製造業
事業領域
半導体、回路基板、センサー、コネクタ
業界の特色
半導体・電子部品は製造業の中分類で、業界分類済の513,527社中1,005社 (0.20%) を擁する業界です(全149業界の社数ランキングでは95位)。東京都 (29%) を主拠点に45都道府県へ分布、上場率7.2% (72社) と公開市場志向が際立ちます。単体総資産は中央値73億円、最大3.5兆円と階層の深い分布です (直近3年340社)。直近1年の雇用は拡大基調 (拡大48% / 縮小35%) で推移しています。業界平均年収は約516万円。直近12年で売上規模は約19%拡大しています。
集計は 単体決算 ・厚生年金被保険者数 ベース (連結のみ開示の企業は連結値を使用)
1,005社
72社 (7.2%)
304社
東京都
294社 (29.3%)
企業数
1,005社
上場社数
72社
上場ROE中央値
12.6%
上場企業実績
上場平均年収中央値
739万円
上場企業実績
Disclosure Analysis
上場38社の有価証券報告書・IR資料の開示文を分析。
生成AI/データセンター投資の急拡大が半導体・電子部品業界全体の需要を押し上げており、先端ロジック・HBM・先端パッケージへの投資集中が顕著となっている。半導体市場は2025年に100兆円強まで拡大し、2030年には150兆円超へと従来予測が大幅に上方修正された。ただし需要は二極化しており、AI関連は急拡大する一方で非AI・レガシー品の回復は緩慢で、200mmウェーハや中国向けパワー半導体など特定用途は低調が続く。バリューチェーンは製造装置(アドバンテスト・ローツェ)、シリコンウェーハ(SUMCO・RSテクノロジーズ)、フォトマスク(テクセンドフォトマスク)、受動部品(太陽誘電)、テスト・プローバ(東京精密・日本電子材料)と多層化しており、各層で異なる競争ダイナミクスが生じている。需要急拡大局面で各社は先端品への集中増強、ファブレス転換、M&A積み上げ、新用途(ロボット・IoT)先行投資の4類型に戦略が分岐しており、財務体力と投資集中先の選択が中期成長の鍵となっている。
生成AI普及を背景に半導体需要は「従来を上回るペース」で増加しており、先端ロジック・HBM・先端パッケージへの投資集中が各バリューチェーン層の受注を押し上げている。シリコンウェーハ市場では300mm品が先端ロジック・DRAM・NANDの三極で強含みとなる一方、非先端ロジックはメモリー不足の連鎖影響で回復が遅れ、200mmは低調が継続する二層構造にある。外販フォトマスク市場では内作プレイヤーが最先端ノードに集中するため先端品を外販化する傾向が続き、微細化によるマスクシート・レイヤー数増加とASP上昇が構造的成長要因となっている。プローブカード市場は2025年約4,700億円から2030年に7,000億円超へ拡大が予測されており、メモリーメーカーの新工場建設計画が複数発表されている。装置側では台湾・シンガポール・中国のエンドユーザーからの受注急増が確認されており、受注残の積み上がりが今後の業績先行指標として機能している。フォトマスクや受動部品でも値下がりペースが「期初想定より緩やか」と複数社が開示しており、供給制約下でのASP維持が収益構造の改善を下支えしている。
需要急拡大局面での戦略は「先端品への集中増強」「ファブレス転換による設計特化」「M&A積み上げによる規模拡大」「新用途(ロボット・IoT)への先行投資」の4類型に明確に分岐している。装置勢のアドバンテストはSoCテスタで前年比10ポイントのシェア拡大を達成し、年間1万台の生産能力増強を計画前倒しで進める。ウェーハ素材勢ではSUMCOがAI先端ロジック・DRAM集中に対し、RSテクノロジーズは再生ウェーハ事業に3カ年の既存成長投資733億円を集中投下し2028年に月産120万枚体制を目指す。テクセンドフォトマスクはシンガポール新拠点と韓国工場拡張で先端フォトマスク供給能力を両国同時増強し、東京精密は高付加価値プローバ展開と計測・半導体のシナジー追求でリカーリング収益比率の引き上げを狙う。トレックス・セミコンダクターは後工程子会社TVS持分95%を約1,003万ドルでPANJIT社へ譲渡してファブレス転換を完結させ、小型・省電力な電源IC設計・フィジカルAI/ロボット向けにリソースを集中する。ディジタルメディアプロフェッショナルはアミューズメント・エッジAI半導体・AMR自律ロボットの「三位一体」戦略とストック型IPライセンスへの転換で2033年売上200億円を目標とする。
業界全体の好調の裏で、用途・地域・製品サイクルのずれによる業績悪化が一部企業で顕在化している。サンケン電気は中国白物家電向けパワー半導体の急減を下期に織り込み、通期売上高を前公表比11.7%下方修正し営業損失60億円(当初予想は利益4億円)へ転落した。ディジタルメディアプロフェッショナルは保通協検定試験の適合率低調によるアミューズメント市場の停滞で画像処理半導体RS1の出荷がほぼ半減し、中間期売上高が前年同期比41%減・営業損失299百万円に陥った。ローツェは米国訴訟の陪審評決で74億円の訴訟損失引当金を計上し、当期純利益が前期比19%減となった。A&Dホロンホールディングスは米国関税と販売活動強化コストの増加が医療機器セグメントの営業利益を15.5%押し下げ、サプライチェーン効率化で対応を急いでいる。日清紡ホールディングスは「稼ぐ力が弱い」ことを最優先経営課題と公式に明示しており、事業・ビジネスモデルの大変革を急務と宣言する段階にある。インターアクションは国内外主要顧客の大口受注が今期でなく来期計上にシフトしたと判断して業績予想を下方修正するなど、タイミングずれが中小規模企業の業績を揺らす事例も確認されている。
AI需要を取り込んだ企業群と再編途上の企業群とで中期数値目標の水準に格差が生じており、投資局面と収穫局面の混在が特徴的である。RSテクノロジーズはWACC9.0%・株主資本コスト10.5%に対してROIC11%以上・ROE13%以上を目標に設定し、3カ年累計営業CF約365億円・ネットキャッシュ約570億円を既存成長投資733億円・戦略投資530億円へ充当するキャッシュアロケーション計画を開示した。東京精密は対象市場の成長前提プラス5%超の成長を掲げ、2024年度比20%増収の1,850億円・営業利益450億円(利益率24%)を中計定量目標とする。太陽誘電は2027年3月期に売上高3,840億円(前期比+8%)・営業利益300億円(前期比+50%)を計画し、操業度効果と高付加価値品のミックス改善が利益拡大の主因として示されている。テラプローブは3Q累計で売上高前年同期比+37%・営業利益+72%・利益率25.0%を達成しており、AIサーバー需要の拡大が収益構造を直接押し上げている。ミナトホールディングスは中期経営計画2027の営業利益目標(25億円)を1年前倒しで達成(42億円)し、M&A国内6社・海外4社を経て最終売上目標480億円に向けた積み上げを継続している。アクセルは5年後(2031年3月期)に売上高200億円・営業利益30億円・グラフィックスLSIシェア現55%→85〜90%へ拡大する計画をCAGR約7%前提で開示した。
EDINET有価証券報告書・IR資料の開示文を分類・要約(上場企業) 出典: EDINET 有価証券報告書・各社IR資料 ・ 最終更新 2026/06
Major Companies
会社名・本社・上場区分・従業員数で比較。売上は官報/EDINET 由来の決算データがある会社のみ表示しています(未開示は「—」)。
| 順位 | 会社名 | 本社 | 上場区分 | 従業員数 | 売上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | キオクシア株式会社 | 東京都 | 非上場 | 11,600人 | 2.3兆円 |
| 2 | 株式会社レゾナック | 東京都 | 上場 | 11,495人 | 7,258億円 |
| 3 | ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社 | 熊本県 | 非上場 | 9,361人 | 1.4兆円 |
| 4 | アルプスアルパイン株式会社 | 東京都 | 上場 | 7,816人 | 6,272億円 |
| 5 | 株式会社日立ハイテク | 東京都 | 上場 | 7,669人 | 5,338億円 |
| 6 | ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社 | 神奈川県 | 上場 | 7,393人 | 2.1兆円 |
| 7 | ルネサスエレクトロニクス株式会社 | 東京都 | 上場 | 6,613人 | 9,270億円 |
| 8 | 株式会社ディスコ | 東京都 | 上場 | 5,741人 | 3,539億円 |
| 9 | 新光電気工業株式会社 | 長野県 | 上場 | 5,501人 | 2,076億円 |
| 10 | 東京エレクトロン株式会社 | 東京都 | 上場 | 5,454人 | 2.2兆円 |
| 11 | 株式会社SUMCO | 東京都 | 上場 | 4,840人 | 3,344億円 |
| 12 | マイクロンメモリジャパン株式会社 | 広島県 | 非上場 | 4,711人 | 5,885億円 |
| 13 | イビデン株式会社 | 岐阜県 | 上場 | 4,527人 | 2,743億円 |
| 14 | 太陽誘電株式会社 | 東京都 | 上場 | 3,438人 | 3,239億円 |
| 15 | 東芝デバイス&ストレージ株式会社 | 神奈川県 | 上場 | 3,199人 | 6,618億円 |
| 16 | 株式会社アムコー・テクノロジー・ジャパン | 大分県 | 非上場 | 3,085人 | 683億円 |
| 17 | 株式会社アドバンテスト | 東京都 | 上場 | 2,530人 | 9,882億円 |
| 18 | 東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社 | 山梨県 | 非上場 | 2,264人 | 4,357億円 |
| 19 | 株式会社ソシオネクスト | 神奈川県 | 上場 | 2,185人 | 1,989億円 |
| 20 | 日清紡マイクロデバイス株式会社 | 東京都 | 上場 | 2,040人 | 361億円 |
| 21 | 信越半導体株式会社 | 東京都 | 非上場 | 1,969人 | 4,489億円 |
| 22 | 東京エレクトロン九州株式会社 | 熊本県 | 非上場 | 1,921人 | 4,989億円 |
| 23 | 株式会社DNPファインオプトロニクス | 東京都 | 非上場 | 1,915人 | — |
| 24 | 株式会社アルバック | 神奈川県 | 上場 | 1,888人 | 989億円 |
| 25 | 株式会社東京精密 | 東京都 | 上場 | 1,884人 | 1,438億円 |
| 26 | 東京応化工業株式会社 | 神奈川県 | 上場 | 1,851人 | 1,280億円 |
| 27 | タワーパートナーズセミコンダクター株式会社 | 富山県 | 非上場 | 1,793人 | 683億円 |
| 28 | SUMCO TECHXIV株式会社 | 長崎県 | 非上場 | 1,777人 | 519億円 |
| 29 | ヌヴォトンテクノロジージャパン株式会社 | 京都府 | 非上場 | 1,670人 | 702億円 |
| 30 | アプライドマテリアルズジャパン株式会社 | 東京都 | 非上場 | 1,664人 | 1,422億円 |
従業員数は社会保険加入者数(単体)です。
Industry Metrics
半導体・電子部品に関連する市場規模・事業所数などの指標を、官公庁・業界団体の公開統計から集約(各指標に出典リンク付き)。
半導体製造装置販売高(日本製装置)予測含
年次+10.0%前年
日本製半導体製造装置の販売高(年度=4月~翌3月)。SEAJ 2025年1月発表の需要予測値。2024年度4兆4,371億円(前年比20%増、4兆円超は初・予測)、2025年度4兆6,590億円、2026年度5兆1,249億円。いずれも発表時点の予測値。 [QA]予測点は forecast:true で明示(SEAJ 2025年1月発表時点の予測。公開時は最新確報値への更新を推奨)。
出典: SEAJ 半導体・FPD製造装置需要予測(2025年1月発表)業界団体
半導体製造装置販売高(日本市場)予測含
年次日本市場における半導体製造装置販売高(国内設置ベース、年度)。SEAJ 2025年1月発表の需要予測値。2024年度1兆2,232億円(前年比7%増・予測)。 [QA]予測点は forecast:true で明示(SEAJ 2025年1月発表時点の予測。公開時は最新確報値への更新を推奨)。
出典: SEAJ 半導体・FPD製造装置需要予測(2025年1月発表)業界団体
半導体素子・集積回路生産額(国内)
年次2023年の半導体素子・集積回路の国内生産額。JEITAが経済産業省生産動態統計を集計(電子工業の生産実績表)。原表3兆659億円を億円換算。
電子部品グローバル出荷額(日系)
年次日系電子部品メーカーのグローバル出荷額(海外生産分を含む)2023年。JEITA 電子部品グローバル出荷統計。原表4兆3,368億円を億円換算。国内生産限定ではなく日系企業の世界出荷ベース。
FPD製造装置販売高(日本製装置)予測含
年次+10.0%前年
各指標は出典元の集計対象(全数/主要事業者など)に依存します。金額は表示の都合で兆円・億円に整形しています。破線は予測値です。
Industry Benchmark
政府統計の業界平均(粗い大分類ベース)と、この業界の上場企業の実績中央値を並べて比較できます。
この業界の上場企業(実績集計)
特定の中分類の実態に近い実績値です。
ROE(中央値)
12.6%
当期純利益 / 自己資本
売上高純利益率(中央値)
12.0%
当期純利益 / 売上高
総資産回転率(中央値)
0.57回
売上高 / 総資産
平均年収(中央値)
739万円
有報の平均年間給与
平均従業員数(中央値)
536名
有報の従業員数
上場73社の実績中央値(平均年収は有報開示63社)。出典: 各社決算・EDINET有価証券報告書
業界全体(政府統計)
国の統計に基づく業界平均(最新 2024年度)
原価率
75.6%
売上原価 / 売上高
営業利益率
7.1%
営業利益 / 売上高
経常利益率
11.4%
経常利益 / 売上高
総資産回転率
0.68回
売上高 / 総資産
一人当たり売上
37.3百万円
売上高 / 従業者数
平均年収
516万円
人件費 / 従業者数
労働分配率
60.7%
人件費 / 付加価値
一人当たり付加価値
995万円
付加価値 / 従業者数
対応 収益性: 財務省 法人企業統計『電気機械器具製造業』(中分類・2024年度) / 一人当たり売上: 総務省・経産省 経済センサス『電子部品・デバイス・電子回路製造業』(中分類・2021年)
参照: 財務省 法人企業統計『製造業』(2024年度・全規模)
※ 政府統計(財務省 法人企業統計・経済センサス)は大分類・全規模・従業者数(パート等含む)ベースの平均値です。特定の中分類や上場企業群の実態とは乖離する場合があります。
出典: 財務省「法人企業統計」・総務省/経済産業省「経済センサス」(従業者数ベース・パート等を含む)
Listed Companies
半導体・電子部品で上場している 44社
色が濃い領域 = 多くの企業が集中する規模帯。セル click で内訳
| ← 従業員規模 → | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| ~10 | 10~50 | 50~100 | 100~1000 | 1000~ | |
| 総資産1兆+ | |||||
| 1000億~1兆 | |||||
| 100~1000億 | |||||
| 10~100億 | |||||
| 1~10億 | |||||
| ~1億 | |||||
Industry Profile
業界内企業の総資産分布と従業員数の増減トレンド
業界内企業の総資産分布 (中央値と中央 50% のレンジ)
73億円中央値
中央 50% が 21億円 〜 383億円 の規模 ・ 最大 3.5兆円
規模別社数 (総資産バケット) — クリックで内訳
1 年前と現在の従業員数を比較できる企業の増減
業界は 拡大基調(平均 +11.7%)
雇用拡大 48%・縮小 35%
増減率別社数 (YoY) — クリックで内訳
Profitability by Size
半導体・電子部品を含む業種の、資本金階級ごとの原価率・営業利益率・総資産回転率(大→小)
参照: 財務省 法人企業統計『製造業』(2024年度・資本金階級別)
| 規模 | 原価率 | 営業利益率 | 総資産回転率 |
|---|---|---|---|
| 10億円以上 | 78.0% | 6.6% | 0.68回 |
| 1億円以上 - 10億円未満 | 81.7% | 4.8% | 0.99回 |
| 1千万円以上 - 1億円未満 | 77.3% | 3.3% | 0.97回 |
| 1千万円未満 | 62.1% | -0.4% | 1.18回 |
出典: 財務省「法人企業統計」(資本金階級別の集計値)
Sales & Margin Trend
半導体・電子部品を含む業種の売上高(兆円)と営業利益率(%)の長期推移
参照: 財務省 法人企業統計『製造業』(2013–2024年度)
棒=売上高(兆円)/右端=営業利益率。出典: 財務省「法人企業統計」
Market Concentration
上位5社で売上の 38.2%
半導体・電子部品で売上判明 133 社中
売上判明企業(官報/EDINET 由来の決算データがある企業)ベースの集計です。未開示企業は含みません。
Recent Activity
半導体・電子部品の企業の直近の動き
新光電気工業株式会社
2026/07新光電気工業、長野本社化と旧社合併で新体制へ
新光電気工業株式会社は2025年10月に本社を長野県長野市へ移転し、12月には旧新光電気工業株式会社を吸収合併して商号を継承しました。
株式会社ダン科学
2026/07ダン科学、株式会社ゼビオスを吸収合併
株式会社ダン科学は2025年12月に株式会社ゼビオスを吸収合併。2024年9月期の決算では純利益が約9,000万円。
アドバンスデザインテクノロジー株式会社
2026/07アドバンスデザインテクノロジー、ISUZU D-MAX VCROSS 3Lの販売開始
アドバンスデザインテクノロジー株式会社は、2026年7月1日よりISUZU D-MAX VCROSS 3Lの販売を開始しました。
Journal
半導体・電子部品に関連する Compalyze Journal の記事
Top by Sales
直近の売上が大きい順・最大 100 社
キオクシア株式会社
売上 2.3兆円(2026/03)
キオクシア株式会社は、フラッシュメモリとSSDのグローバルリーダーとして、記憶の可能性を追求し、新しい価値を創造する事業を展開しています。同社は1987年に世界初のNAND型フラッシュメモリを発明し、電源を切っても記憶が消えない不揮発性半導体メモリとして、安価に大容量データ保存を可能にする記憶用デバイスを確立しました。この技術は、スマートフォンなどのデジタル機器から、USBメモリ、SSD、さらにはデータセンター、クライアントPC、エンタープライズサーバー、クラウドデータセンターに至るまで、情報社会に不可欠なコアデバイスとして幅広く活用されています。同社の製品ポートフォリオは、記憶容量のさらなる大容量化を実現する3次元フラッシュメモリ「BiCS FLASH™」を軸に、多様なニーズに応えるフラッシュメモリ製品と、BiCS FLASH™を搭載した高性能SSD製品を提供しています。技術競争力は同社の強みであり、多様な専門性を持つエンジニアが次世代の「記憶」技術実現に向けた研究・開発に挑み、企業や組織の垣根を越えたオープンイノベーションも推進しています。製造拠点としては、世界最大級のフラッシュメモリ生産施設である四日市工場を擁し、AIを活用した最先端のスマートファクトリーとして高い生産力と生産効率を実現し、増加するメモリ需要に対応しています。また、キオクシア岩手株式会社が運営する北上工場もフラッシュメモリの需要拡大に対応する製造拠点として機能しています。同社は、IoT、AI、5Gの普及によるデータ量の爆発的増加に対応し、大容量・高性能のストレージと高速データ処理システムを提供することで、社会に新たな価値を生み出し、持続可能な社会の発展に貢献することを目指しています。
東京エレクトロン株式会社
上場売上 2.2兆円(2026/03)
東京エレクトロン株式会社は、半導体製造装置の開発、製造、販売、および技術サポートを一貫して手掛けるグローバル企業です。同社は、私たちの生活や産業に不可欠な半導体を生み出すための装置を提供しており、世界中の半導体のほぼすべてが同社の製造装置を通して生産されています。主要な事業領域として、半導体製造における成膜、塗布/現像、エッチング、洗浄の4つのキープロセスに対応する製品群を有し、拡散炉、バッチ成膜、プローバ、プラズマエッチング、メタル成膜、ボンダー、ガスケミカルエッチング、レーザーエッジトリミング/レーザー剥離、ウェーハ薄化装置、ガスクラスタービーム装置、枚葉成膜装置、スパッタリング装置、熱処理成膜装置など、幅広い製品ラインアップを誇ります。特に、300mmウェーハ対応の塗布・現像装置CLEAN TRACK™ LITHIUS Pro DICE™やバッチ式熱処理成膜装置EVAROS™、スパッタリング装置LEXIA™-EX、レーザ剥離装置Ulucus™ LX、EUV露光向けガスクラスタービーム装置Acrevia™、枚葉成膜装置Episode™ 1/2 DMR、ウェーハ薄化装置Ulucus™ Gなど、最先端の技術を搭載した製品を次々と市場に投入しています。同社の強みは、世界トップクラスの技術力と豊富な製品ラインアップに加え、AIとロボティクスを活用した開発・製造プロセスにあります。開発から生産、稼働までのデータを連携し、AIによる分析と制御モデルの学習を通じて、装置の自律化や保守作業の自動化を推進しています。また、半導体の技術革新を牽引するため、5年間で1.5兆円以上の研究開発投資を計画し、世界14の研究開発拠点で国内外の連携やコンソーシアム、研究機関、アカデミアとの協業を積極的に進めています。これにより、微細化技術に加え、複数の機能を持つ半導体を1つのパッケージに集約するアドバンストパッケージング技術の進化にも貢献しています。同社は、半導体の高性能化と低消費電力化を通じて、デジタル化と脱炭素化を両立した「デジタル×グリーン」な社会の実現に貢献することを目指しており、その顧客は世界中の半導体メーカーです。世界18の国と地域に95拠点を展開し、グローバルな事業活動を行っています。
ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社
上場売上 2.1兆円(2026/03)
ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社は、最先端のイメージング技術およびセンシング技術を核としたデバイスソリューション事業を展開する企業です。同社は、世界シェアNo.1を誇るイメージセンサー事業を中心とし、マイクロディスプレイ、各種LSI、半導体レーザーなど、幅広い産業分野に貢献する多様な製品を提供しています。研究開発から商品企画・設計・生産、販売までを一貫して行う垂直統合型のワンストップ体制を強みとし、圧倒的な技術力と生産力で業界をリードしています。 同社のイメージセンサーは、スマートフォン、自動車(自動運転向け認識ソフトウェアを含む)、産業機器(品質検査、半導体、食品検査など)、AR/VR、ウェアラブルデバイス、地球監視といった多岐にわたるアプリケーションに活用されています。特に、短波長赤外線イメージセンサーでは、業界最小ピクセルサイズを実現し、可視光スペクトルもカバーする独自の技術で、検査分野に革新をもたらしています。また、AI・センシング技術を結集した自動運転向け認識ソフトウェア開発や、世界No.1の技術を掛け合わせた革新的な顔認証ソリューション、次世代HDD用半導体レーザーの開発にも注力しています。 同社は、Cu-Cu接続などの先進的な半導体技術を駆使し、高解像度かつ小型のセンサーを実現。顧客企業に対して、A/D変換回路の内蔵や温度制御機能の提供により、後処理の負担軽減やシステム設計の簡素化に貢献しています。これにより、顧客はより高品質で効率的な製品開発が可能となります。人に感動を、社会に豊かさをもたらすことを目指し、常に新たな技術とソリューションの創出に挑戦し続けています。
ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社
売上 1.4兆円(2026/03)
ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社は、ソニーセミコンダクタソリューションズグループの中核を担う製造部門として、最先端の半導体製品の生産を専門としています。同社は、世界シェアNo.1を誇るイメージセンサー事業を支える生産拠点として、研究開発から商品企画・設計・生産、販売までを垂直統合したワンストップ体制の一翼を担い、圧倒的な技術力と生産力を有しています。特に、イメージング技術およびセンシング技術を駆使したイメージセンサー、マイクロディスプレイ、各種LSI、半導体レーザーなどのデバイスソリューション製品の製造に強みを持っています。SWIR(短波長赤外)イメージセンサーの開発においては、業界最小ピクセルサイズ5µmを実現するCu-Cu接続技術や、インジウムガリウムヒ素を用いたフォトダイオード材料の製造技術など、ソニーグループが長年培ってきた独自の半導体技術を結集し、高品質かつ小型・高解像度の製品化に貢献しています。これらのイメージセンサーは、スマートフォン、自動車、産業機器、ウェアラブルデバイス、AR/VR、さらには地球監視といった幅広い分野で活用され、半導体や食品の品質検査など、人間の目では捉えられない微細な欠陥や水分を検出する能力により、産業界に革新をもたらしています。従来のSWIRイメージセンサーが抱えていたピクセルサイズの大型化や解像度の低さ、アナログ信号処理の課題に対し、同社はカラム並列A/D変換回路の採用や、温度変動に敏感なInGaAsの特性に対応するためのデジタル温度計内蔵冷却パッケージの開発など、独自のソリューションを提供しています。また、可視光スペクトルもカバーするSWIRイメージセンサーの開発により、多スペクトル・ハイパースペクトルシステムとの組み合わせで、イメージセンサーの市場価値を大きく高めています。欠陥の少ない高品質な製品を実現するため、長年のレーザー技術開発で培った化合物半導体技術も活用し、業界をリードする生産体制を確立しています。
株式会社アドバンテスト
上場売上 9,882億円(2026/03)
株式会社アドバンテストは、半導体テスト装置のグローバルリーダーとして、半導体の品質と信頼性を確保するための先進的なテストソリューションを提供しています。同社の主要事業は半導体テストであり、スマートフォン、テレビ、自動車、データセンター、AIサーバーなど、現代社会のあらゆる製品に不可欠な半導体が、性能要件と耐久性要件を満たしているかを高精度かつ高効率で検証するテスト装置を開発・製造しています。 同社のテストシステムは、半導体製造プロセスの最終段階であるウェハーテストやパッケージング後の最終検査だけでなく、量産前の設計評価、プロセス開発評価、さらには最終製品への組み込み後のシステムレベルテストにも活用されています。半導体の精密化・複雑化が進む中、同社は独自の半導体設計能力を活かし、測定品質、テスト速度、スループット、設置面積、発熱制御といった多岐にわたる指標で優位性を持つテストシステムを提供しています。 同社の製品は、アプリケーションプロセッサ、ディスプレイドライバIC、パワーデバイス、高性能コンピューティングデバイス、メモリ半導体、CMOSイメージセンサー、RFデバイス、車載半導体など、多種多様な半導体デバイスに対応しています。機能テスト、タイミングテスト、電気特性テストといった様々なテストタイプを実施し、顧客の歩留まり向上とビジネス成功に貢献しています。 同社は1954年の創業以来、電子計測技術を基盤に成長し、1985年には半導体テスト装置市場で世界トップシェアを獲得しました。近年では、AIや5Gの普及によるデータ処理量の爆発的増加に対応するため、システムレベルテストやデータ分析領域への事業拡大も積極的に進めています。Verigy、Astronics、Essai、R&D Altanova、CREA、興普科技といった企業の買収を通じて、グローバルな事業基盤と技術力を強化し、半導体バリューチェーン全体のイノベーションを牽引しています。同社のモジュール構造のテストシステムは、単一システムで複数の半導体コンポーネントを柔軟にテストできる強みも持ち、世界中の顧客の多様なニーズに応えています。
ルネサスエレクトロニクス株式会社
上場売上 9,270億円(2025/12)
ルネサスエレクトロニクス株式会社は、自動車、産業、インフラ、IoTといった幅広い分野向けに、高性能な半導体ソリューションを提供するグローバルリーダーです。同社は、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、アナログ、パワー、SoC製品を中核として事業を展開しています。具体的なサービスとしては、AIを活用した家電製品向けソリューション(例:CUCKOOのIH調理器における吹きこぼれ防止AIモデル開発)、太陽光発電インバータやAIデータセンター向けの650V耐圧GaN双方向スイッチ、産業・IoT機器向けの500W GaN電源ソリューション(240W USB PD EPR充電器リファレンスデザインを含む)を提供しています。また、車載分野では、ボディ制御、シャシー、セーフティ用途に対応する28nm車載用マイコンRH850ファミリを拡充し、リアルタイム安全性とイノベーションを推進するAFCI技術も提供しています。 同社の強みは、ハードウェアだけでなく、電子機器開発プラットフォーム「Renesas 365」や統合開発環境「e² studio」、フラッシュプログラマ、エミュレータ(E2 Emulator Liteなど)、スマート・コンフィグレータといった包括的な開発ツールとソリューションエコシステムを提供している点にあります。これにより、顧客は開発工数を最小化し、製品の市場投入を加速できます。e² studioは、MCU/MPUの技術情報アクセス、コードナビゲーション、デバッグ機能などを提供し、開発者の生産性向上に貢献します。同社は、これらの製品とサービスを通じて、電力変換トポロジーの簡素化や部品点数の削減を実現し、顧客の多様なニーズに応えるビジネスモデルを確立しています。テクニカルサポートサービスやRenesas Lab on the Cloudによる仮想ラボも提供し、顧客の製品開発を強力に支援しています。
株式会社レゾナック
上場売上 7,258億円(2024/12)
株式会社レゾナックは、2023年1月1日に旧昭和電工株式会社と旧昭和電工マテリアルズ株式会社(旧日立化成株式会社)が統合し、持株会社であるレゾナック・ホールディングス株式会社と製造事業会社であるレゾナック株式会社として再編された「共創型化学会社」です。同社は「化学の力で社会を変える」をパーパスに掲げ、半導体・電子材料を中核事業とし、幅広い分野で事業を展開しています。特に半導体後工程材料においては圧倒的な市場シェアを誇り、この分野を長期的な成長戦略の中心に据えています。同社の事業領域は、フロントエンド半導体材料、バックエンド半導体材料、ハードディスク、SiC、自動車製品、アルミニウム特殊部品材料、基礎化学品、黒鉛電極、リチウムイオン電池材料、機能性化学品、樹脂材料、コーティング材料、セラミックスなど多岐にわたります。 同社は、半導体性能向上の鍵が後工程の技術革新に移行している現状を追い風と捉え、開発能力を中核競争力としています。新川崎に最新の半導体製造設備を備えた研究開発拠点「パッケージングソリューションセンター」を設け、「JOINT 2」コンソーシアムを通じて半導体製造装置、材料、基板メーカーとの協業を推進。さらに、米国シリコンバレーでの「US-JOINT」設立により、GAFAMなどの大手企業との関係強化を図り、次世代高密度半導体パッケージング技術の開発を加速しています。また、AIを活用した画像解析やシミュレーションにより、開発期間の大幅な短縮と効率化を実現しています。同社は、分子設計レベルの「素材」技術と、素材から機能を引き出す「材料」技術を融合させ、ミッドストリームからダウンストリームまで広範なバリューチェーンを構築。LCA(ライフサイクルアセスメント)に基づいた低炭素・循環型ビジネスモデルや、ガス化ケミカルリサイクルによる環境負荷低減にも貢献しており、持続可能な社会の実現を目指しています。従業員のエンゲージメント向上と「共創」文化の醸成にも注力し、企業価値の最大化を図っています。
東芝デバイス&ストレージ株式会社
上場売上 6,618億円(2025/03)
東芝デバイス&ストレージ株式会社は、半導体デバイスとストレージ製品の開発、製造、販売をグローバルに展開しています。同社の主要な製品群には、SiCパワーデバイス、MOSFET、IGBT/IEGT、バイポーラトランジスタ、ダイオード、アイソレータ/ソリッドステートリレーといったパワー半導体が含まれ、これらは産業機器、自動車、家電製品など幅広い分野における電力変換効率の向上に貢献しています。また、パワーマネジメントIC、インテリジェントパワーIC、リニアIC、汎用ロジックIC、インターフェースブリッジIC、センサー、マイクロコントローラ、無線通信機器用ICなど、多岐にわたるIC製品も提供しています。特に自動車分野向けには、車載用フォトカプラ、デジタルアイソレータ、モータードライバーIC、CXPI通信ドライバー/レシーバーICなど、AEC-Q100準拠の高品質・高信頼性デバイスを供給し、電動化や自動運転技術の進化を支える重要な役割を担っています。ストレージ製品としては、N300/N300 Proシリーズ、Canvio Flex/Gamingシリーズ、S300 Pro Surveillance HDDsといった内蔵型およびポータブル型ハードディスクドライブを提供し、データセンター、NAS、監視システム、PCユーザーなど、多様な顧客のデータ保存ニーズに応えています。同社は、SiC Trench MOSFETやSemi-Super-Junction Schottky Barrier Diodesにおける損失低減技術、SiCパワーモジュールにおける寄生発振抑制技術、低オン抵抗・高信頼性SiC MOSFETの開発など、最先端の技術開発にも注力。低オン抵抗、高耐圧、高速スイッチング、小型化、高信頼性を追求した製品開発を通じて、省エネルギー化、機器の小型化、システム全体の性能向上に貢献するソリューションを提供しています。産業機器、自動車、コンシューマー機器、データセンターなど多岐にわたる市場を対象とし、グローバルな供給体制と技術サポートを強みとしています。Synologyとの戦略的パートナーシップ強化や、再生可能エネルギー利用のための企業PPA締結など、持続可能な社会への貢献も推進しています。
アルプスアルパイン株式会社
上場売上 6,272億円(2026/03)
アルプスアルパイン株式会社は、「地球というかけがえのない星で、人と社会に新しい価値を創造する」という企業理念のもと、幅広い市場に貢献する製品とサービスを提供しています。同社の事業は、「コンポーネント」「センサ&コミュニケーション」「モビリティ」の3つの主要セグメントと、社内カンパニーである「データソリューションカンパニー」で構成されます。コンポーネントセグメントでは、設立以来培ってきた技術力と精密機器設計技術を活かし、自動車、家電、モバイル機器、ゲーム、産業機器など多様な市場向けに高品質なデバイスを提供し、「触れる」「操作する」に新たな価値をもたらします。センサ&コミュニケーションセグメントは、センシング、制御、通信技術を駆使し、自動車、民生品、産業機械分野で製品を提供するとともに、センサーとクラウドコンピューティングを活用したソリューション事業を通じて、作業効率化や省力化に貢献。モビリティセグメントは、自動車産業の急速な変化に対応し、車内外の情報検知・センシング技術から、ドライバーの五感に情報を伝えるフィードバック技術まで、最適化されたワンストップソリューションを提供し、「Emotion in Mobility」の実現を目指します。データソリューションカンパニーは、AI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術を適用し、エネルギー・廃棄物、労働力不足、少子高齢化といった社会課題の解決に貢献する持続可能な社会志向のサービスを提供しています。同社は、ハードウェアとソフトウェア技術を融合した「Innovative T-Shaped Company」として、快適・感動、安全、環境価値の創造に注力しており、世界23カ国・地域に183の拠点を持ち、5,000社以上の顧客に製品とサービスを提供することで、グローバルな事業基盤を確立。7,451件の特許を保有するなど、技術革新を通じて社会に貢献し続けています。
マイクロンメモリジャパン株式会社
売上 5,885億円(2025/08)
マイクロンメモリジャパン株式会社は、半導体メモリおよびストレージソリューションを提供するグローバルリーダーであるMicron Technology Inc.の日本法人として、主に広島工場において35年以上にわたり半導体の製造を続けています。同社は、お客様の期待を超える安全で信頼性の高い、セキュアな製品を提供することを品質の基盤とし、製品、基準、システム、プロセスにおいてエンドツーエンドの継続的な改善に取り組んでいます。ISO 9001やIATF 16949などの国際的な品質管理システム認証を取得し、ファーストパス・サクセスを追求しています。 同社の事業は、単なる製品提供に留まらず、堅固な顧客信頼関係の構築に重点を置いています。サイバーセキュリティにおいては米国国立標準技術研究所のフレームワークに準拠し、物流セキュリティではC-TPAT(米国)およびAEO制度(日本、台湾、中国)の認証を取得、物理的セキュリティにおいても業界基準とベストプラクティスを活用しています。また、事業継続計画、危機管理計画、災害復旧計画を導入し、あらゆるリスクに備えることで、グローバルサプライチェーンのレジリエンスと規制遵守を確保しています。 サステナビリティへの取り組みも同社の重要な柱であり、広島工場では半導体エコシステムパートナーと連携し、廃棄物削減、リサイクル、回収に注力し、埋め立てゴミ排出量ゼロを2年以上継続しています。温室効果ガス削減のため除害システムの導入や冷媒交換を進め、2050年までにスコープ1と2の排出量ネットゼロを目指す全社目標に貢献しています。地域社会への貢献として、東広島市の三津湾水質改善プロジェクトへの寄付や、森林保全活動にも積極的に参加しています。これらの包括的な取り組みを通じて、マイクロンメモリジャパン株式会社は、高品質な半導体製品の安定供給と持続可能な社会の実現に貢献しています。
東京エレクトロン宮城株式会社
売上 5,384億円(2026/03)
東京エレクトロン宮城株式会社(宮城県黒川郡大和町テクノヒルズ、ブランドtel.co.jp)は東京エレクトロングループの半導体製造装置・エレクトロニクス・精密機械領域の事業者である。宮城・グローバルの半導体メーカーを取引先に、エッチング装置製造、半導体製造装置開発、技術サポート、アドバンストパッケージング技術関連サービスを提供する。エッチング技術、微細化技術、AI、ロボティクス、ガスケミカルエッチング、プラズマエッチングを駆使し、東北地域の半導体製造装置開発拠点として国内外の半導体産業を支える役割を担う。
株式会社日立ハイテク
上場売上 5,338億円(2025/03)
株式会社日立ハイテクは、最先端の科学技術とデジタルソリューションを融合し、社会課題解決に貢献するグローバル企業です。同社の主要事業は、半導体製造装置、電子顕微鏡、および各種分析・計測装置の開発、製造、販売、サービス提供にわたります。半導体分野では、デジタル社会の基盤を支える半導体デバイスの微細化・高性能化に不可欠な測長SEMや欠陥検査装置などを提供し、スマートフォンやウェアラブルデバイスの進化に貢献しています。また、電子顕微鏡技術においては、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡、卓上顕微鏡などを通じて、半導体デバイス開発に加え、バイオテクノロジー、材料科学、高分子科学といった多岐にわたる分野の研究開発を支援しています。同社は、これらの基盤技術を応用し、先進的な産業ソリューションも展開しています。例えば、電気自動車へのシフトを支える車載用バッテリー製造におけるミクロンレベルの異物検出技術や、リチウムイオン電池のライフサイクルマネジメントソリューションを提供。さらに、鉄道の安全性向上に貢献する検査技術や、製造施設のCO2排出量削減に寄与するエコデザイン電子顕微鏡、RoHS指令対応の設備データ取得システムなども手掛けています。IoTを活用した最先端のスマートファクトリー「珂マリンサイト」を拠点に、生産能力の拡大と多様な製品ラインアップの創出を進め、DX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させるフォトニック集積回路などの新技術開発にも注力。グローバルな事業展開を通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。
東京エレクトロン九州株式会社
売上 4,989億円(2025/03)
東京エレクトロン九州株式会社は、東京エレクトロングループの中核企業として、半導体製造装置の開発・製造を主要事業としています。同社は、半導体ウェーハのプロセスにおいて不可欠なコータ/デベロッパ、洗浄装置、そして次世代の半導体技術を支える3次元実装装置の開発・製造に特化しています。コータ/デベロッパは、半導体回路形成の基盤となるフォトレジストの塗布・現像工程で高精度な処理を実現し、微細化が進む半導体デバイスの性能向上に貢献しています。また、洗浄装置は、製造プロセス中に発生する微細な異物や汚染物質を徹底的に除去することで、半導体の歩留まりと信頼性を飛躍的に高める役割を担っています。さらに、3次元実装装置は、複数の半導体チップを積層し、高密度かつ高性能なデバイスを実現する技術であり、IoT、AI、5Gといったデータ社会の進展を支える大容量・高速・低消費電力の半導体製造に不可欠なソリューションを提供しています。 同社は、親会社である東京エレクトロン株式会社が掲げる「最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献する」という基本理念と、「半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」というビジョンを共有し、半導体市場の持続的な成長と技術革新を追求しています。世界各地に展開する東京エレクトロングループの強固なグローバルネットワークと、長年にわたり培ってきた高度な技術力、そして顧客の真のニーズを深く理解し、品質とサービスの向上に絶えず努める姿勢が、同社の競争力の源泉となっています。半導体製造装置市場は、IoT、AI、5Gの普及、あらゆる産業のスマート化、自動運転、さらには生成AIやバーチャルリアリティ(VR)の実用化などにより、今後も飛躍的な拡大が見込まれており、同社が開発・製造する革新的な装置群は、これらの技術革新の根幹を支える極めて重要な役割を担っています。顧客は国内外の主要な半導体メーカーであり、最先端の半導体デバイス製造を支援することで、情報化社会の発展と人々の豊かな暮らしに貢献するビジネスモデルを確立しています。
信越半導体株式会社
売上 4,489億円(2025/03)
信越半導体株式会社は、信越化学工業株式会社の電子材料事業の中核を担うグループ会社として、高度な情報化社会を支える半導体産業に不可欠な先端素材を提供しています。同社は、IoTやAIといった革新技術の発展に欠かせない半導体シリコンにおいて世界トップシェアを誇り、その高純度かつ高品質な製品はグローバル市場で高い評価を得ています。主要製品には、半導体シリコンウエハーのほか、半導体製造プロセスに不可欠なフォトレジスト、フォトマスクブランクス、合成石英製品、そしてフォトマスク防塵用のペリクルなどがあります。また、半導体用封止材やLED用パッケージ材料、高輝度LED向けリフレクター材料や波長変換フィルム、さらにはマイクロLEDディスプレイ製造用材料といった幅広い電子機能材料を手掛けています。近年では、5G関連製品として石英クロスや熱硬化性低誘電樹脂、放熱シートの市場投入を進め、次世代パワーデバイス向けには窒化ガリウム基板およびQST™基板の開発を本格化させ、300mm GaN化に向けた技術革新にも取り組んでいます。グローバルに展開し、米国、欧州、マレーシア、台湾などに拠点を設立しており、研究開発から製造、販売まで一貫した体制で顧客ニーズに応え、後工程半導体パッケージ基板製造装置や新工法の開発を通じて、半導体技術の進化に貢献し続けています。
株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズ
売上 4,485億円(2026/03)
株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズは、SCREENグループの中核事業会社として、半導体製造装置の開発、製造、販売、および保守サービスを一貫して手掛けています。同社は、半導体市場の最先端ニーズに応えるため、特に洗浄装置に強みを発揮しており、ウエハー洗浄装置の主要部品である石英ガラス洗浄槽の生産も行っています。また、半導体製造装置の組み立て、検査、搬入、据え付けといったエンジニアリングサービスから、中古機器のリサイクルや部品販売、さらには樹脂製品の精密加工やユニット組立まで、幅広いソリューションを提供しています。グループ会社であるSCREEN SPE テックでは画像情報処理機器の開発・製造も担っています。 同社の事業は、SCREENグループが長年培ってきた「界面制御技術」「画像技術」といったコア技術と、それらを統合する「システム化」のノウハウに支えられています。これらの技術を駆使し、微細化が進む半導体デバイスの製造プロセスにおいて、高精度かつ高効率なソリューションを提供することで、エレクトロニクスの進化に貢献しています。顧客は世界中の半導体メーカーであり、日本国内に加えて北米、ヨーロッパ、アジアといった主要な半導体生産地域に販売・保守サービス拠点を展開し、グローバルなサポート体制を構築しています。最先端の半導体テクノロジーをリードする存在として、同社は持続可能な社会の実現に向けたイノベーションを追求し、半導体産業の発展に不可欠な役割を担っています。
東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社
売上 4,357億円(2026/03)
東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社は、半導体製造装置の開発・製造を主要事業とする企業です。同社は、熱処理成膜装置、枚葉成膜装置、ガスケミカルエッチング装置、テストシステム、プラズマエッチング/アッシング装置といった多岐にわたる装置群を手掛けています。これらの装置は、現代社会に不可欠な半導体の生産プロセスにおいて極めて重要な役割を担っています。 具体的には、熱処理成膜装置や枚葉成膜装置は、半導体デバイスの性能を決定づける薄膜を形成する工程で使用されます。この成膜技術は、半導体の微細化や多層化が進む中で、より均一で高品質な膜を形成するために不可欠です。また、ガスケミカルエッチング装置やプラズマエッチング/アッシング装置は、半導体ウェーハ上に微細な回路パターンを正確に形成するためのエッチングプロセスに用いられます。これらのエッチング技術は、ナノメートルレベルの精密な加工を実現し、半導体の高性能化に直結します。さらに、同社が開発・製造するテストシステムは、製造された半導体チップの機能や信頼性を厳格に検査し、高品質な製品を市場に供給するための最終的な品質保証を担っています。 同社は、親会社である東京エレクトロン株式会社が持つ世界トップクラスの技術力と豊富な製品ラインアップの一翼を担い、半導体製造における主要なキープロセスを支えています。半導体製造装置売上高で世界有数の地位を占める東京エレクトロン株式会社グループの一員として、同社は最先端の研究開発に積極的に投資し、AIやロボティクスを活用した装置の自律化や保守作業の自動化を推進することで、より生産性の高い半導体製造装置の開発・製造に貢献しています。対象顧客は世界中の半導体メーカーであり、同社の装置はスマートフォン、パソコン、AI、自動車、人工衛星など、あらゆる電子機器の進化を支える半導体の生産に貢献しています。同社のビジネスモデルは、半導体の高性能化と低消費電力化を可能にする革新的な製造装置を提供することで、デジタル化と脱炭素化を両立する「デジタル×グリーン」な社会の実現に貢献することを目指しています。
ローム株式会社
上場売上 4,166億円(2026/03)
ローム株式会社は、半導体デバイスおよび電子部品の設計、製造、販売をグローバルに展開する総合電子部品メーカーです。同社は、アンプ/リニアIC、パワーマネジメント/電源IC、モータ/アクチュエータドライバ、MOSFET/トランジスタ/ダイオードといったディスクリート半導体、SiCパワーデバイス、GaNパワーデバイスなどのパワーデバイス、抵抗器、キャパシタ、メモリ、クロック/タイマ、スイッチ/マルチプレクサ/ロジック、データコンバータ、センサ/MEMS、ディスプレイドライバ、インタフェース、無線LSI、オーディオ/ビデオ関連LSI、音声合成LSI、マイクロコントローラ(マイコン)、光半導体、無線モジュール、プリントヘッドなど、多岐にわたる製品を提供しています。特に、SiCパワーデバイスやGaNパワーデバイスといった次世代パワー半導体技術に注力し、xEV(電動車)、ADAS(先進運転支援システム)、産業機器、サーバー/データセンター、ファクトリーオートメーション、民生機器など、幅広い市場の顧客ニーズに応えています。同社の強みは、創業以来一貫して掲げる「品質第一」の企業目的と、継続的な研究開発投資に裏打ちされた高い技術力です。研究開発では、テラヘルツ波応用デバイスや完全自立型AIソリューション「Solist-AI™」、パワエレ制御用マイコン「LogiCoA™」など、最先端技術を活用したソリューション開発にも積極的に取り組んでいます。車載市場では、主機インバータ、オンボードチャージャー、車載BMS、ADAS関連製品などを提供し、産業機器市場では太陽光発電インバータ、EV用充電ステーション、産業用UPS、AGV、PLCなどに貢献しています。民生機器市場では、エアコン、冷蔵庫、洗濯機、ロボットクリーナー、IH炊飯器などの家電製品向けに製品を提供し、社会の様々な分野でエレクトロニクスの進化を支えています。同社は、約10,000種類の標準製品に加え、顧客の要望に応じたカスタム商品も多数提供しており、グローバルな販売網を通じて世界中の顧客に製品とソリューションを届けています。
日本サムスン株式会社
売上 4,009億円(2025/12)
日本サムスン株式会社は、グローバルな半導体産業を牽引するSamsung Semiconductorの日本法人として、先進的なナノテクノロジーを駆使し、持続可能な未来の実現に貢献しています。同社は、モバイル、サーバー、車載、人工知能(AI)、ネットワーク、ライフスタイルといった多岐にわたる分野に対し、革新的なコアテクノロジーを提供しています。具体的には、高性能なHBM4やPM1763、モジュラーサーバー向けLPDDR効率を提供するSOCAMM2などのメモリソリューション、AIに最適化されたExynosシリーズのシステムLSI、そして新世代のピクセル技術を誇るISOCELL HP5イメージセンサーなどを開発・提供しています。また、ファウンドリサービスを通じて顧客の多様なニーズに応えるほか、eSE/eSIM/SIM、NFC、生体認証カード、モバイル&IoTセキュリティエレメントといったセキュリティソリューションも手掛けています。同社の強みは、絶え間ないイノベーションとパートナーとの協業を通じて、最先端の技術を市場に投入し続ける能力にあります。これらの半導体製品とサービスは、主にビジネス顧客である各分野の機器メーカーやシステムインテグレーターに提供され、彼らの製品の性能向上と新たな価値創造を支えるビジネスモデルを展開しています。
ホシデン株式会社
上場売上 3,950億円(2026/03)
ホシデン株式会社は、1950年の設立以来、エレクトロニクス業界の進化を支え続けてきた総合電子部品メーカーです。同社は、コネクタやスイッチ、コードアッセンブリなどの接続部品、マイクロホン、スピーカ、レシーバ、タッチセンサ、静電容量式タッチパネルといった変換部品、Bluetooth®関連製品やワイヤレスヘッドホン、無線基板モジュールなどの無線製品、さらには充電器、ACアウトレット、高周波CTセンサ、マルチセンサモジュール、ソレノイド、警報機、医療機器、リモートコントローラといった多岐にわたる電子部品の開発、製造、販売を手掛けています。また、ODM/OEM/EMSといった開発・製造受託サービスも提供し、顧客の多様なニーズに応えています。 同社の製品は、自動車の安全・安心・快適性に貢献するオートモーティブ分野(車載用コネクタ・ハーネス、車載マイクロホン、ドアハンドル用タッチセンサなど)、多様な可能性を秘めたIoT分野(バイタルモニタービーコン「MEDiTAG」、Sigfoxトラッカーによる物流パレット位置情報管理システム、テレワークの健康・勤怠サポートソリューションなど)、日々進化するモバイル機器や家電製品向けのホーム&モバイル分野、そして画像の高速伝送部品や高性能音響部品を提供するオーディオ&ビジュアル分野など、幅広いアプリケーションで活用されています。 ホシデンは、「マーケットのあるところで、生産、販売をする」という基本方針のもと、日本国内に加え、アジア、欧州、米州に広がるグローバルな生産・販売ネットワークを構築し、お客様とともに最先端の技術を切り拓く「明日の技術を支える会社」として、提案型のビジネスモデルを推進しています。品質面ではISO9001、ISO14001、IATF16949、医療機器品質マネジメントシステムISO13485などの認証を取得しており、Maruti Suzuki India LimitedやGeneral Motors Company、Subaru of Indiana Automotive, Inc.、日産自動車株式会社といった大手企業から数々の品質賞や感謝状を受賞するなど、その高い技術力と品質は国内外で高く評価されています。さらに、温室効果ガス削減目標でSBT認定を取得するなど、環境問題への積極的な取り組みも行い、持続可能な社会の発展に貢献しています。
株式会社ディスコ
上場売上 3,539億円(2026/03)
株式会社ディスコは、「Kiru(切る)・Kezuru(削る)・Migaku(磨く)」をコア技術とし、半導体製造装置、精密切断装置、研削切断工具、精密電子部品、および関連するコンピュータシステムの開発、製造、販売、加工、ならびに関連サービスを提供するグローバル企業です。同社は、シリコンウェーハ、化合物半導体、ガラス、セラミックス、樹脂などの多様な素材に対し、高精度な切断、研削、研磨、薄化、平坦化を実現する精密加工装置を提供しています。主要製品には、ブレードを用いたダイシングソー、レーザ光を活用したレーザソー、素材の薄化・平坦化を行うグラインダ、ストレスリリーフ・鏡面化を実現するポリッシャ、ダイヤモンドバイトで高精度平坦化を行うサーフェースプレーナ、薄チップ分割に不可欠なダイセパレータ、ウェーハマウンタ、加工品質を測定するインスペクションシステムなどがあります。 同社の強みは、長年培ってきた高度なアプリケーション技術と加工ノウハウにあり、DBGやSDBG、TAIKO®、KABRAなどの独自の薄チップ製造プロセスを開発し、高密度実装が求められるデバイス製造に貢献しています。顧客は半導体デバイスメーカーや電子部品メーカーが中心で、開発段階から共同開発に参加し、無償のテストカットサポートや有償加工サービスを通じて、顧客の課題解決を支援しています。また、ディスコ製装置のユーザー向けに、実機を用いた実践的な研修サービスも提供し、顧客の生産性向上をサポートしています。ワールドワイドに展開するアプリケーションラボを拠点に、顧客の多様なニーズに応え、精密加工のソリューションプロバイダーとしての地位を確立しています。
株式会社SUMCO
上場売上 3,344億円(2025/12)
株式会社SUMCOは、半導体用シリコンウェーハの製造・販売を主要事業とするグローバル企業です。同社は、高純度の珪素(シリコン)から円柱状のインゴットを引き上げ、これを厚さ1mm程度の薄い円形板(ウェーハ)にスライスし、表面を精密に研磨・洗浄することで、半導体デバイスの基板材料となるシリコンウェーハを製造しています。このシリコンウェーハは、スマートフォン、パソコン、テレビ、エアコンといった家電製品、さらには自動車や電車などの輸送機器に至るまで、私たちの日常生活に不可欠なあらゆる電子機器に搭載される半導体デバイスの根幹を支える存在です。同社の製品は、半導体デバイスの高性能化と普及を可能にする高品質かつ低コストなシリコンウェーハとして、世界中の半導体メーカーに供給されています。 同社は、半導体産業の急速な進歩に対応するため、常に最先端の研究開発を推進し、シリコンウェーハの品質向上と製造技術革新に注力しています。特に、大口径ウェーハや特殊加工ウェーハなど、多様な顧客ニーズに応える製品ラインナップを展開し、その製造方法においても単結晶引上工程からウェーハ加工工程、特殊加工工程に至るまで、一貫した高度な技術と厳格な品質管理体制を確立しています。これにより、同社は世界トップクラスのシリコンウェーハメーカーとしての地位を確立し、半導体産業の発展に貢献しています。また、SUMCOグループとしては、SUMCO TECHXIV株式会社によるシリコンウェーハ製造、高純度シリコン株式会社による半導体用多結晶シリコンの製造・販売、SUMCOテクノロジー株式会社によるシリコンウェーハの加工・再生加工など、多岐にわたる関連事業を展開しており、グループ全体で半導体材料の安定供給と技術革新を支える強固なビジネスモデルを構築しています。未来のテクノロジーを拓くファインテクノロジー企業として、同社は持続的な成長を目指し、研究開発と生産体制の強化に継続的に取り組んでいます。
太陽誘電株式会社
上場売上 3,239億円(2026/03)
太陽誘電株式会社は1950年に創業した電子部品メーカーであり、素材開発から製品化までを一貫して行うことを信条としています。同社は、積層セラミックコンデンサ、インダクタ、通信用デバイス(FBAR/SAW)、回路モジュール、アルミニウム電解コンデンサなどの多岐にわたる電子部品の研究・開発、生産、販売をグローバルに展開しています。特に、スマートフォンやタブレットといった電子機器、IT・エレクトロニクス化が進む自動車、情報インフラ、産業機器など、幅広い分野の顧客ニーズに応える製品を提供しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた高い技術力と「おもしろ科学」を追求する姿勢にあります。例えば、世界初のニッケル電極大容量積層セラミックコンデンサ(1984年)、追記型光記録メディア「CD-R」(1988年)、世界最小サイズのGPS用セラミックチップアンテナ(2005年)、銅コア採用の部品内蔵配線板「EOMIN®」(2006年)など、数々の「世界初」となる革新的な製品を市場に投入してきました。近年では、積層セラミックコンデンサで静電容量1,000μF(2018年)や世界最薄0.09mm厚(2018年)を実現し、メタル系パワーインダクタでは車載向け165℃対応(2024年)や世界最薄0.33mm厚(2024年)、AIサーバー向け基板内蔵対応MLCC(2025年)など、常に業界をリードする技術進化を遂げています。 同社のビジネスモデルは、独自の材料技術、積層技術、高周波回路技術、高密度実装技術、シート薄膜技術などを融合させ、小型化、高容量化、高機能化、高信頼性、耐熱性といった顧客の高度な要求に応える製品を開発・提供することにあります。これにより、人々の安全・安心で快適・便利な暮らしを支えるエレクトロニクス技術の進化に貢献し、経済価値と社会価値の双方を向上させることを目指しています。グローバルな生産・販売ネットワークを通じて、安定した製品供給体制を確立し、世界中の顧客に高品質な電子部品を提供し続けています。
イビデン株式会社
上場売上 2,743億円(2026/03)
イビデン株式会社は、1912年に水力発電会社として創業し、110年を超える歴史の中で独自の技術を究め、時代のニーズを捉えた製品開発に挑み続けてきた企業です。同社の主要事業は、ICパッケージ基板、SiC-DPF、触媒担体保持・シール材、グラファイト、高温断熱ウールを核としています。 電子事業では、世界最先端の導体形成・積層・微細配線技術を駆使し、世界の通信・エレクトロニクス分野をリードしています。特にICパッケージ基板は、5G・ICTの進展に伴うパソコンやデータセンター用サーバーの高機能化、高速化、大型化、高多層化、微細化の要求に応え、高品質かつ長期信頼性に優れた製品を提供しています。AI技術を支えるサーバー向けICパッケージ基板において、世界トップクラスの半導体メーカーの高度な要求に応え、高いシェアを獲得しています。 セラミック事業では、伝統あるセラミック技術を基盤に、お客様と地球環境に貢献する製品を提供しています。ディーゼル・パティキュレート・フィルターは、2000年に欧州自動車メーカーと共同開発し、一般乗用車向け実用化に世界で初めて成功した製品で、ディーゼル車の排気ガス中の有害物質を99.9%除去し、大型車両や建機・農機にも使用されています。触媒担体保持・シール材は、ガソリン・ディーゼルエンジン搭載車の排気システムにおいて、触媒担体や排気ガス浄化フィルターの断熱材・緩衝材として機能し、保持性とシール性に優れています。高温断熱ウールは、産業・エレクトロニクス分野における熱マネジメントのニーズに応え、高品質かつ信頼性の高い製品を提供。グラファイト(特殊炭素製品)は、EV普及に伴うSiC半導体(パワー半導体)需要の拡大に対応し、高純度な素材と加工・表面処理技術を強みに高品質・高付加価値な製品を提供しています。 その他事業として、建材事業ではメラミン化粧板「イビボード」や抗ウイルスメラミン化粧板「ウィルヘル」などを製造販売し、一般住宅から商業施設、オフィス、病院まで多様な空間を演出しています。建設事業では、のり面防災技術「GTフレーム工法」や壁面緑化技術「いこいの壁」を通じて、環境保護と国土開発に貢献しています。さらに、環境エンジニアリング技術、医療向けソフトウェアパッケージの開発、情報通信端末機器の販売、福祉車両の販売、LPガス供給など、幅広い分野で独自の競争力を持った技術とソリューションを提供し、社会の発展に貢献しています。同社はグローバルネットワークを構築し、お客様の近くで生産・販売を行う「カスタマーイン」を基本とし、より低いコストで高品質な製品とサービスを迅速に提供するビジネスモデルを展開しています。
レーザーテック株式会社
上場売上 2,421億円(2025/06)
レーザーテック株式会社は、光応用技術をコアとする半導体およびFPD(フラットパネルディスプレイ)関連産業向けの検査・計測装置の開発、製造、販売、サービスを主力事業としています。同社は「世の中にないものをつくり、世の中のためになるものをつくる」という経営理念のもと、創業以来「毎年一つの新製品を開発しよう、それも世界ではじめてのものを」という開発精神を貫き、数々の“世界初”の製品を世に送り出してきました。 半導体分野では、EUVリソグラフィの実用化や新材料・新構造の導入による微細化が進む製造プロセスにおいて不可欠な、マスクブランクス、フォトマスク、ウェハの検査・計測装置を提供しています。特に、EUVマスクブランクス欠陥検査装置「ABICSシリーズ」は業界標準として採用され、アクティニックEUVパターンマスク欠陥検査装置「ACTISシリーズ」は世界初の製品として半導体業界の発展に大きく貢献しています。ウェハ関連では、ウェハエッジ検査、膜厚全面検査、Si厚さ測定、SiCウェハ欠陥検査、GaNウェハ欠陥検査など多様なソリューションを展開しています。 FPD分野では、高精細FPDフォトマスクの欠陥検査装置が業界標準の地位を確立。また、高機能・多機能性を備えたハイブリッドレーザーマイクロスコープは、半導体材料、透明膜、コーティング材料、各種バイオ系試料、金属部品、プラスチック加工部品など幅広い産業分野の研究開発や品質管理に活用されています。リチウムイオン電池関連装置も提供しています。 同社の強みは、共焦点光学系技術、DUV/EUV光学系技術、光干渉計技術といった独自の光応用技術と、迅速な意思決定と柔軟な組織によるスピード開発戦略です。生産を外部委託するファブライト戦略を採用し、エンジニアが研究開発と顧客との密なコミュニケーションに注力することで、顧客の高い技術要求にいち早く応え、継続的に新たなソリューションを提供。技術的に差別化が可能な市場で高シェア・高収益を獲得するビジネスモデルを確立し、AI、IoT、5G、データセンターなど半導体の用途が広がる中で、豊かな社会の創出に貢献し続けています。
エーエスエムエル・ジャパン株式会社
売上 2,347億円(2025/12)
エーエスエムエル・ジャパン株式会社は、半導体産業における革新的なリーダーであるASMLの日本法人です。同社は、マイクロチップ製造に不可欠なリソグラフィ装置、関連するハードウェア、ソフトウェア、およびサービスを世界中の主要なチップメーカーに提供しています。東京に拠点を置く同社は、ソフトウェア開発、顧客サポート、ロジスティクス、および現地法人機能を通じて、グローバルなASMLの事業を日本市場で支えています。ASMLの主要な事業は、シリコンウェハー上に微細なパターンを大量生産するためのリソグラフィ技術の開発と製造であり、極端紫外線リソグラフィや深紫外線リソグラフィ、さらには計測および検査システム、高度なソフトウェアソリューションを提供しています。これらの技術は、AI、ヘルスケア、教育、エネルギー、モビリティといった分野で利用される次世代の高性能かつエネルギー効率の高いマイクロチップの実現を可能にしています。同社は、顧客との長期的なパートナーシップを重視し、研究開発、製造、顧客サポートを組織の柱としています。また、サプライヤーや学術パートナーとのエコシステム連携を強化し、持続可能性への取り組みとして、製品のエネルギー効率向上やサプライチェーン全体の排出量削減にも注力しています。エーエスエムエル・ジャパン株式会社は、このグローバルな取り組みの一翼を担い、日本の半導体産業の発展に貢献しています。
インテル株式会社
売上 2,333億円(2025/12)
インテル株式会社は、世界をリードする半導体メーカーであるIntel Corporationの日本法人として、革新的なテクノロジーとソリューションを提供しています。同社の主要事業は、CPUやXPUといった高性能プロセッサーの設計、開発、製造、および関連するソフトウェア技術の提供です。特に、データセンター、クラウド、ネットワーク、クライアントデバイス、エッジコンピューティングといった多岐にわたる分野において、AI導入を推進し、生産性とセキュリティの向上に貢献しています。 同社は「セキュリティ・ファースト」を掲げ、ハードウェアからソフトウェアに至るまで、製品ライフサイクルのあらゆる段階でセキュリティとプライバシーの原則を統合。暗号化やコンフィデンシャル・コンピューティングの高速化、サプライチェーンの保護、脆弱性管理、Bug Bountyプログラムを通じた外部研究者との連携など、堅牢なインシデント対応体制を構築しています。 また、Intel Foundry事業を通じて、豊富なIPポートフォリオ、世界トップクラスの設計エコシステム、安定したグローバル製造サプライチェーンを提供し、業界をリードするテクノロジーを組み合わせることで、オープンなエコシステムの推進にも注力しています。顧客は、企業IT部門、データセンター事業者、クラウドプロバイダー、ネットワーク事業者、政府機関、そして最終的なエンドユーザーまで広範に及びます。同社は、テクノロジーパートナー、学術機関、業界団体との協業を通じて、共通のセキュリティ目標とイノベーションの発展に貢献し、持続可能な社会の実現に向けた企業責任活動にも積極的に取り組んでいます。
インフィニオンテクノロジーズジャパン株式会社
売上 2,148億円(2025/09)
インフィニオンテクノロジーズジャパン株式会社は、パワーシステムおよびIoT分野における世界的な半導体リーダーであるインフィニオンテクノロジーズの日本法人として、グリーンで効率的なエネルギー、クリーンで安全なモビリティ、そしてスマートでセキュアなIoTを実現する革新的な半導体ソリューションを提供しています。同社は、自動車、産業用アプリケーション、AI&通信、セキュリティ、民生製品といった多岐にわたる市場向けに、幅広い半導体製品の設計、開発、製造、販売を行っています。 主要な製品群には、マイコン(AURIX™、TRAVEO™、MOTIX™など)、パワー半導体(SiC MOSFET、GaN HEMT、ダイオード、サイリスタ、ゲートドライバICなど)、センサー技術、セキュリティおよびスマートカードソリューション、無線接続ソリューションなどが含まれます。特にマイコン市場では2025年に23.2%の市場シェアを達成し、SDV(ソフトウェア定義車両)、IoT、ロボティクス分野での革新を牽引するリーダーシップを確立しています。 同社の強みは、品質、信頼性、最先端の性能への揺るぎない注力にあり、ISO 26262(機能安全)、PRO-SIL™、IEC 61508(産業安全)といった厳格な国際規格に準拠した製品を提供しています。また、海底、医療、防衛、宇宙といった過酷な環境下で15年以上の長期信頼性が求められる用途向けの「高信頼性品質」製品や、製品の長期供給を保証する「Longevity Program」も展開しています。顧客は、オンラインサンプリングプログラムを通じて製品を迅速に試用できるほか、12万5千以上のソリューション、16万人のエンジニアが参加する開発者コミュニティ、1対1の機密サポート、1700以上のサンプルコードを提供する「開発者サポート」を活用し、設計プロセスを効率化できます。これらの包括的なソリューションとサポートを通じて、同社は顧客とともに「より簡単に、より安全に、より環境に優しい」社会の実現に貢献しています。
新光電気工業株式会社
上場売上 2,076億円(2025/03)
新光電気工業株式会社は、半導体パッケージ、放熱部品、半導体製造装置向け製品、金属加工製品の開発・製造・販売を手掛ける企業です。同社の事業は主にPLP事業、アセンブリ事業、コンポーネント事業、リードフレーム事業の4つの柱で構成されています。 PLP事業では、有機材料を用いたプラスチック基板をベースとした多層パッケージ、特にICチップの高速化・高密度実装ニーズに対応するフリップチップタイプパッケージやコアレスIVHなどの薄型基板を開発・生産しています。これらの製品は、パソコンやサーバーのCPU、チップセット、各種メモリなどに広く採用されており、同社が確立したビルドアップ基板技術「DLL®」は業界標準となっています。 アセンブリ事業では、最先端の半導体デバイスの受託加工を行い、高速化・小型化に優れたフリップチップタイプパッケージの組立や、複数のICチップや受動部品を搭載した各種モジュール製品を提供しています。特に、同社独自のデバイス内蔵組立技術「MCeP®」は、スマートフォンやタブレット端末の小型化・高速化に貢献しています。 コンポーネント事業では、高い気密性と優れた電気特性を持つガラス端子を製造しており、半導体レーザー、車載向け製品、光通信、プロジェクター用光源、自動車のエアバッグやヘッドライトなど、高い信頼性が要求される分野で採用されています。また、半導体製造装置用のセラミック静電チャックや、CPUの熱を効率よく放散させるヒートスプレッダーも開発・生産しています。 リードフレーム事業では、銅を主材料とする金属製の薄い板を加工して製造される半導体パッケージを提供しており、超ファインピッチリードフレームを世界に先駆けて量産するなど、この分野で世界のトップクラスを誇ります。QFPタイプはモニターやプリンターなどのPC周辺機器のインターフェースに、QFNタイプはスマートフォンの各種電圧・電流制御に、高放熱性リードフレームは自動車向けパワーICに利用されています。 同社の製品は、パソコン、サーバー、スマートフォン、タブレット端末、自動車(カーナビ、ドライブレコーダー、自動運転)、半導体製造装置など、現代社会のあらゆるエレクトロニクス機器に不可欠なキーデバイスとして活用されています。同社は、創業以来、技術開発を最重要経営指針の一つとし、顧客中心のアプローチと革新の精神で、高品質・高機能な製品を生み出し続けています。特に車載向け製品では、国際認証「IATF16949」を取得し、高い信頼性を確保しています。また、IMAPS Symposiumでの受賞やRBA VAP監査での最高評価取得など、技術力と品質管理体制が高く評価されています。グローバルな視点での事業展開と、持続可能な社会への貢献を目指す「ものづくり」を通じて、社会の発展と人々の豊かな生活を支えています。
株式会社ソシオネクスト
上場売上 1,989億円(2026/03)
株式会社ソシオネクストは、SoCの設計、開発、および販売を主要事業とするグローバル企業です。同社は、お客様のSoC部門として、その目指す姿を共有し、課題解決に応えるシリコンパートナーであり続けることを使命としています。ビジネスモデルはファブレス形態を採用し、お客様固有のニーズに合わせた最適なカスタムSoCを提供する「Solution SoC」を掲げています。このモデルでは、商品化プロセスの上流段階からお客様と協働し、世界の製造パートナーやIP・ツールベンダーと連携しながら、システム設計から生産・品質管理まで一気通貫のコンプリートソリューションを提供することで、お客様の製品やサービスの差別化に貢献しています。 同社の強みは、長年のビジネスで培われた豊富なシステムノウハウとコア技術、そしてグローバル先端市場での実績にあります。これらの強みを活かし、オートモーティブ、データセンター/ネットワーク、スマートデバイス、産業機器といった主要な注力領域において、世界をリードするグローバル企業の多様なニーズを支えています。また、IoTやレーダーセンシングの分野にも注力し、低消費電力化などの社会課題解決にも貢献しています。同社は、お客様の成長を支援し、エンジニアと会社の双方の成長を促す好循環を生み出すことで、企業価値の向上と持続可能な社会の実現を目指しています。グローバルな事業展開を通じて、革新的な価値を世界中の人々に提供し、豊かな社会の実現に貢献しています。
キオクシア岩手株式会社
売上 1,913億円(2026/03)
キオクシア岩手株式会社は、キオクシアグループに属するフラッシュメモリ製造会社であり、3次元フラッシュメモリ「BiCS FLASH™」の量産を主軸に置く。同社はスマートフォン、パソコン、自動車、家電機器、データセンターなどで情報を記憶する半導体メモリの生産を担い、グループの開発・製造・販売体制のうち製造機能を支える拠点である。 第1製造棟では2020年に稼働を開始し、キオクシアグループ最大規模の製造棟として最先端設備を導入している。AIを活用した生産システム、省エネ設備、免震構造を備え、四日市工場とデジタルシステムで連携しながら、製造実績やデータを活用するスマートファクトリー型の生産体制に特徴がある。2024年には第2製造棟が竣工し、拡大するフラッシュメモリ需要に対応する生産能力の増強を進めている。 半導体製造に伴う環境負荷への対応として、エネルギー起源CO2削減、PFC等の温暖化物質削減、廃棄物削減、化学物質排出量削減を事業運営に組み込む。全ての対象製造装置へのPFC等除害装置設置、VOC除害、排水・排気・地下水の測定、分析センターでの監視体制を整え、製品の安定供給と地域環境への配慮を両立する製造拠点として機能している。
株式会社KOKUSAI ELECTRIC
上場売上 1,684億円(2026/03)
株式会社KOKUSAI ELECTRICは、半導体デバイスの進化を支える半導体製造装置の専業メーカーです。同社は、半導体製造の前工程における「成膜プロセス」と「トリートメント(膜質改善)プロセス」を事業の軸としており、これらのプロセス装置の開発、製造、販売、搬入、セットアップ、さらにはメンテナンス、修理、部品販売といったアフターサービスまでを一貫して提供しています。特に、ウェーハ上にポリシリコン膜や絶縁膜などの薄膜を形成する成膜プロセス装置、および成膜後にプラズマや熱を用いて膜質を改善するトリートメントプロセス装置において、世界トップクラスの市場シェアを誇ります。 同社の強みは、半導体デバイスの複雑化、三次元化、微細化に対応する高度な技術力にあります。特に、高難易度成膜と高生産性を両立する「バッチALD技術」は、原子層レベルでの高品質な薄膜形成と、一度に数十枚以上のウェーハを処理できるバッチ成膜の生産性を融合させた独自のソリューションです。これにより、狭く深い高アスペクト比の溝や孔を持つウェーハに対しても、優れたステップカバレッジで成膜を可能にします。また、「トリートメント(膜質改善)技術」は、低温環境下での膜質改善を可能にし、膜中の不純物除去や粒子安定化を実現。200層以上の深孔を有する3D-NAND向けにも採用されるなど、主要メモリメーカーから高い評価を得ています。 同社は、熱流体力学、機械工学、制御工学、電気・電子工学、マテリアル工学、物理工学、プラズマ工学といった多岐にわたる技術を結集し、お客様の多様なニーズに応えるイノベーションを創出しています。世界中の半導体デバイスメーカーを主要顧客とし、装置のライフサイクル全体にわたる充実したアフターサービスを提供することで、半導体生産工場の安定稼働を支えています。今後も、半導体デバイス市場の拡大と高密度化・高性能化の要求に応えるため、高付加価値製品の販売拡大と研究開発に注力し、WFE(Wafer Fab Equipment:半導体製造装置市場)の成長を上回る売上成長を目指しています。
Rapidus株式会社
売上 1,474億円(2025/12)
Top by Total Assets
直近の総資産が大きい順 (財務未開示は後方)・最大 100 社
ルネサスエレクトロニクス株式会社
上場総資産 3.5兆円(2025/12)
ルネサスエレクトロニクス株式会社は、自動車、産業、インフラ、IoTといった幅広い分野向けに、高性能な半導体ソリューションを提供するグローバルリーダーです。同社は、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、アナログ、パワー、SoC製品を中核として事業を展開しています。具体的なサービスとしては、AIを活用した家電製品向けソリューション(例:CUCKOOのIH調理器における吹きこぼれ防止AIモデル開発)、太陽光発電インバータやAIデータセンター向けの650V耐圧GaN双方向スイッチ、産業・IoT機器向けの500W GaN電源ソリューション(240W USB PD EPR充電器リファレンスデザインを含む)を提供しています。また、車載分野では、ボディ制御、シャシー、セーフティ用途に対応する28nm車載用マイコンRH850ファミリを拡充し、リアルタイム安全性とイノベーションを推進するAFCI技術も提供しています。 同社の強みは、ハードウェアだけでなく、電子機器開発プラットフォーム「Renesas 365」や統合開発環境「e² studio」、フラッシュプログラマ、エミュレータ(E2 Emulator Liteなど)、スマート・コンフィグレータといった包括的な開発ツールとソリューションエコシステムを提供している点にあります。これにより、顧客は開発工数を最小化し、製品の市場投入を加速できます。e² studioは、MCU/MPUの技術情報アクセス、コードナビゲーション、デバッグ機能などを提供し、開発者の生産性向上に貢献します。同社は、これらの製品とサービスを通じて、電力変換トポロジーの簡素化や部品点数の削減を実現し、顧客の多様なニーズに応えるビジネスモデルを確立しています。テクニカルサポートサービスやRenesas Lab on the Cloudによる仮想ラボも提供し、顧客の製品開発を強力に支援しています。
キオクシア株式会社
総資産 2.7兆円(2026/03)
キオクシア株式会社は、フラッシュメモリとSSDのグローバルリーダーとして、記憶の可能性を追求し、新しい価値を創造する事業を展開しています。同社は1987年に世界初のNAND型フラッシュメモリを発明し、電源を切っても記憶が消えない不揮発性半導体メモリとして、安価に大容量データ保存を可能にする記憶用デバイスを確立しました。この技術は、スマートフォンなどのデジタル機器から、USBメモリ、SSD、さらにはデータセンター、クライアントPC、エンタープライズサーバー、クラウドデータセンターに至るまで、情報社会に不可欠なコアデバイスとして幅広く活用されています。同社の製品ポートフォリオは、記憶容量のさらなる大容量化を実現する3次元フラッシュメモリ「BiCS FLASH™」を軸に、多様なニーズに応えるフラッシュメモリ製品と、BiCS FLASH™を搭載した高性能SSD製品を提供しています。技術競争力は同社の強みであり、多様な専門性を持つエンジニアが次世代の「記憶」技術実現に向けた研究・開発に挑み、企業や組織の垣根を越えたオープンイノベーションも推進しています。製造拠点としては、世界最大級のフラッシュメモリ生産施設である四日市工場を擁し、AIを活用した最先端のスマートファクトリーとして高い生産力と生産効率を実現し、増加するメモリ需要に対応しています。また、キオクシア岩手株式会社が運営する北上工場もフラッシュメモリの需要拡大に対応する製造拠点として機能しています。同社は、IoT、AI、5Gの普及によるデータ量の爆発的増加に対応し、大容量・高性能のストレージと高速データ処理システムを提供することで、社会に新たな価値を生み出し、持続可能な社会の発展に貢献することを目指しています。
東京エレクトロン株式会社
上場総資産 2.0兆円(2026/03)
東京エレクトロン株式会社は、半導体製造装置の開発、製造、販売、および技術サポートを一貫して手掛けるグローバル企業です。同社は、私たちの生活や産業に不可欠な半導体を生み出すための装置を提供しており、世界中の半導体のほぼすべてが同社の製造装置を通して生産されています。主要な事業領域として、半導体製造における成膜、塗布/現像、エッチング、洗浄の4つのキープロセスに対応する製品群を有し、拡散炉、バッチ成膜、プローバ、プラズマエッチング、メタル成膜、ボンダー、ガスケミカルエッチング、レーザーエッジトリミング/レーザー剥離、ウェーハ薄化装置、ガスクラスタービーム装置、枚葉成膜装置、スパッタリング装置、熱処理成膜装置など、幅広い製品ラインアップを誇ります。特に、300mmウェーハ対応の塗布・現像装置CLEAN TRACK™ LITHIUS Pro DICE™やバッチ式熱処理成膜装置EVAROS™、スパッタリング装置LEXIA™-EX、レーザ剥離装置Ulucus™ LX、EUV露光向けガスクラスタービーム装置Acrevia™、枚葉成膜装置Episode™ 1/2 DMR、ウェーハ薄化装置Ulucus™ Gなど、最先端の技術を搭載した製品を次々と市場に投入しています。同社の強みは、世界トップクラスの技術力と豊富な製品ラインアップに加え、AIとロボティクスを活用した開発・製造プロセスにあります。開発から生産、稼働までのデータを連携し、AIによる分析と制御モデルの学習を通じて、装置の自律化や保守作業の自動化を推進しています。また、半導体の技術革新を牽引するため、5年間で1.5兆円以上の研究開発投資を計画し、世界14の研究開発拠点で国内外の連携やコンソーシアム、研究機関、アカデミアとの協業を積極的に進めています。これにより、微細化技術に加え、複数の機能を持つ半導体を1つのパッケージに集約するアドバンストパッケージング技術の進化にも貢献しています。同社は、半導体の高性能化と低消費電力化を通じて、デジタル化と脱炭素化を両立した「デジタル×グリーン」な社会の実現に貢献することを目指しており、その顧客は世界中の半導体メーカーです。世界18の国と地域に95拠点を展開し、グローバルな事業活動を行っています。
ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社
総資産 1.8兆円(2026/03)
ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社は、ソニーセミコンダクタソリューションズグループの中核を担う製造部門として、最先端の半導体製品の生産を専門としています。同社は、世界シェアNo.1を誇るイメージセンサー事業を支える生産拠点として、研究開発から商品企画・設計・生産、販売までを垂直統合したワンストップ体制の一翼を担い、圧倒的な技術力と生産力を有しています。特に、イメージング技術およびセンシング技術を駆使したイメージセンサー、マイクロディスプレイ、各種LSI、半導体レーザーなどのデバイスソリューション製品の製造に強みを持っています。SWIR(短波長赤外)イメージセンサーの開発においては、業界最小ピクセルサイズ5µmを実現するCu-Cu接続技術や、インジウムガリウムヒ素を用いたフォトダイオード材料の製造技術など、ソニーグループが長年培ってきた独自の半導体技術を結集し、高品質かつ小型・高解像度の製品化に貢献しています。これらのイメージセンサーは、スマートフォン、自動車、産業機器、ウェアラブルデバイス、AR/VR、さらには地球監視といった幅広い分野で活用され、半導体や食品の品質検査など、人間の目では捉えられない微細な欠陥や水分を検出する能力により、産業界に革新をもたらしています。従来のSWIRイメージセンサーが抱えていたピクセルサイズの大型化や解像度の低さ、アナログ信号処理の課題に対し、同社はカラム並列A/D変換回路の採用や、温度変動に敏感なInGaAsの特性に対応するためのデジタル温度計内蔵冷却パッケージの開発など、独自のソリューションを提供しています。また、可視光スペクトルもカバーするSWIRイメージセンサーの開発により、多スペクトル・ハイパースペクトルシステムとの組み合わせで、イメージセンサーの市場価値を大きく高めています。欠陥の少ない高品質な製品を実現するため、長年のレーザー技術開発で培った化合物半導体技術も活用し、業界をリードする生産体制を確立しています。
キオクシアホールディングス株式会社
上場総資産 1.7兆円(2026/03)
キオクシアホールディングス株式会社は、フラッシュメモリを中核とした事業を展開するキオクシアグループの持株会社です。同社のミッションは「Uplifting the World with “Memory”」であり、メモリを進化させることで豊かな体験を創造し、世界を変革することを目指しています。企業ビジョンとしては、先進的なメモリ技術を核に、選択肢を広げ未来を定義する製品、サービス、ソリューションを提供することを掲げています。同社は世界有数のフラッシュメモリプレイヤーとして、グループ全体の企業価値向上に努めています。傘下の事業会社を通じて、メモリ製品の研究開発、製造、販売を行っており、特に主要生産拠点としてキオクシア株式会社四日市工場やキオクシア岩手株式会社などが挙げられます。また、キオクシアエネルギー・マネジメント株式会社では、エネルギーマネジメントシステムの構築と継続的改善を通じて、エネルギーの効率的使用を実践し、2050年までに温室効果ガス排出量のネットゼロを目指すなど、持続可能な社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。同社のビジネスモデルは、革新的なメモリ技術を基盤とし、データ社会の発展を支えることで、幅広い顧客層に価値を提供することにあります。具体的な顧客層としては、スマートフォン、PC、サーバー、データセンター、自動車、産業機器など、多岐にわたる分野の企業が想定されます。同社は、グループ全体のガバナンス強化、リスク管理、法令遵守を徹底し、経営の透明性と効率性を高めることで、持続的な成長と企業価値の向上を図っています。
マイクロンメモリジャパン株式会社
総資産 1.3兆円(2025/08)
マイクロンメモリジャパン株式会社は、半導体メモリおよびストレージソリューションを提供するグローバルリーダーであるMicron Technology Inc.の日本法人として、主に広島工場において35年以上にわたり半導体の製造を続けています。同社は、お客様の期待を超える安全で信頼性の高い、セキュアな製品を提供することを品質の基盤とし、製品、基準、システム、プロセスにおいてエンドツーエンドの継続的な改善に取り組んでいます。ISO 9001やIATF 16949などの国際的な品質管理システム認証を取得し、ファーストパス・サクセスを追求しています。 同社の事業は、単なる製品提供に留まらず、堅固な顧客信頼関係の構築に重点を置いています。サイバーセキュリティにおいては米国国立標準技術研究所のフレームワークに準拠し、物流セキュリティではC-TPAT(米国)およびAEO制度(日本、台湾、中国)の認証を取得、物理的セキュリティにおいても業界基準とベストプラクティスを活用しています。また、事業継続計画、危機管理計画、災害復旧計画を導入し、あらゆるリスクに備えることで、グローバルサプライチェーンのレジリエンスと規制遵守を確保しています。 サステナビリティへの取り組みも同社の重要な柱であり、広島工場では半導体エコシステムパートナーと連携し、廃棄物削減、リサイクル、回収に注力し、埋め立てゴミ排出量ゼロを2年以上継続しています。温室効果ガス削減のため除害システムの導入や冷媒交換を進め、2050年までにスコープ1と2の排出量ネットゼロを目指す全社目標に貢献しています。地域社会への貢献として、東広島市の三津湾水質改善プロジェクトへの寄付や、森林保全活動にも積極的に参加しています。これらの包括的な取り組みを通じて、マイクロンメモリジャパン株式会社は、高品質な半導体製品の安定供給と持続可能な社会の実現に貢献しています。
ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社
上場総資産 1.2兆円(2026/03)
ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社は、最先端のイメージング技術およびセンシング技術を核としたデバイスソリューション事業を展開する企業です。同社は、世界シェアNo.1を誇るイメージセンサー事業を中心とし、マイクロディスプレイ、各種LSI、半導体レーザーなど、幅広い産業分野に貢献する多様な製品を提供しています。研究開発から商品企画・設計・生産、販売までを一貫して行う垂直統合型のワンストップ体制を強みとし、圧倒的な技術力と生産力で業界をリードしています。 同社のイメージセンサーは、スマートフォン、自動車(自動運転向け認識ソフトウェアを含む)、産業機器(品質検査、半導体、食品検査など)、AR/VR、ウェアラブルデバイス、地球監視といった多岐にわたるアプリケーションに活用されています。特に、短波長赤外線イメージセンサーでは、業界最小ピクセルサイズを実現し、可視光スペクトルもカバーする独自の技術で、検査分野に革新をもたらしています。また、AI・センシング技術を結集した自動運転向け認識ソフトウェア開発や、世界No.1の技術を掛け合わせた革新的な顔認証ソリューション、次世代HDD用半導体レーザーの開発にも注力しています。 同社は、Cu-Cu接続などの先進的な半導体技術を駆使し、高解像度かつ小型のセンサーを実現。顧客企業に対して、A/D変換回路の内蔵や温度制御機能の提供により、後処理の負担軽減やシステム設計の簡素化に貢献しています。これにより、顧客はより高品質で効率的な製品開発が可能となります。人に感動を、社会に豊かさをもたらすことを目指し、常に新たな技術とソリューションの創出に挑戦し続けています。
信越半導体株式会社
総資産 1.0兆円(2025/03)
信越半導体株式会社は、信越化学工業株式会社の電子材料事業の中核を担うグループ会社として、高度な情報化社会を支える半導体産業に不可欠な先端素材を提供しています。同社は、IoTやAIといった革新技術の発展に欠かせない半導体シリコンにおいて世界トップシェアを誇り、その高純度かつ高品質な製品はグローバル市場で高い評価を得ています。主要製品には、半導体シリコンウエハーのほか、半導体製造プロセスに不可欠なフォトレジスト、フォトマスクブランクス、合成石英製品、そしてフォトマスク防塵用のペリクルなどがあります。また、半導体用封止材やLED用パッケージ材料、高輝度LED向けリフレクター材料や波長変換フィルム、さらにはマイクロLEDディスプレイ製造用材料といった幅広い電子機能材料を手掛けています。近年では、5G関連製品として石英クロスや熱硬化性低誘電樹脂、放熱シートの市場投入を進め、次世代パワーデバイス向けには窒化ガリウム基板およびQST™基板の開発を本格化させ、300mm GaN化に向けた技術革新にも取り組んでいます。グローバルに展開し、米国、欧州、マレーシア、台湾などに拠点を設立しており、研究開発から製造、販売まで一貫した体制で顧客ニーズに応え、後工程半導体パッケージ基板製造装置や新工法の開発を通じて、半導体技術の進化に貢献し続けています。
Japan Advanced Semiconductor Manufacturing株式会社
総資産 1.0兆円(2025/12)
Japan Advanced Semiconductor Manufacturing株式会社は、世界最大の半導体受託製造(ファウンドリ)企業である台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー(TSMC)の日本における主要製造拠点として、高度な半導体製造サービスを提供しています。同社は、ファブレス半導体メーカーや総合デバイスメーカー(IDM)を主要顧客とし、集積回路(IC)の設計から製造、テスト、パッケージングに至るまで、包括的なサービスを提供することで、顧客企業の製品開発と市場競争力強化を支援しています。特に、自動車、通信、コンピューティング、コンシューマーエレクトロニクス、産業機器、医療、航空宇宙といった多岐にわたる分野のアプリケーション向けに、高性能かつ高品質な半導体を供給しています。これにより、顧客は自社の製品を迅速に市場に投入し、優位性を確保することが可能となります。 同社の事業は、TSMCグループが培ってきた最先端のプロセス技術と製造能力を基盤としており、0.35ミクロンから0.16ミクロンといった微細加工技術や組み込みフラッシュ技術に強みを持っています。ウェハー加工からICテスト・分析、さらにはCyberShuttle™などのプロトタイピングサービスを通じて、顧客の多様なニーズに対応し、製品の迅速な市場投入とコスト削減に貢献しています。また、TSMCグループ全体として、製造における高い歩留まりと品質基準、安定した納期遵守、柔軟な製造管理を徹底しており、顧客からの厚い信頼を獲得しています。環境・社会・ガバナンス(ESG)への取り組みも重視し、温室効果ガス排出量の削減や再生可能エネルギーの利用、廃棄物削減など、持続可能な社会の実現に向けた活動を推進しています。
株式会社アドバンテスト
上場総資産 9,982億円(2026/03)
株式会社アドバンテストは、半導体テスト装置のグローバルリーダーとして、半導体の品質と信頼性を確保するための先進的なテストソリューションを提供しています。同社の主要事業は半導体テストであり、スマートフォン、テレビ、自動車、データセンター、AIサーバーなど、現代社会のあらゆる製品に不可欠な半導体が、性能要件と耐久性要件を満たしているかを高精度かつ高効率で検証するテスト装置を開発・製造しています。 同社のテストシステムは、半導体製造プロセスの最終段階であるウェハーテストやパッケージング後の最終検査だけでなく、量産前の設計評価、プロセス開発評価、さらには最終製品への組み込み後のシステムレベルテストにも活用されています。半導体の精密化・複雑化が進む中、同社は独自の半導体設計能力を活かし、測定品質、テスト速度、スループット、設置面積、発熱制御といった多岐にわたる指標で優位性を持つテストシステムを提供しています。 同社の製品は、アプリケーションプロセッサ、ディスプレイドライバIC、パワーデバイス、高性能コンピューティングデバイス、メモリ半導体、CMOSイメージセンサー、RFデバイス、車載半導体など、多種多様な半導体デバイスに対応しています。機能テスト、タイミングテスト、電気特性テストといった様々なテストタイプを実施し、顧客の歩留まり向上とビジネス成功に貢献しています。 同社は1954年の創業以来、電子計測技術を基盤に成長し、1985年には半導体テスト装置市場で世界トップシェアを獲得しました。近年では、AIや5Gの普及によるデータ処理量の爆発的増加に対応するため、システムレベルテストやデータ分析領域への事業拡大も積極的に進めています。Verigy、Astronics、Essai、R&D Altanova、CREA、興普科技といった企業の買収を通じて、グローバルな事業基盤と技術力を強化し、半導体バリューチェーン全体のイノベーションを牽引しています。同社のモジュール構造のテストシステムは、単一システムで複数の半導体コンポーネントを柔軟にテストできる強みも持ち、世界中の顧客の多様なニーズに応えています。
株式会社レゾナック
上場総資産 9,552億円(2024/12)
株式会社レゾナックは、2023年1月1日に旧昭和電工株式会社と旧昭和電工マテリアルズ株式会社(旧日立化成株式会社)が統合し、持株会社であるレゾナック・ホールディングス株式会社と製造事業会社であるレゾナック株式会社として再編された「共創型化学会社」です。同社は「化学の力で社会を変える」をパーパスに掲げ、半導体・電子材料を中核事業とし、幅広い分野で事業を展開しています。特に半導体後工程材料においては圧倒的な市場シェアを誇り、この分野を長期的な成長戦略の中心に据えています。同社の事業領域は、フロントエンド半導体材料、バックエンド半導体材料、ハードディスク、SiC、自動車製品、アルミニウム特殊部品材料、基礎化学品、黒鉛電極、リチウムイオン電池材料、機能性化学品、樹脂材料、コーティング材料、セラミックスなど多岐にわたります。 同社は、半導体性能向上の鍵が後工程の技術革新に移行している現状を追い風と捉え、開発能力を中核競争力としています。新川崎に最新の半導体製造設備を備えた研究開発拠点「パッケージングソリューションセンター」を設け、「JOINT 2」コンソーシアムを通じて半導体製造装置、材料、基板メーカーとの協業を推進。さらに、米国シリコンバレーでの「US-JOINT」設立により、GAFAMなどの大手企業との関係強化を図り、次世代高密度半導体パッケージング技術の開発を加速しています。また、AIを活用した画像解析やシミュレーションにより、開発期間の大幅な短縮と効率化を実現しています。同社は、分子設計レベルの「素材」技術と、素材から機能を引き出す「材料」技術を融合させ、ミッドストリームからダウンストリームまで広範なバリューチェーンを構築。LCA(ライフサイクルアセスメント)に基づいた低炭素・循環型ビジネスモデルや、ガス化ケミカルリサイクルによる環境負荷低減にも貢献しており、持続可能な社会の実現を目指しています。従業員のエンゲージメント向上と「共創」文化の醸成にも注力し、企業価値の最大化を図っています。
ローム株式会社
上場総資産 9,115億円(2026/03)
ローム株式会社は、半導体デバイスおよび電子部品の設計、製造、販売をグローバルに展開する総合電子部品メーカーです。同社は、アンプ/リニアIC、パワーマネジメント/電源IC、モータ/アクチュエータドライバ、MOSFET/トランジスタ/ダイオードといったディスクリート半導体、SiCパワーデバイス、GaNパワーデバイスなどのパワーデバイス、抵抗器、キャパシタ、メモリ、クロック/タイマ、スイッチ/マルチプレクサ/ロジック、データコンバータ、センサ/MEMS、ディスプレイドライバ、インタフェース、無線LSI、オーディオ/ビデオ関連LSI、音声合成LSI、マイクロコントローラ(マイコン)、光半導体、無線モジュール、プリントヘッドなど、多岐にわたる製品を提供しています。特に、SiCパワーデバイスやGaNパワーデバイスといった次世代パワー半導体技術に注力し、xEV(電動車)、ADAS(先進運転支援システム)、産業機器、サーバー/データセンター、ファクトリーオートメーション、民生機器など、幅広い市場の顧客ニーズに応えています。同社の強みは、創業以来一貫して掲げる「品質第一」の企業目的と、継続的な研究開発投資に裏打ちされた高い技術力です。研究開発では、テラヘルツ波応用デバイスや完全自立型AIソリューション「Solist-AI™」、パワエレ制御用マイコン「LogiCoA™」など、最先端技術を活用したソリューション開発にも積極的に取り組んでいます。車載市場では、主機インバータ、オンボードチャージャー、車載BMS、ADAS関連製品などを提供し、産業機器市場では太陽光発電インバータ、EV用充電ステーション、産業用UPS、AGV、PLCなどに貢献しています。民生機器市場では、エアコン、冷蔵庫、洗濯機、ロボットクリーナー、IH炊飯器などの家電製品向けに製品を提供し、社会の様々な分野でエレクトロニクスの進化を支えています。同社は、約10,000種類の標準製品に加え、顧客の要望に応じたカスタム商品も多数提供しており、グローバルな販売網を通じて世界中の顧客に製品とソリューションを届けています。
株式会社SUMCO
上場総資産 8,465億円(2025/12)
株式会社SUMCOは、半導体用シリコンウェーハの製造・販売を主要事業とするグローバル企業です。同社は、高純度の珪素(シリコン)から円柱状のインゴットを引き上げ、これを厚さ1mm程度の薄い円形板(ウェーハ)にスライスし、表面を精密に研磨・洗浄することで、半導体デバイスの基板材料となるシリコンウェーハを製造しています。このシリコンウェーハは、スマートフォン、パソコン、テレビ、エアコンといった家電製品、さらには自動車や電車などの輸送機器に至るまで、私たちの日常生活に不可欠なあらゆる電子機器に搭載される半導体デバイスの根幹を支える存在です。同社の製品は、半導体デバイスの高性能化と普及を可能にする高品質かつ低コストなシリコンウェーハとして、世界中の半導体メーカーに供給されています。 同社は、半導体産業の急速な進歩に対応するため、常に最先端の研究開発を推進し、シリコンウェーハの品質向上と製造技術革新に注力しています。特に、大口径ウェーハや特殊加工ウェーハなど、多様な顧客ニーズに応える製品ラインナップを展開し、その製造方法においても単結晶引上工程からウェーハ加工工程、特殊加工工程に至るまで、一貫した高度な技術と厳格な品質管理体制を確立しています。これにより、同社は世界トップクラスのシリコンウェーハメーカーとしての地位を確立し、半導体産業の発展に貢献しています。また、SUMCOグループとしては、SUMCO TECHXIV株式会社によるシリコンウェーハ製造、高純度シリコン株式会社による半導体用多結晶シリコンの製造・販売、SUMCOテクノロジー株式会社によるシリコンウェーハの加工・再生加工など、多岐にわたる関連事業を展開しており、グループ全体で半導体材料の安定供給と技術革新を支える強固なビジネスモデルを構築しています。未来のテクノロジーを拓くファインテクノロジー企業として、同社は持続的な成長を目指し、研究開発と生産体制の強化に継続的に取り組んでいます。
イビデン株式会社
上場総資産 8,386億円(2026/03)
イビデン株式会社は、1912年に水力発電会社として創業し、110年を超える歴史の中で独自の技術を究め、時代のニーズを捉えた製品開発に挑み続けてきた企業です。同社の主要事業は、ICパッケージ基板、SiC-DPF、触媒担体保持・シール材、グラファイト、高温断熱ウールを核としています。 電子事業では、世界最先端の導体形成・積層・微細配線技術を駆使し、世界の通信・エレクトロニクス分野をリードしています。特にICパッケージ基板は、5G・ICTの進展に伴うパソコンやデータセンター用サーバーの高機能化、高速化、大型化、高多層化、微細化の要求に応え、高品質かつ長期信頼性に優れた製品を提供しています。AI技術を支えるサーバー向けICパッケージ基板において、世界トップクラスの半導体メーカーの高度な要求に応え、高いシェアを獲得しています。 セラミック事業では、伝統あるセラミック技術を基盤に、お客様と地球環境に貢献する製品を提供しています。ディーゼル・パティキュレート・フィルターは、2000年に欧州自動車メーカーと共同開発し、一般乗用車向け実用化に世界で初めて成功した製品で、ディーゼル車の排気ガス中の有害物質を99.9%除去し、大型車両や建機・農機にも使用されています。触媒担体保持・シール材は、ガソリン・ディーゼルエンジン搭載車の排気システムにおいて、触媒担体や排気ガス浄化フィルターの断熱材・緩衝材として機能し、保持性とシール性に優れています。高温断熱ウールは、産業・エレクトロニクス分野における熱マネジメントのニーズに応え、高品質かつ信頼性の高い製品を提供。グラファイト(特殊炭素製品)は、EV普及に伴うSiC半導体(パワー半導体)需要の拡大に対応し、高純度な素材と加工・表面処理技術を強みに高品質・高付加価値な製品を提供しています。 その他事業として、建材事業ではメラミン化粧板「イビボード」や抗ウイルスメラミン化粧板「ウィルヘル」などを製造販売し、一般住宅から商業施設、オフィス、病院まで多様な空間を演出しています。建設事業では、のり面防災技術「GTフレーム工法」や壁面緑化技術「いこいの壁」を通じて、環境保護と国土開発に貢献しています。さらに、環境エンジニアリング技術、医療向けソフトウェアパッケージの開発、情報通信端末機器の販売、福祉車両の販売、LPガス供給など、幅広い分野で独自の競争力を持った技術とソリューションを提供し、社会の発展に貢献しています。同社はグローバルネットワークを構築し、お客様の近くで生産・販売を行う「カスタマーイン」を基本とし、より低いコストで高品質な製品とサービスを迅速に提供するビジネスモデルを展開しています。
株式会社日立ハイテク
上場総資産 7,852億円(2025/03)
株式会社日立ハイテクは、最先端の科学技術とデジタルソリューションを融合し、社会課題解決に貢献するグローバル企業です。同社の主要事業は、半導体製造装置、電子顕微鏡、および各種分析・計測装置の開発、製造、販売、サービス提供にわたります。半導体分野では、デジタル社会の基盤を支える半導体デバイスの微細化・高性能化に不可欠な測長SEMや欠陥検査装置などを提供し、スマートフォンやウェアラブルデバイスの進化に貢献しています。また、電子顕微鏡技術においては、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡、卓上顕微鏡などを通じて、半導体デバイス開発に加え、バイオテクノロジー、材料科学、高分子科学といった多岐にわたる分野の研究開発を支援しています。同社は、これらの基盤技術を応用し、先進的な産業ソリューションも展開しています。例えば、電気自動車へのシフトを支える車載用バッテリー製造におけるミクロンレベルの異物検出技術や、リチウムイオン電池のライフサイクルマネジメントソリューションを提供。さらに、鉄道の安全性向上に貢献する検査技術や、製造施設のCO2排出量削減に寄与するエコデザイン電子顕微鏡、RoHS指令対応の設備データ取得システムなども手掛けています。IoTを活用した最先端のスマートファクトリー「珂マリンサイト」を拠点に、生産能力の拡大と多様な製品ラインアップの創出を進め、DX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させるフォトニック集積回路などの新技術開発にも注力。グローバルな事業展開を通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。
Rapidus株式会社
総資産 7,495億円(2025/12)
Rapidus株式会社は、世界最先端のロジック半導体の開発、製造、および販売を主要事業とする企業です。同社は、半導体素子、集積回路等の電子部品の研究開発、設計、製造、販売に加え、環境に配慮した省エネルギー半導体およびその製造技術の研究開発、さらには半導体産業を担う人材の育成・開発にも注力しています。同社の核となるビジネスモデルは「RUMS」であり、設計からウェーハ工程、3Dパッケージングまでを一貫して行うことで、顧客の要望に応じた2nm GAAプロセス採用の最先端専用チップやチップレットを世界最速のサイクルタイムで提供することを目指しています。このRUMSは、AIを活用した設計支援ツール「Raads」や、設計と製造を同時に最適化する概念「DMCO」といった独自のコア技術に支えられています。同社は、次世代の半導体微細化技術であるGAAトランジスタ構造や高性能化と低消費電力を両立するチップレットパッケージ技術を駆使し、特にAIやHPC(高性能計算)アプリケーション向けの2nmロジック半導体の開発に注力しています。研究製造拠点である北海道千歳市の「IIM」では、2025年4月にパイロットラインが稼働を開始し、同年7月には2nm GAAトランジスタの動作確認に成功しました。同工場では、日本初となる量産対応EUV露光装置「NXE:3800E」の設置を進め、完全シングルウェーハ前工程処理を商用化することで、リアルタイムでのプロセス最適化と歩留まり向上を図っています。2027年の量産開始を目指し、顧客がプロトタイプを開始できる環境を整備しつつ、2nmプロセス互換のプロセスデザインキットを2026年第1四半期までに顧客に提供する計画です。これにより、デジタル社会の進化を加速させ、人々の未来を豊かにすることを使命としています。
株式会社ディスコ
上場総資産 6,460億円(2026/03)
株式会社ディスコは、「Kiru(切る)・Kezuru(削る)・Migaku(磨く)」をコア技術とし、半導体製造装置、精密切断装置、研削切断工具、精密電子部品、および関連するコンピュータシステムの開発、製造、販売、加工、ならびに関連サービスを提供するグローバル企業です。同社は、シリコンウェーハ、化合物半導体、ガラス、セラミックス、樹脂などの多様な素材に対し、高精度な切断、研削、研磨、薄化、平坦化を実現する精密加工装置を提供しています。主要製品には、ブレードを用いたダイシングソー、レーザ光を活用したレーザソー、素材の薄化・平坦化を行うグラインダ、ストレスリリーフ・鏡面化を実現するポリッシャ、ダイヤモンドバイトで高精度平坦化を行うサーフェースプレーナ、薄チップ分割に不可欠なダイセパレータ、ウェーハマウンタ、加工品質を測定するインスペクションシステムなどがあります。 同社の強みは、長年培ってきた高度なアプリケーション技術と加工ノウハウにあり、DBGやSDBG、TAIKO®、KABRAなどの独自の薄チップ製造プロセスを開発し、高密度実装が求められるデバイス製造に貢献しています。顧客は半導体デバイスメーカーや電子部品メーカーが中心で、開発段階から共同開発に参加し、無償のテストカットサポートや有償加工サービスを通じて、顧客の課題解決を支援しています。また、ディスコ製装置のユーザー向けに、実機を用いた実践的な研修サービスも提供し、顧客の生産性向上をサポートしています。ワールドワイドに展開するアプリケーションラボを拠点に、顧客の多様なニーズに応え、精密加工のソリューションプロバイダーとしての地位を確立しています。
株式会社SCREENホールディングス
上場総資産 4,498億円(2026/03)
株式会社SCREENホールディングスは、1868年に京都で創業した石版印刷業をルーツに持ち、150年以上の歴史を重ねるグローバル企業です。同社は持株会社としてグループ会社の経営管理業務を担い、傘下の事業会社を通じて多岐にわたるソリューションを提供しています。主要事業は、最先端の半導体テクノロジーをリードする半導体製造装置、豊かな暮らしに貢献するグラフィックアーツ機器、ディスプレーからエネルギーまで未来を支えるディスプレー製造装置および成膜装置、エレクトロニクスの進化に応えるプリント基板関連機器、先進のソリューションを創造するICTソリューション、医療現場をサポートするライフサイエンス、そして持続可能な社会の発展に貢献するエネルギー分野に及びます。同社の強みは、創業以来培ってきた「界面制御技術」「画像技術」とその「システム化」というコア技術にあります。これらの技術を駆使し、微細処理と光を操る技術で豊かな社会を築き、塗布技術の応用でクリーンなエネルギー生産に寄与し、デジタル印刷で生活に彩りを創出しています。特に、直接描画技術と塗布技術の活用により、世界最高水準の解像度と生産性を実現し、半導体市場、印刷市場、ディスプレー市場、プリント基板市場、さらには半導体の先端パッケージ、ライフサイエンス、エネルギーといった新規事業領域へと挑戦を続けています。社会の課題にイノベーションの力で立ち向かい、新たな価値を共創することで、世界のステークホルダーから信頼される企業体を目指しています。
アルプスアルパイン株式会社
上場総資産 4,387億円(2026/03)
アルプスアルパイン株式会社は、「地球というかけがえのない星で、人と社会に新しい価値を創造する」という企業理念のもと、幅広い市場に貢献する製品とサービスを提供しています。同社の事業は、「コンポーネント」「センサ&コミュニケーション」「モビリティ」の3つの主要セグメントと、社内カンパニーである「データソリューションカンパニー」で構成されます。コンポーネントセグメントでは、設立以来培ってきた技術力と精密機器設計技術を活かし、自動車、家電、モバイル機器、ゲーム、産業機器など多様な市場向けに高品質なデバイスを提供し、「触れる」「操作する」に新たな価値をもたらします。センサ&コミュニケーションセグメントは、センシング、制御、通信技術を駆使し、自動車、民生品、産業機械分野で製品を提供するとともに、センサーとクラウドコンピューティングを活用したソリューション事業を通じて、作業効率化や省力化に貢献。モビリティセグメントは、自動車産業の急速な変化に対応し、車内外の情報検知・センシング技術から、ドライバーの五感に情報を伝えるフィードバック技術まで、最適化されたワンストップソリューションを提供し、「Emotion in Mobility」の実現を目指します。データソリューションカンパニーは、AI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術を適用し、エネルギー・廃棄物、労働力不足、少子高齢化といった社会課題の解決に貢献する持続可能な社会志向のサービスを提供しています。同社は、ハードウェアとソフトウェア技術を融合した「Innovative T-Shaped Company」として、快適・感動、安全、環境価値の創造に注力しており、世界23カ国・地域に183の拠点を持ち、5,000社以上の顧客に製品とサービスを提供することで、グローバルな事業基盤を確立。7,451件の特許を保有するなど、技術革新を通じて社会に貢献し続けています。
東京エレクトロン宮城株式会社
総資産 3,944億円(2026/03)
東京エレクトロン宮城株式会社(宮城県黒川郡大和町テクノヒルズ、ブランドtel.co.jp)は東京エレクトロングループの半導体製造装置・エレクトロニクス・精密機械領域の事業者である。宮城・グローバルの半導体メーカーを取引先に、エッチング装置製造、半導体製造装置開発、技術サポート、アドバンストパッケージング技術関連サービスを提供する。エッチング技術、微細化技術、AI、ロボティクス、ガスケミカルエッチング、プラズマエッチングを駆使し、東北地域の半導体製造装置開発拠点として国内外の半導体産業を支える役割を担う。
太陽誘電株式会社
上場総資産 3,937億円(2026/03)
太陽誘電株式会社は1950年に創業した電子部品メーカーであり、素材開発から製品化までを一貫して行うことを信条としています。同社は、積層セラミックコンデンサ、インダクタ、通信用デバイス(FBAR/SAW)、回路モジュール、アルミニウム電解コンデンサなどの多岐にわたる電子部品の研究・開発、生産、販売をグローバルに展開しています。特に、スマートフォンやタブレットといった電子機器、IT・エレクトロニクス化が進む自動車、情報インフラ、産業機器など、幅広い分野の顧客ニーズに応える製品を提供しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた高い技術力と「おもしろ科学」を追求する姿勢にあります。例えば、世界初のニッケル電極大容量積層セラミックコンデンサ(1984年)、追記型光記録メディア「CD-R」(1988年)、世界最小サイズのGPS用セラミックチップアンテナ(2005年)、銅コア採用の部品内蔵配線板「EOMIN®」(2006年)など、数々の「世界初」となる革新的な製品を市場に投入してきました。近年では、積層セラミックコンデンサで静電容量1,000μF(2018年)や世界最薄0.09mm厚(2018年)を実現し、メタル系パワーインダクタでは車載向け165℃対応(2024年)や世界最薄0.33mm厚(2024年)、AIサーバー向け基板内蔵対応MLCC(2025年)など、常に業界をリードする技術進化を遂げています。 同社のビジネスモデルは、独自の材料技術、積層技術、高周波回路技術、高密度実装技術、シート薄膜技術などを融合させ、小型化、高容量化、高機能化、高信頼性、耐熱性といった顧客の高度な要求に応える製品を開発・提供することにあります。これにより、人々の安全・安心で快適・便利な暮らしを支えるエレクトロニクス技術の進化に貢献し、経済価値と社会価値の双方を向上させることを目指しています。グローバルな生産・販売ネットワークを通じて、安定した製品供給体制を確立し、世界中の顧客に高品質な電子部品を提供し続けています。
新光電気工業株式会社
上場総資産 3,937億円(2025/03)
新光電気工業株式会社は、半導体パッケージ、放熱部品、半導体製造装置向け製品、金属加工製品の開発・製造・販売を手掛ける企業です。同社の事業は主にPLP事業、アセンブリ事業、コンポーネント事業、リードフレーム事業の4つの柱で構成されています。 PLP事業では、有機材料を用いたプラスチック基板をベースとした多層パッケージ、特にICチップの高速化・高密度実装ニーズに対応するフリップチップタイプパッケージやコアレスIVHなどの薄型基板を開発・生産しています。これらの製品は、パソコンやサーバーのCPU、チップセット、各種メモリなどに広く採用されており、同社が確立したビルドアップ基板技術「DLL®」は業界標準となっています。 アセンブリ事業では、最先端の半導体デバイスの受託加工を行い、高速化・小型化に優れたフリップチップタイプパッケージの組立や、複数のICチップや受動部品を搭載した各種モジュール製品を提供しています。特に、同社独自のデバイス内蔵組立技術「MCeP®」は、スマートフォンやタブレット端末の小型化・高速化に貢献しています。 コンポーネント事業では、高い気密性と優れた電気特性を持つガラス端子を製造しており、半導体レーザー、車載向け製品、光通信、プロジェクター用光源、自動車のエアバッグやヘッドライトなど、高い信頼性が要求される分野で採用されています。また、半導体製造装置用のセラミック静電チャックや、CPUの熱を効率よく放散させるヒートスプレッダーも開発・生産しています。 リードフレーム事業では、銅を主材料とする金属製の薄い板を加工して製造される半導体パッケージを提供しており、超ファインピッチリードフレームを世界に先駆けて量産するなど、この分野で世界のトップクラスを誇ります。QFPタイプはモニターやプリンターなどのPC周辺機器のインターフェースに、QFNタイプはスマートフォンの各種電圧・電流制御に、高放熱性リードフレームは自動車向けパワーICに利用されています。 同社の製品は、パソコン、サーバー、スマートフォン、タブレット端末、自動車(カーナビ、ドライブレコーダー、自動運転)、半導体製造装置など、現代社会のあらゆるエレクトロニクス機器に不可欠なキーデバイスとして活用されています。同社は、創業以来、技術開発を最重要経営指針の一つとし、顧客中心のアプローチと革新の精神で、高品質・高機能な製品を生み出し続けています。特に車載向け製品では、国際認証「IATF16949」を取得し、高い信頼性を確保しています。また、IMAPS Symposiumでの受賞やRBA VAP監査での最高評価取得など、技術力と品質管理体制が高く評価されています。グローバルな視点での事業展開と、持続可能な社会への貢献を目指す「ものづくり」を通じて、社会の発展と人々の豊かな生活を支えています。
東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社
総資産 3,777億円(2026/03)
東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社は、半導体製造装置の開発・製造を主要事業とする企業です。同社は、熱処理成膜装置、枚葉成膜装置、ガスケミカルエッチング装置、テストシステム、プラズマエッチング/アッシング装置といった多岐にわたる装置群を手掛けています。これらの装置は、現代社会に不可欠な半導体の生産プロセスにおいて極めて重要な役割を担っています。 具体的には、熱処理成膜装置や枚葉成膜装置は、半導体デバイスの性能を決定づける薄膜を形成する工程で使用されます。この成膜技術は、半導体の微細化や多層化が進む中で、より均一で高品質な膜を形成するために不可欠です。また、ガスケミカルエッチング装置やプラズマエッチング/アッシング装置は、半導体ウェーハ上に微細な回路パターンを正確に形成するためのエッチングプロセスに用いられます。これらのエッチング技術は、ナノメートルレベルの精密な加工を実現し、半導体の高性能化に直結します。さらに、同社が開発・製造するテストシステムは、製造された半導体チップの機能や信頼性を厳格に検査し、高品質な製品を市場に供給するための最終的な品質保証を担っています。 同社は、親会社である東京エレクトロン株式会社が持つ世界トップクラスの技術力と豊富な製品ラインアップの一翼を担い、半導体製造における主要なキープロセスを支えています。半導体製造装置売上高で世界有数の地位を占める東京エレクトロン株式会社グループの一員として、同社は最先端の研究開発に積極的に投資し、AIやロボティクスを活用した装置の自律化や保守作業の自動化を推進することで、より生産性の高い半導体製造装置の開発・製造に貢献しています。対象顧客は世界中の半導体メーカーであり、同社の装置はスマートフォン、パソコン、AI、自動車、人工衛星など、あらゆる電子機器の進化を支える半導体の生産に貢献しています。同社のビジネスモデルは、半導体の高性能化と低消費電力化を可能にする革新的な製造装置を提供することで、デジタル化と脱炭素化を両立する「デジタル×グリーン」な社会の実現に貢献することを目指しています。
株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズ
総資産 3,565億円(2026/03)
株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズは、SCREENグループの中核事業会社として、半導体製造装置の開発、製造、販売、および保守サービスを一貫して手掛けています。同社は、半導体市場の最先端ニーズに応えるため、特に洗浄装置に強みを発揮しており、ウエハー洗浄装置の主要部品である石英ガラス洗浄槽の生産も行っています。また、半導体製造装置の組み立て、検査、搬入、据え付けといったエンジニアリングサービスから、中古機器のリサイクルや部品販売、さらには樹脂製品の精密加工やユニット組立まで、幅広いソリューションを提供しています。グループ会社であるSCREEN SPE テックでは画像情報処理機器の開発・製造も担っています。 同社の事業は、SCREENグループが長年培ってきた「界面制御技術」「画像技術」といったコア技術と、それらを統合する「システム化」のノウハウに支えられています。これらの技術を駆使し、微細化が進む半導体デバイスの製造プロセスにおいて、高精度かつ高効率なソリューションを提供することで、エレクトロニクスの進化に貢献しています。顧客は世界中の半導体メーカーであり、日本国内に加えて北米、ヨーロッパ、アジアといった主要な半導体生産地域に販売・保守サービス拠点を展開し、グローバルなサポート体制を構築しています。最先端の半導体テクノロジーをリードする存在として、同社は持続可能な社会の実現に向けたイノベーションを追求し、半導体産業の発展に不可欠な役割を担っています。
東京エレクトロン九州株式会社
総資産 3,512億円(2025/03)
東京エレクトロン九州株式会社は、東京エレクトロングループの中核企業として、半導体製造装置の開発・製造を主要事業としています。同社は、半導体ウェーハのプロセスにおいて不可欠なコータ/デベロッパ、洗浄装置、そして次世代の半導体技術を支える3次元実装装置の開発・製造に特化しています。コータ/デベロッパは、半導体回路形成の基盤となるフォトレジストの塗布・現像工程で高精度な処理を実現し、微細化が進む半導体デバイスの性能向上に貢献しています。また、洗浄装置は、製造プロセス中に発生する微細な異物や汚染物質を徹底的に除去することで、半導体の歩留まりと信頼性を飛躍的に高める役割を担っています。さらに、3次元実装装置は、複数の半導体チップを積層し、高密度かつ高性能なデバイスを実現する技術であり、IoT、AI、5Gといったデータ社会の進展を支える大容量・高速・低消費電力の半導体製造に不可欠なソリューションを提供しています。 同社は、親会社である東京エレクトロン株式会社が掲げる「最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献する」という基本理念と、「半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」というビジョンを共有し、半導体市場の持続的な成長と技術革新を追求しています。世界各地に展開する東京エレクトロングループの強固なグローバルネットワークと、長年にわたり培ってきた高度な技術力、そして顧客の真のニーズを深く理解し、品質とサービスの向上に絶えず努める姿勢が、同社の競争力の源泉となっています。半導体製造装置市場は、IoT、AI、5Gの普及、あらゆる産業のスマート化、自動運転、さらには生成AIやバーチャルリアリティ(VR)の実用化などにより、今後も飛躍的な拡大が見込まれており、同社が開発・製造する革新的な装置群は、これらの技術革新の根幹を支える極めて重要な役割を担っています。顧客は国内外の主要な半導体メーカーであり、最先端の半導体デバイス製造を支援することで、情報化社会の発展と人々の豊かな暮らしに貢献するビジネスモデルを確立しています。
日清紡ホールディングス株式会社
上場総資産 3,442億円(2025/12)
日清紡ホールディングス株式会社は、持株会社制のもと、多岐にわたる事業領域で「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、イノベーティブなものづくりを通じて快適な暮らしと経済・産業の発展に貢献しています。同社は、無線・通信、マイクロデバイス、ブレーキ、精密機器、化学品、繊維、不動産、そして再生可能エネルギー関連の事業を展開しています。無線・通信事業では、防災・監視システムなどの社会インフラから船舶・自動車の移動体通信、電源・エネルギー機器まで、高度な無線通信技術と超音波技術を駆使し、安全・安心な社会と地球環境保全に貢献。商船向けブリッジシステムや近距離無線ソリューション、医療機器分野の超音波応用装置などを提供しています。マイクロデバイス事業では、アナログ技術を強みとし、信号処理IC、パワーマネジメントIC、RFデバイス、光半導体デバイス、マイクロ波電子管、衛星通信用送受信機などをスマートフォン、家電、自動車、通信インフラ向けに提供し、特に船舶レーダー用マイクロ波電子管では世界トップシェアを誇ります。ブレーキ事業では、自動車用摩擦材のグローバルサプライヤーとして、ディスクパッドやブレーキライニングを全世界に供給し、FCV、PHV、EVなどの環境対応車や先進運転支援システムに対応した開発に注力しています。精密機器事業では、各種産業向け専用工作機械、自動車用精密部品、成形品などを開発・製造し、高度な金型技術と生産技術で多様な製造業を支えています。化学品事業では、燃料電池セパレータ、高機能性樹脂素材「カルボジライト」、硬質ウレタンフォーム「エアライトフォーム」、ガラス状カーボンなどの環境配慮型高機能化学品をグローバルに展開し、建築、車両、半導体、医療分野に貢献。繊維事業では、世界トップクラスの紡績・織編・加工・縫製技術を活かし、綿100%ノーアイロンシャツ「アポロコット」や、伸縮性・耐久性に優れたポリウレタン弾性繊維「モビロン・エラストマー」などを提供し、健康で快適な暮らしを追求しています。不動産事業では、グループ保有の遊休資産を活用し、オフィス・商業施設の賃貸や宅地分譲、事業所跡地の再開発を通じて地域社会の発展に貢献しています。同社は、ISO 9001、IATF16949、ISO 13485、JIS Q 9100などの品質マネジメントシステム認証を多数取得し、DX推進による品質向上にも取り組むことで、顧客満足度と信頼性の向上を図っています。
東芝デバイス&ストレージ株式会社
上場総資産 3,374億円(2025/03)
東芝デバイス&ストレージ株式会社は、半導体デバイスとストレージ製品の開発、製造、販売をグローバルに展開しています。同社の主要な製品群には、SiCパワーデバイス、MOSFET、IGBT/IEGT、バイポーラトランジスタ、ダイオード、アイソレータ/ソリッドステートリレーといったパワー半導体が含まれ、これらは産業機器、自動車、家電製品など幅広い分野における電力変換効率の向上に貢献しています。また、パワーマネジメントIC、インテリジェントパワーIC、リニアIC、汎用ロジックIC、インターフェースブリッジIC、センサー、マイクロコントローラ、無線通信機器用ICなど、多岐にわたるIC製品も提供しています。特に自動車分野向けには、車載用フォトカプラ、デジタルアイソレータ、モータードライバーIC、CXPI通信ドライバー/レシーバーICなど、AEC-Q100準拠の高品質・高信頼性デバイスを供給し、電動化や自動運転技術の進化を支える重要な役割を担っています。ストレージ製品としては、N300/N300 Proシリーズ、Canvio Flex/Gamingシリーズ、S300 Pro Surveillance HDDsといった内蔵型およびポータブル型ハードディスクドライブを提供し、データセンター、NAS、監視システム、PCユーザーなど、多様な顧客のデータ保存ニーズに応えています。同社は、SiC Trench MOSFETやSemi-Super-Junction Schottky Barrier Diodesにおける損失低減技術、SiCパワーモジュールにおける寄生発振抑制技術、低オン抵抗・高信頼性SiC MOSFETの開発など、最先端の技術開発にも注力。低オン抵抗、高耐圧、高速スイッチング、小型化、高信頼性を追求した製品開発を通じて、省エネルギー化、機器の小型化、システム全体の性能向上に貢献するソリューションを提供しています。産業機器、自動車、コンシューマー機器、データセンターなど多岐にわたる市場を対象とし、グローバルな供給体制と技術サポートを強みとしています。Synologyとの戦略的パートナーシップ強化や、再生可能エネルギー利用のための企業PPA締結など、持続可能な社会への貢献も推進しています。
レーザーテック株式会社
上場総資産 3,160億円(2025/06)
レーザーテック株式会社は、光応用技術をコアとする半導体およびFPD(フラットパネルディスプレイ)関連産業向けの検査・計測装置の開発、製造、販売、サービスを主力事業としています。同社は「世の中にないものをつくり、世の中のためになるものをつくる」という経営理念のもと、創業以来「毎年一つの新製品を開発しよう、それも世界ではじめてのものを」という開発精神を貫き、数々の“世界初”の製品を世に送り出してきました。 半導体分野では、EUVリソグラフィの実用化や新材料・新構造の導入による微細化が進む製造プロセスにおいて不可欠な、マスクブランクス、フォトマスク、ウェハの検査・計測装置を提供しています。特に、EUVマスクブランクス欠陥検査装置「ABICSシリーズ」は業界標準として採用され、アクティニックEUVパターンマスク欠陥検査装置「ACTISシリーズ」は世界初の製品として半導体業界の発展に大きく貢献しています。ウェハ関連では、ウェハエッジ検査、膜厚全面検査、Si厚さ測定、SiCウェハ欠陥検査、GaNウェハ欠陥検査など多様なソリューションを展開しています。 FPD分野では、高精細FPDフォトマスクの欠陥検査装置が業界標準の地位を確立。また、高機能・多機能性を備えたハイブリッドレーザーマイクロスコープは、半導体材料、透明膜、コーティング材料、各種バイオ系試料、金属部品、プラスチック加工部品など幅広い産業分野の研究開発や品質管理に活用されています。リチウムイオン電池関連装置も提供しています。 同社の強みは、共焦点光学系技術、DUV/EUV光学系技術、光干渉計技術といった独自の光応用技術と、迅速な意思決定と柔軟な組織によるスピード開発戦略です。生産を外部委託するファブライト戦略を採用し、エンジニアが研究開発と顧客との密なコミュニケーションに注力することで、顧客の高い技術要求にいち早く応え、継続的に新たなソリューションを提供。技術的に差別化が可能な市場で高シェア・高収益を獲得するビジネスモデルを確立し、AI、IoT、5G、データセンターなど半導体の用途が広がる中で、豊かな社会の創出に貢献し続けています。
キオクシア岩手株式会社
総資産 2,928億円(2026/03)
キオクシア岩手株式会社は、キオクシアグループに属するフラッシュメモリ製造会社であり、3次元フラッシュメモリ「BiCS FLASH™」の量産を主軸に置く。同社はスマートフォン、パソコン、自動車、家電機器、データセンターなどで情報を記憶する半導体メモリの生産を担い、グループの開発・製造・販売体制のうち製造機能を支える拠点である。 第1製造棟では2020年に稼働を開始し、キオクシアグループ最大規模の製造棟として最先端設備を導入している。AIを活用した生産システム、省エネ設備、免震構造を備え、四日市工場とデジタルシステムで連携しながら、製造実績やデータを活用するスマートファクトリー型の生産体制に特徴がある。2024年には第2製造棟が竣工し、拡大するフラッシュメモリ需要に対応する生産能力の増強を進めている。 半導体製造に伴う環境負荷への対応として、エネルギー起源CO2削減、PFC等の温暖化物質削減、廃棄物削減、化学物質排出量削減を事業運営に組み込む。全ての対象製造装置へのPFC等除害装置設置、VOC除害、排水・排気・地下水の測定、分析センターでの監視体制を整え、製品の安定供給と地域環境への配慮を両立する製造拠点として機能している。
株式会社KOKUSAI ELECTRIC
上場総資産 2,746億円(2026/03)
株式会社KOKUSAI ELECTRICは、半導体デバイスの進化を支える半導体製造装置の専業メーカーです。同社は、半導体製造の前工程における「成膜プロセス」と「トリートメント(膜質改善)プロセス」を事業の軸としており、これらのプロセス装置の開発、製造、販売、搬入、セットアップ、さらにはメンテナンス、修理、部品販売といったアフターサービスまでを一貫して提供しています。特に、ウェーハ上にポリシリコン膜や絶縁膜などの薄膜を形成する成膜プロセス装置、および成膜後にプラズマや熱を用いて膜質を改善するトリートメントプロセス装置において、世界トップクラスの市場シェアを誇ります。 同社の強みは、半導体デバイスの複雑化、三次元化、微細化に対応する高度な技術力にあります。特に、高難易度成膜と高生産性を両立する「バッチALD技術」は、原子層レベルでの高品質な薄膜形成と、一度に数十枚以上のウェーハを処理できるバッチ成膜の生産性を融合させた独自のソリューションです。これにより、狭く深い高アスペクト比の溝や孔を持つウェーハに対しても、優れたステップカバレッジで成膜を可能にします。また、「トリートメント(膜質改善)技術」は、低温環境下での膜質改善を可能にし、膜中の不純物除去や粒子安定化を実現。200層以上の深孔を有する3D-NAND向けにも採用されるなど、主要メモリメーカーから高い評価を得ています。 同社は、熱流体力学、機械工学、制御工学、電気・電子工学、マテリアル工学、物理工学、プラズマ工学といった多岐にわたる技術を結集し、お客様の多様なニーズに応えるイノベーションを創出しています。世界中の半導体デバイスメーカーを主要顧客とし、装置のライフサイクル全体にわたる充実したアフターサービスを提供することで、半導体生産工場の安定稼働を支えています。今後も、半導体デバイス市場の拡大と高密度化・高性能化の要求に応えるため、高付加価値製品の販売拡大と研究開発に注力し、WFE(Wafer Fab Equipment:半導体製造装置市場)の成長を上回る売上成長を目指しています。
株式会社フェローテック
上場総資産 2,599億円(2026/03)
株式会社フェローテックは、磁性流体やサーモモジュールといった独自のコア技術を基盤に、多岐にわたる産業分野へ高機能な製品とサービスを提供するグローバル企業です。同社は、半導体、エレクトロニクス、自動車、家電、医療機器、移動通信機器、新エネルギー産業など、幅広い分野の顧客に対して貢献しています。主要製品としては、アポロ計画から誕生した磁性流体技術を応用した真空シールや、冷熱素子であるサーモモジュール、サーミスタを提供しており、これらは精密な温度制御や真空環境の維持に不可欠な部品として、半導体製造装置や各種産業機器に採用されています。さらに、半導体製造プロセスに欠かせない材料・部品として、高純度な石英製品、シリコンパーツ、セラミックス製品、CVD-SiC製品、そして半導体用シリコンウエーハの製造・販売も手掛けています。特に、半導体製造装置の精密部品再生洗浄サービスや再生ウエーハの提供を通じて、半導体産業の持続可能な発展にも寄与しています。同社は、パワー半導体用基板の開発・製造にも注力しており、次世代エレクトロニクス分野の進化を支える重要な役割を担っています。また、グループ会社を通じて、金属加工、ロボット組立、表面処理特殊工程(化学洗浄、アルマイト、メッキ)などのサービスも展開し、半導体等装置関連事業における総合的なソリューションを提供しています。グローバルな視点のもと、国際社会や地域社会と調和を図りながら、高品質かつコスト競争力のある製品・サービスを提供することで、顧客からの信頼を獲得し、地球環境問題の解決にも貢献する企業として成長を続けています。特に、中国やマレーシアなど海外にも製造拠点を持ち、世界市場の拡大と共に事業を推進している点が強みです。
株式会社メガチップス
上場総資産 2,476億円(2026/03)
By Prefecture
半導体・電子部品業界の上位 10 都道府県の構成と代表企業
Within 製造業
製造業全体 (96,873社) に占める 半導体・電子部品 の割合と、同大分類の他業界
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日本製FPD(フラットパネルディスプレイ)製造装置の販売高(年度)。SEAJ 2025年1月発表の需要予測。実績2022年度2,577億円(前年度比39.8%減)、見通し2024年度3,351億円(韓国G8.6 OLED投資で+30%)、2025年度3,451億円、2026年度3,796億円。直近年度(2024~2026年度)は予測値。date列は年度末(2025-03-31=2024年度)。 [QA]予測点は forecast:true で明示(SEAJ 2025年1月発表時点の予測。公開時は最新確報値への更新を推奨)。
出典: SEAJ 半導体・FPD製造装置需要予測(2025年1月発表)業界団体
半導体製造装置・FPD製造装置販売高合計(日本製装置)予測含
年次+10.0%前年
日本製の半導体製造装置+FPD製造装置の販売高合計(年度)。SEAJ 2025年1月発表。実績2023年度3兆9,553億円、見通し2024年度4兆7,722億円(+20.7%)、2025年度5兆41億円、2026年度5兆5,045億円。CAGR(2023→2026年度)11.6%。直近年度(2024~2026年度)は予測値。date列は年度末(2025-03-31=2024年度)。 [QA]予測点は forecast:true で明示(SEAJ 2025年1月発表時点の予測。公開時は最新確報値への更新を推奨)。 [QA]FY2024はSEAJ2026年1月確報で実績化。
出典: SEAJ 半導体・FPD製造装置需要予測(2025年1月発表)業界団体
半導体 日系企業国内生産額
年次2023年の日系半導体企業の国内生産額。JEITA 電子情報産業の世界生産見通し。日系企業の半導体世界生産額6兆97億円のうち国内生産は2兆9,154億円(国内生産比率約49%)。原表2兆9,154億円を億円換算。半導体の世界生産額は72兆895億円(5,201億ドル)で日系シェア約8%。
センサ・グローバル出荷額(日系)
年次2023年の日系メーカーのセンサ・グローバル出荷額(海外生産分含む)。JEITA センサ・グローバル状況調査(半導体・モジュール・ユニット・装置を含む)。金額2兆4,684億円(前年比+10%)、数量264億8,860万個(同+3%)。原表2兆4,684億円を億円換算。
Rapidus株式会社は、世界最先端のロジック半導体の開発、製造、および販売を主要事業とする企業です。同社は、半導体素子、集積回路等の電子部品の研究開発、設計、製造、販売に加え、環境に配慮した省エネルギー半導体およびその製造技術の研究開発、さらには半導体産業を担う人材の育成・開発にも注力しています。同社の核となるビジネスモデルは「RUMS」であり、設計からウェーハ工程、3Dパッケージングまでを一貫して行うことで、顧客の要望に応じた2nm GAAプロセス採用の最先端専用チップやチップレットを世界最速のサイクルタイムで提供することを目指しています。このRUMSは、AIを活用した設計支援ツール「Raads」や、設計と製造を同時に最適化する概念「DMCO」といった独自のコア技術に支えられています。同社は、次世代の半導体微細化技術であるGAAトランジスタ構造や高性能化と低消費電力を両立するチップレットパッケージ技術を駆使し、特にAIやHPC(高性能計算)アプリケーション向けの2nmロジック半導体の開発に注力しています。研究製造拠点である北海道千歳市の「IIM」では、2025年4月にパイロットラインが稼働を開始し、同年7月には2nm GAAトランジスタの動作確認に成功しました。同工場では、日本初となる量産対応EUV露光装置「NXE:3800E」の設置を進め、完全シングルウェーハ前工程処理を商用化することで、リアルタイムでのプロセス最適化と歩留まり向上を図っています。2027年の量産開始を目指し、顧客がプロトタイプを開始できる環境を整備しつつ、2nmプロセス互換のプロセスデザインキットを2026年第1四半期までに顧客に提供する計画です。これにより、デジタル社会の進化を加速させ、人々の未来を豊かにすることを使命としています。
株式会社メガチップスは、1990年に日本初の研究開発型システムLSIファブレスメーカーとして創業し、革新と創造を通じて世界の市場をリードする半導体企業です。同社は独自のLSI知識とアプリケーション知識を融合させ、顧客の製品・サービスの競争力向上に貢献するシステムLSIを中核としたソリューションを提供しています。事業内容は、顧客専用LSIであるASICから特定用途向けLSIのASSP、さらにはモジュールまで、アナログ・デジタル技術をベースに幅広い解決策を提案しています。具体的には、大容量・低消費電力のゲーム機向けLSI、パソコンや工場内の機器制御に用いられるEthernet製品を含む通信向けLSI、世界最高レベルの画像処理を実現するデジタルカメラ向けLSI、高速家庭内ネットワークやインターネットアクセスを可能にするホームネットワーク・アクセスネットワーク向け有線通信LSI、電力線や同軸線を活用した産業用途向けLSI(スマートメーターにも利用)、そして事務機器向けの画像処理LSIなどを開発・提供しています。 同社の強みは、自社工場を持たないファブレスモデルにより、国内外の最適な生産設備と技術を柔軟に選択できる点にあります。これにより、高品質な製品をスピーディに供給し、厳格な品質保証体制を確立しています。また、研究開発に経営資源を集中し、アナログ・デジタル技術を基盤とした独創的な技術やアイデアを数多く特許として保有しています。特に高速有線通信、ゲーム機向けセキュリティ、画像認識に関する技術に強みを持っています。顧客層は国内外のグローバル企業に及び、ゲーム機、デジタルカメラ、家電、事務機器、産業機器、通信機器など多岐にわたる分野のメーカーが対象です。同社はアミューズメント事業の強化に加え、将来の成長エンジンとして通信分野・産業機器分野に重点的に経営資源を投下し、ASICおよびASSP事業の拡大、さらに次世代の核となる新規事業の創出にも注力しています。最近では、IEEE802.11ah(Wi-Fi HaLow™)対応無線トランシーバーSoCの量産開始や、Acumino社と連携したAIロボットソリューションのデモ環境構築など、新たな技術領域への挑戦も積極的に行っています。グローバルネットワークとして米国と台湾に拠点を持ち、世界のお客様の製品開発を支援する体制を構築しています。
大阪市淀川区代表企業
2,476億円
NEWS
この業界の企業に関する報道。各見出しは配信元記事からの引用です。
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