鳥・食肉処理の自動化機器など、ユニークな製品群を多数生み出しています。 同社のソリューションは多岐にわたり、食品業界では原料の鮮度保持から加工、保管、流通までをカバーし、脱炭素技術と自動化技術を駆使して品質・衛生管理、安定生産を支援します。医薬・化粧品分野では適切な温度・湿度管理を、医療・福祉分野では高効率な給湯設備や機能的なフリーザーを提供。オイル・ガス・ケミカル分野では冷却・圧縮技術が石油プラントやガス製造設備で活用され、社会インフラでは融雪ヒートポンプや送電ケーブル冷却技術でエネルギー問題に貢献しています。 また、低温物流・冷蔵倉庫、水産・水産加工、船舶、工業製品製造、スポーツ・レジャー・スパ、研究機関といった幅広い顧客層に対し、圧縮技術、冷却技術、ロボット技術、熱・エネルギー技術などを組み合わせた最適な製品・システムを提供。特に、豚もも部位自動除骨ロボット「HAMDAS」やチキン骨付きもも肉自動脱骨・除骨ロボット「TORIDAS」、空気冷凍システム「PascalAir」などの先進的な自動化・脱炭素技術は、国内外で高い評価を受けています。グローバルに54の国内拠点と44カ国105の海外拠点を展開し、メーカーとしての機器提供からエンジニアリング、サポートまで一貫したサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。

売上 1,035億円(2026/03)

イーグル工業株式会社は、メカニカルシールを核としたシーリングテクノロジーの総合メーカーです。同社は、ポンプやコンプレッサーなどの回転機械の軸部分に設置されるメカニカルシールを、自動車・建設機械、一般産業機械、半導体、舶用、航空宇宙の5つの主要セグメントにわたり世界中の多様な産業に提供しています。その製品は、流体の外部への漏れを防ぎ、環境汚染防止、機械の運転効率化による省エネ、そして機械の安全に大きく貢献しています。 同社の最大の強みは、トライボロジー、材料技術、流体力学を基盤とした独自のシール技術と研究開発活動です。特に「表面テクスチャリングメカニカルシール」は、しゅう動面に微細な凹凸を加工することで、トルク低減と高密封性の両立という従来の常識を覆し、世界初の技術として確立しました。これにより、90%以上の摩擦低減と漏れ量低減を実現し、EV向け軸冷却シールやe-Axle向けギアボックスシールなど、高速回転用途で実用化されています。また、起動停止時は液体潤滑、超高速時は空気潤滑に自動的に切り替わる「気液ハイブリッド潤滑」技術も開発し、幅広い回転数に対応しています。 各事業セグメントでは、自動車・二輪車・建設機械向けにウォーターポンプ用メカニカルシールやAT/CVT用ソレノイドバルブ、アキュムレータなどを提供し、環境保護と燃費改善に貢献。一般産業機械向けには、ドイツのブルグマン社との提携による「イーグルブルグマン」ブランドで、各種プラントや原子力発電所向けにAPI適合シールやドライガスシールなどを供給し、エネルギー産業や石油化学、鉄鋼、食品・薬品など幅広い分野を支えています。半導体業界では、磁性流体シール、ベローズ、ロータリージョイント、高機能Oリングを内製し、低発塵、低摩擦、耐熱、耐プラズマ性といった厳しい要求に応えています。舶用業界では、船尾管シール装置の研究開発からメンテナンスまで一貫して提供し、特にエアーシールによる無公害シールは海洋環境保全に貢献。航空宇宙業界では、国内唯一のロケット・航空機エンジンシールメーカーとして、H3ロケットのターボポンプ用シールや航空エンジン用メカニカルシールなど、極限環境下での高い信頼性が求められる製品を提供し、日本の宇宙開発の歴史を支えてきました。 同社は、カーボン、SiC、特殊鋳鉄、磁性流体といった多様なシール材料の開発・選択、流体潤滑解析、機械学習、分子動力学シミュレーションなどの数値解析技術、DM-TiN、DLC、ダイヤモンドなどのコーティング技術、そしてFE-SEM、レーザー干渉計、微小トルク計測、極低温試験などの高度な計測・分析・試験技術を駆使し、製品の性能向上と品質確保に努めています。これらの技術力とグローバルなサービスネットワークを背景に、同社は「環境・省エネ」をキーワードとした環境貢献型製品の開発を加速し、シーリングテクノロジーを通じてより良い世界の実現を目指しています。

売上 991億円(2026/03)

日本車輌製造株式会社は、1896年の創業以来120年以上の長きにわたり、日本の社会インフラを支える重厚長大な製品の企画開発、製造、販売を手掛ける「インフラストラクチャー創造企業」です。同社の主要事業は多岐にわたり、鉄道車両本部では新幹線車両、特急形車両、通勤形車両、地下鉄車両、海外向車両、試験検測車両、新交通システム車両など、各種鉄道車両の設計・製造において国内トップクラスの実績を誇り、特に「N700S新幹線車両」では製造両数No.1を達成しています。輸機・インフラ本部では、民生用バルクローリ、タンクセミトレーラ、大型陸上車両、無人搬送装置AGVといった輸送機器、および道路橋や鉄道橋などの橋梁の設計・架設工法を提供し、物流と交通インフラを支えています。建設機械本部では、「三点式大型杭打機」で納入実績No.1を誇るほか、小型杭打機、全回転チュービング装置、アースドリル、クローラクレーンなど、基礎工事から土木・建築まで幅広い建設現場で活躍する機械を提供しています。エンジニアリング本部では、車両検修設備や搬送システム、カントリーエレベーター、ライスセンター、種子センター、大豆センターといった営農施設、さらにSSI破砕機、ニーディングパルパー、古紙パルプ洗浄機などの産業機械、防虫陽圧化設備を手掛け、多様な産業の効率化と環境負荷低減に貢献しています。同社は、これらの製品・サービスを通じて、鉄道事業者、建設業者、物流企業、農業関連企業、自治体、そして産業界全般を顧客とし、人々の暮らしと社会基盤の発展に不可欠な役割を担っています。また、次世代の高速交通機関である超電導リニアの開発にも携わるなど、常に最先端の技術開発にも注力し、持続可能な社会の実現を目指しています。

売上 946億円(2026/03)

株式会社タクマは、環境とエネルギー分野におけるプラントエンジニアリングとアフターサービスを主軸に事業を展開しています。同社のプラントエンジニアリング事業（EPC事業）では、一般廃棄物処理プラント、水処理プラント、エネルギープラントの設計、調達・製造、建設を一貫して手掛け、社会インフラの構築に貢献しています。一般廃棄物処理プラントでは、ストーカ式焼却炉、バイオガス回収プラント、ガス化溶融炉・灰溶融炉、リサイクルセンターなど幅広い製品ラインナップを持ち、1963年に日本で初めて全連続機械式ごみ焼却プラントを完成させて以来、国内で最も多く一般廃棄物処理施設を建設してきたリーディングカンパニーとして、国内トップクラスの納入実績を誇ります。水処理プラントでは、下水処理場の汚泥処理や高度処理、工場廃水処理に対応し、上向流移床型砂ろ過装置「ユニフロサンドフィルタ」や、補助燃料不要で消費電力が低い階段炉下水汚泥焼却発電システムなど、省エネルギーと温室効果ガス削減に貢献する確かな性能と効果の高い技術を提供しています。エネルギープラントでは、工場に必要な電力・熱を供給するプラントや発電事業用プラント、多様な廃棄物を処理する産業廃棄物処理プラントを提供。特にバイオマス発電プラントは多種多様なバイオマス燃料に対応し、国内FIT制度下での納入件数No.1の実績を持ちます。アフターサービス事業は、納入後のプラントの長期安定稼働を支えるストック型ビジネスであり、運転管理、メンテナンス、性能改善・改造工事、O&M契約、運営事業、そして電力小売事業まで多岐にわたります。プラント遠隔監視・運転支援拠点「Solution Lab」や部品供給拠点「Supply Lab」を通じて、ICT（IoT、ビッグデータ、AI）を活用した質の高いサービスと迅速な部品供給体制を構築しています。さらに、商業施設や工場、福祉施設などに蒸気や温水を供給する熱源装置（ボイラ）の製造・販売・アフターサービスを行う民生熱エネルギー事業や、建築設備（空調、給排水）のオーダーメイド設計・施工、クリーン機器や洗浄装置など半導体産業用設備の供給・サービスを行う設備・システム事業も展開し、幅広い顧客ニーズに応えています。同社は1912年の創業以来培ってきた技術力と豊富なノウハウを強みとし、環境保全とエネルギーの有効活用を通じて持続可能な社会の実現を目指しています。

売上 941億円(2025/06)

澁谷工業株式会社は、同社および子会社18社で構成するグループとして、パッケージングプラント、メカトロシステム、農業用設備の3事業を主軸とする産業機械メーカーである。ボトリング・包装・物流搬送システムを中心に、飲料、酒類、食品、日用品、化学品、医薬品の製造事業者へ、PETボトル飲料や注射剤向けの無菌充填設備、検査設備、固液混合設備、洗浄・環境設備を製作・販売する。装置単体に加え、既設設備や他社製機械を含む工場レイアウトの設計、制御、据付、立ち上げ、生産管理、保守までを受注し、製造ラインやプラント全体を構築する事業形態に特徴がある。 医薬・医療分野では、アイソレータ、製薬設備、自動細胞培養システムなどの再生医療設備、人工透析装置をはじめとする医療・医用機器を扱う。メカトロシステム事業では、ハンダボールマウンタ、ダイボンダ、ワイヤボンダ、テストハンドラなど半導体後工程設備に加え、レーザ加工機、ウォータジェット切断加工機、水素ガス切断加工システム、レーザ溶接機、油圧プレスを展開する。農業・食品加工分野では、柑橘類、果樹、根菜類の選果・選別設備、センサ設備、過熱水蒸気式焼成機などを手掛ける。滅菌から充填、キャッピングまでを一つの無菌環境として設計し、長時間連続稼働と省人化を支える技術が中核であり、2000年から2024年までにボトリング設備約9,000台、製薬設備約1,400台、半導体設備約14,900台などを納入した。システムの導入地域は世界106カ国に及び、販売後の保守と既設設備の更新需要を継続受注へ結び付けている。

売上 934億円(2026/03)

芝浦機械株式会社は、同社が培ってきた機械設計・加工・制御技術を基盤に、射出成形機、ダイカストマシン、押出成形機を中心とする成形機を製造・販売する産業機械メーカーである。工作機械、超精密加工機、微細転写装置、高精度光学ガラス素子成形装置、産業用ロボット、電子制御装置、鋳物も手掛け、自動車、樹脂・金属加工、光学部品、電子部品などの製造事業者を対象に、生産設備と制御機器を供給する。再生可能エネルギー、二次電池、自動車の軽量化・自動運転、リサイクル、環境対応素材に関わる製造工程にも対応する。 機械単体の販売に加え、複数の装置や制御機器を組み合わせるシステムエンジニアリング、受託加工、既存設備のレトロフィット、導入後の保守・アフターサービスまでを事業化している。IoT＋mやボード型PLC「TCmini」、サーボモータ、産業用ロボットを活用し、設備稼働の可視化、自動化、生産性向上を支援する点に特徴がある。国内の本社・支店・営業所と、日本、中国、インド、タイ、東南アジア、北米、南米、欧州の製造・販売拠点を組み合わせ、装置販売と継続的な改修・保守で収益を得るビジネスモデルを構築。1938年の創業以来蓄積した工作機械技術と、成形・超精密加工・電子制御を横断する製品群が競争力の中核である。

売上 919億円(2025/03)

フジテック株式会社は、エレベータ、エスカレータ、動く歩道といった都市空間移動システムの専業メーカーとして、研究・開発から販売、生産、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社は「“安全・安心”の追求」「品質重視」「人材の育成」を「不易」として掲げ、顧客や利用者の安全を最優先に、高品質・高性能な商品とサービスを提供しています。新規設置においては、新標準型マシンルームレスエレベータ「エレ・グランス」や標準型エスカレータ「GS-NX」、省スペース型エスカレータ「Slimfit」などを展開。特に、一度に多くの人を運ぶことができるダブルデッキエレベータは、麻布台ヒルズや渋谷サクラステージのような大規模再開発エリアで導入実績を誇ります。また、設計者向けにはBIM/CADデータの提供やデザインシミュレーターを提供し、設計段階から顧客をサポートしています。アフターマーケット事業にも注力しており、メンテナンスサービスでは、AIやIoTといった最新デジタル技術を応用したDXを推進。「エレモリ」はビル管理者向けにエレベータの稼働状況確認や各種設定変更、点検結果報告などをスマートフォンやパソコンで可能にするウェブサービスです。また、メーカーを問わずエレベータのリニューアルを可能にする「SMA-UP」を提供し、既存設備の長寿命化と機能向上に貢献しています。遠隔監視システムの導入も進め、シンガポールやインドなどグローバルで展開しています。同社の強みは、昇降機を知り尽くした専業メーカーとしての独自の技術力と、グローバルな一貫体制にあります。24の国と地域で事業を展開し、海外売上比率は6割以上、外国籍従業員の比率も7割に達する真のグローバル企業です。オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、大学キャンパス、大規模住宅プロジェクトなど、多岐にわたる顧客層に対し、世界最高水準の日本品質（美しさ・おもてなし）を駆使した高級仕様から、ボリュームゾーン向けの良品廉価な商品・サービスまで幅広く提供しています。品質ラボでの新商品・技術・サービスの検証を繰り返し、品質向上に努めることで、社会インフラを支える信頼のブランドとしての地位を確立しています。

売上 916億円(2026/03)

ヤンマーエネルギーシステム株式会社は、ヤンマーホールディングス株式会社が100%出資するエネルギーシステム事業を専門とする企業です。同社は、空調システム、発電システム、駆動システム、バイオガス発電システム、太陽光発電システム、遠隔監視システムといった多岐にわたる取扱品目の開発・製造から販売、施工、メンテナンス、さらには運用・支援までを一気通貫で手掛けています。特に、ガスヒートポンプエアコン事業は、エネルギー利用の平準化、省エネルギー、環境性といった市場ニーズを的確に捉え、売上高100億円を超える規模に成長しました。このGHP事業を基盤に、陸用システム事業やエネルギーシステム事業本部を統合し、お客様に空調・発電・熱エネルギーなど総合的なエネルギーソリューションを提案できる体制を構築。2003年3月の会社設立以降、ヤンマーグループのエネルギーシステム事業全般を担い、持続可能な社会の実現に貢献しています。同社の強みは、製品のライフサイクル全体にわたる包括的なサービス提供能力と、長年にわたる技術開発で培われた信頼性の高いエネルギーソリューションです。これにより、多様な顧客のエネルギー課題に対し、最適なシステムと運用支援を提供し、省エネと環境負荷低減を実現しています。

売上 910億円(2026/03)

株式会社ＩＨＩエアロスペースは、IHIグループの「航空・宇宙・防衛」事業領域の中核を担う企業です。同社は、宇宙機器、防衛機器、および航空機部品の設計、製造、販売を主要事業としています。具体的には、ロケットシステムや人工衛星関連機器の開発・製造、防衛システム向けの各種機器の提供、そして民間航空機向けのジェットエンジン部品の製造などを手掛けています。2003年にはIHIグループの宇宙開発事業を統合し、以来、日本の宇宙開発と防衛産業の発展に貢献してきました。同社の強みは、長年にわたるIHIグループの重工業分野で培われた高度なものづくり技術とエンジニアリング力にあります。これにより、極限環境下で高い信頼性が求められる宇宙・防衛分野の製品開発・製造において、確かな実績を築いています。また、2026年にはアリアングループとSSA地上光学観測所の運用等に関する協力契約を締結するなど、国際的なパートナーシップを通じて事業領域を拡大し、宇宙利用の未来を切り拓くための取り組みも積極的に推進しています。IHIグループ全体の成長戦略において、航空エンジン・ロケット分野は重要な位置を占めており、同社はそのけん引役として、次世代航空機や宇宙データ利活用事業といった新たな領域の創出にも挑戦しています。顧客は主に防衛省、JAXA、国内外の航空機メーカーや宇宙関連機関などが想定されます。

売上 895億円(2026/03)

株式会社ＩＨＩ原動機は、同社が蓄積してきた原動機技術を基盤に、ディーゼルエンジン、ガスエンジン、デュアルフューエルエンジン、ガスタービンを開発・設計・製造する。主要製品には、360度旋回して船舶の操船性を高めるZ形推進装置「Zペラ」、常用・非常用の発電装置、燃料噴射関連機器、ガイスリンガー継手・ダンパー、鋳造品がある。舶用分野では漁船、巡視船、タグボート、内航貨物船などの船主・造船所に主機関や推進システムを納入し、陸用分野では離島発電所、鉄道車両、病院、庁舎、工場、空港、データセンター向けに動力設備やバックアップ電源を供給する。 研究・要素技術開発から受注設計、機械加工、組立、試運転、現地引渡し、点検、修理、部品供給までを担い、製品販売と納入後のライフサイクルサービスを組み合わせたビジネスモデルを構築している。レシプロエンジンは累計4万5,000台、ガスタービンは1,400台、Zペラは約5,800台を出荷し、海外72カ国への納入実績を持つ。Zペラのシェアは国内約90％、海外約30％である。燃料噴射や過給機の設計、電子制御、遠隔監視、パワーマネジメントも扱い、2024年には商用利用を前提とする世界初のアンモニア燃料タグボートへアンモニア燃料エンジン「28ADF」を搭載した。既設機器の長期運用を支える保守網と、舶用・陸用の双方で培った大型原動機の設計・製造実績を強みとする。

売上 885億円(2025/12)

井関農機株式会社は、1926年の創立以来、「農家を過酷な労働から解放したい」という創業の精神を原点に、農業機械の総合専業メーカーとして日本の農業近代化に貢献してきました。同社は「食と農と大地」のソリューションカンパニーとして、稲作や野菜作に関する農業機械、景観整備用機械の開発・製造・販売・サービスを主要事業として展開しています。具体的には、トラクタ、耕うん機、乗用管理機、芝刈機などの整地用機械、田植機、野菜移植機などの栽培用機械、コンバイン、バインダ、ハーベスタなどの収穫用機械、籾すり機、精米機、計量選別機、野菜収穫調製機などの調製用機械を提供しています。これらに加え、作業機、補修用部品、農業用施設、コイン精米事業、炊飯事業、スマート農機、アイガモロボ、ディーゼルエンジンなど多岐にわたる製品・サービスを提供しています。 同社の製品は、日本やアジアの農業生産者、ホビー農家だけでなく、欧州や北米の景観整備業者や一般消費者にも広く愛用されています。近年では、デジタル技術や衛星データを活用した精密農業の導入を推進しており、営農支援アプリ「アグリノート」と連携した衛星リモートセンシングサービス（お試し版）を提供し、ほ場ごとの生育状況に応じた可変施肥を可能にすることで、肥料の効率的な使用と省力化、収量安定化に貢献しています。また、環境保全型農業の発展を支援するため、「J-クレジットかんたん収入シミュレーション」をリリースし、温室効果ガス削減の取り組みを通じた新たな収入源創出をサポートしています。夢ある農業総合研究所での研究開発を通じて、先端農業技術や環境保全型スマート農業の普及・促進にも力を入れています。グローバルな生産・販売拠点を持ち、世界各地の農業課題解決に貢献する「フロントランナー」として、持続可能な「食と農と大地」の未来を創造することを目指しています。

売上 882億円(2025/11)

日本オーチス・エレベータ株式会社は、エレベーター、エスカレーター、動く歩道の製造・販売・設置を主軸とし、導入後の保守点検、故障修理、設備改修まで手掛ける昇降機事業者である。同社は低層・中層・高層建築向けの製品をそろえ、住宅、商業施設、オフィス、病院、ホテル、多目的ビルのほか、空港、鉄道、地下鉄などの交通インフラに対応する。運行・行先管理機能を備えた設備や、デジタル接続機能を内蔵するGen3エレベーターも扱い、建物の用途や階数に応じた移動設備を供給する。 保守分野では、IoTを利用したリモートメンテナンス「Otis ONE」を展開し、接続された昇降機の状態把握と保守業務に活用する。OTISLINEでは製品・サービスの相談や故障連絡を24時間365日受け付け、既設設備には部品更新、機能追加、リニューアルなどの改修サービスを行う。さらに、エレベーター内へ映像を配信するeView、搬送ロボットとエレベーターを連動させるクラウド技術、設計支援ツールOtis Createを取り扱う。 新設設備の販売・設置による収入に加え、稼働後の保守契約、修理、改修を継続的に担う事業構成に特徴がある。納入実績には麻布台ヒルズ、大阪・関西万博フランスパビリオン、関西国際空港、東京都立墨東病院、黒部川第四発電所などがあり、大阪府営住宅では階段室型エレベーター計150台を受注した。新築から長期間稼働する既設設備までを対象とし、建物所有者、管理会社、公共機関、交通事業者に対して、昇降機の運用を支える製品と保守体制を組み合わせている。

売上 854億円(2026/03)

ヤンマー建機株式会社は、ヤンマーグループの一員として、小型建設機械および汎用製品の開発、生産、サービス、販売を一貫して手掛ける企業です。同社は、建設現場や様々な産業で不可欠な油圧ショベルやローダーといった小型建設機械の提供を通じて、社会インフラの整備や効率的な作業環境の構築に貢献しています。また、発電機や投光機などの汎用製品も幅広く取り扱い、多様な顧客ニーズに応えています。これらの製品は、高い技術力と品質管理のもとで開発・生産され、全国に展開する営業拠点を通じて、顧客への迅速なサービスと販売体制を確立しています。同社の強みは、ヤンマーグループが長年培ってきたエンジン技術を基盤とした製品の信頼性と耐久性にあり、これにより過酷な使用環境下でも安定した性能を発揮します。顧客は、建設業者、レンタル会社、地方自治体、農業従事者など多岐にわたり、それぞれの現場で求められる特定の要件に対応するソリューションを提供しています。アフターサービスにも注力し、製品のライフサイクル全体にわたるサポート体制を構築することで、顧客満足度の向上と長期的なパートナーシップの構築を目指しています。

売上 836億円(2026/03)

マックス株式会社は、「世界中の暮らしや仕事をもっと楽に、楽しくする」というコーポレートビジョンのもと、多岐にわたる事業を展開する総合メーカーです。同社は、文具・オフィス機器、建築・建設工具、住宅設備機器、農業・食品包装器具、そして介護機械器具の製造および販売を主要事業としています。文具・オフィス機器分野では、ホッチキス、パンチ、タイムレコーダ、ラベルプリンタ、表示作成機「ビーポップ」などを提供し、オフィス業務の効率化を支援しています。建築・建設工具分野では、充電式鉄筋結束機「ツインタイア」や釘打機、エアコンプレッサ、レーザ墨出器など、プロフェッショナル向けの高性能ツールを開発・提供し、現場の生産性向上と作業負担軽減に貢献しています。住宅設備機器では、浴室暖房・換気・乾燥機「ドライファン」や全熱交換型換気システム、火災警報器などを通じて、快適で安全な住環境の実現を目指しています。また、農業・食品包装分野では、誘引結束機「テープナー」や充電式剪定はさみ「ザクリオ」、袋口結束機などを提供し、農業生産現場や食品加工・流通の効率化をサポートしています。同社は徹底した現場主義・顧客主義を掲げ、多様なニーズにマッチした製品やサービスを創出し続けており、DX推進にも積極的に取り組んでいます。長年の歴史と技術力を背景に、グッドデザイン賞をはじめとする数々の製品賞を受賞し、品質と革新性において高い評価を得ています。近年では、駅から外に持ち出せる車いすのレンタルサービスといった新規事業も展開し、社会貢献にも注力しています。

売上 827億円(2025/12)

株式会社やまびこは、小型屋外作業機械、農業用管理機械、一般産業用機械の3つの事業分野を展開するグローバルな総合機械メーカーです。同社は、プロユースからホームユースまで、屋外作業の幅広いニーズに応える高品質な小型屋外作業機械を製造・販売しており、山林や緑地の管理に不可欠なチェンソー、刈払機、パワーブロワなどを提供しています。これらの製品は、世界各国の厳しい安全基準や環境基準に適合し、近年は環境意識の高まりに応え、バッテリー製品の開発・製造にも注力しています。農業用管理機械分野では、「食料増産による社会貢献」を理念に、独自の送風・噴霧技術を活かした高効率なスピードスプレーヤや収穫機、省人・省力化に寄与するラジコン草刈機などを開発し、食料の安定供給と持続可能な農業に貢献しています。一般産業用機械分野では、発電機や溶接機、投光機など、都市基盤を支える機械を提供。独自の発電・制御・防音技術を駆使し、「ECO & Technology」をテーマに環境性能と現場ニーズを両立した製品を世界に展開しています。特に、1台で三相・単相3線を同時出力できるマルチ発電技術や、CO2・燃費削減を実現するハイブリッド溶接機、カーボンニュートラル化に貢献するマルチハイブリッドシステムや水素エンジン発電機など、次世代技術の開発にも積極的です。同社の強みは、KIORITZ、Shindaiwa、ECHOといった強力なブランド力と、90ヶ国以上に広がるグローバルな販売ネットワークにあります。特に北米市場では、プロの緑地管理業者や世界最大のホームセンター「ホームデポ」との強固な関係を築き、約8,500店の販売網を通じて確固たる地位を確立しています。また、長年培ってきたエンジン技術や制御技術を応用し、再生可能エネルギーや自動化といった次世代分野への挑戦を進め、ロボット芝刈機や自律走行技術の開発、電力ビジネスの事業化を通じて、社会課題の解決と持続的な成長を目指しています。素材から製品組み立てまでの一貫生産システムとTQC（トータル・クオリティ・コントロール）を徹底し、ISO9001およびISO14001の認証を取得するなど、品質と環境への配慮を最優先しています。

売上 826億円(2025/12)

ホシザキ株式会社は、業務用厨房機器のリーディングカンパニーとして、製品の研究開発、製造、販売、そしてアフターサービスまでを一貫して手掛ける総合メーカーです。同社の主要事業は、全自動製氷機、業務用冷凍冷蔵庫、業務用食器洗浄機、ディスペンサー類をはじめとする多岐にわたる厨房機器の提供であり、特に全自動製氷機は国内トップシェアを誇り、世界市場でもトップレベルのシェアを獲得しています。製品ラインナップは、美しくとけにくいキューブアイスから食材冷却に適したチップアイスやフレークアイスを生成する製氷機器、確かな冷却力と省エネ性能を備えたタテ形・テーブル形冷蔵庫、恒温高湿庫、プレハブ庫などの冷凍冷蔵機器、小規模店舗から給食施設まで対応する業務用食器洗浄機、ティーサーバーや生ビールディスペンサーなどのドリンクサービス機器に及びます。さらに、大量調理の効率化とおいしさを追求したスチームコンベクションオーブン「クックエブリオ」、食品殺菌や洗浄に用いる電解水生成装置、ブラストチラー＆ショックフリーザー、真空包装機、液体急速凍結機、再加熱キャビネットなど、加熱調理器や衛生管理機器、フードサービス機器も幅広く展開し、お客様の多様なニーズに応えています。 同社は「オリジナル製品を持たない企業に飛躍はない」という創業以来のポリシーのもと、独自の技術開発に注力し、業界初のインバーター制御業務用冷蔵庫や、環境負荷の小さい自然冷媒機器の開発など、省エネ・省資源化、環境負荷低減に貢献する製品を多数生み出しています。研究開発から厳しい品質基準に基づく品質保証まで一貫した体制を構築し、高温・高湿の厨房環境を想定した過酷な試験をクリアした高品質で耐久性の高い製品を提供することで、同業他社に比べて故障頻度の少ない実績を誇ります。また、多くの製品がグッドデザイン賞を受賞するなど、機能性だけでなくデザイン性も高く評価されています。 販売体制は、全国15の販売会社と約430カ所の営業所からなる地域密着型ネットワークを構築しており、飲食店、スーパーマーケット、オフィス、農水産業、医療・研究施設、ホテル、学校、福祉施設、食品加工場、外食チェーンなど、幅広い顧客層に対し、店舗のレイアウトからメニュー構成まで含めた快適環境のトータル提案から、製品の導入、アフターサービスまで総合的にサポートしています。特に、万一のトラブル時には「即日対応」をモットーとするきめ細やかなメンテナンスサービスや、製品の安定した性能維持と安全性を確保する保守契約制度、フロン回収、HACCP導入支援、補助金サポートデスクなど、お客様が安心して長く機器を使用できるための充実したサポート体制が強みです。AR設置シミュレーションなどのデジタルツールも活用し、顧客体験の向上にも努め、国内外の「食」の現場を支えています。

売上 824億円(2025/03)

IHI運搬機械株式会社は、パーキングシステムの企画・開発・設計・製造・販売・賃貸・据付・メンテナンス・改修・運営・管理を一貫して手掛けるリーディングカンパニーです。同社は、機械式駐車場と自走式駐車場の両方を提供し、多様な顧客ニーズに応える幅広い製品バリエーションを展開しています。機械式駐車場では、エレベータパーキング、フォークパーキング、タワーパーキング、スーパースクエアパーキングなど、建物の構造や土地の広さ、収容台数に応じたオーダーメイド製造が可能です。また、電気自動車充電対応パーキングや、業界初の回生エネルギーを利用した省エネ型駆動装置の開発にも注力し、エコロジー対応を進めています。 同社の強みは、製品の受注から開発、設計、製造、販売、据付、メンテナンス、改修、運営管理に至るまで、すべてのセクションが緊密に連携するワンストップサービス体制にあります。これにより、高品質な製品提供と総合的なサポートを実現しています。特にメンテナンスにおいては、全国177ヵ所（協力会社拠点含む）に展開する業界トップクラスのサービスネットワークと、24時間365日体制のパーキング・サポートコントロールセンターを通じて、安全かつ効率的なパーキング運営をサポートしています。リノベーション事業では、長年の実績と技術を活かし、既存駐車場の価値向上に貢献。さらに、駐車場運営管理事業では、PPP/PFI事業、アセット事業、自転車管理システム事業、駐車場IoTソリューションなど、多角的なサービスを提供し、社会課題や事業環境の変化に対応した最適なソリューションを提供しています。 これまでの実績として、機械式パーキングパレットの納入台数は700,000台以上、自走式パーキングの収容台数は114,000台に上ります。主要顧客は、デベロッパー、設計事務所、ゼネコン、マンション・ビルの管理会社、駐車場オーナーなど多岐にわたります。同社は、信頼される技術と顧客満足を追求し、社会インフラの持続的な発展に貢献しています。

売上 820億円(2026/03)

株式会社小森コーポレーションは、1923年の創業以来、「Kando - Beyond Expectations」を経営理念に掲げ、産業用印刷機の製造・販売を主軸とするグローバル企業です。同社の主要事業は、商業印刷やパッケージ印刷に広く用いられる「オフセット印刷機」の製造・販売であり、世界市場で15-20%のシェアを誇る世界第3位の地位を確立しています。特に経済成長の高いアジア市場を得意とし、高精度かつ高速（1時間に1万数千枚）な印刷を実現する技術力は、経済産業省の「グローバルニッチトップ企業100選」にも選定されています。パッケージ分野の強化やスマートファクトリーソリューションの提供を通じて、顧客の生産性向上と環境負荷低減に貢献しています。 また、同社は「証券印刷機」の分野において、日本で唯一の紙幣印刷機製造会社であり、1958年以来、日本の紙幣製造を支えています。世界でも2社しか製造できないこの特殊な印刷機を39の国と地域に提供し、マイクロ文字、UVセキュリティフィーチャー、潜像印刷などの高度な偽造防止技術を通じて社会の安心・安全に貢献。新興国での紙幣自製化ニーズや偽造防止技術の定期更新需要により、キャッシュレス化が進む中でも堅調な事業展開を見込んでいます。 さらに、同社は印刷市場のデジタルシフトに対応するため、「デジタル印刷システム」事業を強化しています。熟練オペレーター不足に対応し、多品種・小ロット生産に適した操作性の高い印刷機を提供することで、印刷工場のDX化やスマートファクトリー化を推進。MBO Postpress Solutions社の後加工システムも提供し、後工程の自動化・省人化に貢献しています。 将来の成長分野として、「プリンテッド・エレクトロニクス」事業を拡大しており、子会社のセリア・コーポレーションを中心に、印刷技術を応用して電子回路や部品（半導体パッケージ基板、マイクロLEDなど）を製造する装置を提供。真空印刷機などの先端技術で、スマートフォンや自動車の電子化、VR/ウェアラブル端末といった高密度パッケージ基板の需要拡大に対応し、半導体関連業界、食品・医薬品業界への事業ポートフォリオ転換を図っています。同社は、印刷技術の可能性を広げ、低環境負荷生産、自動化・デジタル化・省人化、多様な社会対応のソリューションを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。

売上 804億円(2026/03)

株式会社ジャムコは、同社の事業を航空機内装品製造、航空機シート製造、航空機器製造、航空機整備の4分野で構成する。内装品分野では、航空機用ギャレーとラバトリーを中核に、客室内装の企画・設計、製造、配置変更、取付部品製造、客室改修、認証取得までを担う。ラバトリーはボーイング747-8、767、777、777X、787向けに独占供給し、ギャレーはボーイングおよびエアバスの主要機種に搭載されている。航空機シートでは、ファーストクラスやビジネスクラス向けのVenture、Journeyなどを開発・設計・製造し、シンガポール航空、KLMオランダ航空、ZIPAIR、ANA、JALなどの航空会社へ納入する。 航空機器製造では、熱交換器、ジェットエンジン部品、電子機器搭載用シャーシ、宇宙開発機器部品、炭素繊維複合材の構造部材を生産する。特許取得済みのCFRP連続成形製法は、長尺部材を短時間かつ低コストで成形できる点に特徴があり、非破壊検査、複合材加工、レーザー加工などの特殊工程技術を組み合わせる。航空機整備では60年以上の実績を基盤に、防衛省、海上保安庁、航空大学校、航空会社が保有する中小型機、リージョナル機、ヘリコプターの整備・改造を実施し、車輪、緊急脱出スライド、救難用ホイスト、高圧ガスシリンダーなどの修理・オーバーホールにも対応する。航空機メーカーや航空会社から設計・製造・改修・保守を受託し、機体の新造時から就航後のアフターマーケットまで収益機会を持つ点が事業上の強みである。

売上 803億円(2024/03)

ＴＭＴマシナリー株式会社は、同社の事業内容として、合成繊維製造設備の開発、設計、製造、販売およびアフターサービスを手掛ける。ポリエステルやナイロンなどの糸を製造する合繊紡糸巻取システムを中核に、紡糸システム、POY・FDY巻取システム、産業資材紡糸巻取システム、弾性糸巻取システムを展開する。さらに、高速延伸仮撚機のATF-G1、ATF-1500、ATF-21、REIKAシリーズを扱い、合成繊維メーカーの商品構成や生産条件に応じた設備仕様を設計する。省エネルギー、省スペース、省人化、高生産性、特殊糸・複合糸の加工対応を製品開発の重点に置く。 機械設計、材料力学、熱・流体工学に加え、CAE、CFD、振動解析、画像解析、ディープラーニングを設備開発に活用する。糸巻取り・パッケージ形成、高速回転体、誘導加熱ロール、モーター制御、オンライン糸品質評価などの要素技術を組み合わせ、紡糸から巻取り、延伸仮撚、自動化設備までを設計できる点が強みである。東レエンジニアリング、村田機械、帝人製機の合繊機械事業を継承し、約50年分の技術・納入実績を基盤として世界シェア40％を有する。設備販売を中心に、部品供給、導入後の運用改善、生産支援、保守を継続して収益化するビジネスモデルを採り、中国、ベトナム、韓国、台湾、タイ、インドネシア、インド、欧州、トルコ、米国、ブラジルの拠点網で世界の合成繊維生産現場を支える。

売上 799億円(2025/12)

株式会社キッツは、バルブ及びその他の流体制御用機器並びにその付属品の製造・販売を主たる事業とする総合バルブメーカーです。同社は、水、空気、ガス、石油といった多様な流体を精密にコントロールするバルブを、暮らしや産業の基盤となるライフラインを支えるために提供しています。具体的には、浄水場から一般住宅、下水施設における水処理、オフィスビルやホテルでの空調制御、石油精製・石油化学プラント、ガスパイプライン、LNG基地などのエネルギー関連施設、さらには産業機器や製造設備といった多岐にわたる分野で同社の製品が活用されています。同社の強みは、70年以上にわたるバルブ製造の経験値と、素材である鋳物の製造から加工、組立、検査、出荷まで全ての工程を自社で一貫して行う生産体制にあります。これにより、高い商品技術力、コスト競争力、納期対応力を実現し、世界を見据えた生産技術と品質管理体制を確立しています。また、青銅・黄銅、ステンレス鋼、鋳鉄、鋳鋼など多様な材質と9万種を超える豊富な製品ラインナップを誇り、日本全国をカバーする販売ネットワークと手厚いアフターフォロー、ソリューション提案を通じて顧客の課題解決に貢献しています。近年では、長期経営ビジョン「Beyond New Heights 2030」のもと、「デジタル化」と「脱炭素化」を成長戦略のキーワードに掲げ、水素バルブや水素供給設備といった水素ビジネスユニットを立ち上げ、地産地消型「水素吸蔵合金カートリッジ用充填キャビネット」のコンセプトモデルを披露するなど、新たな成長ビジネス領域への参入を加速しています。これにより、流体制御のプロフェッショナルとして、持続可能な社会の実現と豊かな地球環境の創造を目指しています。

売上 777億円(2026/03)

三菱重工交通・建設エンジニアリング株式会社は、親会社である三菱重工グループの交通・建設関連事業を担う事業会社です。同社は、交通システム、建設機械、インフラ設備、および関連するエンジニアリングサービスを幅広く提供しています。具体的には、空港内の移動や都市交通を支える無人自動運転交通システムの製造から運用、保守までを一貫して手掛けており、世界中の人々の移動を日々サポートしています。また、鉄道輸送システムやモノレール、さらにはメンテナンス車両、エアブレーキ、高度道路交通システムといった多様な交通関連製品・サービスを提供し、安全で効率的な交通インフラの構築に貢献しています。建設分野においては、建設機械、トンネル掘削機械、免震・制振システム、水門、水圧鉄管、海水淡水化プラントなど、社会基盤を支える重要な設備や機械の提供を通じて、インフラ整備を推進しています。同社の強みは、三菱重工グループが長年培ってきた高度なエンジニアリング技術とものづくりのノウハウを背景に、企画・設計から製造、据付、アフターサービスまでを一貫して提供できる総合力にあります。これにより、顧客の多様なニーズに応え、持続可能な社会の実現に貢献するソリューションを提供しています。対象顧客は、国内外の交通事業者、政府機関、地方自治体、建設会社、プラント事業者など多岐にわたります。同社は、これらの事業を通じて、人々の暮らしを豊かにし、社会の発展を支える重要な役割を担っています。

売上 770億円(2026/03)

ダイハツインフィニアース株式会社は、1907年に「発動機製造株式会社」として創業し、内燃機関の製造を目的として以来、社会インフラを支える技術を提供してきました。2025年5月に「ダイハツインフィニアース株式会社」へ社名変更し、「TECHNOLOGY FOR THE EARTH ―技術は地球を守るために―」をパーパスに掲げ、持続可能な社会の実現を目指しています。同社の主要事業は、舶用部門における発電用および推進用ディーゼルエンジン、陸用部門における非常発電用・ポンプ用ディーゼルエンジン、ガスタービン・ガスエンジン、常用発電システム、そして産業機器部門におけるアルミホイール、オイルミスト、ドーナツカップリングの製造販売です。特に船舶用エンジンでは海上物流を支え、陸用エンジンでは常用・非常用の電源確保を通じて人々の安心安全な暮らしに貢献しています。同社は、たくましい創造性と優れた技術を磨き上げ、市場のニーズを先取りした商品とサービスを提供することを経営方針としています。環境保全にも注力し、CO2削減や循環型社会への貢献を目指し、超低NOxガスタービンや食品廃棄物処理装置などの環境関連商品を開発してきました。また、次世代燃料対応エンジンの開発にも積極的に取り組み、アンモニアエンジンやデュアルフューエルエンジンの研究・開発を進め、姫路工場への追加投資により2026年の稼働を目指しています。顧客に対しては、舶用補機関向け次世代型機関状態監視システム「C-MAXS LC-A」を利用したメンテナンス支援サービスを提供し、サービスの付加価値を高めています。品質管理においてはISO9001、環境管理においてはISO14001の認証を取得しており、高い品質と環境意識を持って事業を展開しています。グローバルな視点での事業展開も進め、北・中米、アジア太平洋、欧州、中国など世界各地に販売代理店や事務所を設立し、国際的な技術提携も積極的に行っています。

売上 767億円(2026/03)

アマノ株式会社は、「時間」と「空気」をテーマに、社会の快適性と効率化に貢献する多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、時間情報事業、パーキングシステム事業、環境システム事業、クリーン・ロボットソリューション事業の4つを柱としています。時間情報事業では、勤怠管理システム、人事・給与システム、労務管理クラウドサービス、タイムレコーダー、入退室管理システム、デジタルタイムスタンプなど、多様な働き方に対応するHRソリューションを提供し、企業の戦略人事や業務効率化を強力にサポートしています。特に勤怠管理分野では90年以上の歴史を持つパイオニアであり、利用ユーザーは1500万人を超える実績を誇ります。パーキングシステム事業では、駐車場・駐輪場機器の提供から、クラウドサービス、さらには駐車場の管理運営までをワンストップで手掛け、車と人の快適な街づくりに貢献しています。ゲート式駐車場では国内トップシェア60%を占め、ETCを利用したキャッシュレス決済システム「ETCGO」の導入も進めています。環境システム事業では、工場で発生する粉塵やミストを捕集する集塵機やミストコレクター、粉粒体空気輸送システムなどを提供し、働く現場のクリーンな環境と空気を追求しています。集塵機においては国内トップシェアを誇り、お客様の状況を細かく分析し最適なエンジニアリングを提供することで、製造業の安全・安心な職場環境を実現しています。クリーン・ロボットソリューション事業では、人手不足解消とSDGs貢献をサポートする業務用清掃ロボット、自動床洗浄機、ポリッシャー、電解水生成装置などを提供し、新しい清掃スタイルを提案しています。2014年に初のロボット洗浄機を発売して以来、業務用清掃ロボットのパイオニアとして市場を牽引し、自動床洗浄機でも国内トップシェアを獲得しています。AI技術を活用した自律走行型小型床洗浄ロボット「HAPiiBOT」の開発・提供も行い、清掃作業の自動化・効率化を推進しています。これらの事業を通じて、同社は製造業、病院・介護施設、運送業、建設業、行政・自治体、小売業、学校、オフィス、商業施設など、幅広い顧客層に対し、開発・製造から販売、運営、サポート・メンテナンスまで一貫したトータル提案型体制で最適なソリューションを提供しています。グローバルにも展開し、アジア、北米、欧州に拠点を持ち、各国の法規に合わせた提案力と技術力で世界中のプロジェクトを遂行しています。

売上 750億円(2026/03)

ヤンマーパワーソリューション株式会社は、舶用および陸用業界向けの内燃機関の設計、製造、販売、保守、修理を一貫して手掛ける企業です。同社は、お客様のライフサイクルバリューの最大化と環境負荷の最小化を追求し、最適なパワーソースと先進的な技術ソリューションを提供することを使命としています。具体的には、船舶や陸上設備に不可欠な内燃機関の企画・開発から、高品質な製品の製造、そして国内外への販売網を通じた供給を行っています。さらに、製品の導入後も長期にわたり安定稼働を支えるための保守および修理サービスを提供し、お客様の事業継続と効率化に貢献しています。同社は、AIの活用など急速に変化する事業環境に対応するため、世界中のお客様や取引先との連携を強化し、常に革新的な挑戦を続けています。これにより、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しており、その技術力と顧客志向のサービスを通じて、幅広い産業分野の顧客基盤を築いています。

売上 741億円(2026/03)

三菱化工機株式会社は、1935年の創立以来、「固体・液体・気体の分離」をコア技術とし、日本の化学工業の発展に深く貢献してきた製造機能を持つエンジニアリング企業です。同社は、プラント・環境設備の建設・エンジニアリングと、各種単体機械の製作および納入後のアフターサービスを事業の柱としています。エンジニアリング事業では、都市ガス、水素、石油化学、半導体・電子材料、船舶、医薬、各種水処理など多岐にわたる分野で機械・設備の製作・建設を手掛け、70年以上にわたる海外市場での実績も有しています。特に、下水由来のバイオガスから水素を製造し、水素ステーションを運営する世界初の事業にも参画するなど、革新的な取り組みを進めています。単体機械事業では、1930年代に開発され現在も主力製品である油清浄機をはじめ、遠心分離機やろ過機など、分離・ろ過技術を駆使した多くの製品を開発・製造しています。近年ではナノテクノロジーや精密ろ過の分野にも注力し、産業を支える基盤技術のイノベーションを追求しています。 さらに、同社は「三菱化工機グループ2050経営ビジョン」の達成に向け、GX事業を新たな成長ドライバーとして推進しています。このGX事業は、「持続可能な循環型社会推進事業」「水素を核としたクリーンエネルギー事業」「デジタルを活用した省力・省エネ事業」「水・食・自然災害等の課題解決に向けた次世代技術開発事業」の4つの戦略的事業領域を包含し、特に持続可能な循環型社会推進と水素を核としたクリーンエネルギー分野をQuick-Win分野と位置づけ、事業拡大を図っています。研究開発においては、小型オンサイト水素製造装置「HyGeia」や水電解水素製造装置、下水バイオガスからの水素創出技術、都市型藻類バイオマス生産用フォトバイオリアクターによる微細藻類の産業利用技術、そして世界初の非接触ろ過方法である電界ろ過法を用いた電界フィルター「Ele-Fil®」など、最先端の技術開発に積極的に取り組んでいます。これらの事業と技術を通じて、同社は社会の持続可能な発展に貢献し、お客様の多様なニーズに応える高品質な製品・設備・サービスを提供し続けています。

売上 735億円(2026/03)

平田機工株式会社は、各種生産システム、産業用ロボット、および物流関連機器の製造・販売を主軸とするグローバルなシステムインテグレーターです。同社は、自動車、半導体、ディスプレイ、家電、医療・理化学機器など多岐にわたる産業分野に対し、開発提案から設計、製造、試運転、据付、アフターサービスまでを一貫して手掛ける「ものづくり力」とエンジニアリング力を強みとしています。特に、電気自動車（EV）関連では、EDU（ドライブユニット）、ギアボックス、ローター、ステーター、インバーター、IGBTモジュール、バッテリーモジュール、バッテリーパックの自動組立ラインや、二次電池向けの塗工乾燥設備を提供し、半導体分野ではウェーハ搬送ロボット、EFEM、ロードポート、アライナーなどを、ディスプレイ分野では有機EL・液晶パネル製造装置やレーザーパネル切断装置などを展開しています。また、病理標本自動作製装置や細胞観察装置といった医療・理化学機器も手掛け、幅広い顧客ニーズに応えています。同社の生産システムは、単なる自動化に留まらず、「人を活かす」という経営理念に基づき、付加価値の低い作業を機械に任せ、人がより創造的な仕事に専念できる「人に優しい」システムを追求しています。世界40カ国に広がるエンドユーザーを持ち、北米、東南アジア、中国などに営業・生産拠点を構え、グローバルなサポート体制を確立。70年以上の歴史で培った独自のノウハウと技術力で、各業界のトップメーカーから高い評価を得ています。

売上 720億円(2026/03)

三菱重工サーマルシステムズ株式会社は、三菱重工グループの一員として、家庭用から産業用まで幅広い熱関連製品とソリューションを提供する企業です。同社は「世界を熱で過ごしやすく」をミッションに掲げ、陸・海・空・宇宙で培われた高度な熱制御技術と環境・社会への強い配慮に基づき、最高品質の商品とサービスを提供しています。 主な事業内容としては、個人のお客様向けにルームエアコン「ビーバーエアコン」や加湿器を提供し、快適な住空間をサポートしています。法人のお客様向けには、店舗・オフィス用エアコン、ビル用マルチエアコン、設備用エアコン、ガスヒートポンプエアコンといった業務用空調機を幅広く展開。特に、風を直接当てずに心地よい気流を生み出す「AirFlex」や、全空気式床ふく射冷暖房システム「ユカリラ」など、独自の技術で快適性と省エネ性を両立したソリューションを提供しています。「ユカリラ」は、幼稚園、高齢者施設、戸建住宅から体育館、アリーナ、工場、大型倉庫まで、多様な空間に対応し、風による乾燥やホコリの舞い上がりを抑え、低温やけどやヒートショック予防にも貢献します。 さらに、大規模施設向けのセントラル空調システムとしてエアハンドリングユニットやターボ冷凍機、ヒートポンプ冷温水製品（業務用CO2給湯機「Q-ton」、空冷ヒートポンプチラー「MSV2」、高効率ヒートポンプ式熱風発生装置「熱Pu-ton」）などを提供し、大幅な省エネとCO2排出量削減を実現しています。輸送冷凍機やカーエアコン分野では、電動式スクロール圧縮機や自動車用サーマルマネジメントシステムを通じて、快適で安全な車社会と地球環境保護に貢献。エンジニアリング事業では、食品・低温物流、自動車環境試験装置、特殊冷却・特殊空調、熱ソリューションなど、各種プラントの基本設計から施工、メンテナンスまでをワンストップで提供しています。また、創エネ・省エネソリューションとして太陽光発電設備、遮熱・断熱塗料、窓用遮熱フィルム、CO2モニターなども取り扱い、お客様の多様なニーズに応える総合的な熱ソリューションプロバイダーとしての地位を確立しています。同社は、日本国内に留まらず、欧州、アジア、中東、アフリカ、ラテンアメリカ、豪州、中国、インドなどグローバルに事業を展開し、世界中の人々に快適な熱環境を提供し続けています。

総資産 3,481億円(2025/12)

株式会社シマノは、大正10年（1921年）の創業以来、「人と自然のふれあいの中で、新しい価値を創造し、健康とよろこびに貢献する」という使命のもと、世界の人々に愛される「こころ躍る製品」を提供する「Value Creating Company」として事業を展開しています。同社は、自転車部品、釣具、ローイング用品の3つの主要事業をグローバルに展開し、世界中に製造・販売拠点を有しています。 自転車部品事業では、世界のトップレーサーから日常の通勤・買い物に利用する一般ユーザーまで、幅広いニーズに応える高品質・高性能なコンポーネントを提供しています。旗艦シリーズであるDURA-ACEでは、Di2のような最先端の電子制御技術を導入し、変速速度と精度を劇的に向上させています。また、内装変速ハブによる低メンテナンス性やハブダイナモ内蔵による軽いペダリングなど、日常生活に密着した快適性も追求。長年培った金属加工技術を活かし、高精度かつ高耐久性を実現することで、自転車利用の促進、環境に優しいライフスタイルの普及、環境保全への貢献を目指しています。 釣具事業においては、単に魚を釣る道具としてだけでなく、釣りを「楽しむ」ための道具として捉え、釣り人の感性や潜在的な期待に応える製品開発に注力しています。基本性能の向上に加え、視覚的イメージ、グリップ感、使用者の快適性を追求した革新的な機能とデザインを融合。ウェブサイト上の「Shimano TV」などを通じて釣りの楽しさを発信し、既存の釣り文化の振興と新しい釣り文化の創造に貢献しています。 ローイング用品事業では、同社の世界的に評価の高いサイクリング技術を応用し、ローイングの世界に参入しました。Shimano Rowing Dynamics フットストレッチャーシステムは、バインディングシステムを組み込んだローイングシューズと、シューズを固定するフットストレッチャーで構成され、ステップイン・ステップアウトの容易さが特徴です。ボートに固定されたシューズを共有するのではなく、個々の漕ぎ手が自身のシューズを使用できる「個人シューズコンセプト」を導入することで、ローイングスポーツをより快適でスタイリッシュなものにすることを目指しています。 同社の強みは、堺で受け継がれてきた金属加工技術を最先端技術へと昇華させ、卓越した強度と軽量化、過酷な条件下での耐久性を両立させる技術力にあります。精密加工された金属部品の熟練した組み立ては、完璧な機能性とユーザーの感性に訴えかける美しさを生み出しています。グローバルなニーズを深く洞察し、大胆なアイデアと精密な行動を通じて、常に時代に適合した付加価値の高い製品を提供し続けることで、世界中の人々に「こころ躍る体験」を提供し続けています。

総資産 3,459億円(2025/12)

THK株式会社は、東京都港区芝浦を所在地とする事業者。提供されているテキストデータは、グローバルサイトのトップページの一部であり、主に国/地域選択の機能を提供する内容に留まる。アジア太平洋地域（中国、インド、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、フィリピン、カンボジア、パキスタン）、ヨーロッパ（オーストリア、チェコ共和国、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、ポーランド、ルーマニア、スロバキア、スペイン、スウェーデン、トルコ、イギリス、ロシア、ハンガリー、フィンランド、スロベニア）、中東、北アメリカ、南アメリカ、アフリカといった広範な地域をカバーする立場が読み取れるが、主要事業内容、具体的な製品やサービス、対象顧客層、競争上の強み、実績、ビジネスモデルに関する具体的な記述は確認できない状況。

総資産 3,416億円(2026/03)

株式会社大島造船所は、船舶事業、鉄構事業、農産事業の3つの主要事業を展開しています。主力である船舶事業では、世界の海上輸送量の約3割を占めるばら積み貨物船（バルクキャリア）の建造に特化し、年間約40隻という世界トップクラスの生産性と効率を誇ります。同社は3万トンから10万トン級の中小型バルクキャリアを中心に、石炭運搬船、木材チップ運搬船、苛性ソーダ運搬船、アイスクラス船、オープン型船など多種多様な船型を建造。さらに、空気潤滑法（AL法）適用船、硬翼帆式風力推進装置「ウインドチャレンジャー」搭載船、LNG燃料船といった環境負荷低減技術を積極的に導入した次世代型船舶の開発・建造にも注力し、世界中の海運会社に提供しています。同社の強みは、1ドックでの4隻並列建造という独自の建造法と、DNVGLなどの船級協会や大学との連携による先進技術開発力にあります。鉄構事業では、造船所の大型設備を活かし、橋梁や浮桟橋などの海洋鋼構造物の建設、および補修・補強といった保全工事を手掛け、社会インフラの整備に貢献。長崎県内の大島大橋、女神大橋、新西海橋などの実績を持ち、地方自治体や公共機関が主な顧客です。農産事業では「地域と共に」をモットーに、「大島トマト」などの特産品を全国に届けることで、地域活性化にも寄与しています。同社は、世界一流の製品とサービスを通じて、地域、日本、そして世界の人々に豊かな生活を提供することを目指しています。

総資産 3,395億円(2026/03)

株式会社日本製鋼所は、「Material Revolution®」を掲げ、その力で世界を持続可能で豊かにすることを目指すものづくり企業です。同社グループは、社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて、多岐にわたる産業分野に貢献しています。主要な事業の柱は、「産業機械事業」と「素形材・エンジニアリング事業」の二つです。産業機械事業では、樹脂機械製品やプラスチック成形機を核とし、IT関連製品や防衛関連製品など多様な製品を提供しています。特に、超大型マグネシウム射出成形機「JLM1800-MGⅡeL」のような革新的な製品を市場に投入し、樹脂機械ソリューション事業部の新設からもこの分野への注力が伺えます。一方、素形材・エンジニアリング事業では、発電、石油精製、天然ガスといったエネルギー産業向けに、高品質な素形材やエンジニアリングサービスを提供し、社会インフラを支えています。同社は、生活・家電分野におけるサーキュラーエコノミー社会の実現や、「未来を変革する素材」の普及によるカーボンニュートラル社会の実現、さらにはエネルギー分野における再生可能エネルギー活用推進と省エネルギー化の実現に貢献しており、持続可能な未来社会の構築に不可欠な技術と製品を提供することで、顧客のニーズに応え続けています。

総資産 3,380億円(2026/03)

三浦工業株式会社は、1959年の設立以来、「熱・水・環境のベストパートナー」として、環境に優しい社会ときれいで快適な生活の創造に貢献することを企業理念としています。同社は、小型貫流ボイラ、舶用補助ボイラ、排ガス（廃熱）ボイラといった各種ボイラ製品の製造販売を主力事業とし、その開発・製造で培ったノウハウを活かし、多岐にわたる事業を展開しています。 具体的には、水処理機器、食品機器、滅菌器、薬品等の製造販売、およびそれらのメンテナンス、環境計量証明業を手掛けています。水処理分野では、水銀フリーUV-LED水殺菌装置や家庭用・業務用軟水器を提供し、食品分野では学校給食向け真空冷却機などを展開。医療分野では低温滅菌技術「ETstera」を用いた滅菌器や産業用洗浄器を提供し、感染症対策から再生医療分野まで幅広く貢献しています。また、海洋環境保護のためバラスト水管理システムも提供しています。 同社の強みは、ボイラや水処理機器、食品機器、メディカル機器、環境機器など幅広い商品ラインアップと、それらを支える高い技術力、そして日本全国約1,200名のフィールドエンジニアによる充実したメンテナンス体制にあります。特に、ミウラオンラインメンテナンスシステムによる24時間監視と「ビフォアメンテナンス」は、お客様の設備トラブルを未然に防ぎます。さらに、工場全体のエネルギーシステムを効率化する「熱電ソリューション」や、ユーティリティ設備から生産設備、エネルギー管理までを総合的に見直す「トータルソリューション」を提供し、お客様の省エネと環境負荷低減を支援しています。 近年では、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みとして、固体酸化物形燃料電池システム、水素焚きボイラ、水素製造装置といった水素事業の拡大にも注力しています。また、自社機器に留まらず、他社機器やお客様設備全体を対象とした「まるごとメンテナンスサービス」を提供し、IoTを活用した「見守りサービス」契約により、生産性向上とリスク低減を実現しています。グローバル展開も加速しており、世界50以上の国と地域で事業を展開し、ドイツのCERTUSS社やアメリカのCleaver-Brooks社をグループに迎え、熱のプロバイダーとして変革を続けています。グループ会社であるアイナックス稲本株式会社では業務用洗濯機械設備を、ミラボット株式会社では自動搬送ロボットの開発・製造・販売・保守を行っており、事業領域を広げています。

総資産 3,329億円(2025/12)

三井海洋開発株式会社は、浮体式海洋石油・ガス生産設備の設計・資材調達・建造・据付、販売、リース、オペレーションを手掛ける。主力は、原油・ガスの生産、貯蔵、タンカーへの積出機能を備えるFPSOで、FSO、TLP、セミサブマーシブル、FLNGも扱う。石油・ガス開発会社の油田特性、生産量、水深、波浪、潮流などに合わせて設備を個別設計し、海外の造船所や専門業者を活用するファブレス型のプロジェクト管理を行う。設備完成後は自社保有によるリースやチャーター、乗組員を配置するO&Mを担い、20年以上に及ぶ案件でも24時間365日の生産と保守を支える。 同社の事業モデルは、500億～1,000億円規模となる設備のEPCI収入に加え、プロジェクトファイナンスを組成して設備を保有し、長期契約のリース料と操業収入を得る構成である。2026年6月時点でEPCI実績53基、O&M実績35基、累積操業360年超を有し、20基のFPSO・FSOを操業する。SOFECの係留技術、トップサイドのプロセス設計、船体構造設計が大水深案件への対応力を支える。さらに1基当たり1万個以上のセンサー、AI、IoT、デジタルツインを利用した予知保全や遠隔監視を展開し、ブラジル沖の設備では故障による停止期間を約65％削減した。SOFC、カーボンキャプチャー、CFRP船体補修、検査ドローン、浮体式CO2貯蔵・圧入設備、浮体式洋上風力などの研究開発にも取り組む。

総資産 3,072億円(2026/03)

リンナイ株式会社は、1920年の創業以来、「熱と暮らし」をテーマに、熱エネルギー機器の開発・製造・販売を通じて世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきた総合熱エネルギー機器メーカーです。同社の主要事業は、給湯器、ふろ給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システムなどの「給湯機器」、テーブルコンロ、ビルトインコンロ、オーブン、食器洗い乾燥機、レンジフード、炊飯器などの「厨房機器」、ファンヒーター、FF暖房機、赤外線ストーブなどの「空調機器」、業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器などの「業務用機器」、そして衣類乾燥機や赤外線バーナー、部品といった「その他」の多岐にわたる製品群で構成されています。 同社は「Creating a healthier way of living（健全で心地よい暮らし方を創造します）」をブランドプロミスに掲げ、生活の質の向上と地球環境問題への対応という二つの社会課題解決に注力しています。具体的には、湯切れのない利便性を提供するタンクレスガス給湯器、家事負担を軽減するガス衣類乾燥機や食器洗い乾燥機、安全性向上のためのセンサー付きコンロや無線LAN対応リモコン、衛生・健康増進に寄与するマイクロバブルバスユニットや浄水器、災害時にも機能するエコワンやガスコンロなど、お客様の「楽しみ」や「ワクワク」を体現する高付加価値商品を展開しています。 また、地球環境への貢献として、高効率なエコジョーズやエコワンによるCO2排出量削減、コンデンシングボイラーや燃焼効率の良いガスコンロ、太陽熱温水パネルの普及、石炭ボイラーからガスボイラーへの転換によるPM2.5排出量低減など、低炭素社会から脱炭素社会を見据えた製品開発と販売を推進しています。同社の強みは、長年培ってきた熱エネルギーに関するコア技術と、水素燃焼技術やAir Bubble Technologyなどの先進技術開発力にあります。 ビジネスモデルとしては、日本国内に加えて、北中南米、アジア・オセアニア、ヨーロッパなど世界各地に製造・販売拠点を持ち、それぞれの地域の生活文化、気候条件、エネルギー事情に適した製品を現地生産・現地販売するグローバル展開を推進しています。これにより、世界中の一般家庭から業務用施設まで幅広い顧客層に対し、高品質で環境に配慮した製品とサービスを提供し、持続的な成長を目指しています。2025年3月期連結実績では、売上高4,603億円、従業員数10,908名を達成しており、今後も「健康と暮らし」分野への事業領域拡大や、アメリカ・中国市場でのさらなる規模拡大を図っています。

総資産 2,912億円(2026/03)

カヤバ株式会社は、油圧技術を核とした振動制御およびパワー制御の分野で世界をリードする総合油圧機器メーカーです。同社は「人々の暮らしを安全・快適にする技術や製品を提供し、社会に貢献する」という経営理念のもと、幅広い産業分野に高品質な製品とサービスを提供しています。主要事業として、自動車、二輪車、鉄道車両向けのショックアブソーバ、パワーステアリング、ベーンポンプなどを開発・提供するオートモーティブコンポーネンツ（AC）事業を展開し、ドライブやモータースポーツにおける快適性、安全性、運動性能の向上に貢献しています。また、建設機械や産業車両向けのピストンポンプ、各種モータ、油圧シリンダ、コントロールバルブといった油圧機器を提供するハイドロリックコンポーネンツ（HC）事業では、小形精密化、電子化、システム化に対応し、モノづくりの現場を支えています。さらに、国内最大シェアを誇るコンクリートミキサ車をはじめ、粉粒体運搬車、剪定枝粉砕処理装置などを開発・製造する特装車両事業も手掛け、高い混錬・排出性能と環境性能で現場の作業効率を高めています。特に、免震・制振用オイルダンパーは建築物・構造物の安全性を確保する重要な製品であり、同社は過去の品質問題への対応として、厳格な品質管理体制の再構築、新検査システムの導入、検査データの自動記録化と改ざん防止、第三者機関による評価、内部監査体制の強化などを徹底し、「品質経営を極める」ことを中期経営計画のスローガンに掲げています。これにより、顧客からの信頼回復とさらなる品質向上に努め、IoTやDX技術を活用した革新的なモノづくりを推進し、持続可能な成長と企業価値向上を目指しています。

総資産 2,906億円(2026/03)

株式会社新来島どっくは、瀬戸内を中心とした国内最大級の拠点数を活かし、大型船から小型船まで多種多様な船舶の建造・修繕を手掛ける総合造船企業です。同社の主要事業は、新造船事業、修繕船事業、舶用製品事業、そして技術開発です。新造船事業では、自動車運搬船、ケミカルタンカー、バルクキャリアを主力とし、特にPCCにおいては1973年に日本初の大型PCCを建造して以来200隻以上を世に送り出し、2020年には日本初のLNG燃料自動車運搬船「SAKURA LEADER」を竣工させ「シップ・オブ・ザ・イヤー2020」を受賞するなど、環境性能を追求した次世代船の開発・建造に注力しています。アンモニア、メタノール、水素などの新燃料船への対応も進めており、2021年にはアンモニア燃料PCCの設計基本承認を取得しています。その他、レール運搬船やビレット運搬船といった特殊船の建造実績も豊富です。修繕船事業では、国内5ヵ所の修繕拠点と9本のドック、8拠点の営業ネットワークを駆使し、年間約500隻の修繕に対応。新造船建造設備を活用した事前ブロック製作により工期短縮を実現し、改造案件や新ルール適応工事にも柔軟に対応しています。舶用製品事業では、グループ会社を通じてLNG燃料船の重要構成部品であるガスタンクの製造や、軸系装置、船尾骨材、舵構造といった舶用艤装品の製造・販売を行っており、特に舵・軸においては日本で数少ない3種の製品全てを生産できる強みを持っています。技術開発においては、自社回流水槽を3基保有し、年間300隻以上の水槽試験を実施することで、高効率な船型や省エネ付加物、プロペラの開発を自社一貫体制で行っています。また、広島大学や九州大学との共同研究を通じて実海域性能の向上にも取り組み、国内中手造船所では最大の特許出願数を誇ります。同社は、ISO9001、ISO14001、ISO45001といった国際規格認証を取得し、品質管理、環境配慮、労働安全衛生にも高いレベルで取り組んでいます。環境省・国土交通省の「ゼロエミッション船等建造促進事業」に採択されるなど、地球環境に配慮した船舶の建造を通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。

総資産 2,857億円(2026/03)

タカラスタンダード株式会社は、水まわり専業メーカーとして、1912年の創業以来100年以上にわたり、独自の「高品位ホーロー」技術を核とした総合住宅設備機器の製造・販売を手掛けています。同社は、世界で初めてホーローキッチンの開発に成功するなど、ホーローのパイオニアとしてその可能性を追求し続けてきました。主要事業は、キッチン、浴室、洗面化粧台、トイレ、給湯器、ホーロー壁装材などの住宅設備機器の提供です。これらの製品は、ホーローが持つ「キレイ、安心、心地よさ」という特性を最大限に活かし、耐久性、清掃性、デザイン性に優れた高品質な暮らしを提案しています。 対象顧客は、新築・リフォームを検討する一般消費者から、ホームビルダーや企業まで多岐にわたります。同社の強みは、ホーローという他社にはない独自素材へのこだわりと、全国約160ヶ所に展開する業界最多の地域密着型ショールーム網です。約800人のショールームアドバイザーが顧客と直接対話し、「見て、触れて、納得」できる体験を提供し、質の高い提案力と適正価格での商品提供を通じて、顧客との信頼関係を築いています。また、製品の設計・製造・出荷の全段階で厳格な品質管理を行い、製品安全の確保にも努めています。ホーローと水回り機器事業を通じて、人々の生活レベル向上に貢献し続けることを原動力とし、国内市場を基盤に海外展開も進めることで、光り輝く魅力ある企業を目指しています。

総資産 2,829億円(2025/12)

株式会社ユニバーサルエンターテインメントは、「すべては『楽しい！』のために」をブランドスローガンに掲げ、グローバルエンターテインメント企業として多角的な事業を展開しています。同社の主要事業は、遊技機事業、統合型リゾート（IR）事業、およびその他事業の三本柱です。 遊技機事業では、パチスロ・パチンコ機の研究・開発・製造・販売を手掛けており、メーシー、エレコ、ミズホ、アクロス、ユニバーサルブロスといったグループ会社を通じて、魅力的なスペックと豊かなゲーム性を兼ね備えた製品を市場に提供しています。創業以来培ってきた業界トップ水準の企画・開発力を強みとし、マーケットトレンドやユーザーニーズを的確に捉え、出玉性能に優れた「楽しい！」機械をユーザーとホール双方に提供することで業界の発展に貢献しています。また、ホール運営を支える周辺機器事業も展開しており、スマパチ・スマスロに対応した貸出ユニット「EZ（イージー）」、データランプとデジタルサイネージ機能を統合した「SCLEAR（スクリア）」、分析機能付きシステム「ファルコン.X」、デジタルサイネージ「ホットスタジアム」などを提供し、ホール経営の多様なニーズに応えています。 統合型リゾート（IR）事業では、フィリピン・マニラの湾岸エリアでアジア最大級のIR施設「OKADA MANILA」を推進・運営しています。この施設は、カジノ、993室のラグジュアリーホテル、ヴィラ、世界最大級のマルチカラー噴水「ザ・ファウンテン」、全天候型ドーム施設「Cove Manila」（ナイトクラブ・ビーチクラブ）、多彩なレストラン、プレミアムブランドが並ぶショッピングエリア、スパ、家族向け屋内エンターテイメント施設「PLAY」、大規模な宴会場・会議室、展示会・見本市に最適な「クリスタルパビリオン」などを備え、カジノの概念を覆すような最高のエンターテインメント体験を世界中の人々に提供しています。 その他事業としては、メディアコンテンツ事業を展開しており、スマートフォン向けソーシャルカジノゲーム「スロットストリート」や会員制モバイルサイト「ユニバ王国」の運営、スロット・ぱちんこシミュレーターアプリの開発・配信を通じて、デジタルエンターテインメント分野でも「楽しい！」を追求しています。同社は、世代や性別、国境を越えて、世界中の人々に健全な娯楽を提供することをミッションとし、常に新しい価値創造を目指しています。

総資産 2,785億円(2025/12)

ナブテスコ株式会社は、「うごかす、とめる。」をコア技術とし、独創的なモーションコントロール技術で移動・生活空間に安全・安心・快適を提供するグローバル企業です。同社の事業は多岐にわたり、ものづくり、人やものの移動、日常生活と福祉の3つの主要領域で展開されています。ものづくり分野では、産業用ロボットの関節用途で世界シェア約60%を誇る「精密減速機RV」を提供し、高精度・高剛性・コンパクト・軽量な特性で製造品質の安定とロボットの高効率化に貢献しています。また、風力発電機の故障回避や長寿命化を実現する「風力発電機用CMFS機器」や、物流・搬送現場の自動化・無人化に貢献する「ワイヤレス給電・充電システム」も手掛けています。人やものの移動分野では、新幹線をはじめとする鉄道車両用ブレーキ・ドアシステムで国内トップクラスのシェアを持ち、安全で快適な鉄道輸送を支えています。航空機向けにはフライト・コントロール・アクチュエーション・システムを提供し、国産機で約100%のシェアを確立。大型船の安全で最適な航行を支える舶用エンジン遠隔制御システムは国内約45%、世界約40%のシェアを占め、環境対応も推進しています。商用車用ブレーキシステムでは、トラックやバスの安全と環境性に優れたエアブレーキ製品を提供し、国内主要メーカーに採用されています。日常生活と福祉分野では、建物用自動ドアで国内シェア60%、世界シェア20%を誇る「NABCO」ブランドを展開し、駅のホームドアも提供して利用者の安全と鉄道の定時運行に貢献しています。食品や洗剤などの充填包装を行う「包装機」はレトルト食品分野で国内シェア約85%を占め、食品ロス削減や食の安全に寄与。さらに、世界初のマイコン制御式インテリジェント義足膝継手「ALLUX」をはじめとする「福祉機器」を提供し、義足装着者の社会参加促進やノーマライゼーションの実現に貢献しています。同社はこれらの幅広い事業を通じて、社会課題の解決と持続的な企業価値の増大を目指しています。

総資産 2,693億円(2026/03)

株式会社オカムラは、「豊かな発想と確かな品質で、人が活きる環境づくりを通して、社会に貢献する」というミッションを掲げ、「よい品は結局おトクです」をモットーに、多岐にわたる事業を展開する総合ファニチュア・システムメーカーです。同社の主要事業は、機能性と快適性を追求した働く空間を創造する「オフィス環境事業」、多様な業態・業種に最適な店づくりを提案する「商環境事業」、ロジスティクスをトータルサポートする「物流システム事業」、そして高度な技術が生み出す高品質な「パワートレーン事業」の4つです。 オフィス環境事業では、オフィス、教育・文化施設、医療・福祉施設、研究施設、自治体庁舎、ホームファニチュア・在宅ワーク向けに、チェア、デスク、収納、パーティション、ワークブース、ICT機器、セキュリティ製品など幅広い製品を提供しています。特に、エルゴノミックメッシュチェア「コンテッサ」や上下昇降デスク「スイフト」、ワークブース「テレキューブ by オカムラ」などは代表的な製品です。商環境事業では、システム陳列什器、プロモーション什器、冷凍冷蔵ショーケース、店舗管理システムなどを提供し、食品スーパー、ドラッグストア、調剤薬局、書店、ホームセンターなど多様な店舗のニーズに応えています。物流システム事業では、自動倉庫、搬送システム、仕分けシステム、ピッキングシステム、物品棚、WMS（倉庫管理システム）などを通じて、物流センターの効率化を支援しており、ロボットストレージシステム「AutoStore」や自律移動ロボット「ORV」、倉庫最適化システム「オプティファイ」といった先進技術も導入しています。パワートレーン事業では、自動車部品や産業機械部品の製造を手掛け、高い技術力を誇ります。 同社は、創業以来培ってきた「創造、協力、節約、貯蓄、奉仕」の社是と「協同の工業」の精神を基盤に、品質とデザイン性に優れた製品開発に注力。国内外に生産拠点とショールームを展開し、グローバルな事業展開を進めています。また、「中期経営計画2025」では「新たな需要の創出」と「需要創出型企業への変革」を掲げ、人財育成、デジタル技術活用、多品種変量生産への対応、市場に根ざした海外事業の展開を強化しています。サステナビリティを経営の重要課題と位置づけ、「人が活きる社会の実現」を目指し、地球環境への取り組みや従業員の働きがいの追求にも力を入れています。

総資産 2,602億円(2026/03)

アズビル株式会社は、1906年の創業以来、「人を中心としたオートメーション」を追求し、計測と制御技術を核に、社会の持続可能な発展に貢献する企業グループを目指しています。同社の事業は、ビルディングオートメーション（BA）、アドバンスオートメーション（AA）、ライフオートメーション（LA）の三つのセグメントで構成されています。 ビルディングオートメーション事業では、オフィスビルや商業施設向けに、ビルディングオートメーションシステム、セキュリティシステム、各種サービス、ソリューションを提供しています。特にスマートビルディングソリューションにおいては、先進的なオートメーションとデジタルツイン技術を統合し、エネルギー効率の向上、レジリエンス強化、長期的な運用価値の実現に貢献しており、Frost & Sullivan社から複数回にわたり「Smart Building Solutions Company of the Year Award」を受賞するなど、業界リーダーとしての評価を確立しています。 アドバンスオートメーション事業では、工場やプラント向けに、高度な製品、サービス、ソリューションを展開しています。これには、産業用制御弁、空調用バルブ、スイッチ、各種流量計（渦流量計、熱式質量流量計）、空気圧機器、潤滑装置、検出器、電子制御機器、高付加価値圧力センサー（MEMSセンサー）などが含まれます。また、バルブ診断サービスを提供し、予期せぬトラブルや計画外の設備停止のリスクを低減します。同社は、AIや各種先進センシング技術を活用し、生産現場の安全性、生産性、価値向上に寄与する新製品・サービスを継続的に提供しています。 ライフオートメーション事業は、ライフラインやヘルスケアなど、人々の日常生活に密接に関わる市場を対象としており、都市ガス、LPガス、水道メーター、各種流量計、計装システムなどの開発・製造・販売を通じて、社会インフラを支えています。 アズビルは、グローバルに事業を展開し、アジア太平洋地域、北米、欧州、中東など世界16カ国で事業会社を擁しています。顧客との共創や他社との協業、ソリューション能力の強化を通じて、持続可能な社会の実現と、人々の安全・快適・達成感、そして地球環境保全に貢献することを目指しています。特に、測定、制御、メンテナンスの専門家やデータサイエンティストを育成する体系的な研修プログラムを通じて、グローバルなサービス事業の適応力を高め、顧客の多様なニーズに応える体制を強化しています。

総資産 2,525億円(2026/03)

株式会社三共は、同社グループの中核事業として、パチンコ機、パチスロ機、パチンコホール向け補給機器を企画・開発・製造・販売する遊技機メーカーである。パチンコ機では、人気アニメや歌手などのコンテンツと連動した映像、音響、照明による演出や、遊技機専用の映像・物語を組み込んだ機種を展開する。パチスロ機についても、リール制御と液晶演出を組み合わせたタイトルを継続的に投入し、スマートパチンコ・スマートパチスロを含む製品開発を進める。主な顧客は国内のパチンコホール運営事業者であり、製品の利用者は18歳以上の遊技者となる。 補給機器事業では、パチンコ玉やメダルの供給システムに加え、ホール内装や店舗運営に必要な関連製品を扱い、遊技機と周辺設備を組み合わせて販売する。収益の中心は遊技機および補給機器の販売で、製品企画、開発、生産、販売の競争力を基盤とする。パチンコ機市場で四半世紀にわたり上位シェアを確保してきた実績を持ち、シリーズ機種の育成やパチスロ分野の提携強化にも取り組む。部品の共通化、使用済み部品の再利用、開発効率の改善、物流合理化によって原価を抑える点も特徴である。さらに、漫画・アニメなどのコンテンツIPを創出・展開し、遊技機への二次利用や既存事業との相乗効果を生む事業構成を強化している。

総資産 2,510億円(2025/12)

ホシザキ株式会社は、業務用厨房機器のリーディングカンパニーとして、製品の研究開発、製造、販売、そしてアフターサービスまでを一貫して手掛ける総合メーカーです。同社の主要事業は、全自動製氷機、業務用冷凍冷蔵庫、業務用食器洗浄機、ディスペンサー類をはじめとする多岐にわたる厨房機器の提供であり、特に全自動製氷機は国内トップシェアを誇り、世界市場でもトップレベルのシェアを獲得しています。製品ラインナップは、美しくとけにくいキューブアイスから食材冷却に適したチップアイスやフレークアイスを生成する製氷機器、確かな冷却力と省エネ性能を備えたタテ形・テーブル形冷蔵庫、恒温高湿庫、プレハブ庫などの冷凍冷蔵機器、小規模店舗から給食施設まで対応する業務用食器洗浄機、ティーサーバーや生ビールディスペンサーなどのドリンクサービス機器に及びます。さらに、大量調理の効率化とおいしさを追求したスチームコンベクションオーブン「クックエブリオ」、食品殺菌や洗浄に用いる電解水生成装置、ブラストチラー＆ショックフリーザー、真空包装機、液体急速凍結機、再加熱キャビネットなど、加熱調理器や衛生管理機器、フードサービス機器も幅広く展開し、お客様の多様なニーズに応えています。 同社は「オリジナル製品を持たない企業に飛躍はない」という創業以来のポリシーのもと、独自の技術開発に注力し、業界初のインバーター制御業務用冷蔵庫や、環境負荷の小さい自然冷媒機器の開発など、省エネ・省資源化、環境負荷低減に貢献する製品を多数生み出しています。研究開発から厳しい品質基準に基づく品質保証まで一貫した体制を構築し、高温・高湿の厨房環境を想定した過酷な試験をクリアした高品質で耐久性の高い製品を提供することで、同業他社に比べて故障頻度の少ない実績を誇ります。また、多くの製品がグッドデザイン賞を受賞するなど、機能性だけでなくデザイン性も高く評価されています。 販売体制は、全国15の販売会社と約430カ所の営業所からなる地域密着型ネットワークを構築しており、飲食店、スーパーマーケット、オフィス、農水産業、医療・研究施設、ホテル、学校、福祉施設、食品加工場、外食チェーンなど、幅広い顧客層に対し、店舗のレイアウトからメニュー構成まで含めた快適環境のトータル提案から、製品の導入、アフターサービスまで総合的にサポートしています。特に、万一のトラブル時には「即日対応」をモットーとするきめ細やかなメンテナンスサービスや、製品の安定した性能維持と安全性を確保する保守契約制度、フロン回収、HACCP導入支援、補助金サポートデスクなど、お客様が安心して長く機器を使用できるための充実したサポート体制が強みです。AR設置シミュレーションなどのデジタルツールも活用し、顧客体験の向上にも努め、国内外の「食」の現場を支えています。

総資産 2,505億円(2026/03)

株式会社椿本チエインは、1917年の創業以来、「動かす」技術を核に、社会の様々な分野を支える製品とソリューションを提供しているグローバル企業です。同社の事業は主に「チェーン事業」「モーションコントロール事業」「モビリティ事業」「マテハン事業」の4つの柱と、新たな価値創造を目指す「新規ビジネス」で構成されています。 チェーン事業では、約2万種に及ぶ動力伝動用および搬送用チェーンを国内外のあらゆる産業に提供し、産業用スチールチェーンと自動車エンジン用タイミングチェーンで世界トップシェアを誇ります。世界最小の1.905mmチェーンから、製鉄工場で鉄鉱石を搬送するピッチ1.2mの世界最大チェーン、新幹線のぞみ号40両分に相当する引張り強さを持つドローベンチチェーン、さらには世界初のジッパー式チェーン「ジップチェーン」など、多岐にわたる製品を展開しています。モーションコントロール事業では、減速機、直動機器、クラッチといった「Motion & Control」関連の機械部品と、その複合技術による最適なパワートランスミッション機器を提供。モビリティ事業では、自動車エンジンの高性能化・エコ化に貢献するタイミングチェーンシステムを世界の自動車メーカーに供給し、電気自動車などの次世代エコカー対応商品も開発しています。マテハン事業では、搬送・仕分け・保管システムを通じて顧客の生産性向上を支援し、青果仕分けシステム「リニソートS-C」や、マイナス150℃の超低温で細胞・血液・DNAを自動保管・管理する「ラボストッカ150L」といった先進的なソリューションを提供しています。 さらに同社は、V2X対応充放電システム「eLINK」、植物工場や自動移植機を含む「アグリビジネス」、製造業DXソリューション「OPERIS™」や「FabriKonect®」など、既存事業の枠を超えた新規ビジネスにも積極的に挑戦しています。これらの事業活動は、100年以上にわたり培ってきた「モノづくり力」と、顧客ニーズに応える「ソリューション提案力」、そして「グローバル対応力」という4つの強みに支えられています。同社は「Linked Automation」テクノロジーを確立し、「人にやさしい社会の実現」「安心・安全な生活基盤の構築」「地球にやさしい社会の創造」といった社会課題の解決に貢献することを目指し、持続可能な社会の実現に向けて事業を拡大しています。

総資産 2,434億円(2025/03)

コベルコ建機株式会社は、建設機械の製造、販売、サービスをグローバルに展開するリーディングカンパニーです。同社は、油圧ショベルとクレーンを主要製品としており、世界各地の建設現場やインフラ整備プロジェクトに不可欠な機械を提供しています。製品は、東南アジア、オーストラリア、ニュージーランド、中国、インド、ヨーロッパ、北米、中南米、アフリカ、中東、ロシア・CISなど、広範な地域で販売されており、各市場の特性に応じたきめ細やかな販売・サービスネットワークを構築しています。同社の事業モデルは、製品の提供に留まらず、遠隔監視システムによる稼働状況のモニタリングや、高品質な中古建設機械の提供、そして包括的なアフターサービスを通じて、お客様の機械のライフサイクル全体をサポートすることにあります。同社の強みは、「ユーザー現場主義」という企業哲学に基づき、お客様の現場の声に徹底的に耳を傾け、それを製品開発に反映させる点にあります。これにより、現場の作業効率向上と環境負荷低減を両立させる最先端技術を追求し、例えば7トンクラスのバッテリー駆動式電動ショベルの開発・展示など、革新的なソリューションを提供しています。「MADE BY KOBELCO」として世界共通品質を掲げ、高い信頼性と耐久性を持つ製品を提供することで、建設業界のプロフェッショナルから厚い信頼を得ています。同社は、シンプルに本質を突き詰める姿勢、迅速な行動力、オープンな発想、そして困難な課題に挑戦し続けるスピリットを大切にし、安全・安心、コンプライアンス、品質をプロミスとして掲げ、豊かな社会の建設に貢献することを使命としています。

総資産 2,409億円(2025/11)

株式会社不二越は、1928年に機械工具の国産化を目指して創業した総合機械メーカーです。同社は「ロボットを核にした総合機械メーカー」として、材料から部品、工作機械まで多岐にわたる製品とソリューションを提供し、ものづくりの世界の発展に貢献しています。主要事業は、機械工具事業、ロボット事業、機能部品事業、マテリアル事業の4つです。機械工具事業では、ドリル、タップ、エンドミルなどの切削工具、塑性加工工具、切断工具に加え、スカイビング、ギヤシェープセンタ、ブローチ盤、研削盤といった工作機械、さらには機械加工システムを提供し、高速・高能率加工と環境適合を実現しています。ロボット事業では、スポット溶接で国内トップクラスの実績を持ち、ハンドリング、パレタイジング、シーム溶接、重量物搬送、ガラス基板搬送など多様な用途に対応する産業用ロボットとシステムを展開。近年では、安全性と高速性を両立させた小型協働ロボットCMZシリーズや、人の接近を360°検知する「ぶつからないロボット」MZSシリーズなど、革新的な製品を市場投入しています。機能部品事業では、自動車、鉄道車両、建設機械、工作機械、電機関連など幅広い分野向けに、高性能、小型・軽量化、耐久性を追求したラジアル玉軸受、ころ軸受、スラスト軸受などのベアリング、およびバルブ、ポンプ、モータ、ユニットなどの油圧機器、カーハイドロリクスを製造販売しています。マテリアル事業では、高速度工具鋼や合金工具鋼、軸受鋼といった特殊鋼の製造販売に加え、コーティング、工業炉、熱処理装置、洗浄装置、受託加工サービスも手掛け、材料から製品までの一貫生産体制を強みとしています。同社は、自動車、産業機械、エネルギー、インフラ分野などのお客様に対し、複合・連環型の「ナチ・ビジネス」を通じて、独自の技術と製品で最適なソリューションを提供し、持続可能な社会の実現と産業の発展に貢献しています。

総資産 2,372億円(2026/03)

オークマ株式会社は、世界中のものづくり現場を支える総合工作機械メーカーとして、CNC旋盤、マシニングセンタ、複合加工機、研削盤などの開発、製造、販売、および関連するソリューション提供を主たる事業としています。同社は、5軸制御マシニングセンタ、超複合加工機、門形マシニングセンタ、各種旋盤、研削盤といった幅広い製品ラインナップを展開しており、特にCNC装置からモーター、検出器に至るまで自社開発する「機電一体」メーカーとしての強みを持ち、高品質かつ高精度な製品を提供しています。 同社の提供するソリューションは多岐にわたり、知能化技術として、温度変化を受け入れ安定した高精度加工を実現する「サーモフレンドリーコンセプト」、5軸加工機の幾何誤差を自動補正する「ファイブチューニング」、機械衝突を防止する「アンチクラッシュシステム」、最適な加工条件を自動調整する「加工ナビ」などを開発し、加工現場の生産性向上と安定稼働に貢献しています。また、自動化・IoTソリューションにも注力しており、加工室内にビルトインされたロボット「ARMROID」や移動式協働ロボット「OMR series」、ロボット加工セル「smarTwinCELL」といった次世代ロボットシステムを提供し、人手不足や働き方改革といった現代の課題に対応しています。さらに、生産状況の見える化と改善サイクルを支援する「Connect Plan」などのIoTソリューションや、ADMAC-Parts、3Dバーチャモニタといったソフトウェアも提供し、お客様のものづくりをデジタル面からもサポートしています。 対象顧客は、自動車、半導体、航空機、医療機器、建設機械、風力発電、金型産業など、精密加工を必要とする多岐にわたる製造業です。同社は、高精度な大型軸物加工の多品種少量生産、複雑形状部品の高精度加工、加工時間の半減、省スペース・省人化、難削材加工、短納期対応といった顧客の具体的な課題解決に貢献しています。導入時の教育やプログラム作成、故障・修理対応、部品注文、操作プログラムの問い合わせなど、きめ細やかなアフターサポート体制も充実しており、お客様のものづくりを総合的に支援することで、世界中のお客様の価値創造に貢献しています。

総資産 2,372億円(2026/03)

日揮グローバル株式会社は、日揮グループの主要事業会社として、海外の各種プラント・施設を対象とする総合エンジニアリング事業を担う。同社は、事業化調査、基本設計、詳細設計、機器・資材調達、建設、試運転、運転・保守までのプロジェクト工程を管理し、EPC契約を中心に収益を得る。主な顧客は、海外の石油・天然ガス会社、石油精製・石油化学会社、電力会社、資源開発会社、医薬品メーカー、政府・インフラ事業者である。 対象分野は、原油・ガスの集積・分離・生産設備、LNGプラント、LNG・LPG受入基地、石油精製、石油化学・ガス化学、オフショア設備、火力・原子力・再生可能エネルギー発電などを中核とする。加えて、水素・燃料アンモニア、CCS、非鉄製錬、医薬品製造施設、病院、空港、半導体・データセンター・蓄電池関連施設、廃プラスチックやポリエステルのケミカルリサイクル、持続可能な航空燃料の設備にも事業領域を広げている。 日揮グループが80か国で約2万件のプロジェクトを遂行してきた経験を背景に、国・地域ごとに異なる法規制、調達環境、建設条件、治安リスクを踏まえて大型案件を完遂するプロジェクトマネジメント力を強みとする。EPCに加えて、PMC、FS、FEED、プロセスライセンス、事業参画、O&Mを組み合わせ、設備の計画段階から操業まで顧客を支える点に特徴がある。

総資産 2,318億円(2025/03)

渡辺パイプ株式会社グリーン事業部は、施設園芸分野において多岐にわたる事業を展開し、農業に関わる人々の課題解決に貢献しています。同社の主要事業は、ビニールハウスの設計・施工、ハウス部材の製造・販売、ビニールハウス設備や関連資材の製造・販売、そして栽培・農場のプランニングです。 ビニールハウスの設計・施工においては、栽培地域や作物に合わせた最適なハウスを提供。パイプハウスとしてコストパフォーマンスに優れたUK型、特許取得のトラス構造で高強度と大空間を両立するトラスハウス、独自の八角パイプで鉄骨ハウス並みの強度と大間口・高軒高を実現する八角ハウスを展開しています。また、鉄骨ハウスでは、風に強くコストと規模のバランスが良いU型、硬質フィルムやガラス張りに適し高い作業性を誇るV型、大規模周年栽培に最適なダッチライト型のW型、そして垂木ピッチを広げ採光性を大幅に向上させたクリアハウスシリーズを提供。オンライン見積もりシステム「らくちん見積もりシステム」により、顧客は3Dで理想のハウスを設計し、簡易見積もりを取得できます。 ハウス部材は、骨組み用パイプやジョイント部材、フィルム留め材、換気装置など多岐にわたり、日本施設園芸協会認証の「タフパイプ」など高強度な部材を製造・販売しています。ビニールハウス設備や関連資材としては、養液栽培システム「ガイアシリーズ」をはじめ、環境制御装置、暖房機、換気装置、循環扇、カーテン設備、灌水設備などを自社製品・他社製品問わず提供。さらに、養液栽培・土耕栽培用の肥料、土に還る生分解性マルチ「エコビオワン」を含むマルチフィルム、バイオスティミュラント資材や遮熱POフィルムなどの暑さ対策用資材も幅広く取り扱っています。 栽培・農場のプランニングでは、農場設計の提案から栽培サポートまで総合的に支援。スマート農業導入サポートやモデル農場見学会、営農通信の配信を通じて最新情報を提供します。また、「SEDIAトレーニングセンター」での農業スクール事業により、栽培・販売・マネジメントのノウハウを体系的に学べる機会を提供。ハウス内環境モニタリングサービス「UTNET（ウルトラネット）」は、クラウドを通じて温度・湿度・日射・CO2などのデータを管理・閲覧し、遠隔での機器制御を可能にします。さらに、渡辺パイプが設計・施工したハウスや付帯設備を補償する「グリーンハウス補償シリーズ」を提供し、顧客の安心をサポート。直営農場「げんき農場」では自社製品の運用実験と作物栽培を行い、その知見を製品開発や顧客サポートに活かしています。 同社の顧客層は、施設園芸を始める新規就農者から、高収益を目指すプロ農家、さらには大学の研究温室や展示温室といった専門的な設備を必要とする大規模顧客まで多岐にわたります。全国に広がる事業所ネットワークと、製品・サービスからコンサルティング、教育、補償まで一貫したソリューション提供が同社の強みであり、日本の農業の発展に貢献しています。

総資産 2,288億円(2026/03)

日立GEベルノバニュークリアエナジー株式会社は、日立製作所と米国GEベルノバ社（旧ゼネラル・エレクトリック社）の経営資源を融合し、2007年7月1日に設立された原子力専門メーカーです。同社は、半世紀にわたる両社の豊富な実績と技術・経験を受け継ぎ、発電用軽水型原子炉施設、高速炉施設、原子燃料サイクル関連施設、およびその他関連製品の設計、製造、販売、据付、保守に関する業務を一貫して手掛けています。同社の事業は、福島第一原子力発電所に関わる廃炉・除染などの技術開発やサービス提供から、原子力発電所や再処理工場の安全性向上ソリューションの提供、原子力発電所の再稼動推進、六ケ所再処理工場の竣工、新規原子力発電所の建設まで多岐にわたります。また、カーボンニュートラル達成、エネルギーセキュリティ向上、世界的な電力需要増大といった背景から高まる原子力発電への期待に応えるため、プラントの安定運転支援や、安全性を向上させた革新炉（大型炉・小型炉）の開発にも積極的に取り組んでいます。特に、BWRX-300小型モジュール炉の国際展開では、ポーランド、米国、カナダでの実績を積み重ねています。同社は、長年培ったオペレーション＆メンテナンス・サービス技術に加え、日立グループのデジタルソリューション「Lumada」を活用し、原子力発電所の安全・安定運転を支援する最適なソリューションを提供しています。具体的なサービスとして、機器の保全周期最適化、AIリスク予測と非接触UTセンサを組み合わせた配管減肉測定、国内外で90件以上の実績を持つ化学除染技術HOP法による被ばく低減、配管・圧力容器検査装置（ISI装置・UT装置）、ロバスト撮影とAIを活用した原子炉内遠隔目視試験システム、MR技術による埋込金物の検査作業合理化、空調設備の遠隔監視診断、日立先進プラント性能監視診断システム「HAPPS」による稼働率向上・保全適正化などがあります。さらに、ウォータージェットピーニングや超小型水中ロボットによる予防保全・補修・取替、10x10高燃焼度燃料による長期サイクル運転支援、高経年化対応として統合的な保全マネジメントやオンライン貴金属注入技術の導入推進、作業員の教育・訓練、サイバー防衛訓練を含むセキュリティ教育サービスも提供し、原子力発電所のライフサイクル全体をサポートしています。これらの取り組みを通じて、同社は信頼性の高いモノづくりとデジタル技術を融合させ、エネルギーの安定供給、CO2排出量削減、放射性廃棄物の有害度低減、脱炭素社会の実現に貢献しています。主な顧客は、原子力発電所を運営する電力会社や再処理工場事業者です。

総資産 2,283億円(2026/03)

株式会社ＦＵＪＩは、1959年の創業以来、「innovative spirit」を原動力に、世界のものづくりを支える革新的な製品・サービスを提供し続けているグローバル企業です。同社の主要事業は、電子部品実装ロボットと工作機械の二本柱で構成されています。電子部品実装ロボット分野では、業界初の画像認識付き高速装着機「CP-II」や、超高速装着機「CP-6」、モジュール型高速多機能装着機「NXT」シリーズ、オールインワン装着機「AIMEX」シリーズなど、常に最先端の技術を投入し、高精度かつ高速な実装ソリューションを提供しています。特に「NXT」シリーズは出荷累計10万台を達成し、世界中のエレクトロニクス工場における生産性向上に大きく貢献しています。また、高精度クリーム半田印刷機やハイブリッド実装機、さらにはAIやIoTを活用した「FUJI Smart Factory Platform NXTR」を通じて、スマートファクトリーの構築を支援し、お客様の生産ラインの自動化・知能化を推進しています。 工作機械事業では、創業の原点である油圧式旋盤から始まり、NC自動旋盤、正面2スピンドル旋盤、デフケース加工専用機、複合加工機「GYROFLEX T4000」、複合旋盤「ACUFLEX」など、多岐にわたる製品を展開しています。これらの工作機械は、自動車および自動車部品業界を中心に、全自動化ラインで高精度な加工を実現し、世界のものづくりを力強くサポートしています。 さらに、同社は長年培ってきたロボット技術・デジタル技術をものづくり以外の新たな分野にも展開しています。具体的には、介護分野における移乗サポートロボット「Hug」シリーズ（在宅・介護施設向け）、FA分野の小型多関節ロボット「SmartWing」、大気圧プラズマユニット「Tough Plasma」、物流分野のパブリックストッカシステム「Quist」、スマートロッカーシステム、廃棄物選別ロボット、エレクトロニクス3Dプリンターなどを開発・提供しています。同社の事業会社であるファスフォードテクノロジでは、半導体製造装置の次世代ダイボンダ「XERDIA」を開発するなど、半導体製造プロセスにも貢献しています。同社は世界60カ国以上に製品を出荷し、海外売上高比率が80%を超えるグローバルネットワークを構築しており、迅速なサービス提供体制でお客様をサポートしています。常に新しい価値創造に挑戦し、人々の心豊かな暮らしを支えることを使命としています。

総資産 2,261億円(2025/12)

日機装株式会社は、1953年の創業以来、「Original Technologies（独創的な技術）」を追求し、産業用特殊ポンプ・システム、航空機部品、医療機器の3つの主要事業を展開しています。インダストリアル事業では、石油・ガス、化学、発電、船舶などの基幹産業向けに、キャンドモータポンプ、往復動ポンプ、極低温用ポンプ・システム、熱交換器、プロセスプラント、定量注入・ミキシング装置、付臭装置、グレイロック継手といった多岐にわたる製品を提供しています。特に、高圧・高温・極低温といった過酷な条件下でも安定稼働する特殊ポンプは、エネルギーサプライチェーンの安定供給を支え、国内外の火力・原子力・地熱発電所向け水質調整システムでは長年の実績を誇ります。また、セラミック基板製造システム（3Dシンター、3Dプレス、冷間等方圧プレス）や除湿機も手掛け、電子部品や自動車産業の発展に貢献しています。 航空宇宙事業では、炭素繊維強化プラスチック製の航空機部品、特にジェットエンジン用カスケードや主翼周辺部品の設計、製造、供給を行っています。同社は世界で初めてCFRP製カスケードの開発に成功し、米国連邦航空局の認証を取得。ボーイング社やエアバス社をはじめとする世界の主要航空機メーカーから高い評価を受け、累計出荷数は80万個を突破するなど、航空機の安全運航を支える重要な役割を担っています。 メディカル事業は、人工腎臓のパイオニアとして、血液透析装置、ダイアライザー、CRRT（急性血液浄化療法）装置、アフェレシス装置、人工膵臓、外科手術用エネルギーデバイス（マイクロ波メス）などの医療機器を提供しています。国内外の透析患者の生命に寄り添い、医療従事者を支援する製品開発とサービスを展開。さらに、創薬研究用ヒト腎細胞「3D-RPTEC®」といったヘルスケア製品も手掛け、再生医療や創薬分野にも貢献しています。同社は、流体技術、複合材技術、精密機器技術を核に、世界中の多様な社会課題解決に貢献するグローバル企業として、常に変化と挑戦を続けています。

総資産 2,169億円(2025/03)

大和製罐株式会社は、1939年の創業以来、日常生活に不可欠な各種容器の製造販売と、それに関連するシステム・プラントの研究開発・設計を手掛けるパイオニア企業です。同社の主要事業は、飲料、食品、化粧品、日用品向けの多岐にわたる容器の提供と、無菌環境ソリューションの提供です。 飲料容器分野では、ビール、ジュース、コーヒー、炭酸飲料などに使用される各種缶詰用空缶（2ピース缶、3ピース缶）の製造販売に加え、リシール性やファッション性を付加したニューボトル缶、健康・機能性飲料に適した小型のミニボトル缶、広口で香りが楽しめる広口リシール缶などを展開しています。これらの容器は、グラビアフィルムラミネート、エンボス成形、発泡インキ、鏡面光沢印刷といった先進技術を駆使し、高いデザイン性と機能性を両立しています。また、レトルト対応圧空カップやインモールドラベルカップといったプラスチック容器も提供し、多様なニーズに応えています。さらに、充填工場向けの検査機器としてスーパー打検装置やケース缶内圧検査装置、固形物充填機、液体窒素充填装置などのプラント製品の研究開発・設計・販売も行い、食の安全・安心と効率的な生産をトータルで支援しています。特に、ボトル缶充填機レンタルサービスFRSは、小ロットでの充填を可能にし、日本酒などの新たな市場開拓をサポートしています。 食品容器分野では、魚肉、果実、ペットフードなどに用いられる3ピース食缶や2ピース食缶（DR缶・テーパー缶）を提供し、多様なサイズと用途に対応しています。また、密封性に優れたピルファープルーフキャップ、プルアップキャップ、スクリューキャップなどの金属キャップ類も幅広く製造しています。革新的な製品として、ナノコーティング技術を応用した超撥水・超撥油コーティングフィルム「Aquaglide®」は、食品包装における生産性向上と品質保持に貢献し、電子レンジ専用自動蒸通フィルム「スマートスチーム®」は、冷凍・チルド食品の加熱ムラ軽減や加温時間短縮、プラスチック使用量削減を実現しています。さらに、縦一軸延伸PETフィルム「大和ベルファイン®」は、シュリンクフィルムや低吸着性シーラントフィルムとして、宅配弁当やコンビニエンスストア弁当などの包装に活用されています。 化粧品容器分野では、クリーム用のジャー容器、ワンタッチ開閉と高密封性を両立したヒンジジャー容器（Franca、Facile）、メール便対応の薄型オーバル型チューブ「Slatチューブシリーズ」、多様な径と層構成を持つプラスチックチューブ、ガスを使用しない泡出し容器のフォーマー容器、スキンケア化粧品向けのブローボトル、制汗剤用のスティック容器などを提供しています。特に、小ロット生産や環境対応素材への取り組みも強化しており、顧客の多様な要望に応えています。環境配慮型素材として、樹脂に石から取り出した成分を70%以上混合した「ラピルス」の開発も進めています。 同社は、長年にわたり培ってきた容器製造技術と微生物制御技術を活かし、飲料・食品製造業向けに過酸化水素ガス殺菌システム、バイオロジカルインジケーター（BI）の販売・製作、微生物検査用培地の提供を通じて、無菌環境の維持・管理を総合的にサポートするソリューションも展開しています。これらの幅広い事業活動を通じて、同社は「世の中からなくてはならない企業」を目指し、お客様や社会からの信頼を勝ち得ています。

総資産 2,161億円(2026/03)

株式会社名村造船所は、同社の中核である船舶海洋事業を主軸に、船舶修繕、橋梁・鉄構造物事業を手掛ける造船・重工業メーカーである。国内外の海運会社や船主を対象に、タンカー、バルクキャリアー、コンテナ船、自動車運搬船などを製造する。伊万事業所では3万トンから30万トン級までの建造に対応し、パナマックス・バルク、ケープサイズ・バルク、アフラマックス・タンカー、WOZMAX、VLCCを主要船種とする。2009年に302,303DWTのVLCC、2010年に250,877DWTのWOZMAX、2023年には大型LPG・アンモニア運搬船の第1船を竣工した実績を持つ。 船舶分野では、船型・船体・機関の計画、構造解析、シミュレーション、鋼板加工、ブロック組立、溶接、艤装までの造船技術を基盤とし、建造後の修繕需要にも対応する。鉄構事業では、造船で培った鋼構造物の設計・製造技術を応用し、道路橋、歩道橋、沿岸施設などの設計、製造、架設および現地施工管理を担う。造船所の大型設備と技術者の設計・生産能力を活用し、船舶や橋梁を受注ごとに設計・製造して納入し、修繕・保守需要を取り込む事業構成である。函館どつく、佐世保重工業、タイのUNITHAI SHIPYARD & ENGINEERINGなどの関係会社と連携し、新造船、艦艇・商船修繕、産業機械、海上運送、船舶管理までを補完できる点に特徴がある。

総資産 2,153億円(2025/12)

マブチモーター株式会社は、創業以来、小型直流モーターの専業メーカーとして、「国際社会への貢献とその継続的拡大」を経営理念に掲げ、小型・軽量・高効率なモーターの製造販売をグローバルに展開しています。同社は、自動車電装機器、家電機器、電動工具、住宅用設備、精密機器、事務機器など、人々の暮らしの利便性、快適性、安全性の向上に貢献する幅広い分野に製品を提供しています。 同社の強みは、お客様が求める真の価値を徹底的に追求し、高品質なモーターをリーズナブルな価格で提供する「標準化戦略」にあります。これは、徹底した部品の共通化と製品の標準化をベースに、開発から生産、販売までを最適化することで実現されています。研究開発においては、高性能化、静音化、小型化、長寿命化といった市場ニーズを先取りし、基礎研究から製品開発、生産技術、モーター応用技術まで広範な技術力を結集。部品の材質や加工精度の改良、継続的な生産プロセス改善にも取り組んでいます。 また、同社は1964年の香港進出を皮切りに、台湾、中国、ベトナム、メキシコ、ポーランドなどアジア各地に生産拠点を展開し、現在では海外ほぼ100%の生産体制を確立した独自の国際分業体制を構築しています。これにより、世界のあらゆる市場ニーズに応える高品質・低価格な製品の安定供給を実現し、進出国における雇用創出や技術移転にも貢献しています。品質保証活動では、製品のライフサイクルを通じて厳格なテストを繰り返し、ISO9001やIATF16949などの国際規格認証を取得し、安定した品質を追求しています。 近年では、Mobility（EV、AGV・AMR、パーソナルモビリティ）、Machinery（ロボット、産業設備）、Medical（医療機器）の3つのM領域を新たな注力分野と定め、技術シナジーの創造と事業拡大を目指しています。特に医療機器分野では、スイスの医療機器用モーターメーカーであるエレクトロマグエスエーをグループ会社化するなど、積極的な事業展開を進めています。同社のモーターは高いエネルギー変換効率と重量当たりの出力を持ち、あらゆる機器の軽量化や省エネルギー化に貢献することで、地球規模の課題であるCO2排出量削減にも寄与しています。グループ全体で累計400億個を超えるモーターを生産・販売してきた実績は、その技術力と市場での信頼性を物語っています。

総資産 2,114億円(2026/03)

新明和工業株式会社は、多岐にわたる事業を展開する総合機械メーカーです。同社は「特装車」「パーキングシステム」「産業機器・環境システム」「流体」「航空機」の5つの主要事業を柱としています。 特装車事業では、ダンプトラック、塵芥車（ごみ収集車）、タンクローリ、トレーラ、ウイングバン、林業機械など、建設、環境、輸送分野で社会インフラを支える多種多様な車両の製造・販売・保守・修理を手掛けています。パーキングシステム事業では、都市空間の有効活用に貢献する機械式駐車設備（垂直循環方式、エレベーター方式など）や、空港の円滑な運営に不可欠な航空旅客搭乗橋の製造・販売・据付・保守・修理を提供しています。 産業機器・環境システム事業では、自動車産業などで活用される自動電線処理機、水処理機器、ごみ中継施設やリサイクル施設の運営管理を含む環境システム、真空成膜・表面改質装置、ダイレクトドライブモータ、ターボブロワ、高圧洗浄機など、幅広い産業分野の生産性向上と環境負荷低減に貢献する製品とサービスを提供しています。流体事業では、水中ポンプや水中ミキサといった流体関連製品の製造・販売・据付・保守・修理を通じて、水処理施設やインフラの維持管理を支えています。 航空機事業では、高い技術力を要する救難飛行艇（US-2など）の開発・製造、ボーイング777の翼胴フェアリングなどの民間航空機部品の製造、航空機の修理・改造・整備、航空機部品・シートの製造を行っており、日本の防衛と世界の航空産業の発展に貢献しています。同社は日本国内だけでなく、北米、アジアを中心にグローバルな事業展開を進め、グループ会社を通じて各地域での製造、販売、保守サービスを提供しています。「VISION WITH INSIGHT」をタグラインに掲げ、広い視野と洞察力で社会の真のニーズに応え、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。

総資産 2,103億円(2026/03)

株式会社牧野フライス製作所は、工作機械の製造・販売・輸出を主軸とするグローバル企業であり、マシニングセンタ、NC放電加工機、NCフライス盤、フライス盤、レーザ加工機、CAD/CAMシステム、FMSなどを幅広く手掛けています。同社は「Promise of Performance」をコーポレートタグラインに掲げ、お客様のビジネスパートナーとして、最高の製品とサポートを提供することを使命としています。加工機本体だけでなく、制御技術、ソフトウェア、エンジニアリング、アフターサービス全てにおいて「クオリティファースト」を追求し、お客様の生産現場における生産性・品質向上に貢献しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、横形・立形マシニングセンタ、5軸制御マシニングセンタ、グラファイト加工機、細穴・NC・ワイヤ放電加工機、レーザ加工機、研削盤、フライス盤などを提供。これらを支えるソフトウェアとして、3次元CAMシステム「FFCAM」、NC放電加工機用CAMシステム「EDCAM」、ワイヤ放電加工機用CAMシステム「WIZ」のほか、機械の見える化・分析ソフト「MAS-3i」、生産性と生産効率を最大化するFAソフト「MAS-NX」など、デジタルソリューションも充実させています。 また、オートメーション分野では、パレット交換・搬送システム、製造支援モバイルロボット「iAssist」、ツール測定器などを提供し、サイクルタイム短縮、生産量増加、品質均一化、コスト削減に繋がる提案を行っています。エンジニアリングサービスでは、お客様の生産システムにおけるサイクルタイム短縮、ROI向上、生産性向上を達成するため、同社の知識・技術・ノウハウを活かした加工機、加工技術、治具設計、生産工程、ツーリングなどをトータルで検討し、最適なターンキーソリューションを提案しています。特に量産部品加工向け生産ラインの立ち上げに強みを持っています。 アフターサービスも重視しており、IoT Centerを窓口に24時間体制でトラブル対応を行うほか、機械の据付・試運転、操作方法の説明、工場設備の移設・レイアウト変更に伴う再据付や動作確認など、お客様の大切な機械が常に最適な状態で稼働するよう、技術・知識を持ったプロフェッショナルが全力でサポートしています。さらに、製品をより有効活用するためのテクニカルスクールも開催し、初心者から経験者まで幅広い技術習得を支援しています。 同社の製品は、航空宇宙、自動車、金型、ジョブショップ、医療、微細加工、半導体といった多様な産業の製造現場で活用されており、高精度加工と俊敏な動作を実現する5軸制御横形マシニングセンタ「a500iR」や、経済産業大臣賞を受賞した「a900Z」など、革新的な製品を継続的に開発しています。環境への配慮も経営の重要課題と捉え、省エネルギー技術「eSTABILIZER」や「GI制御」、エコモード「Ecoスイッチ」を搭載した製品を提供し、SBTi認定を取得するなど、持続可能な社会の実現にも貢献しています。厚木事業所、富士勝山事業所はISO14001およびISO9001の認証を取得しており、品質と環境マネジメントの両面で高い基準を維持しています。

総資産 1,940億円(2025/12)

常石造船株式会社は、1917年の創業以来100年以上にわたり、船舶の建造と修繕を主要事業として世界的な海上物流を支えてきた総合造船企業です。同社は、広島県福山市の常石本社工場に加え、フィリピンのツネイシ・ヘビー・インダストリーズ・セブと中国の常石集団（舟山）造船有限公司という3つの主要拠点でグローバルな建造体制を確立しており、国内外で同一の「常石品質」の船舶を提供しています。 製品展開においては、ばら積み貨物船を主軸とし、コンテナ運搬船やタンカーなど多様な船種をラインアップしています。特に、載貨重量8万2,000トン級のばら積み貨物船「カムサマックス」は、その汎用性と燃費性能が評価され、400隻以上の竣工実績を誇り、同カテゴリーで世界トップシェアを占めるベストセラー船型です。また、カムサマックスを大型化した「WIDE KAMSARMAX」や、風圧抵抗を低減する独自技術「AEROLINE」を採用した「TESS66 AEROLINE」「TESS64 AEROLINE」など、EEDIフェーズ3をクリアする最新鋭のエコシップ開発に注力し、地球環境保全に貢献しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた船づくりに対する飽くなきチャレンジ精神と、1990年代からの積極的な海外進出によるグローバルな建造体制、そしてコスト競争力と為替変動への耐性です。顧客に対しては、新造船の提案・建造だけでなく、修繕事業においても、定期検査、一般修繕工事、大型改造工事、バラスト水処理装置レトロフィット工事など、幅広いサービスを提供しています。就航後の保証対応や技術的問い合わせにも、国内外の拠点が連携して迅速かつグローバルに対応するアフターサービス体制を構築しており、顧客の期待を超える船舶とサービスで世界をリードすることを目指しています。最近では、メタノール二元燃料KAMSARMAXの竣工など、次世代燃料船の開発にも積極的に取り組んでいます。

総資産 1,792億円(2026/03)

ＣＫＤ株式会社は、空気圧機器、制御機器、自動機械装置を主軸とする総合メーカーです。同社は、製造業の幅広い分野に対し、生産性向上、品質安定化、省人化、そして環境負荷低減に貢献する多様な製品とソリューションを提供しています。機器商品としては、パイロット式3・5ポート弁、プラグインブロックマニホールド、シロキサン・オゾンリムーバ、エアノズル、エアオペレイト式バルブ、電動アクチュエータ、多軸コントローラ、画像処理AIツール「Facilea AI」やビジュアルプログラミングツール「Facilea Pro」などを展開。特に電動アクチュエータは二次電池対応や食品製造工程向けなど、特定のニーズに応じた製品を拡充しています。自動機械装置分野では、医薬品包装機（PTPシート包装機FBPシリーズは国内トップランナーとして高いシェアを誇り、6,000～8,000錠/分の高速包装能力を持つ）、錠剤異物検査装置、食品・日用品ブリスター包装機（CFFシリーズ）、電子基板の品質を支える三次元はんだ印刷検査機（VPシリーズは業界トップ性能）、透明体検査装置（IS-UVCL01は業界初開発）、そして車載電池の電動化を支えるリチウムイオン電池巻回機（PEWシリーズ）などを提供しています。これらの製品は、医薬品、食品、日用品、電子部品、自動車（特に二次電池関連）といった多岐にわたる産業の顧客に利用されています。同社は、長年の経験と高い技術力に基づき、数々の製品で「グッドデザイン賞」「省エネ大賞」「愛知環境賞」などを受賞しており、国内外に生産・販売拠点を持ちグローバルに事業を展開する強みを持っています。

総資産 1,770億円(2026/03)

株式会社ミスミグループ本社は、同社グループの経営戦略立案と管理・運営を担い、FA事業、金型部品事業、VONA事業を中核に据える。メーカー事業では、自動化装置・設備向け機械部品や金型用精密部品を製造・販売し、受注製作品の寸法・仕様を標準化してMISUMI ECサイトから型番で注文できる仕組みを構築している。商品バリエーションは800垓に達し、最小1個から製造可能。半製品を量産して消費地に近い拠点で最終加工する「確実短納期一個流し」と、日本、中国、アジア、米州、欧州の生産・物流網により、納期遵守率99.7％以上を実現する。 VONA事業では、ミスミ製品に加えて国内外4,000社超のメーカーの商品を扱い、工具、消耗品、備品など4,000万点超の生産間接材をECで販売する。デジタル機械部品調達サービス「meviy」は、3D-CADデータをAIで解析し、価格・納期の即時回答と製造プログラムの自動生成を行い、見積作業を約1分、出荷を最短1日に短縮する。RAPiD Designは部品選定から見積もりまでをCAD上で完結させ、MISUMI FRAMESはアルミフレーム筐体の設計・発注時間を最大90％削減する。さらに、D-JITによる大量注文対応や、MISUMI floowによる工場内の間接材在庫・補充管理も担う。製造業の設計者、開発部門、調達部門、生産現場を対象に、部品の製造販売、他社商品の流通、デジタルサービスを組み合わせ、設計・見積もり・発注・在庫管理に要する時間を削減する事業モデルを強みとする。

総資産 1,736億円(2024/12)

株式会社パロマは、1911年の創業以来、「人の“いきる”を、あたためる。」をスローガンに、ガスを核とした給湯機器、厨房機器、空調機器の開発、製造、販売を一貫して手掛ける総合ガス機器メーカーです。同社は、家庭用から業務用まで幅広い製品を提供し、人々の安全で快適な暮らしを支えています。 主要な事業内容として、キッチン向けにはビルトインコンロ「FACEIS GRAND」「アバンセ」「WITHNA」や、グリル調理容器「ラ・クックグランシリーズ」などを展開。特に「FACEIS GRAND」は北欧デザインやパリデザインシリーズを導入し、デザイン性にも注力しています。給湯器・熱源機分野では、ウルトラファインバブルを搭載した新型給湯器「BRIGHTS GRAND」や、ガスと電気を組み合わせたコンパクトなハイブリッド給湯器「HYBRID PLUS」、エコジョーズガスふろ給湯器などを提供し、省エネルギー性能と快適性を追求しています。また、温水暖房や床暖房、業務用厨房機器、業務用温水機器も手掛けています。 同社の強みは、素材加工からの一貫生産体制と、北海道から沖縄まで全国約80カ所に広がる営業・アフターサービス体制です。これにより、地域ごとのニーズに応じた最適な製品提案と迅速なサポートを実現しています。安全技術への取り組みも徹底しており、業界に先駆けて不完全燃焼防止装置や壁面火災防止装置を開発・搭載し、Siセンサーコンロの普及啓発活動も行っています。近年では、2050年カーボンニュートラル実現に向け、水素専焼タイプの給湯器開発やエコ製品の拡販にも注力しています。 製品は数々の賞を受賞しており、ガス湯沸器PH-4号Eのグッドデザイン商品選定を皮切りに、ビルトインコンロ「アバンセ」がPSアワードや日本ガス協会の技術大賞を受賞、また「FACEIS GRAND」がキッズデザイン賞を受賞するなど、高い評価を得ています。顧客層は一般家庭の個人消費者に加え、販売事業者、工事協力店、ホテルなどの法人顧客に及び、製品情報データダウンロードや研修センター、パロマ学校を通じて法人顧客へのサポートも充実させています。グローバル展開も積極的に行っており、北米のリーム社をはじめとする海外グループ会社を通じて、世界中で豊かな暮らしと地球環境への貢献を目指しています。

総資産 1,673億円(2026/03)

古河機械金属株式会社は、1875年の創業以来、鉱山開発に端を発する技術力を基盤とし、社会基盤を支える多角的な事業を展開しています。同社は「機械事業」「素材事業」「不動産事業・その他」の三つの主要領域を柱とし、時代の変化に対応した事業変革と自己改革を推進してきました。機械事業では、国内外のインフラ整備に貢献する産業機械、さく岩機、車両搭載型クレーンなどを製造・販売しており、特に下水処理用汚泥ポンプ、トンネルドリルジャンボ、ユニッククレーンといった製品は高い市場シェアを誇ります。素材事業では、便利で豊かな暮らしを支える非鉄金属、電子材料、化学製品の製造・販売を手掛け、高純度金属ヒ素や亜酸化銅などが主要製品として挙げられます。また、所有ビルの賃貸や不動産の仲介斡旋を行う不動産事業も展開しています。 同社は、持続可能な社会の実現を目指し、社会的価値と経済的価値を両立させるマーケティング経営を推進しています。研究開発にも注力し、素材・材料分野および機械・装置分野における技術革新を進めています。長期ビジョンとして「より良い明日のために社会基盤の進化を支える信頼のパートナー」を掲げ、環境領域では防災・減災、地球温暖化抑止、循環型経済の実現に資する製品・サービスを提供。社会領域では、労働力不足への対応や都市整備の高度化を通じて、安全かつ効率的な社会インフラの構築に貢献しています。具体的には、電動化・省エネ製品、無人化・省人化製品の開発、環境対応型搬送設備の提供、IoTを活用したサポートシステムの導入などを通じて、顧客の課題解決と社会全体の発展に寄与しています。 これらの事業活動を通じて、同社は創業以来培ってきた技術力と挑戦する気概をもって、社会に必要とされる企業であり続けることを目指しています。各事業部門が独立した経営体制のもと、迅速な意思決定と柔軟な事業運営を実現し、グローバルな競争環境においても競争優位性を確立しています。

総資産 1,671億円(2026/03)

オルガノ株式会社は、1946年の創業以来70年以上にわたり、水処理技術のリーディングカンパニーとして、産業と社会基盤の発展に貢献する総合水処理エンジニアリング企業です。同社は、超純水、純水、水道水、産業排水、下水といった幅広い水処理技術を駆使し、多種多様な顧客ニーズに応えています。事業は主に「プラント事業」「ソリューション事業」「機能商品事業」の三つの柱で構成されており、プラント事業では機能性と信頼性の高い合理的な水処理システムを提供し、ソリューション事業では水処理設備の最適な運用を実現するサービスを提供、機能商品事業では多様なレディ・メイド製品群で幅広いニーズに短納期で対応しています。 同社の強みは、製品開発から設計、施工、販売、そして納入後のメンテナンスまでを一貫して自社で対応できる体制と、70年余で培われた世界トップレベルの技術力にあります。特に、半導体産業や医薬品分野で求められる極めて純度の高い超純水製造技術、各種産業用水の供給、生活排水や工場排水の浄化技術は高く評価されています。また、水中に含まれる不純物を効率よく除去する分離精製技術を核とし、排水の再利用による水不足問題への貢献や、希少金属の回収による資源問題への寄与も行っています。国内唯一のイオン交換樹脂精製専用工場であるつくば工場は世界最大級の規模を誇り、独自開発の精製手法で高品質なイオン交換樹脂を製造し、顧客の多様な超純水製造システム要件に応えています。開発センターでは、基盤技術の深耕、高精度な分離・精製技術、高度な分析技術、さらには空気や土壌、廃棄物まで見据えた包括的なエンジニアリングの研究開発を推進し、持続可能な社会の実現に貢献しています。アジアを核にグローバルな事業展開も積極的に進め、世界各地の水問題解決に貢献しています。

総資産 1,592億円(2026/03)

株式会社ジャムコは、同社の事業を航空機内装品製造、航空機シート製造、航空機器製造、航空機整備の4分野で構成する。内装品分野では、航空機用ギャレーとラバトリーを中核に、客室内装の企画・設計、製造、配置変更、取付部品製造、客室改修、認証取得までを担う。ラバトリーはボーイング747-8、767、777、777X、787向けに独占供給し、ギャレーはボーイングおよびエアバスの主要機種に搭載されている。航空機シートでは、ファーストクラスやビジネスクラス向けのVenture、Journeyなどを開発・設計・製造し、シンガポール航空、KLMオランダ航空、ZIPAIR、ANA、JALなどの航空会社へ納入する。 航空機器製造では、熱交換器、ジェットエンジン部品、電子機器搭載用シャーシ、宇宙開発機器部品、炭素繊維複合材の構造部材を生産する。特許取得済みのCFRP連続成形製法は、長尺部材を短時間かつ低コストで成形できる点に特徴があり、非破壊検査、複合材加工、レーザー加工などの特殊工程技術を組み合わせる。航空機整備では60年以上の実績を基盤に、防衛省、海上保安庁、航空大学校、航空会社が保有する中小型機、リージョナル機、ヘリコプターの整備・改造を実施し、車輪、緊急脱出スライド、救難用ホイスト、高圧ガスシリンダーなどの修理・オーバーホールにも対応する。航空機メーカーや航空会社から設計・製造・改修・保守を受託し、機体の新造時から就航後のアフターマーケットまで収益機会を持つ点が事業上の強みである。

総資産 1,577億円(2026/03)

イーグル工業株式会社は、メカニカルシールを核としたシーリングテクノロジーの総合メーカーです。同社は、ポンプやコンプレッサーなどの回転機械の軸部分に設置されるメカニカルシールを、自動車・建設機械、一般産業機械、半導体、舶用、航空宇宙の5つの主要セグメントにわたり世界中の多様な産業に提供しています。その製品は、流体の外部への漏れを防ぎ、環境汚染防止、機械の運転効率化による省エネ、そして機械の安全に大きく貢献しています。 同社の最大の強みは、トライボロジー、材料技術、流体力学を基盤とした独自のシール技術と研究開発活動です。特に「表面テクスチャリングメカニカルシール」は、しゅう動面に微細な凹凸を加工することで、トルク低減と高密封性の両立という従来の常識を覆し、世界初の技術として確立しました。これにより、90%以上の摩擦低減と漏れ量低減を実現し、EV向け軸冷却シールやe-Axle向けギアボックスシールなど、高速回転用途で実用化されています。また、起動停止時は液体潤滑、超高速時は空気潤滑に自動的に切り替わる「気液ハイブリッド潤滑」技術も開発し、幅広い回転数に対応しています。 各事業セグメントでは、自動車・二輪車・建設機械向けにウォーターポンプ用メカニカルシールやAT/CVT用ソレノイドバルブ、アキュムレータなどを提供し、環境保護と燃費改善に貢献。一般産業機械向けには、ドイツのブルグマン社との提携による「イーグルブルグマン」ブランドで、各種プラントや原子力発電所向けにAPI適合シールやドライガスシールなどを供給し、エネルギー産業や石油化学、鉄鋼、食品・薬品など幅広い分野を支えています。半導体業界では、磁性流体シール、ベローズ、ロータリージョイント、高機能Oリングを内製し、低発塵、低摩擦、耐熱、耐プラズマ性といった厳しい要求に応えています。舶用業界では、船尾管シール装置の研究開発からメンテナンスまで一貫して提供し、特にエアーシールによる無公害シールは海洋環境保全に貢献。航空宇宙業界では、国内唯一のロケット・航空機エンジンシールメーカーとして、H3ロケットのターボポンプ用シールや航空エンジン用メカニカルシールなど、極限環境下での高い信頼性が求められる製品を提供し、日本の宇宙開発の歴史を支えてきました。 同社は、カーボン、SiC、特殊鋳鉄、磁性流体といった多様なシール材料の開発・選択、流体潤滑解析、機械学習、分子動力学シミュレーションなどの数値解析技術、DM-TiN、DLC、ダイヤモンドなどのコーティング技術、そしてFE-SEM、レーザー干渉計、微小トルク計測、極低温試験などの高度な計測・分析・試験技術を駆使し、製品の性能向上と品質確保に努めています。これらの技術力とグローバルなサービスネットワークを背景に、同社は「環境・省エネ」をキーワードとした環境貢献型製品の開発を加速し、シーリングテクノロジーを通じてより良い世界の実現を目指しています。

総資産 1,503億円(2025/12)

株式会社ノーリツは、家庭用から業務用まで幅広い給湯・暖房機器、厨房機器、浴室関連製品の開発、製造、販売、および保守サービスを手掛ける総合住宅設備機器メーカーです。同社は、高効率ガスふろ給湯器「GT-C2462シリーズ」や、自然冷媒ハイブリッド給湯機「HPHB R290」、業務用CO2ヒートポンプ給湯機など、省エネ性能と環境負荷低減を追求した製品を提供しています。特に、水素100％燃焼が可能な家庭用給湯器の開発を進めるなど、カーボンニュートラル社会の実現に向けた技術革新に注力しています。厨房分野では、ガスビルトインコンロ「PROGRE」「Orche」「Nest」「＋do」シリーズ、レンジフード「Curara」「easia」シリーズなどを展開し、調理の楽しさや家事の効率化、清掃性の向上に貢献しています。浴室関連では、ラク家事浴室暖房乾燥機「シャーン」や、業界初となるオゾン水除菌ユニットを搭載した高効率ガスふろ給湯器など、快適で安心な入浴環境を提供する製品を開発。「STOP!ヒートショック」プロジェクトへの参画や、入浴と睡眠の質に関する共同研究を通じて、顧客のウェルビーイング向上にも貢献しています。また、業務用市場では、24時間監視が可能な遠隔監視システムや、ろ過昇温ポンプユニット、小型業務用エコキュート/業務用ハイブリッド給湯システムなどを提供し、施設管理のDX推進や省エネ・省コストニーズに対応。廃給湯器の資源循環モデルを推進し、障がい者の就労機会創出にも貢献するなど、サステナビリティ経営を重視しています。AIを活用した故障診断支援アプリの実証実験や、ビジネスユーザー向けプラットフォーム「ノーリツお湯net」の提供を通じて、顧客サービスの向上と業務効率化も図っています。

総資産 1,501億円(2026/03)

文化シヤッター株式会社は、シャッター、ドア、その他建材の製造、販売、施工、アフターメンテナンスを一貫して手掛ける総合建材メーカーです。同社は、長年にわたり培ってきた技術力とノウハウを活かし、住宅から商業施設、オフィスビル、工場、倉庫といった多様な建築物に対し、安心・安全・快適な空間を提供する製品とサービスを提供しています。主要製品としては、各種ガレージシャッター、窓シャッター、重量シャッター、高速シートシャッター「大間迅」、パネルシャッター、オーバースライディングドアなど多岐にわたるシャッター製品を展開しています。特に「大間迅」は高速開閉と高気密設計により、作業効率向上、空調効果保持、防虫・防塵、CO2削減に貢献し、食品衛生管理の世界基準であるHACCPパッケージにも対応しています。また、スチールドアにおいては、環境負荷低減と働き方改革に繋がる「接着工法」を用いた環境配慮型スチールドア「SGD」を開発・提供しており、溶接ヒュームや粉塵の発生を抑え、CO2削減、耐食性・意匠性向上を実現しています。さらに、同社は「無火気＆無溶接工法」を積極的に推進しており、重量シャッターの施工やスチールドア枠の「スマートアンカー」工法により、火災予防、施工効率向上、作業環境改善、CO2削減に貢献し、サステナブル建築に寄与しています。日よけ商品「オーニング」も提供し、省エネライフを提案。製品の提供だけでなく、定期点検、障害物感知装置の設置提案、停電時・地震時の安全操作に関する情報提供、リモコンの旧規格対応など、アフターサービスにも力を入れています。同社のビジネスモデルは、製品の企画・開発から製造、販売、そして設計・施工、さらには長期にわたるアフターメンテナンスまでを一貫して行うことで、顧客に対し高い品質と安心を提供することにあります。これにより、顧客は製品導入から運用、保守までをワンストップで任せることができ、長期的な信頼関係を築いています。防犯性能の高い「BAシリーズ」や浸水対策商品など、社会のニーズに応える製品開発にも注力し、「快適環境ソリューショングループ」として社会の発展に貢献しています。

総資産 1,491億円(2026/03)

東芝エレベータ株式会社は、「安全・安心の、その先にある笑顔の実現へ」をミッションに掲げ、昇降機の専業メーカーとして、製品・システムの開発から設計、製造、販売、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社の主要事業は、エレベーター、エスカレーター、動く歩道の新設、既存設備のメンテナンス、そしてリニューアルです。新設においては、東京スカイツリーや台北101といったランドマークに超高速・大容量エレベーターを納入するなど、国内外で高い技術力と実績を誇ります。 メンテナンスサービスでは、人の力と最先端テクノロジーを融合させ、定期点検、修理、部品交換を通じて昇降機の安全・安心・快適な運行を支えています。また、既存設備の機能向上や安全性強化のためのリニューアル工事も手掛け、時代の要請に応じた抗菌・衛生対策、災害対策、ユニバーサルデザイン、防犯対策などを提供しています。 近年では、IoTとクラウド技術を活用した「東芝エレベータークラウドサービス ELCLOUD（エルクラウド）」を展開。スマートフォンからのエレベーター呼び出し、清掃・運搬ロボットとの連携、遠隔での運行状況確認や設定変更が可能な管理支援サービス（提供予定）を通じて、建物の価値向上と利用者の利便性向上に貢献しています。 さらに、ビルファシリティー事業として、自治体や民間企業向けに省エネルギーソリューションを提供しています。ESCO事業を核に、空調設備、熱源機器、LED照明の更新、太陽光発電や蓄電池システムによるBCP（事業継続計画）設備導入を推進。ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化支援にも注力し、計画立案から補助金申請、施工、導入後の維持管理、効果検証までを包括的にサポートし、顧客の脱炭素社会実現に貢献しています。これらのサービスは、マンション、オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、医療福祉施設、学校、工場など多岐にわたる顧客層に提供されており、設計事務所、不動産デベロッパー、ゼネコンとも連携し、最適なソリューションを提供しています。

総資産 1,463億円(2025/12)

株式会社長府製作所は、1954年に農機具メーカーとして創業後、乾燥機用石油バーナーの開発を契機に住宅設備機器分野へ転進し、現在では石油・ガス・電気・太陽熱など多様なエネルギーに対応した給湯器、空調機器、バス・キッチン関連機器などを製造・販売する総合メーカーです。同社の主要事業は、国内事業と海外事業に大別されます。国内では、石油給湯器、ガス給湯器、電気温水器、エコキュートといった給湯機器に加え、石油ストーブ、ガスストーブ、温水暖房システム、地中熱ヒートポンプ、融雪システムなどの空調機器、さらにシステムバス「ユメリア」、人工大理石浴槽、システムキッチンといったシステム機器、太陽熱温水器や太陽熱利用給湯システム、ソーラー床下換気扇などのソーラー機器を幅広く展開しています。特に石油給湯器ではトップシェアを獲得しており、長年の経験と技術力に裏打ちされた製品群が強みです。また、2022年にはサンポット株式会社を吸収合併し、サンポットブランドの製品も同社のラインナップに加わりました。海外事業では、国内で培った高い品質、性能、安全性が評価され、ガス給湯器やヒートポンプ熱源機などをヨーロッパ諸国、北米、オセアニアへ輸出しています。同社は「人に優しい、環境に優しい」を企業理念に掲げ、脱炭素社会の実現に向けた環境技術の向上に注力しています。省エネ・高効率な給湯器や冷暖房機器の開発を通じて温室効果ガス排出削減に貢献し、エコフィール、エコジョーズ、エコキュート、おひさまエコキュート、ウルトラファインバインバブル給湯器など、環境配慮型製品の普及を推進しています。また、大規模太陽光発電（メガソーラー）設備の導入やバイオマス発電事業への参画、生産活動における省エネ設備導入など、自社の事業活動においてもGHG排出量削減に取り組んでいます。製品開発においては、IoTを活用した遠隔操作可能な給湯・空調設備や、全館空調によるヒートショック対策など、快適性・健康に配慮した機能を提供し、顧客の安全・安心な暮らしをサポートしています。さらに、自然災害時の減災対策として、地震や停電、水害時にもお湯が使える製品開発にも取り組むことで、レジリエントなまちづくりにも貢献しています。全国に4工場、4支店、18営業所を展開し、地域に密着した販売ネットワークを構築しており、製品の販売から修理、メンテナンスまで一貫したサポート体制を確立しています。顧客層は一般家庭から住宅メーカー、工務店などが中心です。

総資産 1,456億円(2026/03)

メタウォーター株式会社は、2008年4月に日本ガイシと富士電機の水環境部門が合併して誕生した、水処理分野で国内初の機電一体型総合エンジニアリング企業です。同社は、日本ガイシ由来の機械技術と富士電機由来の電気技術を融合させ、国内外の水道、下水道、資源環境の各分野で事業を展開しています。主な事業内容は、浄水場、下水処理場、ごみ処理施設向けの機械設備や電気設備の設計・建設、各種機器類の設計・製造・販売、補修工事、維持管理（保守・点検）、運転管理といった多岐にわたるサービスの提供です。 同社は、浄水処理ソリューションとして、浄水場のろ過設備や汚泥処理機械設備、受変電設備等の設計・製造・施工・維持管理を手掛け、下水処理・汚泥処理ソリューションでは、下水処理・汚泥処理機械設備、受変電設備、監視制御設備、計装設備等の設計・製造・施工・維持管理を提供しています。また、上下水道分野における機械・電気設備の導入から維持管理、修繕、更新までを網羅するサービスソリューションを展開し、公民連携方式によるPFI事業やDBO事業も数多く手掛けることで、事業の民営化や広域化に対応しています。 国内では施設の老朽化、財政難、技術者不足、自然災害への対応が喫緊の課題となる中、同社は「ウォーターPPP」への対応力強化を通じて、持続可能な水・環境インフラの実現に貢献しています。海外においても、気候変動、地球温暖化、海洋汚染、水資源・希少資源の不足といったグローバルな環境問題に対し、最適な技術とサービスを提供しています。さらに、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進し、エンジニアリングの効率化、運転管理の省力化、設備の予知保全によるライフサイクルコスト削減、水質管理の高精度化、情報セキュリティ対策強化を図り、持続可能で安全かつ効率的な水・環境インフラの未来を創造しています。オープンイノベーションや独自のエンジニアリングプラットフォームを活用し、社会課題解決に挑戦するリーディングカンパニーとしての役割を担っています。

総資産 1,454億円(2026/02)

株式会社竹内製作所は、1963年の創業以来、建設機械の開発、製造、販売、そしてアフターサポートを一貫して手掛けるグローバル企業です。同社は、1971年に「世界初のミニショベル」を、1986年には「世界初のクローラーローダー」を開発し、建設機械市場に新たな価値を創造してきました。主要製品としては、製品質量6トン未満のミニショベル、6トン以上の油圧ショベル、クローラーローダー、クローラーキャリア、そして深礎掘削機を幅広くラインナップしています。 同社の強みは、パワフルかつ耐久性、操作性、快適性に優れた独自の付加価値を持つ製品群にあり、高い市場評価とグローバルシェアを獲得しています。製品開発は全て国内で行い、生産は日米の拠点で実施。連結売上高のほとんどを海外向けが占める、真にグローバルな事業展開が特徴です。近年では、環境負荷低減への取り組みとして、リチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」の出荷を開始したほか、欧州ノンロード・エンジン第5次排出ガス規制に適合した製品も提供しています。 ミニショベル・油圧ショベルは、コンパクトな後方小旋回機から15トン級の大型機、独自のSide-to-Sideブーム構造を持つFRシリーズまで多岐にわたり、多様なアタッチメントとの組み合わせで幅広い作業に対応します。クローラーローダーは、最軽量モデルから、精緻な作業を可能にする『クリープ走行モード』搭載機まで揃え、クローラーキャリアは傾斜地や軟弱地での土砂運搬に威力を発揮します。深礎掘削機は、独自の70°開脚クローラー機構により狭い立坑での旋回を容易にし、安全性と作業効率を両立した電動式モデルを提供しています。これらの製品は、建設、土木、インフラ整備、まちづくりといった幅広い分野の顧客に利用されており、より安全で効率的、かつクリーンな社会の実現に貢献しています。同社は「世界初から世界のTAKEUCHIへ」という企業理念のもと、持続可能な開発目標にも積極的に貢献し、地球にやさしく豊かな社会の実現を目指しています。

総資産 1,443億円(2026/03)

株式会社小森コーポレーションは、1923年の創業以来、「Kando - Beyond Expectations」を経営理念に掲げ、産業用印刷機の製造・販売を主軸とするグローバル企業です。同社の主要事業は、商業印刷やパッケージ印刷に広く用いられる「オフセット印刷機」の製造・販売であり、世界市場で15-20%のシェアを誇る世界第3位の地位を確立しています。特に経済成長の高いアジア市場を得意とし、高精度かつ高速（1時間に1万数千枚）な印刷を実現する技術力は、経済産業省の「グローバルニッチトップ企業100選」にも選定されています。パッケージ分野の強化やスマートファクトリーソリューションの提供を通じて、顧客の生産性向上と環境負荷低減に貢献しています。 また、同社は「証券印刷機」の分野において、日本で唯一の紙幣印刷機製造会社であり、1958年以来、日本の紙幣製造を支えています。世界でも2社しか製造できないこの特殊な印刷機を39の国と地域に提供し、マイクロ文字、UVセキュリティフィーチャー、潜像印刷などの高度な偽造防止技術を通じて社会の安心・安全に貢献。新興国での紙幣自製化ニーズや偽造防止技術の定期更新需要により、キャッシュレス化が進む中でも堅調な事業展開を見込んでいます。 さらに、同社は印刷市場のデジタルシフトに対応するため、「デジタル印刷システム」事業を強化しています。熟練オペレーター不足に対応し、多品種・小ロット生産に適した操作性の高い印刷機を提供することで、印刷工場のDX化やスマートファクトリー化を推進。MBO Postpress Solutions社の後加工システムも提供し、後工程の自動化・省人化に貢献しています。 将来の成長分野として、「プリンテッド・エレクトロニクス」事業を拡大しており、子会社のセリア・コーポレーションを中心に、印刷技術を応用して電子回路や部品（半導体パッケージ基板、マイクロLEDなど）を製造する装置を提供。真空印刷機などの先端技術で、スマートフォンや自動車の電子化、VR/ウェアラブル端末といった高密度パッケージ基板の需要拡大に対応し、半導体関連業界、食品・医薬品業界への事業ポートフォリオ転換を図っています。同社は、印刷技術の可能性を広げ、低環境負荷生産、自動化・デジタル化・省人化、多様な社会対応のソリューションを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。

総資産 1,403億円(2026/03)

極東開発工業株式会社は、1955年の創業以来70余年にわたり、「技術と信用を重んじ一致協力して企業の生々発展に努力し広く社会に奉仕する」という経営理念のもと、社会インフラの整備に貢献してきたグローバルな総合インフラメーカーです。同社の主要事業は「特装車事業」「環境事業」「パーキング事業」の三本柱で構成されています。 特装車事業では、特殊自動車や輸送運搬機械の製造、架装、販売、修理を手掛けており、ダンプ、コンクリートミキサー車、テールゲートリフタ「パワーゲート®」、車載車「フラトップ®」、脱着ボデー車「フックロール®」、ごみ収集車（塵芥車）、散水車、粉粒体運搬車「ジェットパック®」など、建設、物流、環境衛生分野で不可欠な多種多様な特装車を提供しています。特に、電動定置式ピストンクリート®「PT110-20M」のような新製品開発にも注力し、建設現場のカーボンニュートラル推進と生産性向上に貢献しています。 環境事業では、環境整備機器および施設の製造、販売、修理、運転、管理を行い、循環型社会の実現を支えています。リサイクル施設やバイオマス関連設備、例えばバイオブリケット製造設備や熱エネルギー供給事業を通じて、限りある資源の有効活用と持続可能な社会づくりに貢献しています。 パーキング事業では、立体駐車装置の製造、据付、販売、修理に加え、コインパーキングの経営、不動産の賃貸・管理、さらには発電事業や電気の売買、EV充電管理サービスなど、都市の空間利用とインフラ整備に貢献する幅広いサービスを展開しています。 同社は、創業以来培ってきた卓越した技術力と確固たる品質を強みとし、国内の物流量増加、都市建設需要、社会資本の老朽化、大規模災害への備えといった社会的課題に対し、製品・サービスを通じて解決策を提供しています。また、グローバル展開も積極的に推進しており、中国、インド、インドネシア、オーストラリアに生産拠点を設立し、各国のニーズに応えることで「サステナブル社会の実現・発展に貢献し業界をリードするグローバルな総合インフラメーカー」を目指しています。IoTを活用した車両管理支援システム「K-DaSS®」の開発など、技術革新にも力を入れています。

総資産 1,375億円(2026/03)

芝浦機械株式会社は、同社が培ってきた機械設計・加工・制御技術を基盤に、射出成形機、ダイカストマシン、押出成形機を中心とする成形機を製造・販売する産業機械メーカーである。工作機械、超精密加工機、微細転写装置、高精度光学ガラス素子成形装置、産業用ロボット、電子制御装置、鋳物も手掛け、自動車、樹脂・金属加工、光学部品、電子部品などの製造事業者を対象に、生産設備と制御機器を供給する。再生可能エネルギー、二次電池、自動車の軽量化・自動運転、リサイクル、環境対応素材に関わる製造工程にも対応する。 機械単体の販売に加え、複数の装置や制御機器を組み合わせるシステムエンジニアリング、受託加工、既存設備のレトロフィット、導入後の保守・アフターサービスまでを事業化している。IoT＋mやボード型PLC「TCmini」、サーボモータ、産業用ロボットを活用し、設備稼働の可視化、自動化、生産性向上を支援する点に特徴がある。国内の本社・支店・営業所と、日本、中国、インド、タイ、東南アジア、北米、南米、欧州の製造・販売拠点を組み合わせ、装置販売と継続的な改修・保守で収益を得るビジネスモデルを構築。1938年の創業以来蓄積した工作機械技術と、成形・超精密加工・電子制御を横断する製品群が競争力の中核である。

総資産 1,339億円(2026/03)

日本車輌製造株式会社は、1896年の創業以来120年以上の長きにわたり、日本の社会インフラを支える重厚長大な製品の企画開発、製造、販売を手掛ける「インフラストラクチャー創造企業」です。同社の主要事業は多岐にわたり、鉄道車両本部では新幹線車両、特急形車両、通勤形車両、地下鉄車両、海外向車両、試験検測車両、新交通システム車両など、各種鉄道車両の設計・製造において国内トップクラスの実績を誇り、特に「N700S新幹線車両」では製造両数No.1を達成しています。輸機・インフラ本部では、民生用バルクローリ、タンクセミトレーラ、大型陸上車両、無人搬送装置AGVといった輸送機器、および道路橋や鉄道橋などの橋梁の設計・架設工法を提供し、物流と交通インフラを支えています。建設機械本部では、「三点式大型杭打機」で納入実績No.1を誇るほか、小型杭打機、全回転チュービング装置、アースドリル、クローラクレーンなど、基礎工事から土木・建築まで幅広い建設現場で活躍する機械を提供しています。エンジニアリング本部では、車両検修設備や搬送システム、カントリーエレベーター、ライスセンター、種子センター、大豆センターといった営農施設、さらにSSI破砕機、ニーディングパルパー、古紙パルプ洗浄機などの産業機械、防虫陽圧化設備を手掛け、多様な産業の効率化と環境負荷低減に貢献しています。同社は、これらの製品・サービスを通じて、鉄道事業者、建設業者、物流企業、農業関連企業、自治体、そして産業界全般を顧客とし、人々の暮らしと社会基盤の発展に不可欠な役割を担っています。また、次世代の高速交通機関である超電導リニアの開発にも携わるなど、常に最先端の技術開発にも注力し、持続可能な社会の実現を目指しています。

総資産 1,339億円(2025/12)

井関農機株式会社は、1926年の創立以来、「農家を過酷な労働から解放したい」という創業の精神を原点に、農業機械の総合専業メーカーとして日本の農業近代化に貢献してきました。同社は「食と農と大地」のソリューションカンパニーとして、稲作や野菜作に関する農業機械、景観整備用機械の開発・製造・販売・サービスを主要事業として展開しています。具体的には、トラクタ、耕うん機、乗用管理機、芝刈機などの整地用機械、田植機、野菜移植機などの栽培用機械、コンバイン、バインダ、ハーベスタなどの収穫用機械、籾すり機、精米機、計量選別機、野菜収穫調製機などの調製用機械を提供しています。これらに加え、作業機、補修用部品、農業用施設、コイン精米事業、炊飯事業、スマート農機、アイガモロボ、ディーゼルエンジンなど多岐にわたる製品・サービスを提供しています。 同社の製品は、日本やアジアの農業生産者、ホビー農家だけでなく、欧州や北米の景観整備業者や一般消費者にも広く愛用されています。近年では、デジタル技術や衛星データを活用した精密農業の導入を推進しており、営農支援アプリ「アグリノート」と連携した衛星リモートセンシングサービス（お試し版）を提供し、ほ場ごとの生育状況に応じた可変施肥を可能にすることで、肥料の効率的な使用と省力化、収量安定化に貢献しています。また、環境保全型農業の発展を支援するため、「J-クレジットかんたん収入シミュレーション」をリリースし、温室効果ガス削減の取り組みを通じた新たな収入源創出をサポートしています。夢ある農業総合研究所での研究開発を通じて、先端農業技術や環境保全型スマート農業の普及・促進にも力を入れています。グローバルな生産・販売拠点を持ち、世界各地の農業課題解決に貢献する「フロントランナー」として、持続可能な「食と農と大地」の未来を創造することを目指しています。

総資産 1,337億円(2026/03)

ヤンマーパワーテクノロジー株式会社は、「世界を動かす原動力」を標榜し、人と技術の力を信じ、原点から未来へ向けて技術で暮らしを支える企業です。同社は、世界の厳しい排出ガス規制に対応した各種産業向けディーゼルエンジンを国内外へ幅広く提供しており、びわ工場ではその生産を担っています。木之本工場では最先端の加工技術を駆使してエンジンの主要部分を生産し、伊吹工場では高効率・高品質なエンジン生産を追求し、自工程完結の仕組みを導入しています。また、大森工場ではエンジンに使用される燃料噴射ポンプの主要部品加工から組立までを一貫して行い、長浜サイトでは「ヤンマー品質」を守りスムーズな供給を実現するとともに、研修道場で未来を支える人材育成にも注力しています。さらに、小形エンジン研究開発センターでは次世代の動力を生み出すための革新的な技術を探求し、未来社会の基盤を築いています。同社のエンジンは、農業分野ではトラクターや田植え機に搭載され日本の食文化を支え、建設機械では静音性と高出力を兼ね備え都市化に貢献しています。マリンボートにおいてはレジャーから漁業まで幅広い用途で安全かつ力強い航行を支え、ガスヒートポンプエアコンではヤンマーエンジンとガスを組み合わせることで、クリーンで高効率な冷暖房システムを実現し、省エネ性・静音性・環境性に優れたシステムとして国内トップクラスのシェアを誇り、学校や公共施設など多くの人々の集まる場所で活躍しています。このように、同社は多岐にわたる産業と人々の暮らしを、その確かな技術力と高品質な製品で支え続けています。

総資産 1,328億円(2026/03)

株式会社タクマは、環境とエネルギー分野におけるプラントエンジニアリングとアフターサービスを主軸に事業を展開しています。同社のプラントエンジニアリング事業（EPC事業）では、一般廃棄物処理プラント、水処理プラント、エネルギープラントの設計、調達・製造、建設を一貫して手掛け、社会インフラの構築に貢献しています。一般廃棄物処理プラントでは、ストーカ式焼却炉、バイオガス回収プラント、ガス化溶融炉・灰溶融炉、リサイクルセンターなど幅広い製品ラインナップを持ち、1963年に日本で初めて全連続機械式ごみ焼却プラントを完成させて以来、国内で最も多く一般廃棄物処理施設を建設してきたリーディングカンパニーとして、国内トップクラスの納入実績を誇ります。水処理プラントでは、下水処理場の汚泥処理や高度処理、工場廃水処理に対応し、上向流移床型砂ろ過装置「ユニフロサンドフィルタ」や、補助燃料不要で消費電力が低い階段炉下水汚泥焼却発電システムなど、省エネルギーと温室効果ガス削減に貢献する確かな性能と効果の高い技術を提供しています。エネルギープラントでは、工場に必要な電力・熱を供給するプラントや発電事業用プラント、多様な廃棄物を処理する産業廃棄物処理プラントを提供。特にバイオマス発電プラントは多種多様なバイオマス燃料に対応し、国内FIT制度下での納入件数No.1の実績を持ちます。アフターサービス事業は、納入後のプラントの長期安定稼働を支えるストック型ビジネスであり、運転管理、メンテナンス、性能改善・改造工事、O&M契約、運営事業、そして電力小売事業まで多岐にわたります。プラント遠隔監視・運転支援拠点「Solution Lab」や部品供給拠点「Supply Lab」を通じて、ICT（IoT、ビッグデータ、AI）を活用した質の高いサービスと迅速な部品供給体制を構築しています。さらに、商業施設や工場、福祉施設などに蒸気や温水を供給する熱源装置（ボイラ）の製造・販売・アフターサービスを行う民生熱エネルギー事業や、建築設備（空調、給排水）のオーダーメイド設計・施工、クリーン機器や洗浄装置など半導体産業用設備の供給・サービスを行う設備・システム事業も展開し、幅広い顧客ニーズに応えています。同社は1912年の創業以来培ってきた技術力と豊富なノウハウを強みとし、環境保全とエネルギーの有効活用を通じて持続可能な社会の実現を目指しています。

総資産 1,314億円(2026/03)

三和シヤッター工業株式会社は、シャッター、ドア、間仕切、フロントなどの開口部を中心としたスチール建材の製造、販売、施工、メンテナンスを一貫して手掛ける総合建材メーカーです。同社は「安全・安心・快適を提供することにより社会に貢献する」を使命とし、戸建住宅、集合住宅、店舗、ガレージ、倉庫といった幅広い建築物や用途に対応する製品を提供しています。主要な事業領域としては、ビル・商業施設向けのシャッター商品、スチールドア、防水商品、シャッター関連商品、そして住宅向けの窓シャッター、ルーバー窓、ガレージ商品など多岐にわたります。特に、近年激甚化する地震、台風、集中豪雨といった自然災害から人命と大切な資産を守るための防災関連商品の開発・提供に注力しており、高耐風圧窓シャッター「マドモア耐風ガード」のような先進的な製品も展開しています。 同社の強みは、シャッター分野で国内トップクラスのシェアを誇る製品力と技術力にあります。全国に300以上の拠点を持ち、24時間365日対応のフルタイムサービス体制を業界に先駆けて導入することで、迅速な緊急修理やメンテナンスを提供し、アフターサービス体制の充実を図っています。また、防火設備における新たな定期検査報告制度に適合した専門性の高い検査を行うなど、より安全・安心な商品とサービスをお客様に届けることに日々邁進しています。ISO9001、ISO14001、ISO/IEC17025といった国際規格の認証を取得し、品質管理、環境保全、試験技術の向上にも積極的に取り組むことで、お客様との信頼関係構築を第一義としています。顧客層は一般消費者から建築・設計事務所、法人顧客まで幅広く、多品種化によるトータル提案を通じて、都市空間、商空間、住空間のさまざまなシーンで人々の暮らしを支えるビジネスモデルを展開しています。

総資産 1,302億円(2026/03)

株式会社ＩＨＩエアロスペースは、IHIグループの「航空・宇宙・防衛」事業領域の中核を担う企業です。同社は、宇宙機器、防衛機器、および航空機部品の設計、製造、販売を主要事業としています。具体的には、ロケットシステムや人工衛星関連機器の開発・製造、防衛システム向けの各種機器の提供、そして民間航空機向けのジェットエンジン部品の製造などを手掛けています。2003年にはIHIグループの宇宙開発事業を統合し、以来、日本の宇宙開発と防衛産業の発展に貢献してきました。同社の強みは、長年にわたるIHIグループの重工業分野で培われた高度なものづくり技術とエンジニアリング力にあります。これにより、極限環境下で高い信頼性が求められる宇宙・防衛分野の製品開発・製造において、確かな実績を築いています。また、2026年にはアリアングループとSSA地上光学観測所の運用等に関する協力契約を締結するなど、国際的なパートナーシップを通じて事業領域を拡大し、宇宙利用の未来を切り拓くための取り組みも積極的に推進しています。IHIグループ全体の成長戦略において、航空エンジン・ロケット分野は重要な位置を占めており、同社はそのけん引役として、次世代航空機や宇宙データ利活用事業といった新たな領域の創出にも挑戦しています。顧客は主に防衛省、JAXA、国内外の航空機メーカーや宇宙関連機関などが想定されます。

総資産 1,295億円(2026/03)

川崎車両株式会社は、日本における鉄道車両製造のトップメーカーとして、その高い技術力と豊富な実績を誇ります。同社は、日本の高速鉄道網を支える新幹線をはじめ、通勤・近郊電車、客車、貨車、機関車、ディーゼル機関車、さらには都市交通を担う新交通システムなど、多岐にわたる鉄道車両の開発、設計、製造、供給をグローバルに展開しています。マザーファクトリーである神戸本社（神戸市）を中核とし、米国にも2つの本格的な工場を保有することで、国内外の多様な顧客ニーズに迅速かつ高品質に応える生産体制を確立しています。同社の製品は、その安全性、信頼性、快適性において世界中で高い評価を得ており、各国の鉄道事業者や交通機関に対して、車両のライフサイクル全体にわたる一貫したソリューションを提供しています。海外営業部、東部営業部、西部営業部、機器・工事営業部といった専門部署を通じて、地域ごとの特性や要求に応じたきめ細やかな営業活動を展開し、持続可能な社会の実現に貢献する鉄道輸送システムの発展に寄与し続けています。

総資産 1,288億円(2025/11)

オーエスジー株式会社は、切削工具、転造工具、測定工具、工作機械、機械部品の製造販売および工具の輸入販売を手掛ける、世界のモノづくりを支える総合工具メーカーです。同社の主要製品は、世界トップシェアを誇るタップ、ドリル、エンドミル、ダイスなどの機械加工用工具であり、長年培った高い技術力を活かし、お客様のニーズに合った高付加価値な製品を開発・提供しています。具体的には、ステンレス鋼の切りくず絡みを抑制するスパイラルタップ「A-SFT-SUS」や、非鉄用DLCコート超硬エンドミル「AE-TL-N」、高性能油穴付き超硬ドリル「ADOX」など、革新的な製品を市場に投入しています。 同社の強みは、肉眼で目視できない0.02ミリ径の極小ドリルから、300ミリ径の大型タップまで、数万点に及ぶ幅広い製品ラインナップと、従来の既製品では対応できないお客様の特殊なオーダーにも、営業・設計・生産技術スタッフが連携してオリジナル工具を開発する高い対応力にあります。また、1968年のアメリカ現地法人設立を皮切りに、世界33ヶ国に製造・販売・技術サポート体制を構築し、「地球会社」の企業理念のもと、グローバルな市場開拓を推進しています。 主要な顧客層は、自動車、金型、航空宇宙、エネルギー、重工・建機といった多岐にわたる製造業であり、各産業の部品改良や難削材加工、高精度・高品質な要求に応えるソリューションを提供しています。例えば、自動車産業向けにはクランクシャフトやハブ加工用工具、航空宇宙産業向けにはCFRP加工用工具などを展開しています。さらに、工具の再研磨・再コーティングサービスを提供することで工具の長寿命化を支援し、超硬工具のリサイクルを通じて希少資源の有効活用と循環型社会の実現に貢献しています。加えて、NCプログラム作成ソフト「ThreadPro」や工具管理DX「MONOlithbox」などのデジタルツールを提供し、お客様の生産性向上と働き方改革をサポートするビジネスモデルを構築しています。新素材や最新コーティング技術の研究、環境対応型商品の開発にも注力し、未来のモノづくり産業を地球規模で支え続けることを目指しています。

総資産 1,270億円(2025/06)

澁谷工業株式会社は、同社および子会社18社で構成するグループとして、パッケージングプラント、メカトロシステム、農業用設備の3事業を主軸とする産業機械メーカーである。ボトリング・包装・物流搬送システムを中心に、飲料、酒類、食品、日用品、化学品、医薬品の製造事業者へ、PETボトル飲料や注射剤向けの無菌充填設備、検査設備、固液混合設備、洗浄・環境設備を製作・販売する。装置単体に加え、既設設備や他社製機械を含む工場レイアウトの設計、制御、据付、立ち上げ、生産管理、保守までを受注し、製造ラインやプラント全体を構築する事業形態に特徴がある。 医薬・医療分野では、アイソレータ、製薬設備、自動細胞培養システムなどの再生医療設備、人工透析装置をはじめとする医療・医用機器を扱う。メカトロシステム事業では、ハンダボールマウンタ、ダイボンダ、ワイヤボンダ、テストハンドラなど半導体後工程設備に加え、レーザ加工機、ウォータジェット切断加工機、水素ガス切断加工システム、レーザ溶接機、油圧プレスを展開する。農業・食品加工分野では、柑橘類、果樹、根菜類の選果・選別設備、センサ設備、過熱水蒸気式焼成機などを手掛ける。滅菌から充填、キャッピングまでを一つの無菌環境として設計し、長時間連続稼働と省人化を支える技術が中核であり、2000年から2024年までにボトリング設備約9,000台、製薬設備約1,400台、半導体設備約14,900台などを納入した。システムの導入地域は世界106カ国に及び、販売後の保守と既設設備の更新需要を継続受注へ結び付けている。

総資産 1,250億円(2026/03)

アマノ株式会社は、「時間」と「空気」をテーマに、社会の快適性と効率化に貢献する多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、時間情報事業、パーキングシステム事業、環境システム事業、クリーン・ロボットソリューション事業の4つを柱としています。時間情報事業では、勤怠管理システム、人事・給与システム、労務管理クラウドサービス、タイムレコーダー、入退室管理システム、デジタルタイムスタンプなど、多様な働き方に対応するHRソリューションを提供し、企業の戦略人事や業務効率化を強力にサポートしています。特に勤怠管理分野では90年以上の歴史を持つパイオニアであり、利用ユーザーは1500万人を超える実績を誇ります。パーキングシステム事業では、駐車場・駐輪場機器の提供から、クラウドサービス、さらには駐車場の管理運営までをワンストップで手掛け、車と人の快適な街づくりに貢献しています。ゲート式駐車場では国内トップシェア60%を占め、ETCを利用したキャッシュレス決済システム「ETCGO」の導入も進めています。環境システム事業では、工場で発生する粉塵やミストを捕集する集塵機やミストコレクター、粉粒体空気輸送システムなどを提供し、働く現場のクリーンな環境と空気を追求しています。集塵機においては国内トップシェアを誇り、お客様の状況を細かく分析し最適なエンジニアリングを提供することで、製造業の安全・安心な職場環境を実現しています。クリーン・ロボットソリューション事業では、人手不足解消とSDGs貢献をサポートする業務用清掃ロボット、自動床洗浄機、ポリッシャー、電解水生成装置などを提供し、新しい清掃スタイルを提案しています。2014年に初のロボット洗浄機を発売して以来、業務用清掃ロボットのパイオニアとして市場を牽引し、自動床洗浄機でも国内トップシェアを獲得しています。AI技術を活用した自律走行型小型床洗浄ロボット「HAPiiBOT」の開発・提供も行い、清掃作業の自動化・効率化を推進しています。これらの事業を通じて、同社は製造業、病院・介護施設、運送業、建設業、行政・自治体、小売業、学校、オフィス、商業施設など、幅広い顧客層に対し、開発・製造から販売、運営、サポート・メンテナンスまで一貫したトータル提案型体制で最適なソリューションを提供しています。グローバルにも展開し、アジア、北米、欧州に拠点を持ち、各国の法規に合わせた提案力と技術力で世界中のプロジェクトを遂行しています。

総資産 1,207億円(2026/03)

工機ホールディングス株式会社は、70余年の歴史を持つ日本発のグローバルメーカーであり、電動工具、エア工具、および関連製品の開発、製造、販売を世界中で展開しています。同社は「HiKOKI」「metabo HPT」「metabo」「CARAT」「三京ダイヤモンド」といった複数の主要ブランドを擁し、プロフェッショナルな職人からDIYユーザーまで、幅広い顧客層のニーズに応える製品を提供しています。特に、36Vマルチボルト蓄電池を核としたコードレス電動工具シリーズは、AC電源に匹敵するハイパワーと優れた機動性を両立させ、作業現場の効率化と快適性向上に大きく貢献しています。製品ラインナップは、コードレス連結ねじドライバ、マルチツール、真空ポンプ、丸のこ、集じん丸のこ、インパクトドライバ、冷温庫、セーバソー、ハンマドリル、ディスクグラインダ、クリーナ、刈払機など多岐にわたります。同社の強みは、100年を超える歴史の中で培われた確かな技術力と製品開発力にあり、ブラシレスモーター（eモーター）や低振動システム、急速充電制御技術、電池多重安全保護回路といった革新的な技術を積極的に導入しています。これらの技術力とデザイン性は、グッドデザイン賞やiFデザイン賞、電気科学技術奨励賞など数々の受賞実績によっても裏付けられています。また、環境配慮設計を推進し、RoHS指令やREACH規則への対応、グリーン調達、使用済み蓄電池の回収・リサイクルを通じて、持続可能な社会の実現にも貢献しています。グローバルネットワークを活かした販売戦略と、充実したアフターサービス体制も特徴であり、顧客満足度の高い製品とサービスを提供し続けることで、電動工具市場におけるグローバルリーダーとしての地位を確立しています。

総資産 1,168億円(2025/03)

フジテック株式会社は、エレベータ、エスカレータ、動く歩道といった都市空間移動システムの専業メーカーとして、研究・開発から販売、生産、据付、保守、リニューアルまでを一貫体制で提供しています。同社は「“安全・安心”の追求」「品質重視」「人材の育成」を「不易」として掲げ、顧客や利用者の安全を最優先に、高品質・高性能な商品とサービスを提供しています。新規設置においては、新標準型マシンルームレスエレベータ「エレ・グランス」や標準型エスカレータ「GS-NX」、省スペース型エスカレータ「Slimfit」などを展開。特に、一度に多くの人を運ぶことができるダブルデッキエレベータは、麻布台ヒルズや渋谷サクラステージのような大規模再開発エリアで導入実績を誇ります。また、設計者向けにはBIM/CADデータの提供やデザインシミュレーターを提供し、設計段階から顧客をサポートしています。アフターマーケット事業にも注力しており、メンテナンスサービスでは、AIやIoTといった最新デジタル技術を応用したDXを推進。「エレモリ」はビル管理者向けにエレベータの稼働状況確認や各種設定変更、点検結果報告などをスマートフォンやパソコンで可能にするウェブサービスです。また、メーカーを問わずエレベータのリニューアルを可能にする「SMA-UP」を提供し、既存設備の長寿命化と機能向上に貢献しています。遠隔監視システムの導入も進め、シンガポールやインドなどグローバルで展開しています。同社の強みは、昇降機を知り尽くした専業メーカーとしての独自の技術力と、グローバルな一貫体制にあります。24の国と地域で事業を展開し、海外売上比率は6割以上、外国籍従業員の比率も7割に達する真のグローバル企業です。オフィスビル、商業施設、ホテル、公共施設、大学キャンパス、大規模住宅プロジェクトなど、多岐にわたる顧客層に対し、世界最高水準の日本品質（美しさ・おもてなし）を駆使した高級仕様から、ボリュームゾーン向けの良品廉価な商品・サービスまで幅広く提供しています。品質ラボでの新商品・技術・サービスの検証を繰り返し、品質向上に努めることで、社会インフラを支える信頼のブランドとしての地位を確立しています。

総資産 1,161億円(2025/12)

日本キヤリア株式会社は、エア・コンディショナーの発明者であるウィリス・キャリアの名を冠する世界トップクラスの空調メーカー、Carrierグループの一員として、日本市場における気候変動やエネルギーに関する課題に対し「人と地球のために大切なソリューションを提供する」ことをビジョンに掲げています。同社は、空調・加熱・冷蔵・冷凍・換気・給湯用の装置、器具、圧縮機、制御システム、その部品及び付属品の立案、設計、販売、製造、製造委託、修理、そして取付工事の設計・施工までを一貫して手掛ける総合的な事業を展開しています。 主要な製品・サービスとしては、店舗・オフィス用エアコン、ビル・工場用空調システム、産業用空調・熱源システム（チリングユニット、パッケージエアハン、ファンコイルユニットなど）、換気扇、低温機器、コンプレッサ単体販売を法人顧客向けに提供。一般顧客向けには住宅用エアコン、家庭用ヒートポンプ給湯機、換気扇などを提供しています。特に、ビル用マルチ空調システムやコールドチェーン機器（冷凍機、クーリングユニット）も主要品目としています。 同社の強みは、1902年の空調発明以来培われたイノベーションの伝統と、Carrierグループ全体の高い技術力との融合にあります。1980年代初頭には世界初のインバーターエアコンを開発・商業化し、業界を牽引してきました。省エネ技術やヒートポンプ応用技術を軸に、ゼロカーボン社会の実現に貢献する熱応用ソリューションを提供。大規模施設、産業用途、データセンター、店舗、宿泊施設など、多岐にわたる顧客のニーズに応えるソリューションを展開しており、例えばエスコンフィールドの天然芝を支えるモジュールチラーUSXシリーズや、製造現場の快適性・生産性向上に貢献するスポット空調FLEXAIRなどが実績として挙げられます。また、新・遠隔監視システム「ABOUND」の導入により、設備の快適性、長寿命化、省エネ性向上をサポートする保守メンテナンスやフロン類取扱管理システムも提供し、顧客のライフサイクル全体を支援しています。ISO9001:2015認証を取得し、設計・開発から製造、サービス支援まで、一貫した高品質な製品とサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献する「ヒートポンプソリューションカンパニー」としての地位を確立しています。

総資産 1,159億円(2025/12)

株式会社キッツは、バルブ及びその他の流体制御用機器並びにその付属品の製造・販売を主たる事業とする総合バルブメーカーです。同社は、水、空気、ガス、石油といった多様な流体を精密にコントロールするバルブを、暮らしや産業の基盤となるライフラインを支えるために提供しています。具体的には、浄水場から一般住宅、下水施設における水処理、オフィスビルやホテルでの空調制御、石油精製・石油化学プラント、ガスパイプライン、LNG基地などのエネルギー関連施設、さらには産業機器や製造設備といった多岐にわたる分野で同社の製品が活用されています。同社の強みは、70年以上にわたるバルブ製造の経験値と、素材である鋳物の製造から加工、組立、検査、出荷まで全ての工程を自社で一貫して行う生産体制にあります。これにより、高い商品技術力、コスト競争力、納期対応力を実現し、世界を見据えた生産技術と品質管理体制を確立しています。また、青銅・黄銅、ステンレス鋼、鋳鉄、鋳鋼など多様な材質と9万種を超える豊富な製品ラインナップを誇り、日本全国をカバーする販売ネットワークと手厚いアフターフォロー、ソリューション提案を通じて顧客の課題解決に貢献しています。近年では、長期経営ビジョン「Beyond New Heights 2030」のもと、「デジタル化」と「脱炭素化」を成長戦略のキーワードに掲げ、水素バルブや水素供給設備といった水素ビジネスユニットを立ち上げ、地産地消型「水素吸蔵合金カートリッジ用充填キャビネット」のコンセプトモデルを披露するなど、新たな成長ビジネス領域への参入を加速しています。これにより、流体制御のプロフェッショナルとして、持続可能な社会の実現と豊かな地球環境の創造を目指しています。

総資産 1,120億円(2026/03)

ガリレイ株式会社は、2025年に持株会社体制へ移行したガリレイグループの純粋持株会社であり、その主要事業会社であるフクシマガリレイ株式会社を通じて、多岐にわたる事業を展開しています。同社グループは、創業以来「冷やす技術」を核として成長し、食のインフラを支えるパイオニアとして、業務用冷凍冷蔵庫、冷凍冷蔵ショーケースの製造・販売・メンテナンスを主軸としています。特に業務用冷凍冷蔵庫においては、国内で初めて規格化・量産を開始し、現在では国内市場の約3台に1台を製造する高いシェアを誇ります。 事業内容は多岐にわたり、飲食店やコンビニエンスストア、スーパーマーケット、ドラッグストア、百貨店向けの業務用冷凍冷蔵庫や冷凍・冷蔵ショーケースの提供に加え、スーパーマーケットや食品会社の低温物流センター、食品加工センター向けの大型低温倉庫事業も手掛けています。これらの事業では、高度な温度コントロール技術とトータルエンジニアリング力を活かし、省エネ化やエネルギーマネジメントシステムの提供、さらには建築環境への提案まで行い、お客様のニーズに応えています。 また、同社は「冷やす技術」を応用し、医療・理化学分野へも進出しており、低温インキュベーター、薬用保冷庫、手術室用冷蔵庫、血液用冷蔵庫など、高精度な温度コントロール技術を要する機器を提供し、医療や研究開発の現場を支えています。製品の製造・販売だけでなく、店舗システムや厨房総合システムの設計・施工、24時間遠隔メンテナンスサービス「S-net24」といったソリューションも提供し、ハードとソフトの両面から「食の安全・安心」と「おいしさ」を追求しています。 環境への取り組みも積極的で、環境ビジョン「Dramatic Future 2050」を策定し、温室効果ガス排出量実質ゼロに挑戦しています。ISO 9001およびISO 14001の認証を取得し、品質と環境マネジメントを徹底。さらに、海外事業の拡大にも注力し、東アジアや南アジアなどのASEAN諸国を中心に、日本の食文化と食の安全・安心に関する技術を世界に広めています。長年の実績と技術力により、省エネ大賞やグッドデザイン賞を多数受賞しており、最近では「冷媒ガス漏れ10年保証」を開始するなど、顧客への信頼と安心を提供し続けています。

総資産 1,110億円(2025/12)

株式会社前川製作所は、産業用冷凍機、ヒートポンプ、各種ガスコンプレッサーの開発・製造・販売、食品加工機械等の開発・製造・販売、これらに付帯する装置・システムの開発・製造・販売、および食品・物流等各種プラントの設計・施工・メンテナンス・改良工事を主要事業とする産業機械メーカーです。同社は「人類に奉仕する」という創業精神のもと、熱の総合エンジニアリング、食品工場エンジニアリング、食品ロボット開発を核に、市場や社会に貢献しています。 100年近い歴史の中で培われた独自の技術力と挑戦的な姿勢が強みであり、製氷・冷蔵事業から始まり、コンプレッサー製造開発を経て、化学工業や超電導といった新たな分野へと事業領域を拡大してきました。特に、CO₂排出量削減に貢献するヒートポンプ、自然冷媒対応のフリーザー、食鳥・食肉処理の自動化機器など、ユニークな製品群を多数生み出しています。 同社のソリューションは多岐にわたり、食品業界では原料の鮮度保持から加工、保管、流通までをカバーし、脱炭素技術と自動化技術を駆使して品質・衛生管理、安定生産を支援します。医薬・化粧品分野では適切な温度・湿度管理を、医療・福祉分野では高効率な給湯設備や機能的なフリーザーを提供。オイル・ガス・ケミカル分野では冷却・圧縮技術が石油プラントやガス製造設備で活用され、社会インフラでは融雪ヒートポンプや送電ケーブル冷却技術でエネルギー問題に貢献しています。 また、低温物流・冷蔵倉庫、水産・水産加工、船舶、工業製品製造、スポーツ・レジャー・スパ、研究機関といった幅広い顧客層に対し、圧縮技術、冷却技術、ロボット技術、熱・エネルギー技術などを組み合わせた最適な製品・システムを提供。特に、豚もも部位自動除骨ロボット「HAMDAS」やチキン骨付きもも肉自動脱骨・除骨ロボット「TORIDAS」、空気冷凍システム「PascalAir」などの先進的な自動化・脱炭素技術は、国内外で高い評価を受けています。グローバルに54の国内拠点と44カ国105の海外拠点を展開し、メーカーとしての機器提供からエンジニアリング、サポートまで一貫したサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。

総資産 1,110億円(2026/03)

月島ホールディングス株式会社は、1905年の創業以来培ってきた技術と経験を基盤に、2023年4月より持株会社体制へ移行し、「環境技術で世界に貢献し未来を創る」というパーパスのもと、グループ全体の経営戦略と管理を担っています。同社グループは、水環境事業と産業事業の二つの主要な事業領域を通じて、社会および産業インフラの発展に貢献しています。 水環境事業では、中核子会社である月島JFEアクアソリューション株式会社が、浄水場や下水処理場プラントの建設、水処理・汚泥処理機器、汚泥乾燥機、焼却炉の製造販売を手掛けています。特に、PFIやDBOといった官民連携事業の豊富な実績を持ち、寒川浄水場、犬山浄水場、京都市鳥羽水環境保全センター、市原市松ヶ島終末処理場、小山市水処理センター、いわき市中部浄化センターなど、全国各地で多数の公共インフラプロジェクトの施設整備から運営までを一貫して担当しています。消化ガス発電事業の運営も手掛け、持続可能な循環型社会の実現に貢献しています。 産業事業においては、月島機械株式会社が電池材料などの先端分野や医薬、食品、コスメといったライフサイエンス分野向けのプラントおよび機器の設計、製造、販売を展開。月島環境エンジニアリング株式会社は環境改善装置や各種化学工業・一般産業用装置、機器の設計、製造、販売を担い、三進工業株式会社は圧力容器や熱交換器などのプラント機器製作、建設・補修工事を提供しています。さらに、プライミクス株式会社は液体・粉粒体の乳化、分散、混練、微粒化機器の製造販売とシステムエンジニアリング、サンエコサーマル株式会社は廃棄物の収集・運搬、中間処理（焼却）、新エネルギー等発電によるサーマルリサイクル事業を展開し、幅広い産業分野の多様なニーズに応えています。 同社グループは、日本国内に加えてタイ、マレーシア、台湾、中国、ドイツ、インドなど海外にも事業拠点や関連会社を有し、グローバルな市場で事業を展開しています。長年にわたる技術的知見と実績を活かし、顧客の課題解決に貢献するとともに、持株会社体制への移行により、各事業会社の迅速な意思決定とグループ全体の効率的な経営、ガバナンス強化を推進し、持続的な企業価値向上を目指しています。

総資産 1,104億円(2026/03)

マックス株式会社は、「世界中の暮らしや仕事をもっと楽に、楽しくする」というコーポレートビジョンのもと、多岐にわたる事業を展開する総合メーカーです。同社は、文具・オフィス機器、建築・建設工具、住宅設備機器、農業・食品包装器具、そして介護機械器具の製造および販売を主要事業としています。文具・オフィス機器分野では、ホッチキス、パンチ、タイムレコーダ、ラベルプリンタ、表示作成機「ビーポップ」などを提供し、オフィス業務の効率化を支援しています。建築・建設工具分野では、充電式鉄筋結束機「ツインタイア」や釘打機、エアコンプレッサ、レーザ墨出器など、プロフェッショナル向けの高性能ツールを開発・提供し、現場の生産性向上と作業負担軽減に貢献しています。住宅設備機器では、浴室暖房・換気・乾燥機「ドライファン」や全熱交換型換気システム、火災警報器などを通じて、快適で安全な住環境の実現を目指しています。また、農業・食品包装分野では、誘引結束機「テープナー」や充電式剪定はさみ「ザクリオ」、袋口結束機などを提供し、農業生産現場や食品加工・流通の効率化をサポートしています。同社は徹底した現場主義・顧客主義を掲げ、多様なニーズにマッチした製品やサービスを創出し続けており、DX推進にも積極的に取り組んでいます。長年の歴史と技術力を背景に、グッドデザイン賞をはじめとする数々の製品賞を受賞し、品質と革新性において高い評価を得ています。近年では、駅から外に持ち出せる車いすのレンタルサービスといった新規事業も展開し、社会貢献にも注力しています。

総資産 1,101億円(2026/03)

新東工業株式会社は、「ものづくりを支える、ものづくり」を企業理念に掲げ、創業以来、素形材産業を基盤として多岐にわたる事業を展開するグローバル企業です。同社は、素材表面の性状や形状を変化させ新たな機能を生み出す「表面処理技術」を核とし、装置、投射材・研磨材、表面評価、加工サービスまでをトータルで提供する業界唯一のメーカーとして、自動車、電子部品、建設機械、鉄道、航空機、風力発電、造船など幅広い産業の品質向上と省エネルギー化に貢献しています。 また、国産第一号の造型機を開発した「鋳造」事業では、ITを活用した最新技術で、ネットシェイプ化や薄肉軽量化、品質不良“ZERO”を目指し、安全で快適な作業環境とクリーンな工場環境を実現するソリューションを提供しています。生型、Vプロセス、自硬性、アルミニウム鋳造など多様なプロセスに対応し、砂処理から後処理設備、IoTソリューションまでを網羅します。 さらに、働く人の「安全と健康」、そして「快適」な空間づくりを支援する「環境関連」事業では、工場全域から個々の作業エリアに対応する集塵システム、有害ガス分解や悪臭対策、熱エネルギー活用を含む排ガス浄化、コンパクトから大型まで対応する水処理、そして下地から仕上げまで手掛ける床つくりを提供し、粉塵爆発・火災対策や熱中症対策にも貢献しています。 同社は、ロボットに力の感覚を持たせる「6軸力覚センサZYXer」や可搬式地面反力計「フォースプレートby ZYXer」といった先進技術も提供しており、業界最速レベルの通信速度と最高水準の高精度で、FPC挿入、H7嵌合、バリ取りなどの精密作業の自動化を実現し、川崎重工業や三菱電機などのロボットメーカーにも採用されています。その他にも、業界最小・最軽量クラスの「電動シリンダ」、荷重・温度を精密に制御する「サーボプレス」、メディアレス式の「スラリー分散装置」、シザーリフトやコンベアによる「搬送システム」、パワーデバイスや自動車部品の「検査装置」、超精密な「画像測定/計測器・測定機校正」、ダメージレス洗浄や刻印を実現する「レーザークリーナー/マーカー」、電子部品の小型化・高周波化に貢献する「電子コア材料」、セラミックス部品や3Dプリンターを提供する「セラミックス」、著しい摩耗を生じる分野で活用される「耐摩耗鋳物」、快適な空間を提供する「床事業」、介護職員の負担軽減と被介護者のQOL向上に貢献する「介護福祉」製品、設備の健康を見える化し生産性向上を支援する「DX・IoTソリューション」、製造工程の自動化を提案する「ロボットシステム開発・ソフトウェア」、社有車運転時のアルコールチェックを効率化する「アルコール検知システム」など、幅広い製品とサービスを展開しています。これらの事業を通じて、顧客の生産性向上、品質改善、コスト削減、作業環境改善、安全対策、省エネ、人手不足解消といった多岐にわたる課題に対し、最適なソリューションをグローバルに提供し続けています。

総資産 1,073億円(2025/12)

住友建機株式会社は、建設機械の開発、製造、および海外営業を主要事業とする企業です。同社は、油圧ショベル（標準機、小旋回、後方超小旋回、超ロングリーチ）、林業機械、金属リサイクル機械（マグネット仕様、フォーク付マグネット仕様、グラップル仕様）、解体処理機（高所破砕機、家屋解体仕様）、道路機械（アスファルトフィニッシャ、ミニアスファルトフィニッシャ、ローラ系）など、多岐にわたる建設機械を提供しています。これらの製品は、一般土木工事、林業、金属リサイクル、解体工事、管工事、舗装工事といった幅広い用途で活用されており、建設現場の生産性向上と安全確保に貢献しています。同社の強みは、ICT施工への積極的な取り組みであり、i-Constructionに対応した2D/3Dマシンガイダンス・マシンコントロール技術や、安全装置「フィールドビューモニター」、独自の油圧システム「SIH:Sα」や「SSCα」技術を搭載した高効率・低燃費な製品開発に注力しています。また、環境負荷軽減のため、ショベルの電動化や生産工程でのCO2排出量削減、廃棄物削減活動も推進しています。アフターサービスにも力を入れ、国内外の部品センターを拠点とした迅速な純正部品供給体制、IoTやビッグデータを活用した機械管理システム「SCSPort@l」、予防保全のための定期メンテナンス、そしてシリンダーやDPD、エンジン、電子部品、走行モータなどの再生事業を通じて、顧客の機械稼働率最大化と生涯コスト削減を支援しています。さらに、サービスマンの技術力向上を目指し、トレーニングセンターでの育成プログラムやサービススキルコンテストを国内外で開催し、高品質なサービス提供体制を確立しています。これらの取り組みにより、同社は顧客の課題解決と持続可能な社会づくりに貢献するビジネスモデルを展開しています。

総資産 1,063億円(2025/03)

三菱パワー株式会社は、三菱重工グループのパワー事業ブランドにおける統括会社・グローバル市場の契約主体として、発電設備の開発、製造、建設、保守を担う。同社の主要事業は、ガスタービン・コンバインドサイクル発電プラント（GTCC）、スチームパワープラント、石炭ガス化複合発電プラント（IGCC）、地熱発電プラントの供給である。ガスタービン、航空転用ガスタービン、蒸気タービン、ボイラー、排煙脱硫・脱硝などの環境装置（AQCS）、発電機、DIASYS制御システム、発電所周辺機器も取り扱う。電力会社、独立系発電事業者、製鉄会社などを顧客とし、天然ガス、水素、アンモニア、バイオマス、地熱などを利用する発電設備を世界各地に納入している。 設備納入後は、長期保守契約（LTSA）、フィールドサービス、部品修理、オーバーホール、劣化診断、改修、性能回復、遠隔監視、運転・保守支援、技術者研修まで発電所のライフサイクルを支える。AI、機械学習、データ解析、IoTを組み込んだ「TOMONI」により、設備状態の診断、状態基準保全、運転条件の調整、稼働率・効率の改善を行う点にも特徴がある。収益は発電プラントや主要機器の販売・建設契約に加え、LTSA、補修部品、改修、デジタル運用支援などの継続契約で構成される。サウジアラビア、台湾、ケニア、メキシコ、ウズベキスタン、中国、インドネシア、カナダ、米国などで導入実績を持ち、水素100％専焼や水素混焼、アンモニア混焼の技術開発と既設火力設備の低炭素化を並行して進められる技術基盤を強みとする。

総資産 1,060億円(2026/03)

株式会社鶴見製作所は、「水と人とのやさしいふれあい」を経営理念に掲げ、水中ポンプを主力とした各種ポンプ、環境装置、および関連機器の製造、仕入れ、販売（輸出入を含む）、賃貸をグローバルに展開する企業です。同社は、これらの製品に付帯する修理、アフターサービスに加え、機械器具設置工事業、土木工事業、電気工事業、管工事業、水道施設工事業、清掃施設工事業、鋼構造物工事業、古物商、固定資産のリース業といった幅広い事業活動を行っています。創業以来、農業用バーチカルポンプから始まり、現在では水中ノンクロッグ型スマッシュポンプ、機場用大型ポンプ、液封式真空ポンプ、汚泥脱水機、高圧洗浄機など多岐にわたる製品を提供しています。 同社の製品は、建設・土木現場での排水、下水処理場での水処理、河川・治水対策における水害防止、地熱発電所や各種工場・プラントでの産業・エネルギー用途、地下資源の採掘における土砂水移送、そして農業・灌漑における用水確保といった、社会インフラから人々の暮らしまで多岐にわたる分野で活用されています。特に、電極式自動運転ポンプによるCO2排出量削減や、水処理関連機器の高効率化による省エネ貢献など、持続可能な社会の実現に貢献する製品開発に注力しています。 強みとしては、長年にわたる技術開発で培われた耐久性、操作性、省エネ性能に優れた豊富な製品ラインナップが挙げられます。水中ポンプの信頼性を高める「オイルリフター®」や、短納期・高精度・高品質な鋳物生産を実現する「3D砂型積層造形（3Dプリンタ）」の導入によるものづくりDX推進など、最先端技術を積極的に活用しています。また、流体解析によるポンプのコンパクト化・高効率化、NCや測定器を用いた高精度部材製作も同社の技術的優位性を支えています。国内はもとより、アメリカ、ヨーロッパ、アジア・パシフィック、中東・アフリカに広がるグローバルネットワークを通じて、世界中の水問題に対し最適なソリューションと製品・サービスを提供し、社会基盤を支える役割を担っています。

総資産 1,018億円(2026/03)

平田機工株式会社は、各種生産システム、産業用ロボット、および物流関連機器の製造・販売を主軸とするグローバルなシステムインテグレーターです。同社は、自動車、半導体、ディスプレイ、家電、医療・理化学機器など多岐にわたる産業分野に対し、開発提案から設計、製造、試運転、据付、アフターサービスまでを一貫して手掛ける「ものづくり力」とエンジニアリング力を強みとしています。特に、電気自動車（EV）関連では、EDU（ドライブユニット）、ギアボックス、ローター、ステーター、インバーター、IGBTモジュール、バッテリーモジュール、バッテリーパックの自動組立ラインや、二次電池向けの塗工乾燥設備を提供し、半導体分野ではウェーハ搬送ロボット、EFEM、ロードポート、アライナーなどを、ディスプレイ分野では有機EL・液晶パネル製造装置やレーザーパネル切断装置などを展開しています。また、病理標本自動作製装置や細胞観察装置といった医療・理化学機器も手掛け、幅広い顧客ニーズに応えています。同社の生産システムは、単なる自動化に留まらず、「人を活かす」という経営理念に基づき、付加価値の低い作業を機械に任せ、人がより創造的な仕事に専念できる「人に優しい」システムを追求しています。世界40カ国に広がるエンドユーザーを持ち、北米、東南アジア、中国などに営業・生産拠点を構え、グローバルなサポート体制を確立。70年以上の歴史で培った独自のノウハウと技術力で、各業界のトップメーカーから高い評価を得ています。