医薬品・医療機器の会社一覧・主要企業4,396社

売上 1,868億円(2024/03)

大正製薬株式会社は、創業以来100年以上にわたり、「生活者の健康でより豊かな暮らしの実現に貢献する」ことを理念に掲げ、病気の予防から治療、日々の健康増進、QOL向上まで、多様な健康ニーズに応える製品とサービスを提供しています。同社の事業は、国内セルフメディケーション事業、海外事業、医薬事業の三つの柱で構成されています。 国内セルフメディケーション事業では、ドリンク剤「リポビタンD」や総合感冒薬「パブロン」といったOTC医薬品を主力とし、発毛剤「リアップ」や日本初の内臓脂肪減少薬「アライ」など、ダイレクトOTC医薬品の開発を通じて市場を牽引しています。また、健康食品ブランド「Livita」やエイジングケアブランド「THE MYTOL」などの化粧品、ペット用サプリメントに至るまで、幅広い健康関連製品を展開し、一般生活者の健康と美のニーズに応えています。通信販売サイト「大正製薬ダイレクト」を通じて、顧客への直接的な情報提供と販売チャネルの拡大も図っています。 海外事業においては、60年以上前から国際展開を進め、コンシューマーヘルスケア市場で世界第8位の地位を確立しています。東南アジアと欧州市場を中心に80カ国以上で事業を展開し、現地の生活者に根ざしたOTC医薬品、ドリンク剤、健康食品、化粧品などを提供することで、グローバル企業としての持続的な成長を目指しています。 医薬事業では、医師が処方する医療用医薬品の研究開発、製造、販売を行っています。研究開発志向型企業として、抗生物質「クラリス」や2型糖尿病治療薬「ルセフィ」、不眠症治療薬「ボルズィ」など、自社創薬による画期的な医療用医薬品を開発し、医療現場に貢献しています。 同社は、効き目と安全性を両立させるための徹底した研究開発と、原料調達から製造、配送に至るまでの厳格な品質管理体制を国内外の工場で構築しており、安心・安全・高品質な製品提供を強みとしています。また、医薬品の安定供給のため、平常時の在庫管理に加え、災害時にも途切れることなく製品を届けられるよう対策を講じています。これらの事業活動を通じて、同社は生活者の健康をトータルでサポートし、社会貢献を果たしています。

売上 1,827億円(2026/03)

東和薬品株式会社は、1951年の創業以来70年以上にわたり、ジェネリック医薬品の研究開発、製造、販売をコア事業として展開しています。同社は「安全かつ高品質で、すべての人に手が届く医薬品と笑顔あふれる健康を提供すること」を企業理念に掲げ、「東和品質」を追求しています。この「東和品質」とは、単に新薬と同等の有効成分、効き目、品質、安全性を確保するだけでなく、患者さんや医療関係者が「飲みやすく、扱いやすい」と感じる付加価値の高い製品づくりへのこだわりを指します。具体的には、水なしで服用できる口腔内崩壊錠（OD錠）の開発、苦味を抑えるマスキング技術、錠剤の小型化、薬効マークや製品名の印刷による識別性の向上など、多岐にわたる工夫を凝らしています。これらの製品は、厚生労働省の厳格な品質基準に基づき、生物学的同等性試験や安定性試験をクリアして承認されており、700品目以上の幅広い疾患領域をカバーする医薬品をラインナップしています。 同社のジェネリック医薬品事業は、日本の喫緊の課題である医療費削減に大きく貢献しており、現在国内のジェネリック医薬品普及率は85%以上、年間約1.3兆円の医療費抑制効果を生み出しています。また、同社はジェネリック医薬品事業に加え、新規事業として「健康関連事業」にも注力しています。これは、人生100年時代を見据え、病気の予防、健康の維持・増進、未病のケアに必要な製品やサービスを提供し、人々の健康寿命の延伸に貢献することを目的としています。個人の健康情報プラットフォームの構築や認知機能低下の早期発見・予防推進など、ヘルスケアに関連するあらゆるソリューションを提供することを目指しています。同社は、国内外での事業展開を通じて、人々の「こころの笑顔」をかなえる「人生100年時代に向けた総合ヘルスケアカンパニー」となることを目指し、データサイエンスを活用した個別医療の提案やドラッグリポジショニング研究など、未来の医療とお薬のあり方にも挑戦しています。究極的には「薬のいらない社会」の実現をも視野に入れ、持続可能な社会への貢献を目指しています。

売上 1,718億円(2026/03)

参天製薬株式会社は、同社が長年蓄積してきた眼科専門性を基盤に、眼科医薬品の研究開発、製造、販売・マーケティングをグローバルに行う製薬会社である。既存の眼科疾患に加えて、近視や眼瞼下垂などの新たな治療領域でも製品・サービス開発を進め、患者、生活者、眼科医をはじめとする医療関係者の未充足ニーズに対応する。製品ポートフォリオは70以上に及び、60を超える国・地域で展開され、世界約5,000万人の目の健康を支えている。 生産面では、能登工場、滋賀プロダクトサプライセンター、蘇州工場の3拠点を基盤とし、自社工場で年間約4億本を製造する。研究開発から生産、販売までの製品ライフサイクル全体に品質保証、品質管理、セイフティーヴィジランスを組み込み、医薬品の有効性、安全性、品質と安定供給を管理する点に特徴がある。製品販売を収益の中核に置きながら、製薬会社、バイオテクノロジー企業、学術機関との提携・投資によって創薬候補や外部知見を取り込み、診断・治療上の障壁解消と製品価値の向上を図る事業構造を持つ。日本、中国、アジア、欧州に築いた生産・販売網と眼科医療関係者とのネットワークが、研究成果を各地域の治療現場へ展開する基盤となっている。

売上 1,663億円(2026/03)

日本光電工業株式会社は、医用電子機器の研究開発、製造、販売、保守サービスを行う医療機器メーカーである。同社は、生体計測機器、生体情報モニタ、治療機器を主要事業とし、病院、診療所、救急医療機関などに、脳波計、心電計、患者モニタ、AED、人工呼吸器、新生児蘇生モニタ、シリンジポンプ制御ソフトウェアなどを供給する。医療機器に加え、消耗品、保守サービス、院内ITシステム、デジタルヘルス領域も事業に組み込み、検査、診断、治療、予後管理に関わる医療現場の業務を支えている。 中核技術は、センサ技術、信号処理技術、データ解析技術からなるHMI技術である。1972年に技術者の青柳卓雄が、採血せずに動脈血酸素飽和度を連続測定するパルスオキシメータの原理を発明し、1975年にイヤオキシメータを発売した。この原理は2024年にIEEEマイルストーンへ認定されている。現在はバイタルサイン、IoT、電子カルテのデータを集約するプラットフォームや、AIによる予知・予測アルゴリズムの開発にも取り組む。 収益は医療機器本体の販売に加え、継続利用される消耗品、保守、ITサービスから得る構成で、2026年3月期には消耗品・サービス売上高比率が50.7％に達した。国内に販売・保守拠点を配置するとともに、北米、欧州、中南米、アジアで開発、生産、販売、サービス体制を構築する。病院の医療安全、診療実績、業務効率、医療従事者の負荷軽減に対応できる製品群と、医療機器から臨床データを取得・解析する技術基盤を組み合わせている点が特徴である。

売上 1,661億円(2026/03)

日本新薬株式会社は、1919年の創立以来、「人々の健康と豊かな生活創りに貢献する」という経営理念のもと、医薬品事業と機能食品事業の二つの柱で事業を展開するグローバルヘルスケアカンパニーである。同社の医薬品事業は、約100年にわたり研究開発型の新薬メーカーとして、特に患者数の少ない疾患や難病の治療薬開発に積極的に挑戦している。強みは「自分たちの手で新しいくすりを創ろう」という熱い想いと、独自技術に裏打ちされた創薬力であり、肺動脈性肺高血圧症治療剤「ウプトラビ錠」、肝類洞閉塞症候群治療剤「デファイテリオ」、国産初の核酸医薬品である筋ジストロフィ―治療剤「ビルテプソ」など、数々の難病治療薬を世に送り出してきた実績を持つ。ビジネスモデルとしては、自社での基礎研究から非臨床・臨床試験を経て新薬を創出するだけでなく、他社からの導入や既存製品のPLCM（プロダクト・ライフサイクル・マネジメント）も積極的に行い、直近10年間で年平均1品目以上の新製品を発売している。グローバル展開を加速させ、米国・中国での販売体制強化や欧州等への医薬品提供体制を構築し、核酸・低分子創薬を中心にオープンイノベーションやAIを活用した研究開発を推進し、継続的なパイプライン拡充を図ることで、世界中の患者さんと医療関係者に貢献している。 一方、機能食品事業は1961年に医薬品事業で培った技術とノウハウを活かして進出し、「健康長寿」「アクティブライフ」「食の安全・安心」「食品ロスの削減」といった社会課題の解決を目指している。製薬企業としての高い品質と安全性を強みとし、科学的根拠（エビデンス）のある独自性の高い製品開発を推進。主な分野は、微生物制御技術を活かした食品の賞味期限延長に貢献する「食品品質安定剤」、超高齢社会における健康寿命延伸を目的とした「健康食品素材」、加工食品およびニュートリション分野で高付加価値製品を提供する「プロテイン製剤」である。これらのBtoB事業に加え、スポーツサプリメントやエイジングケアサプリメントといったBtoC事業にも注力し、食品メーカーや一般消費者のニーズに応えている。 さらに、同社はDX推進にも力を入れており、AIやデジタル技術を活用した創薬研究の加速、サプライチェーンの効率化、営業活動の最適化、機能食品事業における顧客体験価値向上など、全社的な業務変革と新たな価値創造に取り組むことで、持続的な成長と社会貢献を目指している。

売上 1,640億円(2025/12)

バイエル薬品株式会社は、ドイツのバイエルグループに属する日本法人であり、医療用医薬品を中心に、医薬品および医療関連製品の開発、輸入、製造、販売を行う。同社は、循環器、腫瘍、婦人科、眼科、血液疾患、画像診断などの領域を事業基盤とし、医療機関や薬局、医薬品卸売事業者に製品情報と医薬品を供給する。 海外の研究開発基盤を活用し、日本国内で必要となる臨床開発、承認申請、安全性情報の収集、品質管理、適正使用情報の提供を担う。新薬や既存薬の販売だけでなく、医療従事者への学術情報の伝達、製品使用後の安全性監視までを事業に含む。グループが保有する医薬品候補や研究成果を日本の医療制度に合わせて展開し、研究開発投資と特許製品の販売によって収益を得るビジネスモデルを主軸に置く。

売上 1,606億円(2026/03)

株式会社ツムラは、日本の伝統医療である漢方医学を基盤とし、医療用漢方製剤および一般用漢方製剤・医薬品の研究開発、製造、販売を主軸とする製薬企業です。同社は、処方せんが必要な医療用漢方製剤を医療機関向けに提供するほか、薬局やドラッグストアで手軽に購入できる一般用漢方製剤、さらにはバスハーブや「ツムラの和漢ぷらす」シリーズなどのヘルスケア製品も幅広く展開しています。同社の最大の強みは、高品質な生薬の栽培から均質な製剤の製造に至るまで、一貫した独自のバリューチェーンを構築している点にあります。これにより、安定した品質と供給を実現し、漢方製剤の信頼性を高めています。また、漢方医学と西洋医学の融合を追求し、科学的なアプローチで漢方の有効性を解明するための研究開発に注力しており、AIロボットプラットフォームや遺伝子解析技術などの先端技術も積極的に導入しています。対象顧客は、医療現場の医師や薬剤師、そして日々の健康維持や不調改善を目指す一般消費者です。同社は「#OneMoreChoice プロジェクト」を通じて生理の悩みや更年期、隠れ我慢といった女性特有の健康課題に対する啓発活動を行うほか、「50歳からのフレイルアクション」プロジェクトで高齢者の健康寿命延伸にも貢献するなど、社会全体のウェルビーイング向上を目指した取り組みを推進しています。1893年の創業以来130年以上にわたり、日本の自然と伝統文化を大切にしながら、人々の健康に寄り添う製品と情報を提供し続けている、漢方製薬業界におけるリーディングカンパニーとしての地位を確立しています。

売上 1,495億円(2025/12)

株式会社大塚製薬工場は、医療用医薬品、メディカルフーズ、OTC医薬品、口腔ケア製品の研究開発、製造、販売を主軸とする製薬企業です。同社は特に輸液製剤と経腸栄養剤のリーディングカンパニーとして、エルネオパNF輸液、ネオパレン輸液、ラコールNF配合経腸用液などの医療用医薬品を提供し、患者さんの治療と栄養管理を支えています。また、メディカルフーズ分野では、経口補水液「オーエスワン（OS-1）」をはじめ、濃厚流動食「ハイネックス」シリーズ、咀嚼開始食品「プロセスリード」、カラダづくりサポート飲料「リハデイズ」などを展開し、一般の方から医療現場まで幅広いニーズに応えています。OTC医薬品としては「オロナインH軟膏」、口腔ケア製品として「ヒノーラ」シリーズも手掛けています。 同社の強みは、75年以上にわたり培ってきた輸液周辺技術にあり、プラスチック容器、フィルム、製剤化技術を駆使した高品質な製品開発と安定供給を実現しています。鳴門、松茂、釧路、富山の国内4工場で厳格な品質管理体制のもと生産活動を行い、ISO22301認証も取得し、災害時にも製品供給を継続できる体制を構築しています。医療関係者に対しては、MR（医薬情報担当者）を通じて製品の適正使用情報や最新の栄養管理に関する知見を提供し、栄養サポートチームとの連携も強化しています。さらに、食・栄養支援クラウドサービス「ぽけにゅー」や栄養管理見える化アプリ「にゅーたる」といったデジタルソリューションの開発にも注力し、在宅医療における栄養課題解決を支援しています。 受託製造事業では、同社の高い技術力と品質管理体制を生かし、抗生物質キット製剤、プレミックスソフトバッグ製剤、プラスチックアンプル注射剤、軟膏・クリーム剤など多岐にわたる医薬品の開発・製剤設計から実生産までを他社から受託しています。グローバル展開も積極的に進めており、日本で培った輸液技術を活かし、海外15拠点で輸液・栄養製品事業を展開し、各国の医療に貢献しています。患者さん、医療従事者、そして社会全体の健康とQOL向上に貢献することを目指し、常に革新的な製品とサービスの提供に努めています。

売上 1,491億円(2025/12)

株式会社フィリップス・ジャパンは、1953年にロイヤル フィリップスの日本法人として創業以来、ヘルステクノロジーのリーディングカンパニーとして、人々のより良い健康と満ち足りた生活の実現を目指しています。同社は、医療機関向けの高度な医療機器とソリューション、および一般消費者向けのパーソナルヘルス製品の二つの主要な事業領域を展開しています。医療分野では、循環器・脳疾患、急性期・重症疾患の診断と治療に貢献するMRI、CT、分子イメージング装置、血管撮影装置、超音波診断装置、AED・除細動器、生体情報モニタ、患者情報システムなどを提供しています。また、睡眠と呼吸器のホームケア領域では、CPAP装置、人工呼吸器、酸素濃縮装置、呼吸ケア用品などを扱い、hospital to homeの概念に基づいた院外ケアの充実を推進しています。さらに、eICUやeHomeCareといった医療分野のDX（デジタル・トランスフォーメーション）にも積極的に取り組み、医療設備・機器活用や院内外医療情報連携の最適化、病院内のワークフロー改善を提案することで、医療従事者不足や医療コスト増加といった日本の医療課題解決に貢献しています。パーソナルヘルス製品としては、歯科医に17年連続No.1に選ばれる電動歯ブラシ「ソニッケアー」シリーズ、世界No.1ブランドの電動シェーバー、光美容器「ルメア」、飲用水ソリューション、ヒアリングソリューションなどを展開し、人々の日常生活における健康とウェルビーイングをサポートしています。同社の強みは、約130年にわたる画期的な技術革新の伝統と、売上の9%を研究開発に投資し、ソフトウェア・データサイエンスに重点を置くことで、常に有意義なイノベーションを生み出し続けている点にあります。医療機関、スタートアップ企業、大学との提携も積極的に行い、変化の激しい業界で持続的な価値創造を目指しています。また、プロフェッショナルディスプレイソリューションとして、ビジネスモニターやサイネージソリューションも提供し、幅広い顧客層に対応しています。

売上 1,453億円(2025/12)

アムジェン株式会社は、米国の独立系バイオテクノロジー企業Amgen Inc.の日本法人として、ヒト遺伝学、分子生物学、細胞生物学に基づく医療用医薬品の研究開発、臨床開発、製造販売、医薬情報提供を行う。同社は、治療法がない、または既存治療で十分な効果を得にくい疾患を対象とし、循環器疾患、がん、骨疾患、炎症・免疫性疾患、神経疾患、希少疾患に重点を置く。日本ではグローバル同時開発を推進し、世界の研究成果を国内の承認取得と供給につなげる研究開発型製薬モデルを構築している。 製品群には、片頭痛治療薬アイモビーグ、骨粗鬆症治療薬イベニティ、抗悪性腫瘍薬イムデトラ、ビーリンサイト、ルマケラス、炎症性疾患治療薬オテズラ、脂質異常症治療薬レパーサ、甲状腺眼症治療薬テッペーザがある。モノクローナル抗体、二重特異性抗体・タンパク、低分子阻害剤などを用い、病気の細胞と正常細胞の差異や疾患関連遺伝子・タンパク質を解析して治療標的を特定する。生物学的製剤では、細胞株作製、細胞培養、単離・精製、製剤化から品質管理・品質保証までを重視し、安全性と安定供給を支える。医療機関、医師・薬剤師などの医療従事者、患者を主な対象とし、製品情報窓口や疾患啓発活動も展開する。日本で約700人が臨床開発から販売までを担い、製薬企業、自治体、医療機関との連携実績を持つ点に特徴がある。

売上 1,444億円(2025/03)

Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａファルマ株式会社は、同社が約80年にわたり中核としてきた感染症領域を軸に、医療用医薬品の研究開発、製造、流通、販売を行う明治グループの製薬会社である。抗菌薬とワクチンを中心に、ジェネリック医薬品、血漿分画製剤、血液・免疫炎症領域の治療薬を扱う。ＫＭバイオロジクスとは、ワクチンや血漿分画製剤について製造と販売を分担し、医療機関から収集した需要や使用状況を生産計画、包装、容器などの改良へ反映する。医療機関、医師、看護師、患者を主な対象とし、全国の販売網とグループの生産能力を組み合わせた安定供給を事業基盤とする。 感染症分野では、インフルエンザワクチンや小児定期接種ワクチンの販売、抗菌薬の供給に加え、岐阜工場で大型培養設備、AI、DX・自動化技術を用いたペニシリン系抗菌薬の出発原料6-APAの国内製造体制を整備する。血液領域では、ＫＭバイオロジクス製の血漿分画製剤2製品を2025年4月から販売し、献血由来原料の分離・精製やウイルス除去膜を用いる製品の国内自給と供給維持に取り組む。慢性GVHD治療薬は2024年5月に国内販売を開始し、小児への適応拡大も進める。 研究開発では感染症、血液、免疫炎症を重点領域とし、大学、研究機関、バイオベンチャーとのオープンイノベーションを推進する。米国ボストン拠点では創薬企業への投資と共同研究候補の探索を行い、組織工学による次世代免疫グロブリン製造技術などの事業化を支援する。台湾では慢性GVHD治療薬を起点に医薬品販売と患者支援を展開し、シンガポール、タイ、インドネシアなどのグループ拠点とも知見を共有する。製品売上を基盤に、研究開発、グループ製造、全国販売、海外展開を連動させる事業構造に特徴がある。

売上 1,437億円(2026/04)

日本メドトロニック株式会社は、世界中の人々に希望と新たな可能性をもたらす画期的なヘルスケアテクノロジーソリューションを提供する企業です。同社は「痛みを和らげ、健康を回復させ、生命を延ばす」という強力なミッションのもと、60年以上にわたり医療分野における革新を推進してきました。データ、人工知能、そして人体に関する深い知識を融合させることで、世界で最も複雑かつ困難な70以上の疾患に対する治療法を再構築しています。 同社の事業は、患者のダウンタイムを最小限に抑える低侵襲手術アプローチの開発や、世界最小のペースメーカーの創出など、生命を変革する技術の提供に焦点を当てています。また、データから得られる洞察に基づき、リアルタイムで治療法を個別化し、ロボット支援手術を再構築することで、より高度な精度と予測可能性を多くの人々に提供しています。患者中心のアプローチを重視し、共感に基づいた技術開発を通じて、患者のライフスタイルに適応し、彼らが愛する活動を妨げない適応型テクノロジーを創造しています。これにより、患者の懸念を軽減し、彼らが自身の健康管理をコントロールできるよう支援しています。同社は、臨床的、経済的、社会的なより良い成果を追求し、医療技術へのアクセスを加速させ、インクルージョン、ダイバーシティ、公平性を推進し、地球を保護することにもコミットしています。これらの取り組みを通じて、同社は医療の未来を形作り、人々の生活に計り知れない影響を与え続けています。

売上 1,418億円(2025/12)

ノボノルディスクファーマ株式会社は、世界的なヘルスケア企業であるノボ ノルディスクの日本法人として、医療用医薬品および医療機器の開発、輸入・製造、販売を主要事業としています。同社は「糖尿病で培った知識と経験を基に、変革を推進し深刻な慢性疾患を克服すること」をパーパスに掲げ、糖尿病、肥満症、希少血液疾患、希少内分泌疾患といった領域に特化し、患者さんのアンメットメディカルニーズに応える革新的な治療法を提供しています。 主要な取扱製品には、インスリン製剤、GLP-1受容体作動薬、成長ホルモン製剤、血液凝固因子製剤があり、これら医薬品の投与に必要な注入器や注射針といった医療機器の開発・提供にも注力しています。特にインスリン治療においては、1923年の創業以来、NPHインスリン、ヒトインスリン製剤、初のペン型注入器「ノボペン®」、超速効型・持効型インスリンアナログ製剤、さらには投与データの無線転送機能を搭載したスマートインスリンペンなど、100年にわたる技術革新を牽引してきました。近年では、経口GLP-1受容体作動薬や肥満症を適応とするGLP-1受容体作動薬、先天性血友病AまたはBを適応とする抗TFPIモノクローナル抗体など、新たな治療選択肢を市場に投入し続けています。 同社のビジネスモデルは、研究開発から製造、販売、そして医療従事者への情報提供・収集までを一貫して行うことで、患者さんへの安定供給と適正使用を推進することにあります。国内唯一の生産拠点である郡山工場では、海外工場で製造された原薬や充填済み製品の輸入、製造管理、品質管理、包装を行い、日本全国の医療機関や薬局へ製品を供給しています。同工場はGMP基準を遵守し、ISO14001やISO45001認証を取得するなど、高品質な医薬品の安定供給と環境・社会責任の遂行に努めています。また、MR（医薬情報担当者）が医療従事者と密接に連携し、製品の安全性確保と適正使用を推進するとともに、治療成果に関するフィードバックを製品改良や次世代製品開発に活かすことで、長期的な信頼関係を構築しています。同社は、科学の進歩を見据え、幹細胞ベースの治療法やデジタルヘルスソリューションの開発にも投資し、病気の予防から根本治療までを目指すとともに、2045年までにバリューチェーン全体でのCO2排出実質ゼロを目指すなど、持続可能なビジネスアプローチを実践しています。

売上 1,408億円(2026/03)

ロート製薬株式会社は、1899年の創業以来、「人を、社会を、明日の世界を元気にする」というパーパスのもと、人々の心身の健康とWell-beingに貢献し続けている製薬会社です。同社は、胃腸薬「胃活」の発売から始まり、目薬、外皮用薬、スキンケア商品など、幅広い製品を提供してきました。特に、メンソレータムブランドの導入や、「オバジ」「肌研」といったスキンケアブランドの展開により、ヘルス＆ビューティーケア分野へと事業領域を大きく拡大しています。 同社の主要事業は、医薬品、化粧品、機能性食品等の製造販売であり、これらを通じて世界中の人々の美と健康をサポートしています。近年では、「ロートグループ総合経営ビジョン2030 - Connect for Well-being」を掲げ、医薬品やスキンケアの枠を超え、再生医療や食事業といった新たな分野への挑戦も積極的に行っています。 同社の強みは、創業126年の歴史に裏打ちされた「サイエンスベースの企業体質」であり、未知のものを解き明かす情熱と科学的思考を原動力に、社会課題に対して果敢に挑む研究開発力にあります。これにより、分野を超えた知見を活かし、革新的な製品やサービスを生み出し続けています。顧客層は一般消費者から医療機関まで多岐にわたり、国内外で事業を展開することで、グローバルな視点から持続可能な社会の実現を目指しています。

売上 1,305億円(2026/03)

日医工株式会社は、ジェネリック医薬品およびバイオシミラーの開発、製造、販売を主要事業とする製薬会社です。同社は、高品質で信頼性の高い医薬品を医療現場に安定的に供給することを使命としており、開発から生産、流通、そして情報提供に至るまで、一貫した組織体制を構築しています。特に、改正薬機法に基づく厳格な品質管理体制を敷き、製造販売承認書と実態の整合性に係る自主点検を継続的に実施することで、医薬品の品質と安全性の確保に努めています。対象顧客は、医師、歯科医師、薬剤師、看護師といった医療関係者から、実際に医薬品を使用する患者とそのご家族まで多岐にわたります。 同社の強みは、患者さんの視点に立った製品開発にあります。例えば、飲みやすい剤形や大きさ、苦みを抑えた風味改良、水なしで飲める口腔内崩壊錠やゼリー剤、さらには飲み間違いや飲み忘れを防ぐためのパッケージデザインや台紙シートなど、服用しやすさや利便性を高めるための様々な工夫を凝らしています。これにより、嚥下障害を持つ患者さんや、複数の薬剤を服用する高齢者など、幅広いニーズに対応しています。製品ラインナップは、内用薬、外用薬、注射薬、消毒薬など多岐にわたり、循環器官用薬、糖尿病用剤、抗がん剤、精神神経用剤、感染症治療薬など、幅広い薬効領域をカバーしています。 また、同社はバイオシミラー分野にも注力しており、インフリキシマブBS、エタネルセプトBS皮下注、ベバシズマブBS点滴静注といった製品を提供し、バイオ医薬品の普及と医療費適正化に貢献しています。医療関係者向けには、製品情報や供給状況の提供に加え、オンコロジー関連コンテンツや感染制御インフォメーション、摂食嚥下障害に関するQ&Aなど、専門性の高い情報提供活動も積極的に行っています。地域社会への貢献活動として、自治体との連携協定による健康寿命延伸への取り組みや、特定臨床研究への医薬品提供、盲導犬育成支援、地域スポーツイベントの開催など、社会的責任を果たすことにも力を入れています。AIを活用した製薬製造のDX推進にも取り組むなど、常に革新を追求し、グローバルなジェネリックメーカーとしての地位確立を目指しています。

売上 1,299億円(2025/12)

ギリアド・サイエンシズ株式会社は、生命を脅かす疾患を持つ人々のために、革新的な治療薬を発見、開発、提供することを使命とするバイオ医薬品企業です。同社は、すべての人々のために、より健康的な世界を創造するというビジョンを掲げ、ウイルス領域、オンコロジー（がん）領域、および炎症性疾患領域という3つの主要な治療領域において、満たされていない医療ニーズに対応する画期的な治療薬の開発に注力しています。現在、世界中で25種類以上の医薬品を提供し、53の臨床プログラムを進行させています。同社の強みは、世界クラスの科学への投資と、科学的厳密さと深い目的意識を組み合わせたアプローチにあります。特に、カリフォルニア州フォスターシティの本社を拠点に、最先端の技術開発センターを拡張し、バイオ医薬品の研究開発にAIを統合するなど、イノベーションを推進しています。また、同社の事業は医薬品の提供に留まらず、健康格差の是正と治療へのアクセス拡大にも力を入れています。ギリアド財団や企業寄付プログラムを通じて、患者支援団体や地域社会の組織と連携し、医療システムを強化し、最も支援を必要とする人々へ医薬品が届くよう取り組んでいます。米国では、HIV関連プログラムの慈善的資金提供者として第1位にランクされるなど、社会貢献活動にも積極的です。製造・流通においては、自社施設と戦略的な第三者パートナーを組み合わせ、米国、カナダ、アイルランドに製造拠点を持ち、持続可能な製造慣行を重視しています。倫理的かつ責任ある企業活動を推進し、サプライヤーに対しても高い基準を求めています。これらの取り組みを通じて、同社は患者個々人から地域社会全体に至るまで、世界中の人々に健康的な未来を提供することを目指しています。

売上 1,275億円(2023/11)

ヴィアトリス製薬合同会社は、医薬品の製造、販売、輸出入を主要事業とするグローバルヘルスケア企業です。同社は「世界中の誰もが人生のあらゆるステージでより健康に生きられるよう貢献する」というミッションを掲げ、幅広い疾患領域において高品質で信頼性の高い医薬品を提供しています。具体的には、アンメットメディカルニーズに対応する革新的な新薬から、長期収載品、オーソライズド・ジェネリック、コンプレックス・ジェネリックを含む多様なジェネリック医薬品まで、幅広いポートフォリオを展開しています。 同社の強みは、最先端のサイエンス、製造技術、オペレーションを駆使した医薬品開発・製造能力と、165以上の国と地域に及ぶ比類のないグローバルサプライチェーンにあります。これにより、患者さんが「必要なときに、必要な場所で、必要な治療」を受けられるよう、医薬品の安定供給とアクセス向上に尽力しています。年間800億錠以上の生産能力と26ヵ所の製造拠点を持ち、2022年には全世界で10億人以上の患者さんに医薬品を届ける実績を誇ります。 同社は、循環器、中枢神経／麻酔、皮膚、糖尿病／代謝、アイケア、消化器、免疫、感染症、がん、呼吸器／アレルギー、ウィメンズヘルスなど、10を超える主要な疾患領域に対応しています。最近では、筋弛緩回復剤「スガマデクス静注液200mg・500mg「VTRS」」をジェネリック医薬品として初めて発売し、麻酔科領域における医療安全確保に貢献しています。また、シスチン症治療剤「システアミン塩酸塩点眼液「シスタドロップス®点眼液0.38％」」を日本初の治療剤として発売するなど、希少疾患領域のアンメットメディカルニーズにも積極的に応えています。経口シスチン症治療剤「ニシスタゴン®カプセル」も製造販売しています。 同社のビジネスモデルは、「アクセス」「リーダーシップ」「パートナーシップ」の3つの側面から成り立っています。医薬品提供だけでなく、革新的なデジタル・ソリューションの提供を通じて業界をリードし、政府、医療従事者、患者団体などの多様なステークホルダーとの連携を重視しています。疾患情報サイトの運営や患者さん向け資材の提供など、治療サポートにも力を入れ、患者さんや医療従事者の健康管理を多角的に支援しています。これらの取り組みを通じて、同社は変化し続けるヘルスケアニーズに対応し、持続可能な事業運営と社会貢献を目指しています。

売上 1,256億円(2025/12)

ＧＥヘルスケア・ジャパン株式会社は、1982年4月1日に設立された、日本の医療課題解決に取り組むヘルスケアカンパニーです。同社は、グローバル企業であるGE HealthCareの中核拠点の一つとして、日本国内に開発、製造、販売、サービスまでの一貫した機能を持ち、質の高い持続的な医療の提供を目指しています。 主要な事業内容としては、医用画像診断装置の開発、製造、輸出入、販売、およびサービス提供が挙げられます。これには、コンピュータ断層撮影（CT）、分子イメージング、インターベンショナル画像ガイドシステムなどのイメージング技術が含まれます。また、超音波画像診断装置、麻酔器、心電図関連製品、患者モニタリングシステムといった生体情報モニタや循環器検査機器の提供も行っています。さらに、病院情報システムや医療機器ネットワークの販売保守、バイオテクノロジー関連機器、試薬、ソフトウェアの輸出入、販売、サービスも手掛けており、幅広い領域で医療の意思決定と臨床・運用の現場を支えています。 同社の強みは、革新的な医療技術とインテリジェントな装置、そしてデジタルソリューションを組み合わせることで、医療の可能性を最大限に引き出す点にあります。例えば、「Command Center」は、病院内の多種多様なデータを包括的に解析・分析し、患者フローに関わるオペレーション全体を最適化するデジタルソリューションです。電子カルテなどの院内データを統合的かつリアルタイムに可視化し、タイムリーな意思決定を支援することで、入退院業務の効率化、病床管理の負担軽減、医療の質の向上に貢献しています。また、造影剤製品の提供を通じて、より質の高い正確な診断技術を国内の患者に届ける活動も行っています。 同社は、2021年には1300億円に上る研究開発費を投資し、世界中で500万台以上の機器が稼働し、年間10億人以上の患者に利用される実績を持っています。200以上の画像診断アプリケーションソフトを提供し、11,000件以上の世界的に認められた特許を保有するなど、技術革新への強いコミットメントを示しています。国内では、日野本社内に製造工場と研究開発拠点を持ち、特に日野工場は「ブリリアントファクトリー」のモデル工場として認定されており、高精度なディテクターやプローブの製造を通じて、日本だけでなく世界中へ製品を供給しています。 対象顧客は、病院、開業医、放射線科、循環器科、整形外科などの医療機関や医療従事者であり、彼らが患者に最善な医療を提供できるよう支援することを目的としています。ビジネスモデルは、医療機器の提供に加えて、導入、運用、保守、教育、データ活用といった包括的なサポートを提供することで、医療の質と効率の向上を伴走型で支援するものです。また、ユーザーコミュニティポータルサイト「WeConnect」を運営し、ユーザーとの双方向のコミュニケーションを促進しています。同社は「ヘルスケアの無限の可能性を追求し、より良い社会を実現する」というパーパスを掲げ、環境負荷の軽減や持続可能な医療の実現にも積極的に取り組んでいます。

売上 1,249億円(2025/12)

小林製薬株式会社は、「“あったらいいな”をカタチにする」というブランドスローガンのもと、人々の見過ごされがちな「お困りごと」を解決し、健康で快適な生活の実現や社会での活躍を支援する事業を展開しています。同社の主要事業は、医薬品、医薬部外品、芳香剤、衛生材料などの製造販売を行う国内事業と国際事業です。具体的には、「医薬品」「オーラルケア」「食品」「スキンケア」「芳香消臭剤」「衛生雑貨品」「家庭雑貨品」「カイロ」「通販」といった多岐にわたるカテゴリーで152ブランド以上を展開し、人々の暮らしに「快」を提供しています。 同社の強みは、独自の「小さな池の大きな魚」戦略と「“あったらいいな”開発」にあります。これは、既存の競争が激しい市場ではなく、まだ誰も見つけていないニッチな新市場を創造し、そこにいち早く参入して高いシェアを獲得するビジネスモデルです。お客様自身も気づいていない潜在的なニーズを発見し、アイデアを迅速に製品化することで、市場創造と新たな需要喚起を実現しています。また、製品の「わかりやすさ」に徹底的にこだわり、何のための製品かひと目で伝わるマーケティングを展開。さらに、販売・育成・定着のプロセスを通じて製品をロングセラー化させ、日本で愛された製品を各国の生活習慣に合わせて海外にも展開しています。 研究開発においては、機能性表示食品、漢方薬、スキンケア成分、ウイルス対策製品など、幅広い分野で革新的な技術や知見を追求。例えば、「ナイトミン 眠る力 ストレス対策サプリ」や「サラシア100プレミアム」といった機能性表示食品、10大悪臭に効く「消臭元ZEROスプレー無香料」、Tバック専用おりものシートなど、ユニークな製品を次々と生み出しています。品質と安全を第一に考えた製品づくりを推進し、絶えざる創造と革新を通じて、人と社会に素晴らしい「快」を提供し続けることを目指しています。

売上 1,237億円(2025/12)

中外製薬工業株式会社は、中外製薬グループの生産機能を担う企業として、グローバル水準の技術力と生産体制を基盤に、革新的な医薬品および治験薬の製造・供給を世界に向けて行っています。同社は、宇都宮、浮間、藤枝の3つの主要工場を拠点とし、バイオ医薬品、低分子医薬品、中分子医薬品といった多様なモダリティに対応しています。具体的には、遺伝子組み換え細胞を培養し有効成分を精製・分注するバイオ原薬工程、化学合成による合成原薬工程、そしてアンプル、バイアル、シリンジへの無菌分注を行う溶液製剤工程や、秤量、造粒、混合を経て錠剤・カプセルを製造する固形製剤工程など、多岐にわたる製剤化工程を手がけています。 同社の強みは、中外製薬の研究部門から受け取った製造プロセスを工場規模で実現するための生産技術研究、全製品・全ロットの品質を保証する生産QA、治験薬や医薬品の品質をあらゆる面で評価する品質研究といったコア機能にあります。また、デジタル、エンジニアリング、環境機能を融合した「デジタルプラント」構想を推進し、生産性向上と効率化、持続可能な生産活動を目指しています。宇都宮工場はバイオ医薬品の開発・生産拠点として関節リウマチ治療薬などを世界に供給し、ロシュ・グループの主要拠点の一つでもあります。浮間工場はバイオ原薬や注射剤の安定生産に加え、抗体医薬を中心とした治験薬開発の要を担い、藤枝工場は合成原薬と経口固形製剤の生産に加え、新たなモダリティである中分子医薬品の開発・生産に挑戦しています。同社は、中外製薬グループが創製する医薬品を患者さんへいち早く、安定的に届けるという使命のもと、高品質な医薬品製造を通じて世界中の人々の健康と医療に貢献しています。

売上 1,235億円(2026/03)

富士フイルムヘルスケアマニュファクチャリング株式会社は、富士フイルムグループにおけるメディカルシステムおよびグラフィックシステム関連機器の中核生産会社である。同社は、X線画像診断システム、デジタルマンモグラフィ、内視鏡システム、生化学分析装置、超音波診断装置、MRI、CT、検査・測定装置を生産するほか、インクジェットデジタルプレスも手掛ける。医療機関や臨床検査・研究部門で使用される診断・検査機器を中心に、商品企画、開発、設計を担う富士フイルムや、販売・保守を担うグループ各社と連携して製品を供給する事業構成を採る。 製造面では、品質・コスト・納期を管理し、日本の薬機法や米国FDAの法規制に対応した生産体制を構築している。工場内のセンサーから設備稼働状況や作業員の導線を取得し、共通プラットフォーム上で工場・生産ラインの状態をリアルタイムに可視化。KPIに基づくPDCAに加え、AIによる製品検査の自動化、生産リードタイム・コスト・稼働率の管理にも取り組む。佐野・N-1工場では、AIとIoTを用いた内視鏡スコープのスマート工場を展開する。また、ISO/IEC 17025に基づく試験所でEMC測定を行う点や、1960年に超音波診断装置を世界で初めて製品化した技術蓄積、永久磁石式オープンMRIから3テスラ超電導MRIまで扱う製造能力に強みがある。

売上 1,109億円(2026/03)

杏林製薬株式会社は、「生命を慈しむ心を貫き、人々の健康に貢献する社会的使命を遂行します」という企業理念のもと、新医薬品事業を中核に据え、健康関連事業を複合的に展開する製薬企業です。同社は、医療ニーズに応える価値の高い新薬を継続的に提供するため、創薬イノベーションに挑戦しており、低分子創薬に加え、核酸創薬や外部の新規技術を積極的に活用しています。具体的な成果として、自社創製品「KRP-M223」をノバルティスへ導出し、グローバルでの開発を進めています。 同社の事業は多岐にわたり、新医薬品の創薬・開発、外部からの導入（ライセンスイン）、そして自社創製品のグローバル導出（ライセンスアウト）を組み合わせたビジネスモデルを構築しています。国内医療用医薬品市場においては、呼吸器科、耳鼻科、泌尿器科を特定領域としてリソースを集中し、約600名のMRが医療関係者への情報提供活動を展開。リアル面談を軸にデジタルチャネルを融合したソリューション提供活動を推進し、「ベオーバ」「ラスビック」「リフヌア」「デザレックス」「フルティフォーム」といった新薬の普及に注力しています。その結果、2024年度には新薬比率53.8%を達成しました。 また、感染症関連製品として、迅速・簡便・高感度なPCR検査を提供する遺伝子解析装置「GeneSoC®」シリーズや、ニューキノロン系抗菌剤「ラスビック」、医療機関向けの環境除菌・洗浄剤「ルビスタ」、消毒剤「ミルトン」などを提供し、予防・診断・治療の多面的な視点から感染症対策に貢献しています。一般用医薬品では「クールワンシリーズ」を展開し、セルフメディケーションを支援。後発医薬品事業では、キョーリンリメディオ株式会社が追補収載品の開発力を維持・強化し、オーソライズド・ジェネリックの取り扱いを積極的に推進することで、高品質な製品の安定供給に努めています。 同社は、高品質な医薬品を安定的に供給するため、4つの工場を擁する生産体制と厳格な信頼性保証体制を構築。さらに、耳鳴や慢性咳嗽を対象とした治療用アプリの開発も進めるなど、デジタル技術を活用した新たな治療選択肢の提供にも挑戦しています。これらの取り組みを通じて、患者さん、医療関係者、そして一般消費者の多様な健康ニーズに応え、持続的な企業価値向上と社会貢献を目指しています。

売上 1,092億円(2026/03)

帝人ファーマ株式会社は、帝人グループのヘルスケア事業を担う中核企業として、人々のQuality of Life向上に貢献する医療ソリューションを提供しています。同社は、医療用医薬品と在宅医療機器を事業の両輪とし、保険領域における治療薬や医療機器の提供に注力しています。特に、在宅持続陽圧呼吸療法用治療器においては国内で高い市場シェアを誇り、睡眠時無呼吸症候群などの患者さんの生活の質の向上に大きく貢献しています。さらに、疾病に対する「治療」の分野に留まらず、非保険領域である「予防」から「介護」の分野にまで事業領域を拡大し、包括的なヘルスケアサービスを目指しています。このビジネスモデルは、医薬品の研究開発から製造、販売、そして在宅医療機器の提供までを一貫して手掛けることで、患者さんの多様なニーズに合わせたきめ細やかなサポートを実現しています。高齢化社会の進展や生活習慣病の増加といった社会課題に対し、革新的な医薬品や医療機器の開発を通じて、より健康で快適な生活の実現をサポートし、持続可能な社会の実現に貢献していくことを強みとしています。

売上 1,061億円(2026/03)

持田製薬株式会社は、人々の健康と医療の発展に貢献するため、医薬品関連事業、バイオマテリアル事業、ヘルスケア事業の三つの柱を中心に事業を展開しています。同社の医薬品関連事業では、特に女性の健康領域に注力しており、子宮内膜症、不妊症、不育症といった疾患に対する治療薬の研究開発、製造、販売を行っています。また、消化器疾患分野では、潰瘍性大腸炎やクローン病などの難病に対する治療薬（例：リアルダ®錠、オンボー®、コレチメント®錠9mg、アダリムマブBS「MA」）を提供し、患者さんの生活の質の向上を目指しています。さらに、便秘症や脂質異常症、高尿酸血症といった生活習慣病、肺高血圧症、尖圭コンジローマ、骨粗鬆症、日光角化症、うつ病、社交不安症など、多岐にわたる疾患領域で医薬品を提供し、医療ニーズに応えています。 同社は、医薬品の提供に加えて、患者さんや一般の方々への疾患啓発活動にも力を入れています。「子宮内膜症」サイト、「あしたのママへ」（不妊症・不育症応援サイト）、「便秘すっきりラボ」、「BelieveUCan」（潰瘍性大腸炎情報サイト）、「With CD」（クローン病情報サイト）、「脂之道.com」（脂質異常症情報サイト）、「イボイボ コミュニケーション スタジオ」（尖圭コンジローマ情報サイト）、「ワタシのカラダ相談室」（女性の健康情報サイト）など、専門性の高い情報サイトを運営し、病気の正しい理解促進と早期受診の重要性を啓発しています。これらの活動は、同社のヘルスケア事業の一環として、医療関係者だけでなく、患者さんやそのご家族、そして一般の生活者まで幅広い層を対象に、健康に関する有益な情報を提供することで、社会全体の健康増進に貢献しています。 バイオマテリアル事業においては、具体的な製品やサービスの詳細な記述はテキスト中にありませんが、医薬品関連事業と並ぶ重要な事業領域として位置づけられています。同社は「先見的独創と研究」を企業活動の基盤とし、未だ満たされていない医療・健康ニーズに応える「価値あるものの創造」を追求する研究開発型企業としての強みを持っています。これにより、特定の疾患領域における専門性を深めつつ、幅広い医療課題への貢献を目指すビジネスモデルを構築しています。

売上 1,054億円(2026/03)

ニプロファーマ株式会社は、ニプログループの医薬品製造の中核を担う企業として、医療用医薬品の製造および販売を主要事業としています。同社は、注射剤、経口剤、外用剤を含むあらゆる医薬品領域において、国内トップクラスの受託製造実績を誇ります。製薬企業を主要顧客とし、安全性と利便性を追求した開発力と、高品質な製品を安定的に生産できる卓越した技術力を強みとしています。 同社の事業モデルは、国内外に展開する12の生産拠点（国内11カ所、海外1カ所）がそれぞれ得意分野を持ち、相互に補完し合うことで、製薬企業の多様なニーズに柔軟に対応する医薬品受託製造です。具体的には、注射剤では各種アンプル、バイアル、輸液製剤からキット製剤、抗がん剤、バイオ医薬品まで幅広く手掛け、医療機器の技術と組み合わせたキット製剤製造で業界をリードしています。経口剤では錠剤、カプセル剤、顆粒剤、シロップ剤などあらゆる製剤に対応し、高薬理活性製剤や治験薬の製造も可能です。外用剤においても、テープ剤、ハップ剤、クリーム剤といった高付加価値製剤の開発・製造をサポートしています。 また、同社は埼玉MF棟や道修町分析センターといった分析拠点を有し、HPLC、GC、UV、FT-IRなどの先進分析機器を用いたGMP管理下の品質試験を実施することで、製品の品質保証体制を強化しています。2024年には最新設備を備えた近江工場が稼働し、パンデミック時にも対応可能な安定供給体制を整備するなど、市場のニーズに合わせた積極的な設備投資を行っています。品質最優先とコンプライアンス遵守を経営の根幹に据え、ITシステムを活用した品質保証システムや事業継続計画への対応も推進しており、世界60カ国への医薬品供給を通じて、グローバルな医療社会の発展に貢献しています。

売上 1,026億円(2025/02)

久光製薬株式会社は、医薬品、医薬部外品、化粧品、健康食品などの製造・販売を主軸とする製薬企業である。特に「貼る」技術を核とした経皮吸収型製剤（TDDS: Transdermal Drug Delivery System）の研究開発に強みを持つ。一般用医薬品では、世界的なブランドである「サロンパス®」をはじめ、「フェイタス®」「ブテナロック®」などの鎮痛消炎剤や水虫治療薬を幅広く展開し、一般消費者のセルフメディケーションを支援している。同社の「サロンパス®」は長年にわたり販売シェア世界No.1ブランドに認定されており、その製品力とブランド認知度は高い。

売上 998億円(2026/06)

朝日インテック株式会社は、医療機器の開発・製造・販売を主軸とする研究開発型メーカーです。同社は、創業以来培ってきた極細ステンレスワイヤーロープの高度な技術を基盤に、カテーテル治療に不可欠なガイドワイヤーやガイディングカテーテルなどの医療機器を主力製品としています。特に、狭心症や心筋梗塞に対する経皮的冠動脈形成術（PCI治療）に用いられる直径0.35mmといった極細の製品において、卓越した開発力と製造技術で日本国内のみならず世界でも高いシェアを誇ります。同社の事業は、自社ブランド製品の提供に加え、OEM/ODMサービス、医療部材、伴侶動物用製品、そして産業機器分野向けの産業部材の開発・製造・販売と多岐にわたります。医療機器分野と産業機器分野の両方を保持することで、素材から製品までの一貫生産体制を確立し、顧客の高度なニーズに応える高付加価値な製品を生み出し続けています。また、樹脂技術、精密加工技術、薄膜電気導通体技術、腹腔鏡手術支援ロボット開発など、多岐にわたる先端技術を取り込み、グローバル本社・R&Dセンターをはじめとする国内外の複数の研究開発拠点でイノベーションを追求しています。世界中の医師や医療機関を主要顧客とし、安全と信頼を基盤とした「Only One」技術と「Number One」製品を世界に発信することで、人々のQOL向上と社会貢献を目指しています。同社は、アジア、北米、欧州、中東、中南米、CIS地域、アフリカなど世界各地に拠点を展開し、グローバル市場での持続的な成長を推進しています。

売上 988億円(2025/12)

大塚ホールディングス株式会社は、医薬品、ニュートラシューティカルズ、医療機器、その他事業をグローバルに展開する大塚グループの持株会社であり、世界の人々の健康に貢献する革新的な製品とサービスを傘下の事業会社を通じて提供しています。同社の主要な事業領域は「医薬品事業」「ニュートラシューティカルズ事業」「医療機器事業」「その他事業」の4つに大別されます。医薬品事業では、精神神経領域、がん領域、循環器・腎臓領域、消化器領域、感染症領域など、多岐にわたる疾患に対する医薬品の研究開発、製造、販売を世界中で展開しており、特に精神疾患治療薬や抗がん剤において独自の強みを発揮しています。ニュートラシューティカルズ事業では、「病気の治療」から「日々の健康維持・増進」までをサポートする幅広い製品を提供。具体的には、スポーツドリンク「ポカリスエット」やバランス栄養食「カロリーメイト」などの飲料・食品、さらにはサプリメントなどを展開し、人々のQOL向上に貢献しています。医療機器事業では、診断から治療、予後管理に至るまで、医療現場の多様なニーズに応える医療機器の開発・提供を通じて、医療の質の向上と患者さんの負担軽減を目指しています。その他事業には、化学品事業や食品事業などが含まれ、幅広い分野で社会に貢献しています。同社の強みは、独自の創薬研究力とグローバルな開発・販売ネットワーク、そして医薬品とニュートラシューティカルズという異なる事業領域を融合させた「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」という企業理念に基づいた多角的な事業展開にあります。これらの事業を通じて、同社は世界中の人々の健康と豊かな生活に貢献することを目指しています。

売上 970億円(2026/03)

第一三共エスファ株式会社は、2010年に第一三共グループのジェネリック医薬品事業を担う企業として設立されました。同社は「患者さんの笑顔、できることぜんぶ。」をコーポレートスローガンに掲げ、人々の健康に貢献し、信頼されるパートナーとなることを企業理念としています。主要事業は医薬品の製造販売であり、特にオーソライズド・ジェネリック（AG）と付加価値ジェネリック医薬品の提供を通じて、患者さんの服薬アドヒアランス向上に尽力しています。 同社の事業モデルは、新薬メーカーである第一三共グループが培った高度な品質確保・品質保証のノウハウをジェネリック医薬品にも適用し、新薬と同じ流通ルートを活用することで安定供給を実現する点に強みがあります。さらに、第一三共のMRとの連携によるきめ細やかな情報提供、そして新薬よりも低価格で患者さんの自己負担を軽減する経済性を「4つの安心」として提供しています。これにより、医療関係者や患者さんからの信頼を獲得し、ジェネリック医薬品の普及を推進しています。 具体的なサービスとしては、新薬と同一の原薬・添加物・製法で製造されるAG製品の拡充に注力しており、抗血小板剤のプラスグレル錠「DSEP」、前立腺癌治療剤のアビラテロン酢酸エステル錠「DSEP」、免疫調整剤のヒドロキシクロロキン硫酸塩錠「DSEP」、経皮吸収型鎮痛・抗炎症剤のロキソプロフェンNaテープ「DSEP」など、循環器、がん、免疫、鎮痛といった幅広い領域で製品ラインナップを展開しています。また、付加価値ジェネリックとして、医療過誤防止や飲み間違い・飲み忘れを防ぐための錠剤両面レーザー印刷、PTPシートへの識別用シンボルマーク表記、1錠ごとのGS1データバー表記、服用しやすいOD錠の開発など、製剤・表示・包装に様々な工夫を凝らし、利便性の向上を図っています。 対象顧客は、病気と向き合う患者さんやそのご家族、そして医療機関や薬剤師などの医療関係者です。同社は、がん情報Webサイト「Assist」を通じた安全性情報や服薬アドヒアランスに役立つ情報の提供、お客様相談室の強化（24時間窓口、AI活用Q&A、エキスパート配置）など、患者さん目線での情報提供活動にも力を入れています。これらの取り組みを通じて、超高齢社会における国民医療費抑制と、患者さんの安心・安全な薬物治療継続に貢献するビジネスモデルを確立しています。

売上 939億円(2025/09)

シーメンスヘルスケア株式会社は、医療技術分野における革新的なブレークスルーを世界中のすべての人々に持続可能な形で提供することを使命とする企業です。同社は、診断画像、診断薬、先進治療、がん治療といった幅広い領域で、ハードウェア、ソフトウェア、AIソリューションを含む包括的な製品とサービスを提供しています。特に、AIを活用したデジタルツールによるワークフロー最適化は、医療従事者の負担を軽減し、患者ケアの質を向上させる重要な強みです。同社のソリューションは、心臓病、がん、脳卒中、糖尿病などの非感染性疾患のスクリーニングから診断、治療、フォローアップまでを網羅し、医療現場における意思決定の約4分の3に影響を与えています。世界70カ国以上で事業を展開し、特に低・中所得国における医療アクセス向上に注力しており、カスタマイズされた学習プログラム、柔軟な資金調達ソリューション、遠隔エンゲージメント、AIベースのサービスを通じて、地域特有の課題解決に貢献しています。また、年間15億ユーロを研究開発に投資し、23,000件以上の知的財産権を保有するなど、技術革新を牽引しています。持続可能性を経営戦略の中核に据え、2050年までのネットゼロ達成、2030年までに33億人の患者にサービスを提供することを目指し、国連の持続可能な開発目標にも貢献しています。主要な顧客層は、病院、医療従事者、政府機関、NGO、そして最終的には世界中の患者です。シティ・キャンサー・チャレンジやユニセフなどのグローバルパートナーとの連携を通じて、地域社会における医療システムの強化と、タイムリーな診断へのアクセス拡大を実現しています。

売上 899億円(2026/03)

フクダ電子株式会社は、1939年の創業以来、国産第一号の心電計開発を皮切りに、日本の医療技術の進歩と共に歩んできた医用電子機器の専門メーカーです。同社は「お客様第一主義」の精神を基盤に、医用電子機器の開発・製造・販売および輸出入を主要事業としています。事業分野は、予防・検査、治療、在宅医療、経過観察・リハビリテーションを網羅し、医療機器、在宅医療サービス、AED、システムソリューションを提供しています。 具体的な製品としては、AIで隠れ心房細動のリスクを推定する12誘導心電計、血圧脈波検査装置VaSera、超音波画像診断装置、生体情報モニタ、医用テレメータなどを開発・製造しています。在宅医療分野では、酸素濃縮装置や人工呼吸器、睡眠時無呼吸症候群患者への支援サービス、慢性心不全患者を対象としたASV療法機器のレンタル・サポートを全国220拠点を超える地域密着型のネットワークで展開し、療養者のQOL向上に貢献しています。また、AEDの購入・レンタル、救命講習会の実施を通じて、一般市民への普及活動にも注力しています。 システムソリューションとしては、医療情報システムの開発・サポートを手掛け、自宅のヘルスケアデータをかかりつけ医が管理できるクラウドサービス「f'no」、在宅医療診療支援システム「f'Rens」、介護施設向けにバイタルサインをAIが分析・スコア管理する「安診ネットカイゴ」などを提供し、ICTを活用した「未来の医療サービス」の実現を目指しています。さらに、医療・ヘルスケア施設向けにULPAフィルターとUVランプを搭載した高性能空気清浄除菌脱臭装置「FDS series」を開発し、清潔で安心な医療環境の提供にも貢献しています。同社は、災害時業務支援システム「フクダレスキューウェブ」を運用し、災害時における在宅療養者の安否確認や医療機器の迅速な供給体制を構築するなど、社会課題解決にも積極的に取り組んでいます。医療機関、在宅療養者、一般市民を主な顧客とし、開発から製造、販売、アフターサービス、そして開業支援まで一貫したトータルソリューションを提供することで、医療のイノベーションを創出し、人々の健康に貢献し続けています。

売上 894億円(2025/12)

日本アルコン株式会社は、アイケアのグローバルリーダーとして、人々に素晴らしい視界をもたらすことに尽力する世界最大のアイケア医療機器メーカーです。75年以上にわたる歴史を持ち、サージカル事業とビジョンケア事業という補完的な二つの主要事業を展開しています。同社は、白内障、網膜硝子体、屈折矯正手術用の高性能手術装置をはじめ、単焦点から高度な技術を用いた老視矯正・乱視矯正多焦点眼内レンズに至るまで、幅広い白内障治療用眼内レンズを提供しています。さらに、眼科手術用医薬品やその他ディスポーザブル製品など、包括的なサージカル製品ラインナップを揃え、外科医が患者に最良の結果をもたらすための支援を行っています。具体的には、AcrySof® IQ IOL、CONSTELLATION® Vision System、CENTURION® Vision System、AcrySof® IQ PanOptix® Trifocal IOL、NGENUITY® 3D Visualization System、AcrySof® IQ Vivity® IOL、CLAREON®ファミリーのIOLなど、革新的な製品を多数手掛けています。 ビジョンケア事業においては、コンタクトレンズとレンズケア製品の世界的大手メーカーとして、1日使い捨て、2週間・1ヶ月交換タイプ、カラーコンタクトレンズ、そしてレンズケア製品を提供しています。ドライアイ製品（日本未発売）、コンタクトレンズケア、眼のアレルギー製品、眼科用ビタミン、充血除去剤など、包括的な眼科用ヘルスケア製品も取り扱っています。DAILIES TOTAL1®、AIR OPTIX®、SYSTANE®、TOTAL30®、PRECISION1®といった主要ブランドを展開し、特にウォーターグラディエントテクノロジーを採用したコンタクトレンズは同社の強みです。 同社の強みは、最先端のイノベーションと画期的な技術に裏打ちされたリーダーシップ、業界で最も幅広いアイケア製品の提供、そして研究開発への継続的な多額の投資にあります。これにより、患者、外科医、眼科専門医のニーズに応える製品を世界中で提供し、人々の生活の質の向上に貢献しています。同社は、信頼されるブランド、業界初の技術を生み出してきた実績、市場におけるリーダーとしての地位を基盤に、高品質な製品を通じて顧客の期待に応え、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

売上 864億円(2026/03)

旭化成ファーマ株式会社は、「ひとりひとりの “いのち” に真摯に寄り添い、豊かなアイデアと確かなサイエンスで、アンメットメディカルニーズを解決する」というミッションを掲げ、病気を理由にやりたいことを諦める人をゼロにする社会の実現を目指す製薬企業です。同社は医療用医薬品の製造・販売を主要事業とし、特に整形外科領域を中心に、救急・集中治療、免疫、泌尿器、中枢神経などの幅広い疾患領域で新薬を提供しています。具体的な製品としては、骨粗鬆症治療剤「テリボン®」「リクラスト®」「エルシトニン®注20S」、血液凝固阻止剤「リコモジュリン®」、深在性真菌症治療剤「クレセンバ®」、トロンボポエチン受容体作動薬「ドプテレット®」、補体（C3）阻害剤「エムパベリ®」、関節リウマチ治療剤「ケブザラ®」、免疫調整剤「プラケニル®」、免疫抑制剤「ブレディニン®」、排尿障害改善剤「フリバス®」、抗うつ剤「トレドミン®」、Rho-kinase阻害剤「エリル®」、抗ヘルペスウイルス剤「ファムビル®」など多岐にわたります。同社は、早期パイプラインや創薬プラットフォームへの戦略的投資を行うコーポレートベンチャーキャピタルを通じて、自己免疫・炎症性疾患、腎疾患、重症感染症、神経変性疾患、希少疾患といったフォーカス領域における革新的な治療法の開発を推進しています。低分子、ペプチド、タンパク、核酸などの多様なモダリティや、中枢神経系・腎臓向けDDS、がん治療領域を除く細胞治療といった技術領域への投資を通じて、バイオベンチャーの成長を支援し、将来的な協業の可能性を探るオープンイノベーションを積極的に展開しています。これらの活動を通じて、世界中の患者さんや医療関係者の健康で心豊かな生活に貢献することを目指しています。

売上 845億円(2025/03)

オムロンヘルスケア株式会社は、「Going for ZERO -予防医療で世界を健康に-」を長期ビジョンに掲げ、脳・心血管疾患の発症ゼロ、呼吸器疾患増悪ゼロ、慢性痛による日常の活動制限ゼロの実現を目指すヘルスケア企業です。同社は、循環器事業、呼吸器事業、ペインマネジメント事業の3つのコア領域を主軸に、家庭用および医療用健康機器の開発・販売、健康管理ソフトウェアの開発・販売、健康増進サービス事業を展開しています。特に循環器事業では、高血圧や心房細動の早期発見・重症化予防に注力し、血圧計や心電計といったデバイスに加え、家庭で測定したバイタルデータを医師と患者が共有する遠隔患者モニタリング（RPM）サービスを提供しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、血圧計（上腕式、手首式、ウェアラブル型「HeartGuide」など）、心電計、体温計、体重体組成計、活動量計、電動歯ブラシ、ネブライザ、パルスオキシメータ、低周波治療器、AEDなどを世界110ヶ国以上の国と地域で提供しています。特に血圧計はグローバル累計販売台数4億台を突破する実績を持ち、独自の測定技術「Intellisense®」やスマートフォン連携アプリ「OMRON connect」を通じて、利用者の健康管理をサポートしています。法人・事業者向けには、社員や顧客の健康をサポートする健康経営支援や、自動血圧計「健太郎」などの医療機器を提供し、ビジネスパートナーとのオープンイノベーションによる共創も推進しています。 これらの事業活動を通じて、オムロンヘルスケアは、個人消費者が自宅で手軽に健康管理できる環境を整備するとともに、医療現場における疾病の早期発見・治療支援、さらには企業における従業員の健康増進に貢献しています。デバイス開発力と医療分野での知見を強みとし、予防医療の新たな価値創造に挑戦することで、世界中の人々の健康で豊かな生活の実現を目指しています。

売上 836億円(2026/03)

鳥居薬品株式会社は、1872年の創業以来、医薬品の製造・販売を通じて人々の健康と生命に貢献している製薬企業です。同社は、医療用医薬品の提供を主要事業とし、特に皮膚疾患、アレルゲン、腎・透析の3つの重点領域において、革新的な治療薬を開発・販売しています。皮膚疾患領域では、世界初の外用JAK阻害剤であるアトピー性皮膚炎治療薬「コレクチム軟膏」や、尋常性乾癬治療薬「ブイタマークリーム」、本邦初のウイルス性疣贅治療剤「ワイキャンス外用液」、そして外用副腎皮質ホルモン剤「アンテベート」などを提供し、患者さんのQOL向上に貢献しています。アレルゲン領域では、約半世紀にわたりアレルギー疾患の診断・治療薬を手掛け、「シダキュア スギ花粉舌下錠」や「ミティキュア ダニ舌下錠」といったアレルゲン免疫療法薬を通じて、スギ花粉症やダニ抗原によるアレルギー性鼻炎の患者さんをサポートしています。腎・透析領域では、慢性腎臓病患者さんの貧血を改善する「エナロイ錠」や、高リン血症と鉄欠乏性貧血に対応する「リオナ錠」、経口そう痒症改善剤「レミッチOD錠」を提供し、幅広いニーズに応えています。 同社のビジネスモデルは、医薬品の研究開発、製造委託、そして営業活動から成り立っています。製造活動においては、全工程を外部に委託し、製造委託先との強固な連携体制と徹底した品質管理体制を構築することで、高度な品質保証と安定供給の責任を果たしています。営業活動では、MR（医薬情報担当者）が医師や薬剤師などの医療関係者に医薬品の適正使用に関する正確な情報を提供し、医療現場からのフィードバックを研究開発に活かすことで、製品の可能性を広げ、次のイノベーションへと繋げています。質の高いMR育成にも注力し、情報システムを活用した営業サポート体制を整えることで、多様化する顧客ニーズに応える営業力の強化を図っています。また、同社は塩野義製薬株式会社の完全子会社として、SHIONOGIグループの一員として新たなステージでの挑戦と成長を継続しており、高い倫理観に基づいた企業行動を徹底し、社会からの信頼に応えることを重視しています。現在も尋常性ざ瘡、イネ科花粉症、アレルギー疾患、尋常性疣贅などの治療薬の臨床開発を進めており、将来の医療ニーズに応えるべく、継続的な研究開発投資を行っています。

売上 818億円(2026/03)

ＰＨＣ株式会社は、同社の精密な温度・環境制御技術、診断・分析技術、医療機器の開発製造力を基盤に、ライフサイエンス機器、病理診断機器、体外診断用機器、ドラッグデリバリー機器を開発・製造・販売するヘルスケア企業である。「PHCbi」では、超低温フリーザー、薬用保冷庫、CO2インキュベーター、ライブセル代謝分析装置、自動培養装置を扱い、大学、医療機関、製薬企業の試料保存、細胞培養、再生医療研究を支える。超低温フリーザーは世界で15万台以上が使用され、In-Lineセンサーによる細胞代謝の連続測定や、測定値に基づく培地交換の自動化にも対応する。さらに、研究設備のリモート監視、IoTラボ管理、機器のメンテナンス、バリデーション、法規制対応支援を組み合わせる。 病理事業では、デジタルパソロジー、自動包埋装置、ミクロトーム、自動染色装置、スライドガラスなどを展開し、検体処理から観察・診断までの病理検査工程を支援する。診断薬事業では、血糖測定システムやPOCT機器、免疫発光測定装置、体外診断用試薬を開発・製造し、疾患の早期発見と治療管理を支える。製薬会社や医療機器企業に対しては、ISO13485に準拠した開発製造受託を行い、電動式医薬品注入器、体外診断用機器、センサーなどを供給する。電動式医薬品注入器の累計出荷は13万台を超える。このほか、薬局向け自動錠剤包装機・注射薬払出システム、病院給食向け再加熱カートも扱い、製品販売、消耗品供給、保守サービス、受託開発・製造を収益の柱とする。

売上 789億円(2026/03)

第一三共ヘルスケア株式会社は、同社は医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器、食品、飲料水などの製造・販売を行うコンシューマーヘルスケア企業である。OTC医薬品を中核に、機能性スキンケア、オーラルケア、機能性食品へ事業領域を広げ、薬局・ドラッグストア、コンビニエンスストア、健康保険組合などを介して生活者へ製品を販売する。かぜ薬「ルル」、胃腸薬「第一三共胃腸薬」、解熱鎮痛薬「ロキソニンS」、殺菌消毒薬「マキロン」、目薬「マイティア」などを展開し、一般生活者の軽度な不調への対処とセルフメディケーションを支えている。 機能性スキンケアでは敏感肌向け「ミノン」や、しみケアを扱う「トランシーノ」、オーラルケアでは歯周病予防歯みがき「クリーンデンタル」や口臭予防歯みがき「ブレスラボ」を展開する。科学的根拠に基づく研究開発と製薬企業として蓄積した知見を強みとし、薬剤師・販売店や医療従事者向けの製品情報に加え、セルフケア検定、季節別の健康情報、抗がん剤治療中の皮膚ケアを扱う「はだカレッジ」、オーラルフレイル情報を扱う「おくちカレッジ」も運営する。国内販売に加えて中国、香港、台湾、韓国、ベトナムでスキンケア製品などを販売し、グループ会社による化粧品・健康食品の通信販売も組み合わせる点に事業構成の特徴がある。

売上 780億円(2026/03)

キッセイ薬品工業株式会社は、1946年の創業以来、「患者さんのために」を第一義に掲げ、独創的な新薬の研究開発を通じて世界の人々の健康に貢献する創薬研究開発型企業です。同社の主要事業は、医療用医薬品の研究・開発・製造・販売であり、泌尿器科、腎・透析科、代謝内分泌科、消化管用、希少疾病用、アレルギー性疾患治療薬など多岐にわたる領域で、医師の処方や指示によって使用される医薬品を提供しています。具体的には、過活動膀胱治療薬「べオーバ」、前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬「ユリーフ」、高リン血症治療薬「ピートル」、透析そう痒症治療薬「コルスバ」、糖尿病治療薬「グルベス」「グルファスト」「マリゼブ」などを主要製品としています。 同社は「研究開発なくして製薬企業にあらず」という信念のもと、得られた収益を次世代の新薬創製に再投資するビジネスモデルを確立しており、有効性、安全性に優れた高品質な医薬品の安定供給に努めています。また、医薬品事業で培った技術とノウハウを活かし、ヘルスケア事業にも積極的に取り組んでいます。この事業では、「食」を通じて社会に貢献するという想いから、高齢者や腎臓病患者さんなど、食事療法が必要な方々が安心して美味しく召し上がれるよう、栄養バランス、食べやすさ、簡便性、保存性を考慮したさまざまな食品を開発・販売しています。主食からデザートまで幅広いラインアップを展開し、自社通信販売も手掛けることで、一般の患者さんやご家族にも安心の食品を届けています。同社は、コンプライアンスを重視し、企業価値の向上と社会的責任の遂行にも努めながら、患者さんの喜びや笑顔のために創造的な挑戦を続けています。

売上 728億円(2026/03)

株式会社メニコンは、1951年に日本で初めて角膜コンタクトレンズの実用化に成功して以来、コンタクトレンズとケア用品のパイオニアとして業界を牽引してきました。同社の事業は、ビジョンケア事業、ヘルスケア事業、ライフケア事業の三つの柱で構成されています。ビジョンケア事業では、ハード・ソフトコンタクトレンズ、使い捨てレンズ、遠近両用レンズ、乱視用レンズなど多岐にわたる製品を開発・製造・販売しており、特に定額制サービス「メルスプラン」は、ユーザーに安心と利便性を提供し、130万人以上の会員数を誇ります。また、近視進行抑制を目的としたオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」や、白内障治療に用いられる眼内レンズの開発・製造も手掛けています。ヘルスケア事業では、眼科医療用医薬品の提供に加え、動物用医薬品やサプリメント「メニわん」シリーズ、獣医師向け眼科診察サポートAI「Fundus AI」、犬用眼内レンズなど、動物の目の健康を支える製品・サービスを展開しています。ライフケア事業では、芝刈り不要で環境に優しい姫コウライシバ「ナルオターフ」や、農業分野における微生物資材「アグリ革命」、災害時用備蓄食「resQ45」を提供し、さらに終生飼養や一時預かりが可能な犬のための施設「&HAUS」を運営するなど、人々の生活や環境、動物の福祉に貢献しています。同社は「創造」「独創」「挑戦」の企業理念のもと、素材開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫した体制を構築し、世界80数ヵ国に製品を供給するグローバル企業として、より良い視力の提供と持続可能な社会の実現を目指しています。研究開発にも注力し、東北大学との共創研究所設立など、未来の「みる」を創造するための革新的な取り組みを続けています。

売上 723億円(2026/03)

科研製薬株式会社は、医薬品事業、農薬・動物薬事業、不動産事業の三つの柱を基盤に事業を展開する企業です。同社の医薬品事業では、患者さんのQOL向上とウェルビーイングの実現を目指し、研究開発から事業開発、販売（情報提供活動等）までを一貫して行っています。特に、革新的な新薬の創出に注力し、多様な疾患に対する医薬品の開発を通じて、医療関係者や患者さんのニーズに応えています。同社の強みは、長年にわたり培われた実践的なスキルと、患者さんの苦痛を和らげたいという深い献身に裏打ちされた企業文化にあります。現場の声に耳を傾け、変化に適応しながら、医療専門家や患者さんとの信頼関係を構築することで、新たな医薬品の開発を推進しています。 農薬・動物薬事業においては、農薬、飼料添加物、動物薬の研究開発から販売までを一貫して手掛けています。自社開発原体である殺菌剤「ポリオキシン」や水稲用除草剤「ペントキサゾン」を含有する製品を国内外で展開し、食糧供給の基盤である農業の持続可能性に貢献しています。世界的な食糧需要の拡大と環境負荷低減の要請に応えるため、人畜・環境にやさしい農薬の商品開発や、化学物質の廃棄物・エネルギー消費を抑制できる発酵生産技術を成長戦略の柱としています。主要製品には、水稲用除草剤「メタミホップ」、鶏用抗コクシジウム症飼料添加物「サリノマイシン」、牛尿路結石溶解排泄促進剤「ウロストン」などがあります。 さらに、不動産事業では、東京都文京区に位置する複合施設「文京グリーンコート」の賃貸事業を主たる収入源としています。この事業は、オフィス、住居施設、商業施設のテナントからの賃貸料により安定的な収益を確保し、同社の主要な薬業を財務面から支える重要な役割を担っています。同社は「患者さんのよろこび」「社会のよろこび」「社員のよろこび」という「三つのよろこび」を経営理念に掲げ、企業価値の向上と社会課題の解決に貢献することを目指しています。

売上 691億円(2025/12)

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社は、1896年にスイスで創業した世界最大級の統合型ヘルスケアカンパニーであるロシュグループの診断薬・機器事業部門の日本法人です。同社は「Doing now what patients need next」をパーパスに掲げ、主に臨床検査に用いる体外診断用医薬品、医療機器、研究用試薬・機器、および診断薬・医薬品原料の輸入、製造、販売、そして関連するサポート＆サービスを提供しています。 同社の事業は、病気の早期発見から診断、治療方針の決定、治療効果のモニタリングに至るまで、医療のあらゆる段階で重要な役割を担う臨床検査を支えています。具体的には、生化学・免疫検査、質量分析検査、遺伝子検査、病理学的検査、血液凝固検査、ポイント・オブ・ケア・テスティングといった幅広い領域に対応する製品群を展開。さらに、検査プロセスの自動化や検査システムの統合化、デジタル技術を活用した統合ソリューションの提案を通じて、医療現場の生産性向上、効率改善、医療費抑制、検査室の働き方改革を支援しています。 特に、個別化医療のパイオニアとして、患者さん一人ひとりに最適な治療を提供する革新的な検査および医薬品の開発に尽力しており、がんゲノム医療を支援するデジタルソリューション「Navify Tumor Board」なども提供しています。感染症対策においても、新型コロナウイルス感染症パンデミック時に世界初のリアルタイムPCR法検査薬を上市し、抗体・抗原検査ラインアップを拡充することで検査体制構築に貢献した実績を持ちます。また、診断薬・医薬品の製造に不可欠な高品質な原材料を供給するカスタムバイオテック事業も展開し、業界全体の発展に寄与しています。 同社は、DMR（臨床検査薬情報担当者）が医療機関や検査センターへ製品情報提供とソリューション提案を行い、フィールドサービスエンジニアが機器の点検・修理・設置を担う体制で、顧客である医療機関や研究機関、そしてその先の患者さんへ貢献しています。年間310億件以上の検査が同社の製品で行われ、世界最大規模の10万台以上の機器設置数を誇るなど、その技術力と実績は高く評価されています。これらの取り組みを通じて、同社は診断の革新によりヘルスケアの未来を形づくり、人々がより健やかに、自分らしい人生を送れるようサポートすることを目指しています。

売上 675億円(2026/03)

タカラベルモント株式会社は、1921年に鋳物工場として創業し、理美容・化粧品事業とデンタル・メディカル事業を主軸に、美と健康のプロフェッショナルを多角的にサポートするグローバル企業です。理美容・化粧品事業では、理容椅子、美容椅子、シャンプーユニット、自動洗髪機などの理美容機器、エステティック機器、ネイル関連機器、アイラッシュ関連機器の製造販売を手掛けています。また、ヘアケア、パーマ、ヘアカラー、スタイリング、スキンケア、スキャルプケア、ボディケア、ハンドケア、ネイルケアなどの頭髪化粧品や基礎化粧品を「LebeL」「ESTESSIMO」「Pittoretiqua」といった主要ブランドで展開しています。さらに、理美容サロンやエステティックサロン、ネイルサロンの店舗設計・施工、エステティシャンおよびネイリストの養成教育も提供し、サロン経営を総合的に支援しています。 デンタル・メディカル事業においては、歯科用ユニット・チェア、レントゲン装置、CT撮影装置、画像診断装置、レーザ手術装置、手術用顕微鏡などの歯科用機器、診察台、分娩台、検診台、手術台、リカバリーチェアなどの医療用機器を製造販売しています。歯科医院や病院・医院の設計・施工も手掛け、医療現場の環境構築に貢献しています。同社は「美しい人生を、かなえよう。」をパーパスに掲げ、イノベーションを通じて人々のウェルビーイング実現を目指しており、サステナビリティを重視した「ものづくり」と新たな価値・サービスの創出に注力しています。2024年度のグループ連結売上高は799億円で、医療事業が46.5%、理美容事業が33.2%、化粧品事業が19.9%を占め、日本国内だけでなく米州、欧州、アジアなど世界120か国以上で事業を展開するグローバルな事業基盤を確立しています。 同社は、長年にわたり培ってきた技術とノウハウを活かし、製品の安全と品質を追求しながら、2025年大阪・関西万博の「大阪ヘルスケアパビリオン」への出展を通じて「未来のヘルスケアサロン」を提案するなど、美容と医療の融合による次世代の事業発展にも積極的に取り組んでいます。顧客であるプロフェッショナルの課題解決や事業創造のパートナーとして、付加価値の高い製品やソリューションの開発に挑戦し続けています。

売上 623億円(2026/03)

扶桑薬品工業株式会社は、「生命支えて、生命育む」を企業理念に掲げ、医薬品の研究開発、製造、販売を通じて人々の健康と生命に貢献する製薬企業です。同社は特に、80年以上にわたり「命の水」とも称される輸液製剤の製造を続けてきた歴史を持ち、透析治療薬の開発においても長年の実績を誇ります。腎臓のはたらきや透析治療に関する情報提供、輸液の重要性に関する啓発活動も行い、患者さんの生活の質向上を支援しています。また、慢性前立腺炎や不妊治療といった幅広い領域における医薬品の提供を通じて、多様な医療ニーズに応えています。近年では、「Dialysis Drug Development Company of the Year in Asia 2026」に選出されるなど、透析領域における国際的な評価も獲得しています。医薬品の安定供給を最重要課題の一つと捉え、サプライチェーンリスク管理クラウド「Resilire」の導入や大塚倉庫への物流業務委託など、強固な供給体制の構築にも積極的に取り組んでいます。これらの活動を通じて、医療関係者や患者さんに対し、高品質で安定した医薬品を提供し続けています。

売上 611億円(2026/03)

パラマウントベッド株式会社は、医療・介護用ベッドおよび什器備品の製造・販売を主軸とし、医療福祉機器や家具等の製造・販売、さらにこれら品目の輸出入、リース、レンタル、保守・修理までを幅広く手掛ける。近年では、ITやデジタル技術を活用したサービス、医療施設運営サポート、診断・治療支援、福祉用具のレンタル卸、一般消費者向けスリープテック関連事業へとビジネス領域を拡大している。 医療施設や高齢者施設向けには、患者や利用者の回復支援と安全・快適な療養環境づくりを目的とした多岐にわたる製品とソリューションを提供している。具体的には、ICUベッドやERストレッチャーなどのクリティカルケア製品、褥瘡対策のための体圧分散マットレスやポジショニングピロー、転倒転落対策として低床ベッドやベッド内蔵型離床センサー「離床CATCH」、衝撃緩和マットなどをラインアップする。また、ベッド上の情報を集約・統合するスマートベッドシステムや、周産期・小児・新生児医療向けの授乳チェア「Hug Hug」やファミリーサポートチェア「OyaCoco」も開発している。さらに、介護施設向けには、非装着型体動センサー「眠りSCAN」と連携するクラウド型見守り支援システム「眠りCONNECT」、排泄自動記録システム「トイレDIARY」、紙おむつ用排泄センサー「おむつCOLOR」といったデジタル介護ソリューションを提供し、ケアの質向上と業務負担軽減を支援する。 法人顧客へのサービスは製品提供に留まらず、医療施設向け経営サポートとしてベッド調査、点検・清掃、備品中央管理、看護助手業務、リース・レンタル、医療機器管理サポート、業務量調査などをワンストップで提供する。また、インテリアプランニングでは、平面・動線計画から色彩、素材、照明、家具、ファブリック、アート、サイン計画まで、空間全体のデザインをトータルに手掛ける。個人顧客向けには、在宅介護用ベッド・介護用品に加え、自動運転ベッドやマットレス、枕などを展開するActive Sleepブランドを通じて、健康的な睡眠環境を提案している。同社の製品開発は、身体のずれや圧迫感を軽減する独自の背上げ機構「キューマラインボトム」「カインドモーション」「ラクリアモーション」や、誤操作を防ぐユニバーサルデザイン、そして非装着・非侵襲で睡眠状態を測定する「眠りSCAN」などの先進技術研究に裏打ちされている。原材料加工から組立までの一貫生産体制とISOに準拠した徹底した品質管理により、高品質で安全な製品を国内外に提供している。

売上 597億円(2026/03)

株式会社リブドゥコーポレーションは、「生きるチカラを応援する」という企業理念のもと、介護と治療の両領域で事業を展開する総合ヘルスケア企業です。同社の基軸は、大人用紙おむつや介護用品・用具を製造販売する「ライフケア事業」と、メディカルディスポーザブル用品（医療用不織布製品、キット製品）を製造販売する「メディカル事業」です。ライフケア事業では、大人用紙おむつ「リフレ」ブランドを中心に、介護施設や病院、在宅介護向けに業界最多の幅広い商品バリエーションを提供し、プロから高い支持を得ています。メディカル事業では、病院の手術室で使用される独自の「SCK®」という手術準備用キットや、サージカルドレープ、ガウン、キャップ・マスク、不織布ガーゼなどの高品質・高機能な医療用不織布製品を提供し、医療現場の改革と病院経営の支援を行っています。 同社は製品提供に留まらず、ソリューションサービスにも注力しています。介護のプロのためのポータルサイト「リフレラボ」では、教育動画、専門知識コラム、資料ダウンロード、期限管理システム、Livedo認定資格、オンラインセミナーなどを通じて、介護現場の業務改善やスタッフのスキルアップを支援。医療現場向けには総合ソリューションサービス「MORALIS(モラリス)」を提供し、手術室運用の改善、データ管理、情報共有、物品管理の効率化などをトータルでサポートします。研究開発拠点であるイノベーションセンターでは、新しい素材の共同開発や製造プロセスの構築、製品仕様の最適化を三位一体で推進し、常に先進性と高い価値の創造を目指しています。国内に多数の工場、営業所、物流センターを展開し、海外にはLiveDo USA, Inc.を設けるなど、グローバルな視点も持ち合わせています。2023年には59期決算で売上高500億円を突破するなど、着実に成長を続けています。

売上 592億円(2026/03)

日本ライフライン株式会社は、1981年の設立以来、心臓循環器領域を中心とした医療用機器の輸入、製造、および販売を一貫して手掛ける専門企業です。同社は、世界の先端的な医療機器を日本の医療現場へ迅速に導入する医療機器商社としての機能と、医療現場のニーズを反映した製品を自社で開発・製造する医療機器メーカーとしての機能を両立させています。商社としては、海外の製造業者に代わり治験や薬事承認手続きを積極的に行い、諸外国に比べて薬事承認取得に時間を要する日本において、優れた医療機器を一日も早く国内に提供することに尽力しています。メーカーとしては、1999年のリサーチセンター開設以来、ガイドワイヤー、EP/アブレーションカテーテル、人工血管、消化器関連製品、心腔内除細動システム、オープンステントグラフトなど、多岐にわたる自社製品を開発・製造し、今では自社製品が売上高の約半分を占めるまでに成長しました。特に、不整脈治療用のリズムデバイス製品（心臓ペースメーカ、ICD、S-ICD、CRT-D/P、AEDなど）、EP/アブレーション製品（EPカテーテル、アブレーションカテーテル、心腔内除細動システムなど）、心臓血管外科・血管外科製品（人工血管、ステントグラフトなど）、消化器領域製品（大腸用ステント、肝癌治療用ラジオ波焼灼システムなど）、構造的心疾患インターベンション製品、脳血管内治療製品、閉塞性睡眠時無呼吸症の植込み型治療デバイス、リードマネジメント製品など、幅広い製品ラインナップを提供しています。北海道から沖縄まで全国約50ヶ所の営業拠点を持ち、豊富な経験と高度な専門知識を持つスタッフが医療関係者をサポート。国内2ヶ所の大型物流拠点と、戸田、小山、市原の国内ファクトリーに加え、マレーシア工場との連携により、厳格な品質管理（ISO13485、MDSAP認証取得）と安定供給体制を確立しています。医療現場に密着し、患者様と医療従事者の双方にとって価値ある製品を提供することで、健康社会の実現に貢献しています。

売上 589億円(2026/03)

EAファーマ株式会社は、2016年4月1日にエーザイグループの60年以上にわたる消化器事業と、アミノ酸をコアとする味の素グループの消化器事業が統合して設立された、消化器領域に特化したスペシャリティ・ファーマです。同社は、医薬品および医療機器の研究開発、製造、販売、輸出入をフルバリューチェーンで展開しています。上部・下部消化管、肝臓、膵臓といった消化器疾患領域に経営資源を集中し、特に炎症性腸疾患をはじめとする未だ満たされない医療ニーズの解決に全力を尽くしています。創薬研究から臨床開発、上市後のエビデンス取得まで一貫した研究開発体制を構築しており、探索研究部では自社創薬に加え、国内外のアカデミアや欧州のスペシャリティ・ファーマとの連携を積極的に推進。ヒトゲノム情報やヒトサンプル解析に基づくHuman Biology重視のアプローチ、腸管オルガノイドや3次元培養などの最新技術、AIを活用した化合物デザインやオミクスデータ解析といったデジタル技術を導入し、創薬の成功確率向上と開発期間短縮を図っています。近年では、消化器と精神疾患の関連性に着目し、精神科領域のアンメットニーズ解決にも貢献を目指しています。製品としては、慢性便秘症治療薬「モビコール®」「グーフィス®」、潰瘍性大腸炎治療薬「レクタブル®」、成分栄養剤などを上市しており、「モビプレップ®配合内用剤」はグッドデザイン賞を受賞しています。生産面では、基礎的医薬品の安定供給を使命とし、微量成分の均一配合を可能にする倍散技術、災害に備えたBCP、X線画像診断装置による製品トレーサビリティ、異物混入防止策、ユニバーサルデザイン導入による患者貢献など、高品質な医薬品の安定供給に努めています。患者様やご家族、医療関係者に対し、疾患啓発サイト「イーベンnavi」や、便秘記録アプリ「イーベンノート」、IBD患者向け食事・体調管理アプリ「IBDサポート®」の提供を通じて、幅広いソリューションを提供し、ヒューマンヘルスケア企業として社会的価値の創出を目指しています。

売上 556億円(2026/03)

ディーブイエックス株式会社は、1986年にHertz Corporationとして創業し、不整脈分野を中心に医療機器販売会社として事業を開始しました。2004年にDVx Japan Inc.と合併し、ディーブイエックス株式会社に商号を変更して以降、虚血や脳神経外科分野へと事業領域を拡大し、日本全国で活動を展開しています。同社は、医療用機器、関連周辺機器、関連材料の輸出入、製造、売買、修理、保守点検、賃貸、リースを主要事業としています。また、医療用機器ならびに関連周辺機器の研究・開発、医療用システムの設計、売買、輸出入、医療用コンピューターの設計、製造、売買も手掛けています。さらに、健康および医療に関する機器・器具の輸出入、製造、売買、修理、保守点検、賃貸、リース、医療および医療用機器全般のコンサルティング業務、医療出版、市場調査を含む関連サービスも国内外で提供しています。 同社のミッションは「患者様、医師、医療従事者の皆様に有益な製品・サービスを提供し、最適な医療の普及に貢献する」ことです。ICTなどの技術発展により医療機器が著しく進化し、高齢化が進む現代の医療環境において、同社は医療従事者の声に耳を傾け、診断や治療に医療機器を安全かつ確実に使用できるソリューションを提供することで、患者の生命と健康を守ることに貢献しています。近年では、より多くの患者と医療従事者に貢献したいという思いから、医療機器の開発も積極的に推進しており、医療分野と社会に必要とされるリーディングカンパニーを目指しています。

売上 512億円(2025/12)

ユーシービージャパン株式会社は、グローバルバイオファーマ企業UCBの日本法人として、重篤な疾患と共に生きる患者さんの生活の質向上に貢献するため、革新的な医薬品の研究開発およびソリューション提供に注力しています。同社は特にニューロロジー、免疫・炎症、骨領域、そして希少疾患領域に強みを持ち、抗てんかん薬、関節リウマチ治療薬、乾癬治療薬、重症筋無力症治療薬などを展開しています。2023年からは希少疾患領域においても新たな治療薬の販売を開始し、従来の治療で十分な改善が得られなかった患者さんに対し、新たな治療選択肢を提供することを目指しています。 同社のサイエンス部門は、イノベーションを重視し、世界トップクラスの施設と画期的な科学プラットフォームを基盤に、低分子化合物、ペプチド、モノクローナル抗体、遺伝子治療といった多様な創薬アプローチを追求しています。人工知能を活用したコンピューター支援創薬や、ExtremeDiversity™プラットフォームによる合成大環状ペプチドの発見など、最先端の技術を取り入れ、高度に差別化されたソリューションの創出に努めています。開発パイプラインの強化を通じて、未承認薬や未承認適応の進捗にも積極的に取り組んでいます。 また、同社はサステナビリティを経営の核と捉え、気候変動や格差拡大といった地球規模の課題にも配慮し、患者さんの薬へのアクセス確保に尽力するとともに、倫理的なビジネス実践を通じて社会的責任を果たしています。医療関係者への医薬品情報の提供、品質・安全性・有効性に関する情報の収集・伝達、治験や市販後調査の実施、疾患啓発活動など、多岐にわたる事業活動を通じて、患者さんと社会のニーズに応えるバイオファーマリーダーとしての地位を確立しています。

売上 510億円(2025/07)

佐藤製薬株式会社は、1915年の創業以来、「HEALTHCARE INNOVATION」を企業理念に掲げ、人々の健康とウェルビーイングな生活を支える製薬会社です。同社の主要事業は、高品質・高付加価値のOTC医薬品を提供するヘルスケア事業、皮膚科領域を中心に独自性の高い医療用医薬品を提供する医療用医薬品事業、そしてアジアを中心に北米・欧州へサトウブランドを展開する海外事業の三本柱で構成されています。ヘルスケア事業では、「ユンケル」「ストナ」「アセス」「リングル」「サロメチール」といった40年以上のロングセラーブランドを多数擁し、医薬部外品、機能性表示食品、化粧品（エイジングケア化粧品「エクセルーラ」）、発毛剤「アロゲイン5」など幅広いカテゴリーの製品を通じて、一般生活者の日々の健康をサポートしています。特に、スイッチOTC医薬品の開発に積極的で、「アラセナS」（口唇ヘルペス）、「エンペシドL」（腟カンジダ）、「ナザールAR」（季節性アレルギー）、「ストナリニZ」（アレルギー性鼻炎）など、医療用から転用された効果の高い製品を提供しています。医療用医薬品事業では、爪白癬治療薬「ルコナック爪外用液5％」や経口抗真菌薬「ネイリンカプセル100mg」、ニキビ治療薬「ダラシンTゲル1%」、皮膚レーザー照射時の疼痛緩和薬「エムラクリーム」など、患者のQOL向上に貢献する製品ラインアップを拡充しています。研究開発においては、新規性の高い製品や新たな領域の新薬開発、独自の口腔内崩壊錠「SATAB」のような製剤技術革新にも注力し、国内外の企業や大学、研究機関との共同研究も積極的に推進しています。生産・物流体制も充実しており、最新設備を備えた工場と効率的な物流ネットワークにより、製品を迅速かつ安定的に供給しています。海外事業では、台湾、香港、シンガポール、中国、米国、ドイツに拠点を持ち、地域ニーズに応じたマーケティングを展開し、医療用医薬品のグローバル展開も加速しています。同社はセルフメディケーションの普及にも力を入れ、情報提供や専門家サポート、疾患啓発活動を通じて、生活者のヘルスリテラシー向上と早期発見・早期治療を目指しています。

売上 506億円(2026/05)

ダイト株式会社は、1942年の創業以来、医薬品製造販売、医薬品卸売販売、動物用医薬品卸売販売を主要事業として展開する製薬企業です。同社は「原薬から製剤まで」の一貫製造体制を強みとし、高品質な医薬品の安定供給に貢献しています。原薬事業では、ジェネリック医薬品向けの原薬を中心に、自社工場で製造した原薬を国内外の医薬品メーカーへ販売しています。大量生産から少量多品種生産に対応可能な設備を保有し、日本国内のGMPに加え、米国のcGMPや欧州のEU-GMPにも適合しており、グローバルな供給体制を確立しています。また、商社機能も兼ね備え、豊富な調達ルートと高い情報収集・提供能力でお客様の多様なニーズに応えています。製剤事業では、ジェネリック医薬品の研究開発と製造を主力とし、医療用医薬品の受託製造も積極的に行っています。特に経口固形製剤（錠剤、細粒剤）の製造を得意とし、参入障壁の高い高薬理活性製剤の領域にも注力しています。2005年の改正薬事法施行以降、大手医薬品メーカーからの先発医薬品の受託製造も拡大しており、開発から製造までの一括受託が可能です。OTC医薬品についても、自社開発・共同開発および大手メーカーからの受託製造を手掛け、配置薬や健康食品の企画・販売を行うヘルスケア事業も展開しています。同社のビジネスモデルは、MR（医薬情報担当者）を持たず、販売を他の医薬品メーカーに委託することで、経営資源を医薬品の開発・製造に集中させている点に特徴があります。これにより、開発リスクとコストを低く抑えつつ、原薬と製剤の両事業で得られる情報を共有し、市場ニーズに合致した製品開発を推進しています。海外事業では、米国子会社Daito Pharmaceuticals America, Inc.を通じて北米市場の開拓支援を行い、中国子会社大桐製薬（中国）有限責任公司を拠点に中国市場への事業展開と日本向け受託製造を進めるなど、世界12カ国にわたるグローバルな事業展開を強化しています。品質保証体制は、国内外の最新ガイドラインに準拠し、常に高いレベルでの製造管理・品質管理を維持しています。

売上 478億円(2026/03)

ニチバン株式会社は、1918年の創業以来、絆創膏や軟膏・硬膏類の製造・販売から始まり、長年培ってきた独自の粘着技術を核として、幅広い分野に「貼る」製品を提供し、人々の快適で豊かな暮らしに貢献しています。同社の事業は大きく「メディカル事業」と「テープ事業」の2つの柱で展開されています。メディカル事業では、医療現場だけでなく、一般消費者の身近な暮らしを見つめた製品を提供。具体的には、救急絆創膏「ケアリーヴ™」シリーズ、術後の傷あとケアテープ「アトファイン™」、フィルムドレッシング材「カテリープラス™」シリーズなど、皮膚への優しさとはがれにくさを両立した製品を開発しています。これらの製品は、高齢者や乳幼児の脆弱な皮膚にも配慮されており、高い透湿性で皮膚の浸軟を防ぎ、長期間安定した固定力を維持します。テープ事業は、事務システムとして提案する消費材製品と、最先端産業から農業、流通までをサポートする産業用材製品で構成されます。消費材製品としては、植物由来の天然素材を主原料とする「セロテープ®」シリーズが代表的であり、環境負荷低減にも貢献しています。また、キッチン周りで便利な「ディアキッチン™ワザアリ™テープ」など、日常生活を豊かにする製品も提供。産業用材製品では、野菜の結束に用いられる「たばねら™テープ」など、農業や流通の効率化に寄与する製品を展開し、顧客のニーズに応じたオリジナル印刷も可能としています。同社の強みは、100年以上にわたる粘着技術の蓄積と、それを基盤とした研究開発力にあります。最適な粘着剤の設計、基材の選択と調整、塗工技術、剥離剤等の材料技術を組み合わせることで、用途と目的に応じた多様な機能を持つ製品を生み出しています。また、研究開発の段階から環境・社会課題解決に資する視点を取り入れ、SDGsへの貢献を意識した製品開発を推進しています。顧客層は、一般消費者、医療機関、オフィス、工場、農業、流通業界など多岐にわたります。国内だけでなく、海外約50か国への輸出実績もあり、グローバルな事業展開も加速しています。同社は「新たな価値を創造する技術で、快適な生活に貢献し続ける企業」を目指し、中期経営計画「CREATION 2026」のもと、事業ポートフォリオの再構築、グローバル企業化に向けた機能強化、人的資本経営に基づく人財基盤の整備を重点テーマとして、持続可能な社会への貢献と企業価値向上を目指しています。

売上 475億円(2025/09)

富士製薬工業株式会社は、1965年の設立以来、「優れた医薬品を通じて、人々の健やかな生活に貢献する」という経営理念のもと、医療用医薬品の開発、製造、販売を主軸とする製薬会社です。同社は特に女性医療領域に50年以上にわたり注力しており、月経困難症、子宮内膜症、妊娠・出産、更年期障害など、女性の生涯に寄り添う幅広い製品を提供しています。製造管理が難しいとされるホルモン剤の分野で国内トップクラスの品目数を誇り、この専門性が同社の大きな強みです。また、体外診断薬や急性期疾患診断・治療薬（注射剤）も手掛けています。 同社の強みは、参入障壁の高い無菌製剤や高活性医薬品、ホルモン剤の製造基盤を富山工場とタイのグループ会社OLIC Limitedの2拠点体制で確立している点にあります。新薬、バイオシミラー、付加価値のあるジェネリック医薬品といった多様な医薬品の研究開発と生産経験を持ち、特にバイオシミラーの普及を通じて患者の経済的負担軽減と医療費の適正化にも貢献しています。タイのOLICは同社グループのグローバルCMO事業の中核を担い、国内外の製薬企業から多様な剤型の医薬品製造を受託しています。 同社は、女性の健康課題と医療費の増大という二つの社会課題解決に挑むスペシャリティファーマとして、高品質な医薬品の安定供給と、患者さんや医療関係者のニーズに応える新たな価値創造に挑戦し続けています。

売上 467億円(2026/03)

株式会社三和化学研究所は、「人にやさしい“くすり”を世界の人びとに」という企業理念のもと、医薬品、診断薬の研究開発、製造販売、および医薬品の受託生産を主要事業として展開する研究開発型の製薬企業です。同社は特に糖尿病および腎疾患領域に経営資源を集中し、患者さまや医療現場のニーズに応える医薬品や診断薬を提供することで、そのプレゼンスを高めてきました。また、有効な治療法が確立されていない疾病や、希少疾病と呼ばれる患者数が少ない疾病に対する医薬品開発にも積極的に取り組んでいます。 医薬品事業では、循環障害改善剤「カルナクリン錠」や高カリウム血症改善剤「アーガメイトゼリー」、糖尿病治療薬「セイブル錠」「スイニー錠」、高尿酸血症治療薬「ウリアデック錠」など、幅広い疾患領域に対応する製品を開発・提供しています。診断薬・医療機器分野では、血糖自己測定器「グルテスト」シリーズとその専用センサー、採血用穿刺器具「ジェントレット」「ソフレット」などを展開し、患者さまの自己管理を支援しています。さらに、液状濃厚流動食「サンエットＡ」やとろみ調製食品「トロメリン」といった栄養食品も提供し、多様な健康ニーズに対応しています。 同社はスズケングループの一員として、創薬から製造、販売、流通に至るまで、医療現場でのニーズに迅速かつ的確に応えるワンストップソリューションを提供できることを強みとしています。研究開発においては、オープンイノベーションやパートナリングを積極的に推進し、多様な知識や技術を結集して新たな価値創造を目指しています。また、医薬品・診断薬の適正使用を推進するため、MR（医薬情報担当者）および三和化学デジタルMR®とスズケングループのMS（医薬品卸販売担当者）が一体となった情報提供活動を展開し、デジタルトランスフォーメーション（DX）を活用して、より効果的な情報提供・収集および提案を実現しています。医薬品の受託生産事業では、OSDrC®棟を擁し、高品質な医薬品製造を支援しています。これらの事業を通じて、同社は健康を望むすべての患者さま、医療機関、医療関係者に対し、新しい価値と笑顔を届けることに貢献しています。

売上 458億円(2026/03)

アルフレッサファーマ株式会社は、医薬品、診断薬、医療機器、医薬品原材料等の製造、輸出入、販売を手掛ける企業です。同社は、人々の生命と健康を第一に考え、時代が求める新たな「Unmet Medical Needs」に積極的に挑戦し、予防、診断、治療の幅広い領域で貢献することを経営理念としています。主要な事業活動として、高品質な医療用医薬品、一般用医薬品、診断薬、医療機器の製造を国内外の拠点で行っています。具体的には、岡山製薬工場では医薬品（液剤・固形剤）と診断薬（免疫試薬の量産化を含む）の高い生産能力を有し、GMPおよびISO13485に準拠した厳格な品質管理体制を構築しています。群馬工場では、長年培った技術力を基に、医療用医薬品、一般用医薬品、医薬部外品に加え、食品添加物や治験薬などの受託製造を幅広く手掛けており、多様な剤形や包装形態に対応し、PIC/S GMPおよびISO14001認証を取得しています。千葉工場は国内最大規模の手術用縫合糸「ネスコスーチャー」をはじめとする各種医療機器の製造拠点であり、QMS省令、ISO13485、CEマーキング認証に基づき、技術開発から製造までの一貫体制で安全かつ機能的な製品を提供しています。さらに、中国には手術用縫合糸のアジア生産拠点である青島耐絲克医材有限公司を配置し、高品質な製品を安定供給しつつ、成長著しい中国市場での販売拡大も推進しています。同社の強みは、研究開発から製造、品質保証、そして全国をカバーする販売・物流ネットワークまで、製品ライフサイクル全般にわたる信頼性保証体制です。アルフレッサグループの総合力を活かし、医療従事者や患者のニーズを捉え、特徴ある製品の研究・開発・製造・販売、および受託製造を通じて、人々のいきいきとした生活とQOL向上に貢献するビジネスモデルを展開しています。また、過眠症、てんかん、うつ病などの疾患に関する情報提供サイトを運営し、患者への啓発活動にも力を入れています。

売上 448億円(2026/03)

株式会社ジェイ・エム・エスは、1965年の創業以来、「かけがえのない生命のために」という創業精神のもと、医療機器および医薬品の製造・販売、輸出入を手掛けるグローバル企業です。同社は、創業者の医師である土谷太郎が、当時の輸血による副作用や医療機器の再利用に伴う感染リスクに着目し、ディスポーザブル医療機器の普及を目指したことに端を発します。以来60年にわたり、医療現場の最前線に立ち、医療従事者や患者のリアルな課題を的確に捉え、独自のR&D手法で解決策を提供してきました。 同社の事業は多岐にわたり、輸液・輸血、栄養輸液、透析、手術、血液・細胞関連といった幅広い分野で製品・サービスを展開しています。具体的には、「口から食べる」を支えるソリューション、再生医療の実現に向けた支援、投薬の安全性向上、在宅医療の日常化をサポートする製品開発に注力。医療現場のニーズを深く理解し、安全性と効率性を追求した製品に独自の価値を付加することで、医療の質の向上に貢献しています。 グローバル展開も同社の強みであり、1970年代から海外事業を開始し、現在では90カ国以上に製品を供給。特に需要が拡大する東南アジアを中心に生産・販売拠点を確立し、各地域の医療現場のニーズに応じた製品開発、生産、供給体制を構築しています。同社は、医療を必要とする人と支える人の架け橋となり、健康でより豊かな生活に貢献し、すべての人々を笑顔にすることを使命としています。今後も、持続可能な社会の実現に貢献するため、新たなビジネスモデルの創出と生産体制・職場環境の改善に取り組んでいく方針です。

売上 438億円(2025/12)

サンド株式会社は、ジェネリック医薬品とバイオシミラー（バイオ後続品）を中核事業とする製薬会社である。同社はグローバルに事業を行うSandozグループの日本法人として、特許期間を終えた医薬品の選択肢を日本国内へ供給する。製品領域には、潰瘍性大腸炎、クローン病、自己免疫性肝炎、関節リウマチ、小児内分泌疾患、成長障害などの治療に用いられる医薬品が含まれ、長期収載品も取り扱う。医療機関や医療従事者を主な取引先とし、患者と家族には製品の適正使用や服用上の注意に関する疾患別情報を発信する。 バイオシミラー事業では、先行バイオ医薬品との安全性・有効性の同等性または同質性を、高度な分析、非臨床試験、臨床試験によって検証した製品を扱う。Sandozグループは1946年にオーストリアのクンドルへペニシリン製造拠点を設けて以来、70年以上にわたりバイオテクノロジーを利用した医薬品製造に携わってきた。この製造経験と世界規模の製品ポートフォリオを背景に、医療費を抑えながら治療選択肢を広げる事業構造に特徴がある。 製品情報の提供に加え、医療関係者や患者から副作用、品質、安全性に関する情報を収集・処理・分析し、国内外の関連会社、委託先、各国の保健当局と法令に基づいて共有する。製品問い合わせ窓口や販売情報提供活動に関する意見窓口も設置するほか、小児内分泌、炎症性腸疾患、関節リウマチ領域の医学専門家団体が国内で行う学術集会や疾患啓発活動を審査のうえ支援する体制を持つ。

売上 425億円(2026/03)

株式会社ニデックは1971年の創業以来、「見えないものを見えるようにしたい」という強い想いを原点に、眼科医療機器、眼鏡機器、そしてコーティングの3つの主要分野で事業を展開しています。医療分野では、眼科医向けの高度な手術装置、検査診断装置、電子カルテ・診療支援・ファイリングシステム、さらには眼内レンズの設計、開発、製造、販売、修理、賃貸、輸出入までを一貫して手掛けています。特に、光干渉断層計「RS-3000」や光干渉式眼軸長測定装置「AL-Scan」などの先進的な診断機器、国内初の再生医療等製品である自家培養角膜上皮「ネピック®」や自家培養口腔粘膜上皮「オキュラル®」の提供を通じて、患者のQOV（視覚の質）とQOL（生活の質）の向上に貢献しています。 眼鏡機器分野では、眼鏡店向けの検眼機器、測定機器、加工機の設計、開発、製造、販売、修理、賃貸、輸出入を行い、柔軟性と高剛性を両立した次世代眼鏡レンズ加工機「システムエッジャー MSE-1/マルチファンクションエッジャー ME-1」などを提供し、メガネ作りの現場を支援しています。また、眼鏡店様向けWeb会員サービス「NIDEK Optical Club」を通じて、製品情報や展示会情報を提供し、顧客との連携を強化しています。 コーティング分野では、眼鏡レンズ、光学部品、フィルターへのコーティング加工、販売、輸出入を手掛け、独自の染色技術を用いためがねレンズの自動染色装置「AutoTint」を発売するなど、新たな「感性価値」を創造しています。同社は、医師向けのWeb会員サービス「Ophthalmo@café」や医療お得意様向けサービス「NIDEK Sales Info」も展開し、最新の製品情報や学会情報、ウェビナーなどを提供することで、医療現場のニーズに応えています。 「Eye & Health Care」を事業ドメインとし、光学とエレクトロニクスを基盤技術に、疾病の予防や早期発見、低侵襲な手術装置の開発、再生医療など、健康で快適な生活を提供するニュービジネスにも積極的に挑戦。国内に複数の工場と営業拠点を持ち、アメリカ、フランス、イタリア、ブラジル、中国、シンガポール、韓国に海外現地法人を設立し、ドバイに駐在員事務所を置くなど、グローバルに事業を展開しています。ISO9001、ISO13485、ISO14001の認証を取得し、品質管理と環境保全にも力を入れています。

売上 422億円(2026/03)

東レ・メディカル株式会社は、1980年の設立以来、「良質で高度な医薬・医療製品とサービスの提供を通じて社会に貢献する」ことを経営理念に掲げ、東レグループの優れた技術力を結集し、医療機器の製造、販売、輸出入、保守管理、修理、据付工事を主要事業として展開しています。同社の事業は大きく「透析事業領域」「救急集中治療事業領域」「医療用具事業領域」「海外事業領域」の4つに分類されます。 透析事業領域では、慢性腎不全患者の生命維持に不可欠な透析医療をトータルでコーディネートしており、世界で唯一のPMMA（ポリメチルメタクリレート）製中空糸膜を使用した透析器やポリスルホン製中空糸膜透析器、人工腎臓用血液回路などを提供しています。また、逆浸透法精製水製造（RO）装置、多人数用透析液供給装置、透析用監視装置、個人用透析装置、人工透析管理システムに至るまで、統合的な透析システムを自社で一貫製造し、安心・安全で効果的な透析医療の実現をサポートしています。 救急集中治療事業領域では、独自の急性血液浄化技術を活かし、救急・集中治療現場を支援しています。主力製品であるエンドトキシン除去向け吸着型血液浄化用浄化器「トレミキシン®」は、敗血症患者の病態改善を目的に全国のICUや救命センターで広く使用されており、ヨーロッパをはじめとする海外にも事業展開しています。その他、持続緩徐式血液濾過器や多用途血液処理用装置なども提供し、重症患者の治療に貢献しています。 医療用具事業領域では、手術用手袋から治療用カテーテルまで、多岐にわたる先端医療製品を取り扱っています。患者負担の少ない低侵襲療法に貢献する高性能カテーテルや、僧帽弁狭窄症治療用カテーテル、東レオリジナルのヘパリン化親水性材料を使用したカテーテルなどを提供。手術室関連商品、循環器科、麻酔科、放射線科、泌尿器科領域の商品を幅広く揃え、病院の多様なニーズに応えるきめ細やかなサービス体制で販売しています。乳がん患者様向けハーフトップのような患者のQOL向上に資する製品開発も行っています。 海外事業領域では、1982年から医療製品の海外販売を開始し、現在では90ヶ国以上に製品を供給。透析機器、心臓治療用カテーテル、敗血症治療用血液浄化器、医薬分野へとラインナップを拡大し、グローバルなネットワークと地域に根ざした代理店との連携により、国際社会の医療発展に貢献しています。2011年には中国に透析機器新工場を設立し、新市場への供給体制を強化しています。同社は、東レグループの最先端技術とネットワークを活かし、常に高品質な製品とサービスを提供することで、医療現場の信頼に応え、人々の生命を支える役割を担っています。

売上 420億円(2025/12)

株式会社ナカニシは、創業以来「超高速回転技術」を軸に、歯科医療分野で革新的な製品を提供し、世界135ヶ国以上で信頼されるグローバルNo.1シェアを実現した企業である。同社は1930年の創業から、歯科治療用ハンドピースの製造を起点に、1972年に世界初のカートリッジ交換式エアータービン「パナエアー」や1979年のリングライト付エアータービン「オプチカシステム」を発売し、技術革新を推進してきた。2018年には新本社R&Dセンター「RD1」と新工場「A1」を立ち上げ、開発・生産の質と効率を飛躍的に向上させた。同社の事業領域は、歯科医療機器の開発・製造に加え、一般産業分野や外科医療分野への拡大を実施。2005年にはサージカル事業を開始し、2013年にはイタリアのオートクレーブメーカーX S.p.A.を子会社化するなど、グローバル展開を加速している。同社の技術は「感染防止機構クリーンヘッドシステム」や「45度アングルヘッドコントラアングルTi- Z45L」など、世界初の製品開発を数多く実現し、9001・14001認証を取得するなど品質管理と環境への取り組みを強化している。2030年ビジョンでは、高齢化社会に対応した「健康寿命の延伸」を支援するソリューションとして、歯科医療・外科医療・工場自動化の3分野で「削るテクノロジー」を活用した製品開発を推進し、真のグローバルNo.1ブランドを目指している。同社は現在、海外15ヶ所に販売拠点を設け、米国・ドイツ・中国・オーストラリア・イギリスなど主要国で事業を展開し、医療機器分野における技術的・市場的リーダーシップを確立している。

売上 419億円(2026/03)

栄研化学株式会社は、1939年の創業以来、「ヘルスケアを通じて人々の健康を守る」という経営理念のもと、臨床検査薬および医療機器・システムの総合メーカーとして、人々の健康と医療の発展に貢献しています。同社の主要事業は「臨床検査事業」と「食品・環境検査事業」の二つに大別されます。臨床検査事業では、微生物検査用試薬（培地、迅速検査用試薬）、尿検査用試薬（多項目試験紙）、便潜血検査用試薬、免疫血清検査用試薬（感染症、ホルモン測定、胃がんリスク層別化検査）、生化学検査用試薬、遺伝子関連検査製品、および各種自動分析装置などの医療機器の研究開発、製造、販売、サービスを一貫して手掛けています。特に、大腸がんのスクリーニング検査に用いられる便潜血検査用試薬および全自動分析装置「OCセンサー」は、国内のみならず世界中で広く採用され、大腸がんの早期発見と死亡率減少に大きく貢献しています。 また、同社が独自に開発した遺伝子増幅技術「LAMP法」は、迅速かつ簡便な核酸検査を可能にし、結核や新型コロナウイルスなどの感染症診断に用いられる「Loopamp シリーズ」や全自動核酸検査装置「Simprova」として展開され、2016年には結核遺伝子検査法がWHOの推奨を取得するなど、国際的な保健衛生向上にも寄与しています。食品・環境検査事業では、食中毒原因微生物の検査用試薬や作業環境の汚染実態を把握する環境微生物検査用試薬、関連器具・器材を提供し、食の安全と公衆衛生の維持に貢献しています。さらに、医療の個別化に対応するコンパニオン診断薬やPOCTプラットフォーム、リスク診断薬、ウェアラブル健康機器といった新たな領域への進出、動物検査薬事業の育成にも注力しており、産官学連携によるオープンイノベーションを通じて、世界の健康を支える「検査」の未来を追求しています。2023年には受託検査事業「栄研化学クリニカルラボラトリー」を新設し、2024年には「MINtS® 肺癌マルチ CDx ライブラリー調製試薬キット」の製造販売承認を取得するなど、事業領域を拡大し続けています。

売上 414億円(2026/03)

千寿製薬株式会社は、1947年の設立以来、主に眼科領域に特化した医薬品の研究開発、製造、販売を主軸とする製薬企業です。同社の事業内容は、眼科・耳鼻科用医薬品、コンタクトレンズ用剤、動物用医薬品の製造・販売を行う「製薬事業」、医療機器の販売・貸与を行う「医療機器事業」、そして化粧品原料の製造・販売やサプリメント事業を含む「その他事業」の3つの柱で構成されています。特に製薬事業においては、医療用医薬品として白内障治療剤「カタリン点眼液」、緑内障・高眼圧症治療剤「ルミガン点眼液」「アイファガン点眼液」、非ステロイド性抗炎症点眼剤「ブロナック点眼液」、ドライアイ治療薬「アバレプト懸濁性点眼液」などを展開し、一般用医薬品では涙液型目薬「マイティア」シリーズが広く知られています。動物用医薬品も手掛け、幅広い顧客層に対応しています。2025年3月期における売上構成では、医療用医薬品が約68.9%を占めています。 同社は「If I were you（もし、私があなただったら）」を行動理念に掲げ、患者や医療従事者の視点に立った研究開発を推進しています。特に点眼剤の製剤開発においては、有効成分の特性に応じた水性、懸濁性、乳濁性点眼剤の技術を確立し、乳濁性点眼剤の開発では旭化成創剤研究奨励賞を受賞するなど、独自のドラッグ・デリバリー・システム（DDS）技術に強みを持っています。神戸イノベイティブセンターと米国オレゴン研究室を拠点に、First in ClassやBest in Classとなる画期的な新薬創出を目指し、眼疾患モデルの作製やスクリーニング技術開発、薬物動態・毒性研究、製剤研究を多角的に進めています。また、2022年には医療機器の販売を、2023年にはサプリメントブランド「onoono」の販売を開始し、事業領域を拡大しています。 グローバル展開にも積極的で、製品技術および特許の導出は50ヶ国以上に及び、米国、中国、ベトナム、ロシア、ポーランドに海外拠点を持つなど、国際的な活動を通じて世界中の人々の目の健康に貢献することを使命としています。海外売上高は全体の約22.4%（2025年3月期）を占めています。医薬品の安定供給と品質管理にも注力し、動物実験においては3Rs（Replacement, Reduction, Refinement）にResponsibilityを加えた4Rsの原則を実践し、AAALAC Internationalの認証も取得しています。これらの取り組みにより、社会から信頼される企業としての地位を確立しています。

売上 403億円(2026/03)

ＪＣＲファーマ株式会社は、1975年の創業以来、「同社は、希少疾病にとどまらず、最も困難とされる治療の課題に挑戦し、答えを創り出していきます。」という企業理念のもと、希少疾病領域に特化したスペシャリティファーマとして、医療用医薬品、再生医療等製品、医薬品原料の製造・仕入・販売、および医療機器の販売を主要事業としています。同社は、日本の製薬会社の中でも早期から細胞構築や培養技術を活用したバイオ医薬品の開発に取り組み、「バイオ医薬品のJCR」としての地位を確立しました。 同社の強みは、アンメット・メディカルニーズに応える新薬創製への挑戦と、独自のバイオ技術、細胞治療・再生医療技術です。特に、遺伝子組換えタンパク質、再生医療、遺伝子治療の3つのモダリティを研究開発の柱とし、独自の血液脳関門通過技術「J-Brain Cargo®」を駆使して、ライソゾーム病をはじめとする中枢神経疾患の治療薬開発に注力。このJ-Brain Cargo®は、抗体ベースの組織ターゲティング技術で、幅広い薬剤に応用可能であり、血液脳関門だけでなく骨格筋にも薬を運べます。 事業モデルとしては、成長ホルモン製剤「グロウジェクト®」や腎性貧血治療薬「エポエチンアルファBS注JCR」などの既存製品による収益を研究開発の原資としつつ、ライソゾーム病治療薬「イズカーゴ®点滴静注用10mg」のようなグローバル展開製品の販売、そしてJ-Brain Cargo®などの基盤技術の他社導出によるライセンス収入を収益の柱としています。同社は研究開発から生産、販売、品質保証、メディカルアフェアーズまで一貫した体制で、高品質な製品とサービスを医療機関や患者に提供。日本初の他家由来再生医療等製品「テムセル®HS注」の製造販売承認取得や、世界初のBBB通過型酵素製剤「イズカーゴ®」の国内上市を達成しており、グローバルでの存在感を示す研究開発型企業として、世界中の救えない患者を救う画期的な治療薬の開発に尽力しています。

売上 401億円(2026/03)

武州製薬株式会社は、25年以上にわたり医薬品の受託製造開発機関として事業を展開する専門企業です。同社は、医薬品や治験薬の受託製造を中核事業とし、製薬会社や患者のニーズに応じた固形製剤、固形剤包装、注射剤包装のプロセスを工業化しています。医療用医薬品、治験薬、一般用医薬品の製造を手掛け、世界各国のレギュレーションに対応した製品品質と物流品質を提供しています。主要サービスは「医薬品製造」「品質管理（分析）」「サプライチェーンマネジメント」の3つのコアサービスで構成され、プロジェクト開始から承認まで、技術移転、生産、包装、ロジスティクスといった最適なソリューションを包括的に提供しています。 同社の最大の強みは、その高い品質と柔軟性、そしてグローバルな対応力にあります。米国FDAをはじめとする世界主要国のGMP認証を日米欧の三極で取得しており、約350名の品質管理・分析部門の人員が、年間70件以上、延べ500件以上の監査実績を通じて、高い品質水準を維持しています。国内外の90を超える製薬会社から製品製造・出荷を委託され、56カ国への輸出実績を持つなど、グローバル市場対応型の受託製造専門企業としての地位を確立しています。特に、国際的なバイオ医薬品企業からのバルク製品を輸入し、品質試験、検査、二次包装を経てアジア諸国に供給する「GATEWAY to ASIA®」プロジェクトは、グローバル企業の日本およびアジア市場進出を強力にサポートするビジネスモデルです。 国内に5つの製造拠点を有し、1600名を超える従業員が、品質、安定供給、柔軟性、スピード、コスト、技術力、人材育成に磨きをかけ、顧客ニーズに応じたカスタマイジングと市場欠品を起こさない小回りの利いたサポートを実践しています。また、内陸部の強固な地層に立地し、新耐震基準を満たす工場建屋と約1週間電力供給可能な発電システムを備えるなど、堅牢な事業継続計画を構築し、大規模災害時でも医薬品の安定供給を可能にしています。売上高の約50%が日本国外の顧客向けであり、世界のヘルスケア産業の発展と人々の健康に貢献するというミッションのもと、SDGsやCSR活動にも積極的に取り組んでいます。

売上 395億円(2025/03)

日本光電富岡株式会社は、日本光電グループの生産子会社として、群馬県富岡市を拠点に医用電子機器の製造を担う。同社は、グループが展開する生体計測機器、生体情報モニタ、治療機器などのものづくりを支え、病院、診療所、救急医療機関をはじめとする国内外の医療現場に向けた製品供給の中核を構成する。日本光電グループの製品群には、心電計や脳波計などの検査機器、患者のバイタルサインを把握するモニタリング機器、AED、人工呼吸器、パルスオキシメータ関連機器があり、患者の状態把握、診断、救命処置、治療を支援している。 富岡地区は、日本光電が1960年代から生産基盤を築いてきた地域であり、富岡生産センタ「MIRAI」を含むマザー工場機能を背景に、品質管理、生産性向上、製造設備と作業者の知見を組み合わせた医療機器生産に特徴がある。センサ技術、信号処理技術、データ解析技術からなるHMI技術を応用した製品について、医療機器に求められる安全性と安定供給を製造面から支える。製品販売に加えて消耗品や保守サービスを継続的に展開する日本光電グループの事業モデルにおいて、同社は自社製品の生産と品質確保を担い、日本国内に加えて北米、欧州、中南米、アジアなどの医療機関へ供給するグローバルサプライチェーンの基盤となっている。

売上 386億円(2026/03)

Ｔ’ｓファーマ株式会社は、ジェネリック医薬品、長期収載品、新薬の開発、製造、供給、情報提供を事業の中心に置く製薬会社である。同社は医薬品の企画・開発から製造、流通、医療関係者向け情報提供までを事業範囲とし、医療機関、薬局、医療従事者、患者に向けて医薬品を安定的に届ける体制を構築している。ジェネリック医薬品と長期収載品を基盤に、2023年4月以降は新薬領域にも取り組み、既存薬の価値を維持・向上させる育薬も事業構成に含む。 同社は、武田薬品工業から長期収載品事業を会社分割で承継した武田テバ薬品株式会社を前身としており、長期収載品の供給体制、品質管理、医薬品情報提供に関する業務基盤を引き継いでいる。ビジネスモデルは、医薬品の研究開発・製造機能と、医療現場への供給・情報提供機能を組み合わせ、後発医薬品、長期収載品、新薬を必要とする医療関係者へ継続的に届ける点に特徴がある。医薬品バリューチェーンで培った知見を活用し、安定供給、適正使用情報、育薬を結び付けて医療現場を支える。

売上 385億円(2025/03)

株式会社ホギメディカルは、医療現場の安全と効率化に貢献する医療用製品およびシステムを提供する企業です。同社の主要事業は、手術準備の効率化と医療安全向上を目的とした「プレミアムキット」の製造・販売です。これは術前・術中・術後までの材料をオールインワンで提供し、独自のブリスター包装技術と使用順に梱包する設計により、準備時間の短縮と人為的ミスの削減を実現します。また、院内感染防止に不可欠な「不織布製品」として、手術用ガウンやドレープ、マスク、キャップなどのPPE（個人防護具）関連製品を提供し、高い液体防御性能を持つ「Tigalyer®」素材などを活用しています。1964年に国産第一号を開発した「メッキンバッグ」は、滅菌用保管パッケージの代名詞として進化を続け、電子線滅菌対応の製品も展開しています。さらに、使用済み単回使用医療機器を再製造する「REVICE（リバイス）」事業を通じて、医療資源の有効活用と持続可能な医療提供に貢献しています。手術室の運営をサポートする「手術室マネジメントサービス」や、手術室周辺の情報を収集・分析する「オペラマスター®」、手術手順書や院内情報をクラウドで共有する「OPERA-Note」などの業務支援システムも提供し、医療機関の経営改善と生産性向上を支援しています。筑波工場では先進のロボット生産と免震構造を採用し、安全で高品質な製品の安定供給を実現しており、電子線滅菌技術も30年以上の実績を持ちます。これらの製品とサービスは、医療従事者の負担軽減、医療の質の向上、そして患者の安全確保に貢献しています。

売上 382億円(2026/03)

日本ジェネリック株式会社は、「優れた医薬品をもっと広く、もっと身近に」を企業理念に掲げ、有効性と安全性が確立され、経済性に優れたジェネリック医薬品の研究開発、製造、販売を一貫して手掛ける製薬企業です。同社は、患者さまの経済的負担を軽減し、国の医療費増大の抑制に貢献することを社会的使命としています。親会社である日本調剤株式会社が調剤薬局事業を展開している強みを活かし、患者さまや薬剤師をはじめとする医療従事者の声を製品開発にダイレクトに反映させる独自のビジネスモデルを構築しています。これにより、医療現場の細かなニーズにも対応した、より使いやすい製剤（一包化対応、光安定性向上、識別性向上など）の開発を可能にしています。 研究開発体制としては、つくば研究所を中心に、先発医薬品の有効性・安全性調査に基づいた製品開発を行い、生物学的同等性試験や多岐にわたる品質評価を通じて、高品質かつ安全な医薬品を提供しています。製造面では、少量多品種に対応する「つくば工場」と大規模生産を担う「つくば第二工場」の2拠点体制を確立し、最新鋭の設備と厳格なGMP（医薬品の製造管理及び品質管理の基準）遵守のもと、安定供給と品質確保を徹底しています。また、全国に広がる支店と営業所、東日本・西日本・札幌の各物流センター、そして特約店ネットワークを通じて、全国どこへでも迅速かつ安定的に医薬品を供給できる流通体制を整備しています。 さらに、医薬情報担当者（MR）による医療関係者への提案型情報提供や、薬剤師などのスペシャリストを配置した顧客相談室を通じて、医薬品の適正使用推進と信頼性向上に努めています。GVP（製造販売後安全管理の基準）やGQP（品質管理の基準）を遵守した安全管理・品質保証体制により、医薬品のライフサイクル全体にわたる品質システムを維持・改善し、患者さまが安心して使用できる医薬品を提供しています。現在、400品目を超えるジェネリック医薬品を取り扱い、医療用医薬品だけでなく、ミノキシジルローション5%などの一般用医薬品も提供し、日本の医療を多角的に支えています。

売上 381億円(2026/03)

旭化成ライフサイエンス株式会社は、旭化成グループが長年培ってきた繊維・ケミカル分野の技術と、中空糸膜のろ過・分離技術を基盤に、ライフサイエンス事業をグローバルに展開しています。同社の主要事業は、生物製剤精製工程に不可欠なウイルス除去フィルター「プラノバ™」の開発、製造、販売です。この「プラノバ™」フィルターは、高いウイルス除去性能と優れたタンパク質透過性を誇るセルロース系中空糸膜フィルターとして、バイオ医薬品や血漿分画製剤の製造において世界的に高い評価を得ています。2021年には次世代セルロース膜「Planova™ S20N」を、2024年には高流束を実現した「Planova™ FG1」を投入し、顧客の多様なニーズに応えています。 さらに同社は、バイオセーフティ試験サービスとバイオ医薬品CDMOサービスも提供し、事業領域を拡大しています。バイオセーフティ試験サービスでは、子会社であるオーストリアのViruSure社を通じてウイルス安全性試験を、米国のBionique Testing Laboratories社を通じてマイコプラズマ試験サービスを提供しており、特にマイコプラズマ試験においては30年以上の専門経験と、細胞・遺伝子治療などの新規モダリティに対応するGMPソリューションを提供しています。CDMOサービスでは、米国のBionova Scientific社が製薬企業向けに製造プロセス開発受託や製造受託サービスを提供し、特に製造が難しい複雑な次世代抗体医薬品で多くの実績を積んでいます。また、遺伝子治療や細胞治療、mRNAワクチンなどの重要な原材料となるプラスミドのCDMOサービスも新たに開始し、テキサス州に新施設を建設するなど、新規モダリティ分野の成長加速に貢献しています。 同社は、これらの革新的かつ信頼性の高い製品とサービスを通じて、生物学的製剤の安全性向上、顧客の生産性向上、そして安定供給を実現し、ヘルスケア産業の発展に貢献するビジネスモデルを確立しています。グローバルな事業拠点を整備し、日本、北米、ヨーロッパ、アジアに展開することで、国際競争力を強化し、世界中の国・地域に「ASAHI KASEI」品質を提供しています。顧客は主に製薬企業やバイオ医薬品メーカー、ライフサイエンス産業の企業であり、同社の高度な技術と専門知識が、医薬品開発・製造の安全性と効率性を支えています。

売上 356億円(2026/03)

ゼリア新薬工業株式会社は、「健康づくりは幸せづくり」をモットーに、医薬品の研究開発、製造、販売を主軸とする総合健康企業です。同社の事業は大きく「医療用医薬品事業」と「コンシューマーヘルスケア事業」の二つの柱で構成されており、これらを「車の両輪」としてバランスの取れた経営を展開しています。医療用医薬品事業では、消化器領域を重点分野とするスペシャリティファーマとして、潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」、機能性ディスペプシア治療剤「アコファイド」、クローン病治療剤「ゼンタコート」、高カリウム血症治療薬「ビルタサ」、低リン血症治療剤「ホスリボン」、鉄欠乏性貧血治療剤「フェインジェクト」、クロストリディオイデス・ディフィシル感染症治療剤「ダフクリア」など、上部から下部消化管まで幅広い製品ラインナップを提供しています。これらの製品は、病気と闘う患者のQOL向上に貢献しています。一方、コンシューマーヘルスケア事業では、セルフメディケーションをサポートする独創的な製品を提供しており、肝臓水解物配合の滋養強壮剤「ヘパリーゼ」シリーズ、関節痛・腰痛治療剤「コンドロイチンZS錠」、植物性便秘薬「ウィズワン」、月経前症候群治療薬「プレフェミン」、スキンケアブランド「イオナ」シリーズなどが主要製品です。同社は、積極的なM&Aやアライアンスを通じてグローバル展開を加速しており、スイスのTillotts Pharma AG、ベトナムのF.T. Pharma、デンマークのZPD A/Sなどを子会社化し、欧州市場を中心に海外売上高比率が50％を超えるまでに成長しています。研究開発にも注力し、独創的な医薬品の創出を目指すとともに、埼玉工場や筑波工場での高品質な製品生産と効率的な物流体制を確立しています。高い倫理観とコンプライアンスを基盤に、世界中の人々の健康と美しさを願う豊かな生活の実現に貢献し続けています。

総資産 2,892億円(2025/12)

中外製薬工業株式会社は、中外製薬グループの生産機能を担う企業として、グローバル水準の技術力と生産体制を基盤に、革新的な医薬品および治験薬の製造・供給を世界に向けて行っています。同社は、宇都宮、浮間、藤枝の3つの主要工場を拠点とし、バイオ医薬品、低分子医薬品、中分子医薬品といった多様なモダリティに対応しています。具体的には、遺伝子組み換え細胞を培養し有効成分を精製・分注するバイオ原薬工程、化学合成による合成原薬工程、そしてアンプル、バイアル、シリンジへの無菌分注を行う溶液製剤工程や、秤量、造粒、混合を経て錠剤・カプセルを製造する固形製剤工程など、多岐にわたる製剤化工程を手がけています。 同社の強みは、中外製薬の研究部門から受け取った製造プロセスを工場規模で実現するための生産技術研究、全製品・全ロットの品質を保証する生産QA、治験薬や医薬品の品質をあらゆる面で評価する品質研究といったコア機能にあります。また、デジタル、エンジニアリング、環境機能を融合した「デジタルプラント」構想を推進し、生産性向上と効率化、持続可能な生産活動を目指しています。宇都宮工場はバイオ医薬品の開発・生産拠点として関節リウマチ治療薬などを世界に供給し、ロシュ・グループの主要拠点の一つでもあります。浮間工場はバイオ原薬や注射剤の安定生産に加え、抗体医薬を中心とした治験薬開発の要を担い、藤枝工場は合成原薬と経口固形製剤の生産に加え、新たなモダリティである中分子医薬品の開発・生産に挑戦しています。同社は、中外製薬グループが創製する医薬品を患者さんへいち早く、安定的に届けるという使命のもと、高品質な医薬品製造を通じて世界中の人々の健康と医療に貢献しています。

総資産 2,740億円(2025/12)

株式会社大塚製薬工場は、医療用医薬品、メディカルフーズ、OTC医薬品、口腔ケア製品の研究開発、製造、販売を主軸とする製薬企業です。同社は特に輸液製剤と経腸栄養剤のリーディングカンパニーとして、エルネオパNF輸液、ネオパレン輸液、ラコールNF配合経腸用液などの医療用医薬品を提供し、患者さんの治療と栄養管理を支えています。また、メディカルフーズ分野では、経口補水液「オーエスワン（OS-1）」をはじめ、濃厚流動食「ハイネックス」シリーズ、咀嚼開始食品「プロセスリード」、カラダづくりサポート飲料「リハデイズ」などを展開し、一般の方から医療現場まで幅広いニーズに応えています。OTC医薬品としては「オロナインH軟膏」、口腔ケア製品として「ヒノーラ」シリーズも手掛けています。 同社の強みは、75年以上にわたり培ってきた輸液周辺技術にあり、プラスチック容器、フィルム、製剤化技術を駆使した高品質な製品開発と安定供給を実現しています。鳴門、松茂、釧路、富山の国内4工場で厳格な品質管理体制のもと生産活動を行い、ISO22301認証も取得し、災害時にも製品供給を継続できる体制を構築しています。医療関係者に対しては、MR（医薬情報担当者）を通じて製品の適正使用情報や最新の栄養管理に関する知見を提供し、栄養サポートチームとの連携も強化しています。さらに、食・栄養支援クラウドサービス「ぽけにゅー」や栄養管理見える化アプリ「にゅーたる」といったデジタルソリューションの開発にも注力し、在宅医療における栄養課題解決を支援しています。 受託製造事業では、同社の高い技術力と品質管理体制を生かし、抗生物質キット製剤、プレミックスソフトバッグ製剤、プラスチックアンプル注射剤、軟膏・クリーム剤など多岐にわたる医薬品の開発・製剤設計から実生産までを他社から受託しています。グローバル展開も積極的に進めており、日本で培った輸液技術を活かし、海外15拠点で輸液・栄養製品事業を展開し、各国の医療に貢献しています。患者さん、医療従事者、そして社会全体の健康とQOL向上に貢献することを目指し、常に革新的な製品とサービスの提供に努めています。

総資産 2,660億円(2026/03)

サワイグループホールディングス株式会社は、同社を純粋持株会社とし、沢井製薬、メディサ新薬、化研生薬、トラストファーマテック、FrontActなどを傘下に置くヘルスケア企業グループである。中核はジェネリック医薬品の研究開発・製造・販売で、医療機関、薬局、医療従事者および医薬品を必要とする患者を対象に、内服薬、注射剤、抗がん剤などを供給する。製剤化技術「SAWAI HARMOTECH」や技術体系「QualityHug」を活用し、服用性、識別性、保存性、包装の扱いやすさを高めている。トラストファーマテックの生産拠点、九州・第二九州工場、東西の物流センターを組み合わせ、2030年度にグループ年間250億錠の生産体制を整える計画であり、製造能力と安定供給網が事業基盤となる。 医薬品に加え、予防・未病・治療を結ぶデジタルヘルス事業も手掛ける。PHR管理アプリ「SaluDi」で健康診断情報や日々のバイタルデータを管理し、医療機関、企業、健康保険組合、自治体向けに生活習慣病管理、特定保健指導、受診勧奨、地域医療連携を支援する。AIによる疾患リスクの可視化やオンライン指導との連携実証を進めるほか、公的医療保険が適用される減酒治療補助アプリ「HAUDY」、片頭痛治療用ニューロモデュレーション機器、活動量計を用いた高齢者健康増進事業にも領域を拡張している。医薬品販売を収益の柱としながら、治療アプリ、医療機器、PHRサービスのライセンス販売や法人・自治体向け導入を組み合わせ、予防から治療後の健康管理までを接続できる点に特徴がある。

総資産 2,574億円(2025/11)

ファイザー株式会社は、世界をリードする研究開発型の製薬企業として、革新的な医療用医薬品やワクチンの研究、開発、製造、販売を日本国内で展開しています。同社は「患者さんの生活を大きく変えるブレークスルーを生みだす」という企業目的のもと、一人でも多くの患者さんが健康でいられる社会の実現を目指し、QOL向上と健康寿命増進に貢献しています。主要な事業領域は、抗悪性腫瘍剤（例：去勢抵抗性前立腺がん治療薬「ターゼナ®カプセル」、HER2陽性乳がん治療薬「ツカイザ®」）、抗ウイルス薬（例：COVID-19治療薬「パキロビッド®パック」）、RSウイルスワクチン「アブリスボ®筋注用」、新型コロナワクチンなど多岐にわたります。また、希少疾病や円形脱毛症といった領域においても、治療薬の開発や疾患啓発に取り組んでいます。 同社は医薬品の提供に留まらず、社会全体のヘルスリテラシー向上にも注力しており、子どもたちへの「薬育」活動や、高齢者を含む一般市民向けのヘルスリテラシー啓発セミナーを自治体や患者団体と連携して実施しています。特に「がんより、人生。」プロジェクトでは、がん患者さんが治療を続けながら自分らしい人生を送れるよう、がんに対する社会のイメージ変革を目指し、信頼できる情報発信を行っています。医薬品の品質・安全性・安定供給を最優先とし、薬剤耐性への対策や治験情報の公開にも積極的に取り組むことで、患者さんが安心して医薬品を使用できる環境づくりに貢献しています。さらに、ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョンを推進し、社員一人ひとりが能力を発揮できる職場環境の整備にも力を入れています。

総資産 2,532億円(2026/03)

ロート製薬株式会社は、1899年の創業以来、「人を、社会を、明日の世界を元気にする」というパーパスのもと、人々の心身の健康とWell-beingに貢献し続けている製薬会社です。同社は、胃腸薬「胃活」の発売から始まり、目薬、外皮用薬、スキンケア商品など、幅広い製品を提供してきました。特に、メンソレータムブランドの導入や、「オバジ」「肌研」といったスキンケアブランドの展開により、ヘルス＆ビューティーケア分野へと事業領域を大きく拡大しています。 同社の主要事業は、医薬品、化粧品、機能性食品等の製造販売であり、これらを通じて世界中の人々の美と健康をサポートしています。近年では、「ロートグループ総合経営ビジョン2030 - Connect for Well-being」を掲げ、医薬品やスキンケアの枠を超え、再生医療や食事業といった新たな分野への挑戦も積極的に行っています。 同社の強みは、創業126年の歴史に裏打ちされた「サイエンスベースの企業体質」であり、未知のものを解き明かす情熱と科学的思考を原動力に、社会課題に対して果敢に挑む研究開発力にあります。これにより、分野を超えた知見を活かし、革新的な製品やサービスを生み出し続けています。顧客層は一般消費者から医療機関まで多岐にわたり、国内外で事業を展開することで、グローバルな視点から持続可能な社会の実現を目指しています。

総資産 2,492億円(2025/02)

久光製薬株式会社は、医薬品、医薬部外品、化粧品、健康食品などの製造・販売を主軸とする製薬企業である。特に「貼る」技術を核とした経皮吸収型製剤（TDDS: Transdermal Drug Delivery System）の研究開発に強みを持つ。一般用医薬品では、世界的なブランドである「サロンパス®」をはじめ、「フェイタス®」「ブテナロック®」などの鎮痛消炎剤や水虫治療薬を幅広く展開し、一般消費者のセルフメディケーションを支援している。同社の「サロンパス®」は長年にわたり販売シェア世界No.1ブランドに認定されており、その製品力とブランド認知度は高い。

総資産 2,491億円(2026/03)

キッセイ薬品工業株式会社は、1946年の創業以来、「患者さんのために」を第一義に掲げ、独創的な新薬の研究開発を通じて世界の人々の健康に貢献する創薬研究開発型企業です。同社の主要事業は、医療用医薬品の研究・開発・製造・販売であり、泌尿器科、腎・透析科、代謝内分泌科、消化管用、希少疾病用、アレルギー性疾患治療薬など多岐にわたる領域で、医師の処方や指示によって使用される医薬品を提供しています。具体的には、過活動膀胱治療薬「べオーバ」、前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬「ユリーフ」、高リン血症治療薬「ピートル」、透析そう痒症治療薬「コルスバ」、糖尿病治療薬「グルベス」「グルファスト」「マリゼブ」などを主要製品としています。 同社は「研究開発なくして製薬企業にあらず」という信念のもと、得られた収益を次世代の新薬創製に再投資するビジネスモデルを確立しており、有効性、安全性に優れた高品質な医薬品の安定供給に努めています。また、医薬品事業で培った技術とノウハウを活かし、ヘルスケア事業にも積極的に取り組んでいます。この事業では、「食」を通じて社会に貢献するという想いから、高齢者や腎臓病患者さんなど、食事療法が必要な方々が安心して美味しく召し上がれるよう、栄養バランス、食べやすさ、簡便性、保存性を考慮したさまざまな食品を開発・販売しています。主食からデザートまで幅広いラインアップを展開し、自社通信販売も手掛けることで、一般の患者さんやご家族にも安心の食品を届けています。同社は、コンプライアンスを重視し、企業価値の向上と社会的責任の遂行にも努めながら、患者さんの喜びや笑顔のために創造的な挑戦を続けています。

総資産 2,426億円(2026/03)

ニプロファーマ株式会社は、ニプログループの医薬品製造の中核を担う企業として、医療用医薬品の製造および販売を主要事業としています。同社は、注射剤、経口剤、外用剤を含むあらゆる医薬品領域において、国内トップクラスの受託製造実績を誇ります。製薬企業を主要顧客とし、安全性と利便性を追求した開発力と、高品質な製品を安定的に生産できる卓越した技術力を強みとしています。 同社の事業モデルは、国内外に展開する12の生産拠点（国内11カ所、海外1カ所）がそれぞれ得意分野を持ち、相互に補完し合うことで、製薬企業の多様なニーズに柔軟に対応する医薬品受託製造です。具体的には、注射剤では各種アンプル、バイアル、輸液製剤からキット製剤、抗がん剤、バイオ医薬品まで幅広く手掛け、医療機器の技術と組み合わせたキット製剤製造で業界をリードしています。経口剤では錠剤、カプセル剤、顆粒剤、シロップ剤などあらゆる製剤に対応し、高薬理活性製剤や治験薬の製造も可能です。外用剤においても、テープ剤、ハップ剤、クリーム剤といった高付加価値製剤の開発・製造をサポートしています。 また、同社は埼玉MF棟や道修町分析センターといった分析拠点を有し、HPLC、GC、UV、FT-IRなどの先進分析機器を用いたGMP管理下の品質試験を実施することで、製品の品質保証体制を強化しています。2024年には最新設備を備えた近江工場が稼働し、パンデミック時にも対応可能な安定供給体制を整備するなど、市場のニーズに合わせた積極的な設備投資を行っています。品質最優先とコンプライアンス遵守を経営の根幹に据え、ITシステムを活用した品質保証システムや事業継続計画への対応も推進しており、世界60カ国への医薬品供給を通じて、グローバルな医療社会の発展に貢献しています。

総資産 2,404億円(2025/12)

バイエルホールディング株式会社は、ヘルスケアと農業を中心としたライフサイエンス企業であるバイエルグループの日本におけるホールディングス会社です。同社の事業会社であるバイエル薬品株式会社は、「Health for all, Hunger for none（すべての人に健康を、飢餓をゼロに）」をミッションに掲げ、医薬品・医療機器の開発、輸入、製造、販売を主軸に事業を展開しています。医療用医薬品事業では、アンメットメディカルニーズの高い循環器・腎・代謝領域、オンコロジー（がん）領域、眼科領域などのスペシャリティ領域に注力し、革新的な医薬品を提供しています。具体的には、慢性腎臓病、心疾患、心不全に対する治療薬、大腸がん、前立腺がん、希少がんに対する分子標的治療薬や標的アルファ線治療薬、滲出型加齢黄斑変性や糖尿病黄斑浮腫などの網膜疾患治療薬などを手掛けています。また、画像診断領域では、造影剤や造影剤自動注入器、線量管理システムといった製品に加え、AIなどのデジタル技術を活用したデジタルプラットフォームの開発を通じて、医療現場と患者さんの生活に変革をもたらすソリューションプロバイダーとしての役割も担っています。 同社は、細胞・遺伝子治療を含む次世代の新薬開発にも積極的に取り組んでおり、遺伝子治療、細胞治療、遺伝子編集といった先端医療技術の可能性を追求しています。独自のイノベーションシステムと、BlueRock Therapeutics、Asklepios BioPharmaceutical、Vividion Therapeuticsといったプラットフォーム企業との連携により、潜在的にファーストインクラスの医薬品を迅速にパイプラインに供給する創薬エンジンを構築しています。オープンイノベーションを推進するため、神戸にインキュベーションラボ「Co.Lab Kobe」を設置し、アカデミアやスタートアップ企業へのメンタリングプログラムやグローバルサポートを提供することで、日本の創薬エコシステムの醸成に貢献しています。 コンシューマーヘルス事業では、女性の妊娠前から妊娠期間、産後・授乳期を通じて栄養をサポートするサプリメントや、生誕110年以上の解熱鎮痛薬「バイエルアスピリン」、アレルギー性疾患治療薬、膣カンジダ抗真菌薬などを提供し、人々のQOL向上に貢献しています。患者中心の医療を実現するため、シェアード・ディシジョンメイキングの支援や、患者さんの声を研究開発や治療アクセスに反映させる活動にも力を入れています。さらに、滋賀工場でのオンサイトPPA導入や冷凍機システムの効率化など、温室効果ガス排出量削減に向けたサステナビリティ活動も推進しており、環境負荷低減にも貢献しています。2024年度のバイエル薬品株式会社の売上高は2,160億円に達しており、その実績は同社の強固なビジネス基盤とイノベーションへのコミットメントを示しています。

総資産 2,328億円(2025/03)

Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａファルマ株式会社は、同社が約80年にわたり中核としてきた感染症領域を軸に、医療用医薬品の研究開発、製造、流通、販売を行う明治グループの製薬会社である。抗菌薬とワクチンを中心に、ジェネリック医薬品、血漿分画製剤、血液・免疫炎症領域の治療薬を扱う。ＫＭバイオロジクスとは、ワクチンや血漿分画製剤について製造と販売を分担し、医療機関から収集した需要や使用状況を生産計画、包装、容器などの改良へ反映する。医療機関、医師、看護師、患者を主な対象とし、全国の販売網とグループの生産能力を組み合わせた安定供給を事業基盤とする。 感染症分野では、インフルエンザワクチンや小児定期接種ワクチンの販売、抗菌薬の供給に加え、岐阜工場で大型培養設備、AI、DX・自動化技術を用いたペニシリン系抗菌薬の出発原料6-APAの国内製造体制を整備する。血液領域では、ＫＭバイオロジクス製の血漿分画製剤2製品を2025年4月から販売し、献血由来原料の分離・精製やウイルス除去膜を用いる製品の国内自給と供給維持に取り組む。慢性GVHD治療薬は2024年5月に国内販売を開始し、小児への適応拡大も進める。 研究開発では感染症、血液、免疫炎症を重点領域とし、大学、研究機関、バイオベンチャーとのオープンイノベーションを推進する。米国ボストン拠点では創薬企業への投資と共同研究候補の探索を行い、組織工学による次世代免疫グロブリン製造技術などの事業化を支援する。台湾では慢性GVHD治療薬を起点に医薬品販売と患者支援を展開し、シンガポール、タイ、インドネシアなどのグループ拠点とも知見を共有する。製品売上を基盤に、研究開発、グループ製造、全国販売、海外展開を連動させる事業構造に特徴がある。

総資産 2,315億円(2026/03)

参天製薬株式会社は、同社が長年蓄積してきた眼科専門性を基盤に、眼科医薬品の研究開発、製造、販売・マーケティングをグローバルに行う製薬会社である。既存の眼科疾患に加えて、近視や眼瞼下垂などの新たな治療領域でも製品・サービス開発を進め、患者、生活者、眼科医をはじめとする医療関係者の未充足ニーズに対応する。製品ポートフォリオは70以上に及び、60を超える国・地域で展開され、世界約5,000万人の目の健康を支えている。 生産面では、能登工場、滋賀プロダクトサプライセンター、蘇州工場の3拠点を基盤とし、自社工場で年間約4億本を製造する。研究開発から生産、販売までの製品ライフサイクル全体に品質保証、品質管理、セイフティーヴィジランスを組み込み、医薬品の有効性、安全性、品質と安定供給を管理する点に特徴がある。製品販売を収益の中核に置きながら、製薬会社、バイオテクノロジー企業、学術機関との提携・投資によって創薬候補や外部知見を取り込み、診断・治療上の障壁解消と製品価値の向上を図る事業構造を持つ。日本、中国、アジア、欧州に築いた生産・販売網と眼科医療関係者とのネットワークが、研究成果を各地域の治療現場へ展開する基盤となっている。

総資産 2,282億円(2025/12)

ノバルティスファーマ株式会社は、グローバルな革新的医薬品企業であるノバルティスグループの一員として、日本において医薬品の研究、開発、製造、販売を行っています。同社は、世界中で人々の生活を改善し、寿命を延ばすことを目的として、医療の未来を再構築することを使命としています。特に、心血管・腎臓・代謝性疾患、免疫学、神経科学、腫瘍学といった高いアンメットメディカルニーズを持つ主要な治療領域に注力し、革新的な医薬品を提供しています。 同社の強みは、化学、バイオ医薬品、xRNA、放射性リガンド療法、遺伝子・細胞療法といった最先端の技術プラットフォームを活用した研究開発力にあります。これにより、低分子合成化合物から生物由来の医薬品、遺伝子や細胞を標的とする治療法まで、幅広いアプローチで疾患の治療法を開発しています。患者さん、医療従事者、介護者、そして社会全体を対象に、画期的な治療薬をより多くの人々に届けるためのアクセス向上にも取り組んでいます。例えば、COVID-19パンデミック時には、研究支援、ワクチン生産協力、必須医薬品の安定供給、コミュニティ支援など、多岐にわたる貢献を行いました。日本においても、患者さんや一般の方々、医療関係者向けに医薬品情報や治験情報を提供し、医療の発展に寄与しています。

総資産 2,261億円(2025/12)

小林製薬株式会社は、「“あったらいいな”をカタチにする」というブランドスローガンのもと、人々の見過ごされがちな「お困りごと」を解決し、健康で快適な生活の実現や社会での活躍を支援する事業を展開しています。同社の主要事業は、医薬品、医薬部外品、芳香剤、衛生材料などの製造販売を行う国内事業と国際事業です。具体的には、「医薬品」「オーラルケア」「食品」「スキンケア」「芳香消臭剤」「衛生雑貨品」「家庭雑貨品」「カイロ」「通販」といった多岐にわたるカテゴリーで152ブランド以上を展開し、人々の暮らしに「快」を提供しています。 同社の強みは、独自の「小さな池の大きな魚」戦略と「“あったらいいな”開発」にあります。これは、既存の競争が激しい市場ではなく、まだ誰も見つけていないニッチな新市場を創造し、そこにいち早く参入して高いシェアを獲得するビジネスモデルです。お客様自身も気づいていない潜在的なニーズを発見し、アイデアを迅速に製品化することで、市場創造と新たな需要喚起を実現しています。また、製品の「わかりやすさ」に徹底的にこだわり、何のための製品かひと目で伝わるマーケティングを展開。さらに、販売・育成・定着のプロセスを通じて製品をロングセラー化させ、日本で愛された製品を各国の生活習慣に合わせて海外にも展開しています。 研究開発においては、機能性表示食品、漢方薬、スキンケア成分、ウイルス対策製品など、幅広い分野で革新的な技術や知見を追求。例えば、「ナイトミン 眠る力 ストレス対策サプリ」や「サラシア100プレミアム」といった機能性表示食品、10大悪臭に効く「消臭元ZEROスプレー無香料」、Tバック専用おりものシートなど、ユニークな製品を次々と生み出しています。品質と安全を第一に考えた製品づくりを推進し、絶えざる創造と革新を通じて、人と社会に素晴らしい「快」を提供し続けることを目指しています。

総資産 2,249億円(2026/03)

日本光電工業株式会社は、医用電子機器の研究開発、製造、販売、保守サービスを行う医療機器メーカーである。同社は、生体計測機器、生体情報モニタ、治療機器を主要事業とし、病院、診療所、救急医療機関などに、脳波計、心電計、患者モニタ、AED、人工呼吸器、新生児蘇生モニタ、シリンジポンプ制御ソフトウェアなどを供給する。医療機器に加え、消耗品、保守サービス、院内ITシステム、デジタルヘルス領域も事業に組み込み、検査、診断、治療、予後管理に関わる医療現場の業務を支えている。 中核技術は、センサ技術、信号処理技術、データ解析技術からなるHMI技術である。1972年に技術者の青柳卓雄が、採血せずに動脈血酸素飽和度を連続測定するパルスオキシメータの原理を発明し、1975年にイヤオキシメータを発売した。この原理は2024年にIEEEマイルストーンへ認定されている。現在はバイタルサイン、IoT、電子カルテのデータを集約するプラットフォームや、AIによる予知・予測アルゴリズムの開発にも取り組む。 収益は医療機器本体の販売に加え、継続利用される消耗品、保守、ITサービスから得る構成で、2026年3月期には消耗品・サービス売上高比率が50.7％に達した。国内に販売・保守拠点を配置するとともに、北米、欧州、中南米、アジアで開発、生産、販売、サービス体制を構築する。病院の医療安全、診療実績、業務効率、医療従事者の負荷軽減に対応できる製品群と、医療機器から臨床データを取得・解析する技術基盤を組み合わせている点が特徴である。

総資産 2,109億円(2025/12)

サノフィ株式会社は、医薬品等の製造販売・輸入と研究開発を事業内容とする、AI活用型の研究開発型バイオ医薬品企業である。同社はスペシャルティケア、ワクチン、ジェネラルメディスンの3部門を基盤に、免疫疾患、先天性疾患・希少疾患、オンコロジー、糖尿病、循環器疾患、内科系疾患を対象とした医療用医薬品とワクチンを日本市場へ供給する。医療機関、医療従事者、患者、公衆衛生機関を主な対象とし、研究開発から承認取得、輸入、販売、物流、安全性情報の収集・評価までを担う。 創薬では免疫・炎症、オンコロジー、希少疾患、希少血液疾患、中枢神経系、ワクチンの6領域に重点を置き、グローバルで84品目を臨床開発し、26件の第III相試験を実施している。mRNAなどの創薬・製造技術、2型炎症に関する研究、ライソゾーム病に対する酵素補充療法の知見を活用する点に特徴がある。ワクチンはグループ全体で世界約5億人を感染症から守る規模に達し、糖尿病領域でも1923年のインスリン製剤発売以来の研究実績を持つ。医薬品・ワクチンの販売収益を研究開発へ再投資し、新薬候補の臨床開発と製品供給につなげるビジネスモデルを採る。国内では東日本・西日本の物流拠点を用いて供給体制を構築し、疾患情報、患者支援、医療従事者向け情報、ファーマコビジランスも事業に組み込んでいる。

総資産 2,004億円(2026/03)

フクダ電子株式会社は、1939年の創業以来、国産第一号の心電計開発を皮切りに、日本の医療技術の進歩と共に歩んできた医用電子機器の専門メーカーです。同社は「お客様第一主義」の精神を基盤に、医用電子機器の開発・製造・販売および輸出入を主要事業としています。事業分野は、予防・検査、治療、在宅医療、経過観察・リハビリテーションを網羅し、医療機器、在宅医療サービス、AED、システムソリューションを提供しています。 具体的な製品としては、AIで隠れ心房細動のリスクを推定する12誘導心電計、血圧脈波検査装置VaSera、超音波画像診断装置、生体情報モニタ、医用テレメータなどを開発・製造しています。在宅医療分野では、酸素濃縮装置や人工呼吸器、睡眠時無呼吸症候群患者への支援サービス、慢性心不全患者を対象としたASV療法機器のレンタル・サポートを全国220拠点を超える地域密着型のネットワークで展開し、療養者のQOL向上に貢献しています。また、AEDの購入・レンタル、救命講習会の実施を通じて、一般市民への普及活動にも注力しています。 システムソリューションとしては、医療情報システムの開発・サポートを手掛け、自宅のヘルスケアデータをかかりつけ医が管理できるクラウドサービス「f'no」、在宅医療診療支援システム「f'Rens」、介護施設向けにバイタルサインをAIが分析・スコア管理する「安診ネットカイゴ」などを提供し、ICTを活用した「未来の医療サービス」の実現を目指しています。さらに、医療・ヘルスケア施設向けにULPAフィルターとUVランプを搭載した高性能空気清浄除菌脱臭装置「FDS series」を開発し、清潔で安心な医療環境の提供にも貢献しています。同社は、災害時業務支援システム「フクダレスキューウェブ」を運用し、災害時における在宅療養者の安否確認や医療機器の迅速な供給体制を構築するなど、社会課題解決にも積極的に取り組んでいます。医療機関、在宅療養者、一般市民を主な顧客とし、開発から製造、販売、アフターサービス、そして開業支援まで一貫したトータルソリューションを提供することで、医療のイノベーションを創出し、人々の健康に貢献し続けています。

総資産 1,771億円(2025/12)

ブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社は、同社グループが開発する医療用医薬品の輸入、製造、販売を担うスペシャリティ・バイオファーマ企業である。がん、血液疾患、CAR T細胞療法、免疫系疾患、心血管疾患など、生命にかかわる疾患の治療領域を中心に事業を構成する。研究機関、医療機関、医療従事者と連携し、新薬の研究開発、治験、製造販売後臨床試験、市販後調査、副作用・感染症症例の収集を実施。患者や家族には疾患・医薬品情報を発信し、医療関係者にはメディカル情報窓口や製品説明会、講演会、医学関連媒体を介して適正使用情報を伝えている。 愛知工場では、海外工場や製造委託会社から輸入した中間製品について、検査、一次・二次包装、品質試験、出荷判定、倉庫保管、在庫管理を行い、日本全国へ供給する。13品目を取り扱い、グローバル基準と国内の品質要求に基づく管理体制を敷くほか、電子製造記録、カートナー包装機、電気ボイラーを導入している。CAR T領域では、患者由来T細胞へのCAR遺伝子導入、CD19・BCMA・GPRC5Dを標的とする治療法、NEX T製造プラットフォーム、同種細胞療法、eTCR療法などを研究する。自社研究に加え、製品・研究資産の導入と導出、共同開発、共同商業化、企業買収を組み合わせてパイプラインを拡充し、承認医薬品の販売収益を研究開発へ再投資する事業モデルに特徴がある。

総資産 1,767億円(2026/03)

杏林製薬株式会社は、「生命を慈しむ心を貫き、人々の健康に貢献する社会的使命を遂行します」という企業理念のもと、新医薬品事業を中核に据え、健康関連事業を複合的に展開する製薬企業です。同社は、医療ニーズに応える価値の高い新薬を継続的に提供するため、創薬イノベーションに挑戦しており、低分子創薬に加え、核酸創薬や外部の新規技術を積極的に活用しています。具体的な成果として、自社創製品「KRP-M223」をノバルティスへ導出し、グローバルでの開発を進めています。 同社の事業は多岐にわたり、新医薬品の創薬・開発、外部からの導入（ライセンスイン）、そして自社創製品のグローバル導出（ライセンスアウト）を組み合わせたビジネスモデルを構築しています。国内医療用医薬品市場においては、呼吸器科、耳鼻科、泌尿器科を特定領域としてリソースを集中し、約600名のMRが医療関係者への情報提供活動を展開。リアル面談を軸にデジタルチャネルを融合したソリューション提供活動を推進し、「ベオーバ」「ラスビック」「リフヌア」「デザレックス」「フルティフォーム」といった新薬の普及に注力しています。その結果、2024年度には新薬比率53.8%を達成しました。 また、感染症関連製品として、迅速・簡便・高感度なPCR検査を提供する遺伝子解析装置「GeneSoC®」シリーズや、ニューキノロン系抗菌剤「ラスビック」、医療機関向けの環境除菌・洗浄剤「ルビスタ」、消毒剤「ミルトン」などを提供し、予防・診断・治療の多面的な視点から感染症対策に貢献しています。一般用医薬品では「クールワンシリーズ」を展開し、セルフメディケーションを支援。後発医薬品事業では、キョーリンリメディオ株式会社が追補収載品の開発力を維持・強化し、オーソライズド・ジェネリックの取り扱いを積極的に推進することで、高品質な製品の安定供給に努めています。 同社は、高品質な医薬品を安定的に供給するため、4つの工場を擁する生産体制と厳格な信頼性保証体制を構築。さらに、耳鳴や慢性咳嗽を対象とした治療用アプリの開発も進めるなど、デジタル技術を活用した新たな治療選択肢の提供にも挑戦しています。これらの取り組みを通じて、患者さん、医療関係者、そして一般消費者の多様な健康ニーズに応え、持続的な企業価値向上と社会貢献を目指しています。

総資産 1,757億円(2026/06)

朝日インテック株式会社は、医療機器の開発・製造・販売を主軸とする研究開発型メーカーです。同社は、創業以来培ってきた極細ステンレスワイヤーロープの高度な技術を基盤に、カテーテル治療に不可欠なガイドワイヤーやガイディングカテーテルなどの医療機器を主力製品としています。特に、狭心症や心筋梗塞に対する経皮的冠動脈形成術（PCI治療）に用いられる直径0.35mmといった極細の製品において、卓越した開発力と製造技術で日本国内のみならず世界でも高いシェアを誇ります。同社の事業は、自社ブランド製品の提供に加え、OEM/ODMサービス、医療部材、伴侶動物用製品、そして産業機器分野向けの産業部材の開発・製造・販売と多岐にわたります。医療機器分野と産業機器分野の両方を保持することで、素材から製品までの一貫生産体制を確立し、顧客の高度なニーズに応える高付加価値な製品を生み出し続けています。また、樹脂技術、精密加工技術、薄膜電気導通体技術、腹腔鏡手術支援ロボット開発など、多岐にわたる先端技術を取り込み、グローバル本社・R&Dセンターをはじめとする国内外の複数の研究開発拠点でイノベーションを追求しています。世界中の医師や医療機関を主要顧客とし、安全と信頼を基盤とした「Only One」技術と「Number One」製品を世界に発信することで、人々のQOL向上と社会貢献を目指しています。同社は、アジア、北米、欧州、中東、中南米、CIS地域、アフリカなど世界各地に拠点を展開し、グローバル市場での持続的な成長を推進しています。

総資産 1,723億円(2026/03)

持田製薬株式会社は、人々の健康と医療の発展に貢献するため、医薬品関連事業、バイオマテリアル事業、ヘルスケア事業の三つの柱を中心に事業を展開しています。同社の医薬品関連事業では、特に女性の健康領域に注力しており、子宮内膜症、不妊症、不育症といった疾患に対する治療薬の研究開発、製造、販売を行っています。また、消化器疾患分野では、潰瘍性大腸炎やクローン病などの難病に対する治療薬（例：リアルダ®錠、オンボー®、コレチメント®錠9mg、アダリムマブBS「MA」）を提供し、患者さんの生活の質の向上を目指しています。さらに、便秘症や脂質異常症、高尿酸血症といった生活習慣病、肺高血圧症、尖圭コンジローマ、骨粗鬆症、日光角化症、うつ病、社交不安症など、多岐にわたる疾患領域で医薬品を提供し、医療ニーズに応えています。 同社は、医薬品の提供に加えて、患者さんや一般の方々への疾患啓発活動にも力を入れています。「子宮内膜症」サイト、「あしたのママへ」（不妊症・不育症応援サイト）、「便秘すっきりラボ」、「BelieveUCan」（潰瘍性大腸炎情報サイト）、「With CD」（クローン病情報サイト）、「脂之道.com」（脂質異常症情報サイト）、「イボイボ コミュニケーション スタジオ」（尖圭コンジローマ情報サイト）、「ワタシのカラダ相談室」（女性の健康情報サイト）など、専門性の高い情報サイトを運営し、病気の正しい理解促進と早期受診の重要性を啓発しています。これらの活動は、同社のヘルスケア事業の一環として、医療関係者だけでなく、患者さんやそのご家族、そして一般の生活者まで幅広い層を対象に、健康に関する有益な情報を提供することで、社会全体の健康増進に貢献しています。 バイオマテリアル事業においては、具体的な製品やサービスの詳細な記述はテキスト中にありませんが、医薬品関連事業と並ぶ重要な事業領域として位置づけられています。同社は「先見的独創と研究」を企業活動の基盤とし、未だ満たされていない医療・健康ニーズに応える「価値あるものの創造」を追求する研究開発型企業としての強みを持っています。これにより、特定の疾患領域における専門性を深めつつ、幅広い医療課題への貢献を目指すビジネスモデルを構築しています。

総資産 1,721億円(2026/03)

科研製薬株式会社は、医薬品事業、農薬・動物薬事業、不動産事業の三つの柱を基盤に事業を展開する企業です。同社の医薬品事業では、患者さんのQOL向上とウェルビーイングの実現を目指し、研究開発から事業開発、販売（情報提供活動等）までを一貫して行っています。特に、革新的な新薬の創出に注力し、多様な疾患に対する医薬品の開発を通じて、医療関係者や患者さんのニーズに応えています。同社の強みは、長年にわたり培われた実践的なスキルと、患者さんの苦痛を和らげたいという深い献身に裏打ちされた企業文化にあります。現場の声に耳を傾け、変化に適応しながら、医療専門家や患者さんとの信頼関係を構築することで、新たな医薬品の開発を推進しています。 農薬・動物薬事業においては、農薬、飼料添加物、動物薬の研究開発から販売までを一貫して手掛けています。自社開発原体である殺菌剤「ポリオキシン」や水稲用除草剤「ペントキサゾン」を含有する製品を国内外で展開し、食糧供給の基盤である農業の持続可能性に貢献しています。世界的な食糧需要の拡大と環境負荷低減の要請に応えるため、人畜・環境にやさしい農薬の商品開発や、化学物質の廃棄物・エネルギー消費を抑制できる発酵生産技術を成長戦略の柱としています。主要製品には、水稲用除草剤「メタミホップ」、鶏用抗コクシジウム症飼料添加物「サリノマイシン」、牛尿路結石溶解排泄促進剤「ウロストン」などがあります。 さらに、不動産事業では、東京都文京区に位置する複合施設「文京グリーンコート」の賃貸事業を主たる収入源としています。この事業は、オフィス、住居施設、商業施設のテナントからの賃貸料により安定的な収益を確保し、同社の主要な薬業を財務面から支える重要な役割を担っています。同社は「患者さんのよろこび」「社会のよろこび」「社員のよろこび」という「三つのよろこび」を経営理念に掲げ、企業価値の向上と社会課題の解決に貢献することを目指しています。

総資産 1,691億円(2026/03)

Ｈ．Ｕ．グループホールディングス株式会社は、ヘルスケアにおける新しい価値の創造を通じて、人々の健康と医療の未来に貢献することをミッションとする純粋持株会社です。同社は、グループ全体の戦略立案、IR・広報、経営執行の監督を担い、傘下の事業会社を通じて多岐にわたるヘルスケア事業を展開しています。主要な事業は「検査・関連サービス事業」、「臨床検査薬事業」、「ヘルスケア関連サービス事業」、そして「研究開発」の4つの柱で構成されています。LTS事業では、株式会社エスアールエルをはじめとするグループ会社が、臨床検査受託サービスを全国の医療機関に提供し、疾病の診断・治療方針決定に不可欠な情報を提供しています。また、H.U.ウェルネス株式会社は健診代行サービスや健康管理システムの提供、医療機関の運営コンサルティングも手掛けています。IVD事業では、富士レビオ株式会社が中心となり、体外診断用医薬品や検査機器の研究開発、製造、販売をグローバルに展開しており、感染症、がん、アルツハイマー病などの診断薬で世界をリードしています。HS事業では、日本ステリ株式会社などが医療機関向けの滅菌サービスや医療機器の保守管理サービスを提供し、医療現場の効率化と安全確保に貢献しています。R&D事業では、合同会社H.U.グループ中央研究所を中心に、次世代の診断技術や治療法につながる革新的な研究開発を推進し、科学的厳正さと倫理性を重視しながら、新たな医療価値の創出を目指しています。同社グループは、これらの事業を通じて、予防から診断、治療、予後管理まで、一貫したヘルスケアソリューションを提供し、国内外の医療の発展と人々の健康増進に貢献しています。

総資産 1,611億円(2026/03)

日医工株式会社は、ジェネリック医薬品およびバイオシミラーの開発、製造、販売を主要事業とする製薬会社です。同社は、高品質で信頼性の高い医薬品を医療現場に安定的に供給することを使命としており、開発から生産、流通、そして情報提供に至るまで、一貫した組織体制を構築しています。特に、改正薬機法に基づく厳格な品質管理体制を敷き、製造販売承認書と実態の整合性に係る自主点検を継続的に実施することで、医薬品の品質と安全性の確保に努めています。対象顧客は、医師、歯科医師、薬剤師、看護師といった医療関係者から、実際に医薬品を使用する患者とそのご家族まで多岐にわたります。 同社の強みは、患者さんの視点に立った製品開発にあります。例えば、飲みやすい剤形や大きさ、苦みを抑えた風味改良、水なしで飲める口腔内崩壊錠やゼリー剤、さらには飲み間違いや飲み忘れを防ぐためのパッケージデザインや台紙シートなど、服用しやすさや利便性を高めるための様々な工夫を凝らしています。これにより、嚥下障害を持つ患者さんや、複数の薬剤を服用する高齢者など、幅広いニーズに対応しています。製品ラインナップは、内用薬、外用薬、注射薬、消毒薬など多岐にわたり、循環器官用薬、糖尿病用剤、抗がん剤、精神神経用剤、感染症治療薬など、幅広い薬効領域をカバーしています。 また、同社はバイオシミラー分野にも注力しており、インフリキシマブBS、エタネルセプトBS皮下注、ベバシズマブBS点滴静注といった製品を提供し、バイオ医薬品の普及と医療費適正化に貢献しています。医療関係者向けには、製品情報や供給状況の提供に加え、オンコロジー関連コンテンツや感染制御インフォメーション、摂食嚥下障害に関するQ&Aなど、専門性の高い情報提供活動も積極的に行っています。地域社会への貢献活動として、自治体との連携協定による健康寿命延伸への取り組みや、特定臨床研究への医薬品提供、盲導犬育成支援、地域スポーツイベントの開催など、社会的責任を果たすことにも力を入れています。AIを活用した製薬製造のDX推進にも取り組むなど、常に革新を追求し、グローバルなジェネリックメーカーとしての地位確立を目指しています。

総資産 1,562億円(2026/03)

株式会社メニコンは、1951年に日本で初めて角膜コンタクトレンズの実用化に成功して以来、コンタクトレンズとケア用品のパイオニアとして業界を牽引してきました。同社の事業は、ビジョンケア事業、ヘルスケア事業、ライフケア事業の三つの柱で構成されています。ビジョンケア事業では、ハード・ソフトコンタクトレンズ、使い捨てレンズ、遠近両用レンズ、乱視用レンズなど多岐にわたる製品を開発・製造・販売しており、特に定額制サービス「メルスプラン」は、ユーザーに安心と利便性を提供し、130万人以上の会員数を誇ります。また、近視進行抑制を目的としたオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」や、白内障治療に用いられる眼内レンズの開発・製造も手掛けています。ヘルスケア事業では、眼科医療用医薬品の提供に加え、動物用医薬品やサプリメント「メニわん」シリーズ、獣医師向け眼科診察サポートAI「Fundus AI」、犬用眼内レンズなど、動物の目の健康を支える製品・サービスを展開しています。ライフケア事業では、芝刈り不要で環境に優しい姫コウライシバ「ナルオターフ」や、農業分野における微生物資材「アグリ革命」、災害時用備蓄食「resQ45」を提供し、さらに終生飼養や一時預かりが可能な犬のための施設「&HAUS」を運営するなど、人々の生活や環境、動物の福祉に貢献しています。同社は「創造」「独創」「挑戦」の企業理念のもと、素材開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫した体制を構築し、世界80数ヵ国に製品を供給するグローバル企業として、より良い視力の提供と持続可能な社会の実現を目指しています。研究開発にも注力し、東北大学との共創研究所設立など、未来の「みる」を創造するための革新的な取り組みを続けています。

総資産 1,547億円(2025/12)

ギリアド・サイエンシズ株式会社は、生命を脅かす疾患を持つ人々のために、革新的な治療薬を発見、開発、提供することを使命とするバイオ医薬品企業です。同社は、すべての人々のために、より健康的な世界を創造するというビジョンを掲げ、ウイルス領域、オンコロジー（がん）領域、および炎症性疾患領域という3つの主要な治療領域において、満たされていない医療ニーズに対応する画期的な治療薬の開発に注力しています。現在、世界中で25種類以上の医薬品を提供し、53の臨床プログラムを進行させています。同社の強みは、世界クラスの科学への投資と、科学的厳密さと深い目的意識を組み合わせたアプローチにあります。特に、カリフォルニア州フォスターシティの本社を拠点に、最先端の技術開発センターを拡張し、バイオ医薬品の研究開発にAIを統合するなど、イノベーションを推進しています。また、同社の事業は医薬品の提供に留まらず、健康格差の是正と治療へのアクセス拡大にも力を入れています。ギリアド財団や企業寄付プログラムを通じて、患者支援団体や地域社会の組織と連携し、医療システムを強化し、最も支援を必要とする人々へ医薬品が届くよう取り組んでいます。米国では、HIV関連プログラムの慈善的資金提供者として第1位にランクされるなど、社会貢献活動にも積極的です。製造・流通においては、自社施設と戦略的な第三者パートナーを組み合わせ、米国、カナダ、アイルランドに製造拠点を持ち、持続可能な製造慣行を重視しています。倫理的かつ責任ある企業活動を推進し、サプライヤーに対しても高い基準を求めています。これらの取り組みを通じて、同社は患者個々人から地域社会全体に至るまで、世界中の人々に健康的な未来を提供することを目指しています。

総資産 1,522億円(2025/12)

バイエル薬品株式会社は、ドイツのバイエルグループに属する日本法人であり、医療用医薬品を中心に、医薬品および医療関連製品の開発、輸入、製造、販売を行う。同社は、循環器、腫瘍、婦人科、眼科、血液疾患、画像診断などの領域を事業基盤とし、医療機関や薬局、医薬品卸売事業者に製品情報と医薬品を供給する。 海外の研究開発基盤を活用し、日本国内で必要となる臨床開発、承認申請、安全性情報の収集、品質管理、適正使用情報の提供を担う。新薬や既存薬の販売だけでなく、医療従事者への学術情報の伝達、製品使用後の安全性監視までを事業に含む。グループが保有する医薬品候補や研究成果を日本の医療制度に合わせて展開し、研究開発投資と特許製品の販売によって収益を得るビジネスモデルを主軸に置く。

総資産 1,484億円(2026/03)

旭化成ライフサイエンス株式会社は、旭化成グループが長年培ってきた繊維・ケミカル分野の技術と、中空糸膜のろ過・分離技術を基盤に、ライフサイエンス事業をグローバルに展開しています。同社の主要事業は、生物製剤精製工程に不可欠なウイルス除去フィルター「プラノバ™」の開発、製造、販売です。この「プラノバ™」フィルターは、高いウイルス除去性能と優れたタンパク質透過性を誇るセルロース系中空糸膜フィルターとして、バイオ医薬品や血漿分画製剤の製造において世界的に高い評価を得ています。2021年には次世代セルロース膜「Planova™ S20N」を、2024年には高流束を実現した「Planova™ FG1」を投入し、顧客の多様なニーズに応えています。 さらに同社は、バイオセーフティ試験サービスとバイオ医薬品CDMOサービスも提供し、事業領域を拡大しています。バイオセーフティ試験サービスでは、子会社であるオーストリアのViruSure社を通じてウイルス安全性試験を、米国のBionique Testing Laboratories社を通じてマイコプラズマ試験サービスを提供しており、特にマイコプラズマ試験においては30年以上の専門経験と、細胞・遺伝子治療などの新規モダリティに対応するGMPソリューションを提供しています。CDMOサービスでは、米国のBionova Scientific社が製薬企業向けに製造プロセス開発受託や製造受託サービスを提供し、特に製造が難しい複雑な次世代抗体医薬品で多くの実績を積んでいます。また、遺伝子治療や細胞治療、mRNAワクチンなどの重要な原材料となるプラスミドのCDMOサービスも新たに開始し、テキサス州に新施設を建設するなど、新規モダリティ分野の成長加速に貢献しています。 同社は、これらの革新的かつ信頼性の高い製品とサービスを通じて、生物学的製剤の安全性向上、顧客の生産性向上、そして安定供給を実現し、ヘルスケア産業の発展に貢献するビジネスモデルを確立しています。グローバルな事業拠点を整備し、日本、北米、ヨーロッパ、アジアに展開することで、国際競争力を強化し、世界中の国・地域に「ASAHI KASEI」品質を提供しています。顧客は主に製薬企業やバイオ医薬品メーカー、ライフサイエンス産業の企業であり、同社の高度な技術と専門知識が、医薬品開発・製造の安全性と効率性を支えています。

総資産 1,389億円(2025/12)

日本イーライリリー株式会社は、世界的な製薬企業であるイーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人として、革新的な医薬品の研究、開発、製造、販売を通じて、日本の患者さんの生活の質の向上に貢献しています。同社は、糖尿病、がん、神経科学（アルツハイマー病を含む）、免疫疾患、内分泌疾患、肥満症など、多岐にわたる疾患領域において、画期的な治療薬を提供しています。特に糖尿病領域では、100年以上にわたる歴史と実績を持ち、インスリン製剤の提供や、患者さんのアクセス向上に向けた取り組みも行っています。同社の事業活動は、厳格な倫理原則に基づいた医療研究の実施、高品質かつ安全な医薬品の提供、そして患者さんへの医薬品アクセスを確保するための支援プログラムの展開を特徴としています。また、サプライヤーとの強固な連携を通じて、安定した医薬品供給体制を構築し、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。これらの活動を通じて、同社は日本の医療現場と患者さんのニーズに応え、より健康で活動的な生活を送るための支援を継続しています。

総資産 1,379億円(2026/03)

ＰＨＣ株式会社は、同社の精密な温度・環境制御技術、診断・分析技術、医療機器の開発製造力を基盤に、ライフサイエンス機器、病理診断機器、体外診断用機器、ドラッグデリバリー機器を開発・製造・販売するヘルスケア企業である。「PHCbi」では、超低温フリーザー、薬用保冷庫、CO2インキュベーター、ライブセル代謝分析装置、自動培養装置を扱い、大学、医療機関、製薬企業の試料保存、細胞培養、再生医療研究を支える。超低温フリーザーは世界で15万台以上が使用され、In-Lineセンサーによる細胞代謝の連続測定や、測定値に基づく培地交換の自動化にも対応する。さらに、研究設備のリモート監視、IoTラボ管理、機器のメンテナンス、バリデーション、法規制対応支援を組み合わせる。 病理事業では、デジタルパソロジー、自動包埋装置、ミクロトーム、自動染色装置、スライドガラスなどを展開し、検体処理から観察・診断までの病理検査工程を支援する。診断薬事業では、血糖測定システムやPOCT機器、免疫発光測定装置、体外診断用試薬を開発・製造し、疾患の早期発見と治療管理を支える。製薬会社や医療機器企業に対しては、ISO13485に準拠した開発製造受託を行い、電動式医薬品注入器、体外診断用機器、センサーなどを供給する。電動式医薬品注入器の累計出荷は13万台を超える。このほか、薬局向け自動錠剤包装機・注射薬払出システム、病院給食向け再加熱カートも扱い、製品販売、消耗品供給、保守サービス、受託開発・製造を収益の柱とする。

総資産 1,285億円(2026/03)

アンドファーマ株式会社は、「つなぐ力で、安心できる健康社会を。」を企業理念に掲げ、信頼できる製造工程でつくられた安心な医薬品を、どんな時でも欠かすことなく患者に届けることを使命としています。同社は、多様な企業の強みを結集することで、医薬品の製造工程と供給体制のさらなる安定化に貢献しています。具体的には、医療の仕組みを支えながら、常に最善を追求し、知恵と技術をもって医薬品産業の進化を推進。社会に求められる医薬品産業のあるべき姿を目指し、グループ全体のシナジーを最大化することで、医薬品の安定供給と品質向上に寄与しています。同社のビジネスモデルは、傘下の医薬品関連企業の連携を強化し、それぞれの専門性と生産能力を統合することで、国内有数の生産能力を持つ企業群として、内服、外用、注射といった幅広い剤型の医薬品供給を可能にしています。これにより、医療上不可欠な医薬品の安定供給を継続し、人々の健康と幸せを支えることを目指しています。特に、ジェネリック医薬品や新薬の開発、製造、販売を通じて、患者さんと医療関係者のニーズに応え、既存の枠を超えた価値提供を行うことで、健康社会の実現に貢献しています。

総資産 1,282億円(2025/12)

アムジェン株式会社は、米国の独立系バイオテクノロジー企業Amgen Inc.の日本法人として、ヒト遺伝学、分子生物学、細胞生物学に基づく医療用医薬品の研究開発、臨床開発、製造販売、医薬情報提供を行う。同社は、治療法がない、または既存治療で十分な効果を得にくい疾患を対象とし、循環器疾患、がん、骨疾患、炎症・免疫性疾患、神経疾患、希少疾患に重点を置く。日本ではグローバル同時開発を推進し、世界の研究成果を国内の承認取得と供給につなげる研究開発型製薬モデルを構築している。 製品群には、片頭痛治療薬アイモビーグ、骨粗鬆症治療薬イベニティ、抗悪性腫瘍薬イムデトラ、ビーリンサイト、ルマケラス、炎症性疾患治療薬オテズラ、脂質異常症治療薬レパーサ、甲状腺眼症治療薬テッペーザがある。モノクローナル抗体、二重特異性抗体・タンパク、低分子阻害剤などを用い、病気の細胞と正常細胞の差異や疾患関連遺伝子・タンパク質を解析して治療標的を特定する。生物学的製剤では、細胞株作製、細胞培養、単離・精製、製剤化から品質管理・品質保証までを重視し、安全性と安定供給を支える。医療機関、医師・薬剤師などの医療従事者、患者を主な対象とし、製品情報窓口や疾患啓発活動も展開する。日本で約700人が臨床開発から販売までを担い、製薬企業、自治体、医療機関との連携実績を持つ点に特徴がある。

総資産 1,269億円(2026/03)

株式会社富士薬品は、「人生100年時代を生きるすべてのひとの生活に寄り添い、“元気”な毎日を支え続ける複合型医薬品企業」を標榜し、医薬品の企画・研究開発から製造、そして販売までを一貫して手掛ける「製販一貫体制」を強みとしています。同社の主要事業は、配置薬販売事業、ドラッグストア・調剤薬局事業、医療用医薬品販売事業、医薬品研究開発事業、医薬品製造事業の5つです。配置薬販売事業では、富山の薬売りの伝統を受け継ぐ「先用後利」のスタイルで、ご家庭やオフィスに救急箱を設置し、約1,500名の営業員が定期的に訪問してメンテナンスを行うことで、約250万軒の顧客に“そばに薬がある安心”を提供しています。ドラッグストア・調剤薬局事業では、「セイムス」をはじめとするドラッグストアを39都道府県で1,273店舗展開し、地域で最も信頼される健康拠点を目指しています。ここでは、8,868名の登録販売者と1,831名の薬剤師が専門知識を活かし、一般用医薬品、健康食品、日用品の提供に加え、在宅訪問薬剤やオンライン服薬指導にも対応し、地域住民の健康で楽しい毎日をサポートしています。医療用医薬品販売事業では、医療機関への医薬品情報提供を通じて最前線の医療を支援しており、特に痛風・高尿酸血症治療薬「トピロリック®錠」や「ユリス®錠」の開発・販売において専門性を発揮し、北米、欧州、中東、北アフリカ、ASEAN5ヵ国、台湾、中国など海外へのライセンス展開も積極的に行っています。医薬品研究開発事業では、医療用医薬品で培ったノウハウを活かし、湘南ヘルスイノベーションパークに研究所を構え、新薬開発に注力しています。医薬品製造事業では、富山工場とFDA認証を取得した富山第二工場で、多種多様な剤型のOTC医薬品や医療用医薬品、健康食品を高品質に製造し、安定供給を支えています。同社は、お客様の声をもとに「富士薬品ブランド」として約20ブランド、100種類以上のオリジナル医薬品や健康食品を企画・品質保証し、自社販売チャネルを通じて提供することで、顧客ニーズに即応するビジネスモデルを確立しています。また、DX戦略を推進し、データ分析基盤を活用したOneToOneマーケティングやセイムスアプリ、セイムスタッチの導入により、顧客利便性の向上と事業連携を強化し、持続的な成長を目指しています。

総資産 1,228億円(2025/03)

シオノギファーマ株式会社は、医療用医薬品および治験薬の製造、販売を主要事業とし、これに関連するコンサルティング、分析・試験、医薬エンジニアリングサービスを提供する「技術開発型ものづくり企業」です。同社は、塩野義製薬グループの一員として、高品質な製品と専門性のあるサービスを効率的かつ経済的に提供することを使命としています。特に、開発段階から治験薬製造、商用生産、製品終結までの医薬品ライフサイクル全般にわたる堅牢な医薬品品質システムを構築し、日本および米国FDAをはじめとする各国の規制当局による査察実績を持つなど、グローバルな品質保証体制を強みとしています。同社は「品質問題を発生させない・見逃さない・繰り返さない」をモットーに、MES、LIMS、EQMSといったシステム管理やALCOA+原則に基づくデータインテグリティを徹底。また、生産プロセスのオートメーション化、AI活用を含むスマート化、DX化を積極的に推進し、リアルタイムなデータモニタリングと迅速な意思決定により、効率化と品質管理の向上を図っています。次のパンデミックや感染症流行時にも適時適切な製品供給を可能にする体制を構築。さらに、経済安全保障や事業継続計画への対応を重視し、サプライチェーンの安定性を確保することで、患者様への医薬品の安定供給という社会的責任を果たしています。環境負荷軽減や省エネルギー化、資源循環といったサステナビリティ活動にも積極的に取り組み、持続可能な企業活動を通じて社会貢献を目指しています。

総資産 1,224億円(2025/07)

佐藤製薬株式会社は、1915年の創業以来、「HEALTHCARE INNOVATION」を企業理念に掲げ、人々の健康とウェルビーイングな生活を支える製薬会社です。同社の主要事業は、高品質・高付加価値のOTC医薬品を提供するヘルスケア事業、皮膚科領域を中心に独自性の高い医療用医薬品を提供する医療用医薬品事業、そしてアジアを中心に北米・欧州へサトウブランドを展開する海外事業の三本柱で構成されています。ヘルスケア事業では、「ユンケル」「ストナ」「アセス」「リングル」「サロメチール」といった40年以上のロングセラーブランドを多数擁し、医薬部外品、機能性表示食品、化粧品（エイジングケア化粧品「エクセルーラ」）、発毛剤「アロゲイン5」など幅広いカテゴリーの製品を通じて、一般生活者の日々の健康をサポートしています。特に、スイッチOTC医薬品の開発に積極的で、「アラセナS」（口唇ヘルペス）、「エンペシドL」（腟カンジダ）、「ナザールAR」（季節性アレルギー）、「ストナリニZ」（アレルギー性鼻炎）など、医療用から転用された効果の高い製品を提供しています。医療用医薬品事業では、爪白癬治療薬「ルコナック爪外用液5％」や経口抗真菌薬「ネイリンカプセル100mg」、ニキビ治療薬「ダラシンTゲル1%」、皮膚レーザー照射時の疼痛緩和薬「エムラクリーム」など、患者のQOL向上に貢献する製品ラインアップを拡充しています。研究開発においては、新規性の高い製品や新たな領域の新薬開発、独自の口腔内崩壊錠「SATAB」のような製剤技術革新にも注力し、国内外の企業や大学、研究機関との共同研究も積極的に推進しています。生産・物流体制も充実しており、最新設備を備えた工場と効率的な物流ネットワークにより、製品を迅速かつ安定的に供給しています。海外事業では、台湾、香港、シンガポール、中国、米国、ドイツに拠点を持ち、地域ニーズに応じたマーケティングを展開し、医療用医薬品のグローバル展開も加速しています。同社はセルフメディケーションの普及にも力を入れ、情報提供や専門家サポート、疾患啓発活動を通じて、生活者のヘルスリテラシー向上と早期発見・早期治療を目指しています。

総資産 1,223億円(2026/03)

帝人ファーマ株式会社は、帝人グループのヘルスケア事業を担う中核企業として、人々のQuality of Life向上に貢献する医療ソリューションを提供しています。同社は、医療用医薬品と在宅医療機器を事業の両輪とし、保険領域における治療薬や医療機器の提供に注力しています。特に、在宅持続陽圧呼吸療法用治療器においては国内で高い市場シェアを誇り、睡眠時無呼吸症候群などの患者さんの生活の質の向上に大きく貢献しています。さらに、疾病に対する「治療」の分野に留まらず、非保険領域である「予防」から「介護」の分野にまで事業領域を拡大し、包括的なヘルスケアサービスを目指しています。このビジネスモデルは、医薬品の研究開発から製造、販売、そして在宅医療機器の提供までを一貫して手掛けることで、患者さんの多様なニーズに合わせたきめ細やかなサポートを実現しています。高齢化社会の進展や生活習慣病の増加といった社会課題に対し、革新的な医薬品や医療機器の開発を通じて、より健康で快適な生活の実現をサポートし、持続可能な社会の実現に貢献していくことを強みとしています。

総資産 1,169億円(2026/03)

旭化成ファーマ株式会社は、「ひとりひとりの “いのち” に真摯に寄り添い、豊かなアイデアと確かなサイエンスで、アンメットメディカルニーズを解決する」というミッションを掲げ、病気を理由にやりたいことを諦める人をゼロにする社会の実現を目指す製薬企業です。同社は医療用医薬品の製造・販売を主要事業とし、特に整形外科領域を中心に、救急・集中治療、免疫、泌尿器、中枢神経などの幅広い疾患領域で新薬を提供しています。具体的な製品としては、骨粗鬆症治療剤「テリボン®」「リクラスト®」「エルシトニン®注20S」、血液凝固阻止剤「リコモジュリン®」、深在性真菌症治療剤「クレセンバ®」、トロンボポエチン受容体作動薬「ドプテレット®」、補体（C3）阻害剤「エムパベリ®」、関節リウマチ治療剤「ケブザラ®」、免疫調整剤「プラケニル®」、免疫抑制剤「ブレディニン®」、排尿障害改善剤「フリバス®」、抗うつ剤「トレドミン®」、Rho-kinase阻害剤「エリル®」、抗ヘルペスウイルス剤「ファムビル®」など多岐にわたります。同社は、早期パイプラインや創薬プラットフォームへの戦略的投資を行うコーポレートベンチャーキャピタルを通じて、自己免疫・炎症性疾患、腎疾患、重症感染症、神経変性疾患、希少疾患といったフォーカス領域における革新的な治療法の開発を推進しています。低分子、ペプチド、タンパク、核酸などの多様なモダリティや、中枢神経系・腎臓向けDDS、がん治療領域を除く細胞治療といった技術領域への投資を通じて、バイオベンチャーの成長を支援し、将来的な協業の可能性を探るオープンイノベーションを積極的に展開しています。これらの活動を通じて、世界中の患者さんや医療関係者の健康で心豊かな生活に貢献することを目指しています。

総資産 1,156億円(2025/12)

株式会社ナカニシは、創業以来「超高速回転技術」を軸に、歯科医療分野で革新的な製品を提供し、世界135ヶ国以上で信頼されるグローバルNo.1シェアを実現した企業である。同社は1930年の創業から、歯科治療用ハンドピースの製造を起点に、1972年に世界初のカートリッジ交換式エアータービン「パナエアー」や1979年のリングライト付エアータービン「オプチカシステム」を発売し、技術革新を推進してきた。2018年には新本社R&Dセンター「RD1」と新工場「A1」を立ち上げ、開発・生産の質と効率を飛躍的に向上させた。同社の事業領域は、歯科医療機器の開発・製造に加え、一般産業分野や外科医療分野への拡大を実施。2005年にはサージカル事業を開始し、2013年にはイタリアのオートクレーブメーカーX S.p.A.を子会社化するなど、グローバル展開を加速している。同社の技術は「感染防止機構クリーンヘッドシステム」や「45度アングルヘッドコントラアングルTi- Z45L」など、世界初の製品開発を数多く実現し、9001・14001認証を取得するなど品質管理と環境への取り組みを強化している。2030年ビジョンでは、高齢化社会に対応した「健康寿命の延伸」を支援するソリューションとして、歯科医療・外科医療・工場自動化の3分野で「削るテクノロジー」を活用した製品開発を推進し、真のグローバルNo.1ブランドを目指している。同社は現在、海外15ヶ所に販売拠点を設け、米国・ドイツ・中国・オーストラリア・イギリスなど主要国で事業を展開し、医療機器分野における技術的・市場的リーダーシップを確立している。

総資産 1,110億円(2023/11)

ヴィアトリス製薬合同会社は、医薬品の製造、販売、輸出入を主要事業とするグローバルヘルスケア企業です。同社は「世界中の誰もが人生のあらゆるステージでより健康に生きられるよう貢献する」というミッションを掲げ、幅広い疾患領域において高品質で信頼性の高い医薬品を提供しています。具体的には、アンメットメディカルニーズに対応する革新的な新薬から、長期収載品、オーソライズド・ジェネリック、コンプレックス・ジェネリックを含む多様なジェネリック医薬品まで、幅広いポートフォリオを展開しています。 同社の強みは、最先端のサイエンス、製造技術、オペレーションを駆使した医薬品開発・製造能力と、165以上の国と地域に及ぶ比類のないグローバルサプライチェーンにあります。これにより、患者さんが「必要なときに、必要な場所で、必要な治療」を受けられるよう、医薬品の安定供給とアクセス向上に尽力しています。年間800億錠以上の生産能力と26ヵ所の製造拠点を持ち、2022年には全世界で10億人以上の患者さんに医薬品を届ける実績を誇ります。 同社は、循環器、中枢神経／麻酔、皮膚、糖尿病／代謝、アイケア、消化器、免疫、感染症、がん、呼吸器／アレルギー、ウィメンズヘルスなど、10を超える主要な疾患領域に対応しています。最近では、筋弛緩回復剤「スガマデクス静注液200mg・500mg「VTRS」」をジェネリック医薬品として初めて発売し、麻酔科領域における医療安全確保に貢献しています。また、シスチン症治療剤「システアミン塩酸塩点眼液「シスタドロップス®点眼液0.38％」」を日本初の治療剤として発売するなど、希少疾患領域のアンメットメディカルニーズにも積極的に応えています。経口シスチン症治療剤「ニシスタゴン®カプセル」も製造販売しています。 同社のビジネスモデルは、「アクセス」「リーダーシップ」「パートナーシップ」の3つの側面から成り立っています。医薬品提供だけでなく、革新的なデジタル・ソリューションの提供を通じて業界をリードし、政府、医療従事者、患者団体などの多様なステークホルダーとの連携を重視しています。疾患情報サイトの運営や患者さん向け資材の提供など、治療サポートにも力を入れ、患者さんや医療従事者の健康管理を多角的に支援しています。これらの取り組みを通じて、同社は変化し続けるヘルスケアニーズに対応し、持続可能な事業運営と社会貢献を目指しています。

総資産 1,078億円(2026/03)

ＪＣＲファーマ株式会社は、1975年の創業以来、「同社は、希少疾病にとどまらず、最も困難とされる治療の課題に挑戦し、答えを創り出していきます。」という企業理念のもと、希少疾病領域に特化したスペシャリティファーマとして、医療用医薬品、再生医療等製品、医薬品原料の製造・仕入・販売、および医療機器の販売を主要事業としています。同社は、日本の製薬会社の中でも早期から細胞構築や培養技術を活用したバイオ医薬品の開発に取り組み、「バイオ医薬品のJCR」としての地位を確立しました。 同社の強みは、アンメット・メディカルニーズに応える新薬創製への挑戦と、独自のバイオ技術、細胞治療・再生医療技術です。特に、遺伝子組換えタンパク質、再生医療、遺伝子治療の3つのモダリティを研究開発の柱とし、独自の血液脳関門通過技術「J-Brain Cargo®」を駆使して、ライソゾーム病をはじめとする中枢神経疾患の治療薬開発に注力。このJ-Brain Cargo®は、抗体ベースの組織ターゲティング技術で、幅広い薬剤に応用可能であり、血液脳関門だけでなく骨格筋にも薬を運べます。 事業モデルとしては、成長ホルモン製剤「グロウジェクト®」や腎性貧血治療薬「エポエチンアルファBS注JCR」などの既存製品による収益を研究開発の原資としつつ、ライソゾーム病治療薬「イズカーゴ®点滴静注用10mg」のようなグローバル展開製品の販売、そしてJ-Brain Cargo®などの基盤技術の他社導出によるライセンス収入を収益の柱としています。同社は研究開発から生産、販売、品質保証、メディカルアフェアーズまで一貫した体制で、高品質な製品とサービスを医療機関や患者に提供。日本初の他家由来再生医療等製品「テムセル®HS注」の製造販売承認取得や、世界初のBBB通過型酵素製剤「イズカーゴ®」の国内上市を達成しており、グローバルでの存在感を示す研究開発型企業として、世界中の救えない患者を救う画期的な治療薬の開発に尽力しています。

総資産 1,064億円(2025/12)

ＧＥヘルスケア・ジャパン株式会社は、1982年4月1日に設立された、日本の医療課題解決に取り組むヘルスケアカンパニーです。同社は、グローバル企業であるGE HealthCareの中核拠点の一つとして、日本国内に開発、製造、販売、サービスまでの一貫した機能を持ち、質の高い持続的な医療の提供を目指しています。 主要な事業内容としては、医用画像診断装置の開発、製造、輸出入、販売、およびサービス提供が挙げられます。これには、コンピュータ断層撮影（CT）、分子イメージング、インターベンショナル画像ガイドシステムなどのイメージング技術が含まれます。また、超音波画像診断装置、麻酔器、心電図関連製品、患者モニタリングシステムといった生体情報モニタや循環器検査機器の提供も行っています。さらに、病院情報システムや医療機器ネットワークの販売保守、バイオテクノロジー関連機器、試薬、ソフトウェアの輸出入、販売、サービスも手掛けており、幅広い領域で医療の意思決定と臨床・運用の現場を支えています。 同社の強みは、革新的な医療技術とインテリジェントな装置、そしてデジタルソリューションを組み合わせることで、医療の可能性を最大限に引き出す点にあります。例えば、「Command Center」は、病院内の多種多様なデータを包括的に解析・分析し、患者フローに関わるオペレーション全体を最適化するデジタルソリューションです。電子カルテなどの院内データを統合的かつリアルタイムに可視化し、タイムリーな意思決定を支援することで、入退院業務の効率化、病床管理の負担軽減、医療の質の向上に貢献しています。また、造影剤製品の提供を通じて、より質の高い正確な診断技術を国内の患者に届ける活動も行っています。 同社は、2021年には1300億円に上る研究開発費を投資し、世界中で500万台以上の機器が稼働し、年間10億人以上の患者に利用される実績を持っています。200以上の画像診断アプリケーションソフトを提供し、11,000件以上の世界的に認められた特許を保有するなど、技術革新への強いコミットメントを示しています。国内では、日野本社内に製造工場と研究開発拠点を持ち、特に日野工場は「ブリリアントファクトリー」のモデル工場として認定されており、高精度なディテクターやプローブの製造を通じて、日本だけでなく世界中へ製品を供給しています。 対象顧客は、病院、開業医、放射線科、循環器科、整形外科などの医療機関や医療従事者であり、彼らが患者に最善な医療を提供できるよう支援することを目的としています。ビジネスモデルは、医療機器の提供に加えて、導入、運用、保守、教育、データ活用といった包括的なサポートを提供することで、医療の質と効率の向上を伴走型で支援するものです。また、ユーザーコミュニティポータルサイト「WeConnect」を運営し、ユーザーとの双方向のコミュニケーションを促進しています。同社は「ヘルスケアの無限の可能性を追求し、より良い社会を実現する」というパーパスを掲げ、環境負荷の軽減や持続可能な医療の実現にも積極的に取り組んでいます。

総資産 1,054億円(2026/03)

第一三共ヘルスケア株式会社は、同社は医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器、食品、飲料水などの製造・販売を行うコンシューマーヘルスケア企業である。OTC医薬品を中核に、機能性スキンケア、オーラルケア、機能性食品へ事業領域を広げ、薬局・ドラッグストア、コンビニエンスストア、健康保険組合などを介して生活者へ製品を販売する。かぜ薬「ルル」、胃腸薬「第一三共胃腸薬」、解熱鎮痛薬「ロキソニンS」、殺菌消毒薬「マキロン」、目薬「マイティア」などを展開し、一般生活者の軽度な不調への対処とセルフメディケーションを支えている。 機能性スキンケアでは敏感肌向け「ミノン」や、しみケアを扱う「トランシーノ」、オーラルケアでは歯周病予防歯みがき「クリーンデンタル」や口臭予防歯みがき「ブレスラボ」を展開する。科学的根拠に基づく研究開発と製薬企業として蓄積した知見を強みとし、薬剤師・販売店や医療従事者向けの製品情報に加え、セルフケア検定、季節別の健康情報、抗がん剤治療中の皮膚ケアを扱う「はだカレッジ」、オーラルフレイル情報を扱う「おくちカレッジ」も運営する。国内販売に加えて中国、香港、台湾、韓国、ベトナムでスキンケア製品などを販売し、グループ会社による化粧品・健康食品の通信販売も組み合わせる点に事業構成の特徴がある。

総資産 1,050億円(2025/12)

ネクセラファーマ株式会社は、最先端の科学とテクノロジーへの投資を通じて、画期的な医薬品の開発を加速し、世界中の患者に貢献することを使命とするバイオ医薬品企業です。同社は、日本から世界へイノベーションを届けることをビジョンに掲げ、次世代のテクノロジー駆動型バイオファーマ企業として、医薬品の創薬から開発、商業化までを一貫して推進しています。主要な事業活動として、グループ全体の経営戦略の企画立案を担いつつ、傘下の事業会社を通じて具体的な創薬研究開発を行っています。 同社の強みは、世界をリードする独自のNxWave™プラットフォームにあります。このプラットフォームは、Gタンパク質共役型受容体の可能性を最大限に引き出し、構造ベース創薬を革新するものです。具体的には、神経疾患、消化器疾患、免疫疾患、代謝性疾患、希少疾患といった主要疾患領域におけるアンメットメディカルニーズに対応するGPCR標的の特定と検証から始まります。次に、NxStaR™技術を用いてX線結晶構造解析やクライオ電子顕微鏡などの手法でGPCRの構造を高い精度で解析し、NxHit™による仮想スクリーニングや独自の化合物ライブラリを用いたスクリーニングで新規化合物を探索します。さらに、NxDesign™アプローチにより、計算化学や機械学習の専門知識を組み合わせ、最適化された治療候補薬を精密に設計します。前臨床段階で有望な候補薬が得られた後は、トランスレーショナルメディシンと臨床開発の専門家チームが、前臨床安全性試験や臨床プルーフオブメカニズム試験を設計・実行し、プログラムの進行に関する情報に基づいた意思決定を可能にします。 パイプラインには、ファーストインクラスまたはベストインクラスとなる可能性を秘めた幅広い新規薬剤候補が含まれており、自社開発プログラムと提携プログラムの両方で、代謝性疾患、神経疾患、免疫疾患、希少疾患などの主要な疾患領域の患者集団に対応しています。例えば、脳血管攣縮予防薬PIVLAZ™（クラゾセンタン）や不眠症治療薬QUVIVIQ™（ダリドレキサント）などの上市済み製品に加え、デュシェンヌ型筋ジストロフィー治療薬Vamoroloneがフェーズ3段階にあります。また、同社は日本および韓国（その他APAC諸国を含む）における医薬品の開発・上市を目指す企業にとって、戦略的なパートナーとなることを目指しています。これらの市場における広範な専門知識、インフラ、ネットワークを活用し、規制当局への対応から市場承認、償還条件の確保、専門チームの展開まで、製品の要件に合わせた戦略を策定・実行することで、パートナー企業の成功を支援しています。

総資産 1,044億円(2026/03)

壽製薬株式会社は、医療用医薬品の研究開発、原薬・製剤の製造、国内販売および輸出入を行う製薬会社である。同社は創薬研究から原薬合成、製剤化、品質管理、製造販売までを担い、自社開発品、共同開発品、後発医薬品を医療機関や薬局へ供給する。製品領域は胃炎・消化性潰瘍、糖尿病、がん疼痛・慢性疼痛、パーキンソン病、てんかん、アレルギー性鼻炎、片頭痛、不整脈などで、マーズレン、アズロキサ、スーグラ、スージャヌ、トラマドール塩酸塩OD錠などを展開する。医薬品卸を介した流通に加え、製薬企業との共同開発・共同販売、自社製品の国内販売、海外承認に基づく輸出を組み合わせたビジネスモデルを構築している。 研究・生産面では、総合研究所、RI研究施設、複数の原薬工場と製剤工場を備え、原薬から完成製剤まで対応できる体制に特徴がある。選択的SGLT2阻害剤スーグラの創薬研究や、指で分割しやすいカラテ錠、独自製剤技術を用いたカワラOD錠などの実績を持つ。トラマドール塩酸塩OD錠は、水なしで服用できる小型口腔内崩壊錠として発明奨励賞を受賞した。薬機法およびGMPに準拠し、PMDAや長野県の査察に対応するほか、中国、インド、韓国、台湾で承認取得・輸出実績を有し、米国・欧州にも輸出している。医療従事者向けの製品情報、添付文書、患者向け指導箋、薬に関する相談窓口も設け、研究成果を製品化して国内外の医薬品市場へ供給できる点を強みとする。

総資産 1,030億円(2026/03)

Ｔ’ｓファーマ株式会社は、ジェネリック医薬品、長期収載品、新薬の開発、製造、供給、情報提供を事業の中心に置く製薬会社である。同社は医薬品の企画・開発から製造、流通、医療関係者向け情報提供までを事業範囲とし、医療機関、薬局、医療従事者、患者に向けて医薬品を安定的に届ける体制を構築している。ジェネリック医薬品と長期収載品を基盤に、2023年4月以降は新薬領域にも取り組み、既存薬の価値を維持・向上させる育薬も事業構成に含む。 同社は、武田薬品工業から長期収載品事業を会社分割で承継した武田テバ薬品株式会社を前身としており、長期収載品の供給体制、品質管理、医薬品情報提供に関する業務基盤を引き継いでいる。ビジネスモデルは、医薬品の研究開発・製造機能と、医療現場への供給・情報提供機能を組み合わせ、後発医薬品、長期収載品、新薬を必要とする医療関係者へ継続的に届ける点に特徴がある。医薬品バリューチェーンで培った知見を活用し、安定供給、適正使用情報、育薬を結び付けて医療現場を支える。

総資産 1,012億円(2026/03)

鳥居薬品株式会社は、1872年の創業以来、医薬品の製造・販売を通じて人々の健康と生命に貢献している製薬企業です。同社は、医療用医薬品の提供を主要事業とし、特に皮膚疾患、アレルゲン、腎・透析の3つの重点領域において、革新的な治療薬を開発・販売しています。皮膚疾患領域では、世界初の外用JAK阻害剤であるアトピー性皮膚炎治療薬「コレクチム軟膏」や、尋常性乾癬治療薬「ブイタマークリーム」、本邦初のウイルス性疣贅治療剤「ワイキャンス外用液」、そして外用副腎皮質ホルモン剤「アンテベート」などを提供し、患者さんのQOL向上に貢献しています。アレルゲン領域では、約半世紀にわたりアレルギー疾患の診断・治療薬を手掛け、「シダキュア スギ花粉舌下錠」や「ミティキュア ダニ舌下錠」といったアレルゲン免疫療法薬を通じて、スギ花粉症やダニ抗原によるアレルギー性鼻炎の患者さんをサポートしています。腎・透析領域では、慢性腎臓病患者さんの貧血を改善する「エナロイ錠」や、高リン血症と鉄欠乏性貧血に対応する「リオナ錠」、経口そう痒症改善剤「レミッチOD錠」を提供し、幅広いニーズに応えています。 同社のビジネスモデルは、医薬品の研究開発、製造委託、そして営業活動から成り立っています。製造活動においては、全工程を外部に委託し、製造委託先との強固な連携体制と徹底した品質管理体制を構築することで、高度な品質保証と安定供給の責任を果たしています。営業活動では、MR（医薬情報担当者）が医師や薬剤師などの医療関係者に医薬品の適正使用に関する正確な情報を提供し、医療現場からのフィードバックを研究開発に活かすことで、製品の可能性を広げ、次のイノベーションへと繋げています。質の高いMR育成にも注力し、情報システムを活用した営業サポート体制を整えることで、多様化する顧客ニーズに応える営業力の強化を図っています。また、同社は塩野義製薬株式会社の完全子会社として、SHIONOGIグループの一員として新たなステージでの挑戦と成長を継続しており、高い倫理観に基づいた企業行動を徹底し、社会からの信頼に応えることを重視しています。現在も尋常性ざ瘡、イネ科花粉症、アレルギー疾患、尋常性疣贅などの治療薬の臨床開発を進めており、将来の医療ニーズに応えるべく、継続的な研究開発投資を行っています。

総資産 981億円(2026/03)

千寿製薬株式会社は、1947年の設立以来、主に眼科領域に特化した医薬品の研究開発、製造、販売を主軸とする製薬企業です。同社の事業内容は、眼科・耳鼻科用医薬品、コンタクトレンズ用剤、動物用医薬品の製造・販売を行う「製薬事業」、医療機器の販売・貸与を行う「医療機器事業」、そして化粧品原料の製造・販売やサプリメント事業を含む「その他事業」の3つの柱で構成されています。特に製薬事業においては、医療用医薬品として白内障治療剤「カタリン点眼液」、緑内障・高眼圧症治療剤「ルミガン点眼液」「アイファガン点眼液」、非ステロイド性抗炎症点眼剤「ブロナック点眼液」、ドライアイ治療薬「アバレプト懸濁性点眼液」などを展開し、一般用医薬品では涙液型目薬「マイティア」シリーズが広く知られています。動物用医薬品も手掛け、幅広い顧客層に対応しています。2025年3月期における売上構成では、医療用医薬品が約68.9%を占めています。 同社は「If I were you（もし、私があなただったら）」を行動理念に掲げ、患者や医療従事者の視点に立った研究開発を推進しています。特に点眼剤の製剤開発においては、有効成分の特性に応じた水性、懸濁性、乳濁性点眼剤の技術を確立し、乳濁性点眼剤の開発では旭化成創剤研究奨励賞を受賞するなど、独自のドラッグ・デリバリー・システム（DDS）技術に強みを持っています。神戸イノベイティブセンターと米国オレゴン研究室を拠点に、First in ClassやBest in Classとなる画期的な新薬創出を目指し、眼疾患モデルの作製やスクリーニング技術開発、薬物動態・毒性研究、製剤研究を多角的に進めています。また、2022年には医療機器の販売を、2023年にはサプリメントブランド「onoono」の販売を開始し、事業領域を拡大しています。 グローバル展開にも積極的で、製品技術および特許の導出は50ヶ国以上に及び、米国、中国、ベトナム、ロシア、ポーランドに海外拠点を持つなど、国際的な活動を通じて世界中の人々の目の健康に貢献することを使命としています。海外売上高は全体の約22.4%（2025年3月期）を占めています。医薬品の安定供給と品質管理にも注力し、動物実験においては3Rs（Replacement, Reduction, Refinement）にResponsibilityを加えた4Rsの原則を実践し、AAALAC Internationalの認証も取得しています。これらの取り組みにより、社会から信頼される企業としての地位を確立しています。

総資産 979億円(2025/03)

タカラバイオ株式会社は、試薬・機器事業とCDMO事業を主軸に、ライフサイエンス研究とバイオ医薬品開発を支援する企業である。同社は、遺伝子工学研究用試薬、PCR関連製品、解析機器を研究機関、大学、製薬企業、バイオベンチャーへ販売するとともに、ゲノム・トランスクリプトーム・プロテオーム解析を受託する。次世代シーケンサーを用いるTCR/BCRレパトア解析、疾患ゲノム変異アノテーション、Takara Trekker技術によるシングルセル空間解析、空間マルチオーム解析などを手掛け、試薬販売と解析受託を組み合わせて研究工程を支える。中国、韓国、インド、米国、欧州にも製造・販売拠点を置き、グループ網を介して製品と受託サービスを供給する。 CDMO事業では、滋賀県草津市の遺伝子・細胞プロセッシングセンターを基盤に、再生医療等製品、細胞製剤、遺伝子治療用ウイルスベクター、DNA・RNAワクチン、抗体医薬品のプロセス開発、GMP・GCTP準拠製造、品質試験、特性解析を担う。数十リットルから3,000リットル級のシングルユースバイオリアクターを備え、研究初期から臨床開発、上市後の商用生産までを対象とする。製品販売による収益に加え、解析、開発、製造、品質試験の受託収入を得る事業構造であり、独自の遺伝子導入・空間解析技術、国内の大規模製造設備、海外販売網を組み合わせている。

総資産 971億円(2025/12)

ベーリンガーインゲルハイム製薬株式会社は、ドイツ発祥の製薬企業ベーリンガーインゲルハイムの日本グループにおいて、医療用医薬品の製造・製剤を担う企業である。同社は山形県の生産工場を拠点に、グローバル研究開発で生まれた医薬品を日本の医療現場へ供給するための製造機能を受け持ち、製剤工程、品質管理、安定供給を事業の中心に置く。 対象領域は、グループ全体で扱う糖尿病、循環器、呼吸器、腫瘍、中枢神経などのヒト用医療用医薬品が中心で、動物用医薬品の開発・販売を行うグループ事業とも連動している。主な顧客層は、医療用医薬品を使用する医療機関、医薬品流通に関わる事業者、獣医療関係者であり、研究所と国内生産工場を持つ外資系製薬グループの生産基盤として機能する。 ビジネスモデルは、非上場の独立企業グループとして長期的な研究開発投資を背景に、国内製造拠点で製剤化と品質保証を行い、医療用医薬品を継続供給する構造に特徴がある。同社は研究開発主導型グループの日本における製造拠点として、疾患領域別の医薬品ポートフォリオと国内工場の運営能力を結び付け、医療現場で必要とされる製品供給を支えている。

総資産 924億円(2026/03)

株式会社meitoは、医薬品・化成品事業と食品事業を二本柱とし、ゴルフ場経営や不動産賃貸も手掛ける多角的な事業展開を行う企業です。化成品事業では、医薬品、医薬部外品、医療用具、動物用医薬品、化粧品、その他化成品の製造および販売を行っています。特に、日本で初めて代用血漿剤のデキストランやMRI造影剤用途の「デキストランマグネタイト」の工業生産に成功し、また動物レンネットの代替となる「微生物レンネット」を世界で初めて開発するなど、高い技術力と実績を持つ世界屈指の化成品メーカーとしてグローバルに事業を展開しています。医薬品および医薬部外品の製造管理および品質管理規則やFSSC22000、ハラール・コーシャ認証を取得し、高品質な製品を安定供給しています。食品事業においては、菓子、飲料、調味食品、食品添加物、その他食品の製造および販売を手掛けています。1951年にチョコレートやキャンディの製造を開始して以来、日本初の粉末ジュースや徳用大袋チョコレートの発売など、先駆的な取り組みで食品事業の基盤を築きました。主力商品である「アルファベットチョコレート」をはじめ、多様なチョコレート製品、ソーダミックスキャンディやのど飴などのキャンディ、レモンティーやミルクココアなどの飲料、さらにはアイスクリームやゼリー、健康志向の栄養食品「ウォーターメイト」シリーズなどを幅広く展開しています。特に栄養食品は医療機関や介護施設向けにも提供されており、お客様の「おいしさ、たのしさ、健康」を追求した商品開発に注力しています。食品事業においてもFSSC22000認証を取得し、安全・安心な商品提供を徹底しています。同社は、ゴルフ場の建設・経営も行い、福岡県宮若市にゴルフ場を所有し、連結子会社であるプリンスゴルフ株式会社に賃貸しています。また、福岡市中央区の賃貸マンションや東京都府中市の府中ビル、愛知県小牧市の賃貸工場など、不動産の賃貸事業も展開し、安定的な収益源としています。「カラダもココロも豊かで楽しい毎日に」というパーパスを掲げ、環境負荷削減、食の安全安心、健康貢献、人権・ダイバーシティの推進、社会貢献活動、ガバナンス強化を重要課題としています。特に、カカオ豆生産地支援としてガーナの小学校への学用品寄付や、フードバンクを通じた商品寄贈など、持続可能な社会の実現に貢献する活動にも積極的に取り組んでいます。これらの多角的な事業と社会貢献活動を通じて、同社は幅広い顧客層に対し価値を提供し続けています。

総資産 917億円(2026/03)

ゼリア新薬工業株式会社は、「健康づくりは幸せづくり」をモットーに、医薬品の研究開発、製造、販売を主軸とする総合健康企業です。同社の事業は大きく「医療用医薬品事業」と「コンシューマーヘルスケア事業」の二つの柱で構成されており、これらを「車の両輪」としてバランスの取れた経営を展開しています。医療用医薬品事業では、消化器領域を重点分野とするスペシャリティファーマとして、潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」、機能性ディスペプシア治療剤「アコファイド」、クローン病治療剤「ゼンタコート」、高カリウム血症治療薬「ビルタサ」、低リン血症治療剤「ホスリボン」、鉄欠乏性貧血治療剤「フェインジェクト」、クロストリディオイデス・ディフィシル感染症治療剤「ダフクリア」など、上部から下部消化管まで幅広い製品ラインナップを提供しています。これらの製品は、病気と闘う患者のQOL向上に貢献しています。一方、コンシューマーヘルスケア事業では、セルフメディケーションをサポートする独創的な製品を提供しており、肝臓水解物配合の滋養強壮剤「ヘパリーゼ」シリーズ、関節痛・腰痛治療剤「コンドロイチンZS錠」、植物性便秘薬「ウィズワン」、月経前症候群治療薬「プレフェミン」、スキンケアブランド「イオナ」シリーズなどが主要製品です。同社は、積極的なM&Aやアライアンスを通じてグローバル展開を加速しており、スイスのTillotts Pharma AG、ベトナムのF.T. Pharma、デンマークのZPD A/Sなどを子会社化し、欧州市場を中心に海外売上高比率が50％を超えるまでに成長しています。研究開発にも注力し、独創的な医薬品の創出を目指すとともに、埼玉工場や筑波工場での高品質な製品生産と効率的な物流体制を確立しています。高い倫理観とコンプライアンスを基盤に、世界中の人々の健康と美しさを願う豊かな生活の実現に貢献し続けています。

総資産 912億円(2026/03)

富士フイルム富山化学株式会社は、医薬品の研究開発、製造、販売と、製薬企業・バイオベンチャー向けの創薬支援CRO・開発製造受託CDMOを中核事業とする富士フイルムグループの企業である。同社は、低分子医薬品、バイオ医薬品、再生医療等製品を扱い、抗ウイルス薬「アビガン」、食道がん向け「テロメライシン」、自家滑膜間葉系幹細胞を用いる「セイビスカス」などの開発・製品化に取り組む。医療従事者への医薬品情報に加え、患者と家族に対して肥満症や食道がん、医薬品の適正使用に関する情報も発信する。 創薬支援CROでは、ヒトiPS細胞由来心筋細胞を用いたMEA法による細胞外電位測定を医薬品GLP基準下で受託し、QT間隔延長や致死性不整脈のリスク評価を支援する。CDMOでは、mRNA合成、脂質ナノ粒子への製剤化、ハイスループットスクリーニング、ナノ粒子の品質解析、GMP管理下での治験薬製造、無菌充填までを事業範囲とする。富山研究開発センターと富山第二工場の設備を使い、非臨床段階から臨床段階へ移行する開発案件に対応する事業構造である。富士フイルムグループの合成技術とナノ分散技術を応用した独自のLNPライブラリを保有し、送達効率を考慮した製剤設計と小規模・短期間の初期治験薬製造を組み合わせられる点を強みとする。研究開発、評価試験、CMC開発、治験薬製造を受託して対価を得るビジネスモデルにより、製薬企業などの新薬候補の探索から臨床開発までを支える。

総資産 903億円(2026/03)

扶桑薬品工業株式会社は、「生命支えて、生命育む」を企業理念に掲げ、医薬品の研究開発、製造、販売を通じて人々の健康と生命に貢献する製薬企業です。同社は特に、80年以上にわたり「命の水」とも称される輸液製剤の製造を続けてきた歴史を持ち、透析治療薬の開発においても長年の実績を誇ります。腎臓のはたらきや透析治療に関する情報提供、輸液の重要性に関する啓発活動も行い、患者さんの生活の質向上を支援しています。また、慢性前立腺炎や不妊治療といった幅広い領域における医薬品の提供を通じて、多様な医療ニーズに応えています。近年では、「Dialysis Drug Development Company of the Year in Asia 2026」に選出されるなど、透析領域における国際的な評価も獲得しています。医薬品の安定供給を最重要課題の一つと捉え、サプライチェーンリスク管理クラウド「Resilire」の導入や大塚倉庫への物流業務委託など、強固な供給体制の構築にも積極的に取り組んでいます。これらの活動を通じて、医療関係者や患者さんに対し、高品質で安定した医薬品を提供し続けています。

総資産 900億円(2026/04)

日本メドトロニック株式会社は、世界中の人々に希望と新たな可能性をもたらす画期的なヘルスケアテクノロジーソリューションを提供する企業です。同社は「痛みを和らげ、健康を回復させ、生命を延ばす」という強力なミッションのもと、60年以上にわたり医療分野における革新を推進してきました。データ、人工知能、そして人体に関する深い知識を融合させることで、世界で最も複雑かつ困難な70以上の疾患に対する治療法を再構築しています。 同社の事業は、患者のダウンタイムを最小限に抑える低侵襲手術アプローチの開発や、世界最小のペースメーカーの創出など、生命を変革する技術の提供に焦点を当てています。また、データから得られる洞察に基づき、リアルタイムで治療法を個別化し、ロボット支援手術を再構築することで、より高度な精度と予測可能性を多くの人々に提供しています。患者中心のアプローチを重視し、共感に基づいた技術開発を通じて、患者のライフスタイルに適応し、彼らが愛する活動を妨げない適応型テクノロジーを創造しています。これにより、患者の懸念を軽減し、彼らが自身の健康管理をコントロールできるよう支援しています。同社は、臨床的、経済的、社会的なより良い成果を追求し、医療技術へのアクセスを加速させ、インクルージョン、ダイバーシティ、公平性を推進し、地球を保護することにもコミットしています。これらの取り組みを通じて、同社は医療の未来を形作り、人々の生活に計り知れない影響を与え続けています。

総資産 888億円(2025/12)

日本チバガイギー株式会社は、スイスに本拠を置く製薬企業ノバルティスの医薬品部門に属する日本法人であり、医薬品の製造を主軸とする。同社は丹波篠山市の篠山工場で医薬品の生産、検査、包装を担い、品質と安全性を管理した製品を安定的に供給している。製造した医薬品は患者の治療に用いられ、医療機関、医薬品流通事業者、ノバルティスの国内医薬品事業を支える生産拠点として機能する。製造工程における検査・包装と品質保証を組み合わせ、規格に適合した医薬品を継続供給する事業構造に特徴がある。 篠山工場は、放射性物質と標的分子に結合するリガンドを組み合わせてがん細胞などへ放射線を届ける放射性リガンド療法の治療薬について、国内製造拠点としての役割を担う。この専門性の高い製造機能が、一般的な医薬品の生産に加えた強みである。工場運営ではヒートポンプを導入するなど、エネルギー使用に伴う温室効果ガス排出の削減とネットゼロに向けた設備改善にも取り組む。グローバル製薬グループの研究開発・供給網と日本国内の製造体制を結び、専門治療薬を含む医薬品の生産、検査、包装、安定供給を担う点に事業上の特色がある。

総資産 885億円(2025/12)

ノボノルディスクファーマ株式会社は、世界的なヘルスケア企業であるノボ ノルディスクの日本法人として、医療用医薬品および医療機器の開発、輸入・製造、販売を主要事業としています。同社は「糖尿病で培った知識と経験を基に、変革を推進し深刻な慢性疾患を克服すること」をパーパスに掲げ、糖尿病、肥満症、希少血液疾患、希少内分泌疾患といった領域に特化し、患者さんのアンメットメディカルニーズに応える革新的な治療法を提供しています。 主要な取扱製品には、インスリン製剤、GLP-1受容体作動薬、成長ホルモン製剤、血液凝固因子製剤があり、これら医薬品の投与に必要な注入器や注射針といった医療機器の開発・提供にも注力しています。特にインスリン治療においては、1923年の創業以来、NPHインスリン、ヒトインスリン製剤、初のペン型注入器「ノボペン®」、超速効型・持効型インスリンアナログ製剤、さらには投与データの無線転送機能を搭載したスマートインスリンペンなど、100年にわたる技術革新を牽引してきました。近年では、経口GLP-1受容体作動薬や肥満症を適応とするGLP-1受容体作動薬、先天性血友病AまたはBを適応とする抗TFPIモノクローナル抗体など、新たな治療選択肢を市場に投入し続けています。 同社のビジネスモデルは、研究開発から製造、販売、そして医療従事者への情報提供・収集までを一貫して行うことで、患者さんへの安定供給と適正使用を推進することにあります。国内唯一の生産拠点である郡山工場では、海外工場で製造された原薬や充填済み製品の輸入、製造管理、品質管理、包装を行い、日本全国の医療機関や薬局へ製品を供給しています。同工場はGMP基準を遵守し、ISO14001やISO45001認証を取得するなど、高品質な医薬品の安定供給と環境・社会責任の遂行に努めています。また、MR（医薬情報担当者）が医療従事者と密接に連携し、製品の安全性確保と適正使用を推進するとともに、治療成果に関するフィードバックを製品改良や次世代製品開発に活かすことで、長期的な信頼関係を構築しています。同社は、科学の進歩を見据え、幹細胞ベースの治療法やデジタルヘルスソリューションの開発にも投資し、病気の予防から根本治療までを目指すとともに、2045年までにバリューチェーン全体でのCO2排出実質ゼロを目指すなど、持続可能なビジネスアプローチを実践しています。

総資産 881億円(2025/12)

株式会社フィリップス・ジャパンは、1953年にロイヤル フィリップスの日本法人として創業以来、ヘルステクノロジーのリーディングカンパニーとして、人々のより良い健康と満ち足りた生活の実現を目指しています。同社は、医療機関向けの高度な医療機器とソリューション、および一般消費者向けのパーソナルヘルス製品の二つの主要な事業領域を展開しています。医療分野では、循環器・脳疾患、急性期・重症疾患の診断と治療に貢献するMRI、CT、分子イメージング装置、血管撮影装置、超音波診断装置、AED・除細動器、生体情報モニタ、患者情報システムなどを提供しています。また、睡眠と呼吸器のホームケア領域では、CPAP装置、人工呼吸器、酸素濃縮装置、呼吸ケア用品などを扱い、hospital to homeの概念に基づいた院外ケアの充実を推進しています。さらに、eICUやeHomeCareといった医療分野のDX（デジタル・トランスフォーメーション）にも積極的に取り組み、医療設備・機器活用や院内外医療情報連携の最適化、病院内のワークフロー改善を提案することで、医療従事者不足や医療コスト増加といった日本の医療課題解決に貢献しています。パーソナルヘルス製品としては、歯科医に17年連続No.1に選ばれる電動歯ブラシ「ソニッケアー」シリーズ、世界No.1ブランドの電動シェーバー、光美容器「ルメア」、飲用水ソリューション、ヒアリングソリューションなどを展開し、人々の日常生活における健康とウェルビーイングをサポートしています。同社の強みは、約130年にわたる画期的な技術革新の伝統と、売上の9%を研究開発に投資し、ソフトウェア・データサイエンスに重点を置くことで、常に有意義なイノベーションを生み出し続けている点にあります。医療機関、スタートアップ企業、大学との提携も積極的に行い、変化の激しい業界で持続的な価値創造を目指しています。また、プロフェッショナルディスプレイソリューションとして、ビジネスモニターやサイネージソリューションも提供し、幅広い顧客層に対応しています。

総資産 857億円(2025/09)

富士製薬工業株式会社は、1965年の設立以来、「優れた医薬品を通じて、人々の健やかな生活に貢献する」という経営理念のもと、医療用医薬品の開発、製造、販売を主軸とする製薬会社です。同社は特に女性医療領域に50年以上にわたり注力しており、月経困難症、子宮内膜症、妊娠・出産、更年期障害など、女性の生涯に寄り添う幅広い製品を提供しています。製造管理が難しいとされるホルモン剤の分野で国内トップクラスの品目数を誇り、この専門性が同社の大きな強みです。また、体外診断薬や急性期疾患診断・治療薬（注射剤）も手掛けています。 同社の強みは、参入障壁の高い無菌製剤や高活性医薬品、ホルモン剤の製造基盤を富山工場とタイのグループ会社OLIC Limitedの2拠点体制で確立している点にあります。新薬、バイオシミラー、付加価値のあるジェネリック医薬品といった多様な医薬品の研究開発と生産経験を持ち、特にバイオシミラーの普及を通じて患者の経済的負担軽減と医療費の適正化にも貢献しています。タイのOLICは同社グループのグローバルCMO事業の中核を担い、国内外の製薬企業から多様な剤型の医薬品製造を受託しています。 同社は、女性の健康課題と医療費の増大という二つの社会課題解決に挑むスペシャリティファーマとして、高品質な医薬品の安定供給と、患者さんや医療関係者のニーズに応える新たな価値創造に挑戦し続けています。

総資産 838億円(2025/03)

株式会社ホギメディカルは、医療現場の安全と効率化に貢献する医療用製品およびシステムを提供する企業です。同社の主要事業は、手術準備の効率化と医療安全向上を目的とした「プレミアムキット」の製造・販売です。これは術前・術中・術後までの材料をオールインワンで提供し、独自のブリスター包装技術と使用順に梱包する設計により、準備時間の短縮と人為的ミスの削減を実現します。また、院内感染防止に不可欠な「不織布製品」として、手術用ガウンやドレープ、マスク、キャップなどのPPE（個人防護具）関連製品を提供し、高い液体防御性能を持つ「Tigalyer®」素材などを活用しています。1964年に国産第一号を開発した「メッキンバッグ」は、滅菌用保管パッケージの代名詞として進化を続け、電子線滅菌対応の製品も展開しています。さらに、使用済み単回使用医療機器を再製造する「REVICE（リバイス）」事業を通じて、医療資源の有効活用と持続可能な医療提供に貢献しています。手術室の運営をサポートする「手術室マネジメントサービス」や、手術室周辺の情報を収集・分析する「オペラマスター®」、手術手順書や院内情報をクラウドで共有する「OPERA-Note」などの業務支援システムも提供し、医療機関の経営改善と生産性向上を支援しています。筑波工場では先進のロボット生産と免震構造を採用し、安全で高品質な製品の安定供給を実現しており、電子線滅菌技術も30年以上の実績を持ちます。これらの製品とサービスは、医療従事者の負担軽減、医療の質の向上、そして患者の安全確保に貢献しています。

総資産 821億円(2026/03)

EAファーマ株式会社は、2016年4月1日にエーザイグループの60年以上にわたる消化器事業と、アミノ酸をコアとする味の素グループの消化器事業が統合して設立された、消化器領域に特化したスペシャリティ・ファーマです。同社は、医薬品および医療機器の研究開発、製造、販売、輸出入をフルバリューチェーンで展開しています。上部・下部消化管、肝臓、膵臓といった消化器疾患領域に経営資源を集中し、特に炎症性腸疾患をはじめとする未だ満たされない医療ニーズの解決に全力を尽くしています。創薬研究から臨床開発、上市後のエビデンス取得まで一貫した研究開発体制を構築しており、探索研究部では自社創薬に加え、国内外のアカデミアや欧州のスペシャリティ・ファーマとの連携を積極的に推進。ヒトゲノム情報やヒトサンプル解析に基づくHuman Biology重視のアプローチ、腸管オルガノイドや3次元培養などの最新技術、AIを活用した化合物デザインやオミクスデータ解析といったデジタル技術を導入し、創薬の成功確率向上と開発期間短縮を図っています。近年では、消化器と精神疾患の関連性に着目し、精神科領域のアンメットニーズ解決にも貢献を目指しています。製品としては、慢性便秘症治療薬「モビコール®」「グーフィス®」、潰瘍性大腸炎治療薬「レクタブル®」、成分栄養剤などを上市しており、「モビプレップ®配合内用剤」はグッドデザイン賞を受賞しています。生産面では、基礎的医薬品の安定供給を使命とし、微量成分の均一配合を可能にする倍散技術、災害に備えたBCP、X線画像診断装置による製品トレーサビリティ、異物混入防止策、ユニバーサルデザイン導入による患者貢献など、高品質な医薬品の安定供給に努めています。患者様やご家族、医療関係者に対し、疾患啓発サイト「イーベンnavi」や、便秘記録アプリ「イーベンノート」、IBD患者向け食事・体調管理アプリ「IBDサポート®」の提供を通じて、幅広いソリューションを提供し、ヒューマンヘルスケア企業として社会的価値の創出を目指しています。

総資産 797億円(2025/03)

オムロンヘルスケア株式会社は、「Going for ZERO -予防医療で世界を健康に-」を長期ビジョンに掲げ、脳・心血管疾患の発症ゼロ、呼吸器疾患増悪ゼロ、慢性痛による日常の活動制限ゼロの実現を目指すヘルスケア企業です。同社は、循環器事業、呼吸器事業、ペインマネジメント事業の3つのコア領域を主軸に、家庭用および医療用健康機器の開発・販売、健康管理ソフトウェアの開発・販売、健康増進サービス事業を展開しています。特に循環器事業では、高血圧や心房細動の早期発見・重症化予防に注力し、血圧計や心電計といったデバイスに加え、家庭で測定したバイタルデータを医師と患者が共有する遠隔患者モニタリング（RPM）サービスを提供しています。 同社の製品ラインナップは多岐にわたり、血圧計（上腕式、手首式、ウェアラブル型「HeartGuide」など）、心電計、体温計、体重体組成計、活動量計、電動歯ブラシ、ネブライザ、パルスオキシメータ、低周波治療器、AEDなどを世界110ヶ国以上の国と地域で提供しています。特に血圧計はグローバル累計販売台数4億台を突破する実績を持ち、独自の測定技術「Intellisense®」やスマートフォン連携アプリ「OMRON connect」を通じて、利用者の健康管理をサポートしています。法人・事業者向けには、社員や顧客の健康をサポートする健康経営支援や、自動血圧計「健太郎」などの医療機器を提供し、ビジネスパートナーとのオープンイノベーションによる共創も推進しています。 これらの事業活動を通じて、オムロンヘルスケアは、個人消費者が自宅で手軽に健康管理できる環境を整備するとともに、医療現場における疾病の早期発見・治療支援、さらには企業における従業員の健康増進に貢献しています。デバイス開発力と医療分野での知見を強みとし、予防医療の新たな価値創造に挑戦することで、世界中の人々の健康で豊かな生活の実現を目指しています。

総資産 791億円(2026/03)

富士フイルムヘルスケアマニュファクチャリング株式会社は、富士フイルムグループにおけるメディカルシステムおよびグラフィックシステム関連機器の中核生産会社である。同社は、X線画像診断システム、デジタルマンモグラフィ、内視鏡システム、生化学分析装置、超音波診断装置、MRI、CT、検査・測定装置を生産するほか、インクジェットデジタルプレスも手掛ける。医療機関や臨床検査・研究部門で使用される診断・検査機器を中心に、商品企画、開発、設計を担う富士フイルムや、販売・保守を担うグループ各社と連携して製品を供給する事業構成を採る。 製造面では、品質・コスト・納期を管理し、日本の薬機法や米国FDAの法規制に対応した生産体制を構築している。工場内のセンサーから設備稼働状況や作業員の導線を取得し、共通プラットフォーム上で工場・生産ラインの状態をリアルタイムに可視化。KPIに基づくPDCAに加え、AIによる製品検査の自動化、生産リードタイム・コスト・稼働率の管理にも取り組む。佐野・N-1工場では、AIとIoTを用いた内視鏡スコープのスマート工場を展開する。また、ISO/IEC 17025に基づく試験所でEMC測定を行う点や、1960年に超音波診断装置を世界で初めて製品化した技術蓄積、永久磁石式オープンMRIから3テスラ超電導MRIまで扱う製造能力に強みがある。

総資産 791億円(2026/03)

日本ライフライン株式会社は、1981年の設立以来、心臓循環器領域を中心とした医療用機器の輸入、製造、および販売を一貫して手掛ける専門企業です。同社は、世界の先端的な医療機器を日本の医療現場へ迅速に導入する医療機器商社としての機能と、医療現場のニーズを反映した製品を自社で開発・製造する医療機器メーカーとしての機能を両立させています。商社としては、海外の製造業者に代わり治験や薬事承認手続きを積極的に行い、諸外国に比べて薬事承認取得に時間を要する日本において、優れた医療機器を一日も早く国内に提供することに尽力しています。メーカーとしては、1999年のリサーチセンター開設以来、ガイドワイヤー、EP/アブレーションカテーテル、人工血管、消化器関連製品、心腔内除細動システム、オープンステントグラフトなど、多岐にわたる自社製品を開発・製造し、今では自社製品が売上高の約半分を占めるまでに成長しました。特に、不整脈治療用のリズムデバイス製品（心臓ペースメーカ、ICD、S-ICD、CRT-D/P、AEDなど）、EP/アブレーション製品（EPカテーテル、アブレーションカテーテル、心腔内除細動システムなど）、心臓血管外科・血管外科製品（人工血管、ステントグラフトなど）、消化器領域製品（大腸用ステント、肝癌治療用ラジオ波焼灼システムなど）、構造的心疾患インターベンション製品、脳血管内治療製品、閉塞性睡眠時無呼吸症の植込み型治療デバイス、リードマネジメント製品など、幅広い製品ラインナップを提供しています。北海道から沖縄まで全国約50ヶ所の営業拠点を持ち、豊富な経験と高度な専門知識を持つスタッフが医療関係者をサポート。国内2ヶ所の大型物流拠点と、戸田、小山、市原の国内ファクトリーに加え、マレーシア工場との連携により、厳格な品質管理（ISO13485、MDSAP認証取得）と安定供給体制を確立しています。医療現場に密着し、患者様と医療従事者の双方にとって価値ある製品を提供することで、健康社会の実現に貢献しています。

総資産 784億円(2025/04)

コヴィディエンジャパン株式会社は、メドトロニックグループの一員として、医療機器の製造、輸入、販売を主軸に置く医療機器メーカーである。同社は人工呼吸器、吸引用カテーテル、呼吸練習器、カプセル内視鏡システムなど、医療現場で使用される機器を扱い、病院、診療科、医療従事者を対象に製品供給と関連サービスを行う。 事業構成は、呼吸管理領域の機器、吸引関連製品、検査・診断支援に関わる内視鏡関連システムの輸入販売および製造を中心とする。人工呼吸器やカテーテルなど生命維持や処置に関わる製品を扱うため、医療機関の臨床ニーズに対応する製品ラインと、グローバル医療機器企業グループの製品基盤を活用できる点に特徴がある。 製品販売だけでなく、医療従事者向けのセミナーや講演会を実施し、機器の理解促進や医療現場での知識共有にも取り組む。ビジネスモデルは、医療機関向けに医療機器を製造・輸入し、国内市場へ販売するBtoB型を基本とし、呼吸管理、吸引、内視鏡検査関連の専門機器を軸に医療提供体制を支える事業を展開している。

総資産 762億円(2026/03)

アルフレッサファーマ株式会社は、医薬品、診断薬、医療機器、医薬品原材料等の製造、輸出入、販売を手掛ける企業です。同社は、人々の生命と健康を第一に考え、時代が求める新たな「Unmet Medical Needs」に積極的に挑戦し、予防、診断、治療の幅広い領域で貢献することを経営理念としています。主要な事業活動として、高品質な医療用医薬品、一般用医薬品、診断薬、医療機器の製造を国内外の拠点で行っています。具体的には、岡山製薬工場では医薬品（液剤・固形剤）と診断薬（免疫試薬の量産化を含む）の高い生産能力を有し、GMPおよびISO13485に準拠した厳格な品質管理体制を構築しています。群馬工場では、長年培った技術力を基に、医療用医薬品、一般用医薬品、医薬部外品に加え、食品添加物や治験薬などの受託製造を幅広く手掛けており、多様な剤形や包装形態に対応し、PIC/S GMPおよびISO14001認証を取得しています。千葉工場は国内最大規模の手術用縫合糸「ネスコスーチャー」をはじめとする各種医療機器の製造拠点であり、QMS省令、ISO13485、CEマーキング認証に基づき、技術開発から製造までの一貫体制で安全かつ機能的な製品を提供しています。さらに、中国には手術用縫合糸のアジア生産拠点である青島耐絲克医材有限公司を配置し、高品質な製品を安定供給しつつ、成長著しい中国市場での販売拡大も推進しています。同社の強みは、研究開発から製造、品質保証、そして全国をカバーする販売・物流ネットワークまで、製品ライフサイクル全般にわたる信頼性保証体制です。アルフレッサグループの総合力を活かし、医療従事者や患者のニーズを捉え、特徴ある製品の研究・開発・製造・販売、および受託製造を通じて、人々のいきいきとした生活とQOL向上に貢献するビジネスモデルを展開しています。また、過眠症、てんかん、うつ病などの疾患に関する情報提供サイトを運営し、患者への啓発活動にも力を入れています。

総資産 728億円(2025/12)

日本アルコン株式会社は、アイケアのグローバルリーダーとして、人々に素晴らしい視界をもたらすことに尽力する世界最大のアイケア医療機器メーカーです。75年以上にわたる歴史を持ち、サージカル事業とビジョンケア事業という補完的な二つの主要事業を展開しています。同社は、白内障、網膜硝子体、屈折矯正手術用の高性能手術装置をはじめ、単焦点から高度な技術を用いた老視矯正・乱視矯正多焦点眼内レンズに至るまで、幅広い白内障治療用眼内レンズを提供しています。さらに、眼科手術用医薬品やその他ディスポーザブル製品など、包括的なサージカル製品ラインナップを揃え、外科医が患者に最良の結果をもたらすための支援を行っています。具体的には、AcrySof® IQ IOL、CONSTELLATION® Vision System、CENTURION® Vision System、AcrySof® IQ PanOptix® Trifocal IOL、NGENUITY® 3D Visualization System、AcrySof® IQ Vivity® IOL、CLAREON®ファミリーのIOLなど、革新的な製品を多数手掛けています。 ビジョンケア事業においては、コンタクトレンズとレンズケア製品の世界的大手メーカーとして、1日使い捨て、2週間・1ヶ月交換タイプ、カラーコンタクトレンズ、そしてレンズケア製品を提供しています。ドライアイ製品（日本未発売）、コンタクトレンズケア、眼のアレルギー製品、眼科用ビタミン、充血除去剤など、包括的な眼科用ヘルスケア製品も取り扱っています。DAILIES TOTAL1®、AIR OPTIX®、SYSTANE®、TOTAL30®、PRECISION1®といった主要ブランドを展開し、特にウォーターグラディエントテクノロジーを採用したコンタクトレンズは同社の強みです。 同社の強みは、最先端のイノベーションと画期的な技術に裏打ちされたリーダーシップ、業界で最も幅広いアイケア製品の提供、そして研究開発への継続的な多額の投資にあります。これにより、患者、外科医、眼科専門医のニーズに応える製品を世界中で提供し、人々の生活の質の向上に貢献しています。同社は、信頼されるブランド、業界初の技術を生み出してきた実績、市場におけるリーダーとしての地位を基盤に、高品質な製品を通じて顧客の期待に応え、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

総資産 728億円(2026/03)

トーアエイヨー株式会社は、1943年に蚕蛹からのビタミンB2抽出を目的として創業した歴史を持つ製薬会社です。当初はビタミン製剤のトップメーカーとして「ビスラーゼ」「フラビタン」シリーズを世に送り出しましたが、1980年代に循環器領域のスペシャリティファーマへと事業の軸足を転換しました。同社は「循環器領域を中心に独創的な新薬を通して人々の健康に寄与する」という企業理念のもと、虚血性心疾患、不整脈、心不全といった循環器疾患およびその周辺領域に特化し、医療用医薬品の研究開発、製造、販売を一貫して行っています。 同社の強みは、高い製剤技術力と循環器領域における専門性です。特に、日本初の貼る心臓病薬「フランドルテープ」（有効成分：硝酸イソソルビド）や、世界初の経皮吸収型β1遮断テープ剤「ビソノテープ」（有効成分：ビソプロロール）といった経皮吸収型製剤の開発に成功し、結晶レジボアシステムや角質保護システム®などの独自の技術を確立しています。また、錠剤においても、服薬アドヒアランス改善のためのフィルムコーティング技術や、溶解性・安定性を高める製剤設計に注力しています。研究開発は福島研究所を中心に、新薬候補化合物の探索・創製から非臨床試験、工業化研究、そして臨床開発までを網羅し、福島県立医科大学との産学連携も積極的に推進しています。 生産体制は仙台工場と福島工場の2拠点体制で、大規模ロットから小〜中規模ロットまで柔軟に対応し、徹底した品質管理と安定供給を追求しています。2021年には自社販売体制を構築し、医薬情報担当者（MR）による質の高い情報提供活動を展開。さらに、製品のライセンス活動にも注力し、「ビソノテープ」の中国での開発・販売契約や、海外からの健康食品「リットコントロール®」の導入など、グローバルな展開も進めています。将来的には、医薬品に留まらず、健康食品、診断薬、医療機器などヘルスケア全般をトータルサポートする企業を目指しており、常に変化する医療ニーズに応えるべく「挑戦」「創造」「誠実」を行動指針として、患者や医療関係者からの信頼を築きながら社会貢献を続けています。

総資産 725億円(2026/05)

ダイト株式会社は、1942年の創業以来、医薬品製造販売、医薬品卸売販売、動物用医薬品卸売販売を主要事業として展開する製薬企業です。同社は「原薬から製剤まで」の一貫製造体制を強みとし、高品質な医薬品の安定供給に貢献しています。原薬事業では、ジェネリック医薬品向けの原薬を中心に、自社工場で製造した原薬を国内外の医薬品メーカーへ販売しています。大量生産から少量多品種生産に対応可能な設備を保有し、日本国内のGMPに加え、米国のcGMPや欧州のEU-GMPにも適合しており、グローバルな供給体制を確立しています。また、商社機能も兼ね備え、豊富な調達ルートと高い情報収集・提供能力でお客様の多様なニーズに応えています。製剤事業では、ジェネリック医薬品の研究開発と製造を主力とし、医療用医薬品の受託製造も積極的に行っています。特に経口固形製剤（錠剤、細粒剤）の製造を得意とし、参入障壁の高い高薬理活性製剤の領域にも注力しています。2005年の改正薬事法施行以降、大手医薬品メーカーからの先発医薬品の受託製造も拡大しており、開発から製造までの一括受託が可能です。OTC医薬品についても、自社開発・共同開発および大手メーカーからの受託製造を手掛け、配置薬や健康食品の企画・販売を行うヘルスケア事業も展開しています。同社のビジネスモデルは、MR（医薬情報担当者）を持たず、販売を他の医薬品メーカーに委託することで、経営資源を医薬品の開発・製造に集中させている点に特徴があります。これにより、開発リスクとコストを低く抑えつつ、原薬と製剤の両事業で得られる情報を共有し、市場ニーズに合致した製品開発を推進しています。海外事業では、米国子会社Daito Pharmaceuticals America, Inc.を通じて北米市場の開拓支援を行い、中国子会社大桐製薬（中国）有限責任公司を拠点に中国市場への事業展開と日本向け受託製造を進めるなど、世界12カ国にわたるグローバルな事業展開を強化しています。品質保証体制は、国内外の最新ガイドラインに準拠し、常に高いレベルでの製造管理・品質管理を維持しています。

総資産 707億円(2026/05)

共立製薬株式会社は、「動物と人の進む道を創る」をミッションに掲げ、動物医療事業において多岐にわたる製品とサービスを提供する企業です。同社の事業は大きく「ペット領域」と「畜水産領域」の二つに分かれます。ペット領域では、大切な家族である犬や猫の病気の診断、予防、治療、そして日常のケアに至るまで、幅広い支援を展開しています。具体的には、動物用医薬品、食事療法食、健康補助食品、介護用品の提供に加え、マイクロチップの普及活動や保護犬・保護猫の譲渡活動支援、さらには獣医師指導のもとオンラインでロイヤルカナン療法食を購入できるサイトや、犬・猫用サプリメント・ケア用品を販売するオンラインストア「KS Online」を運営し、飼い主とペットの健やかな暮らしを支えています。 一方、畜水産領域では、牛、豚、鶏、養殖魚などの畜水産動物の病気を未然に防ぐ環境づくりに貢献し、「日本の食の安全・安心」を実現しています。同社は医薬品や飼料の提供に加え、業界に先駆けて衛生管理手法HACCPの導入支援を行い、生産現場の環境衛生に関する情報を提供するWEBメディア「畜産ナビ」も開設しています。また、化学反応型の消臭剤「エポリオン」も提供し、畜産現場の諸問題解決に寄与しています。 同社の強みは、1955年に日本初の犬ジステンパーワクチンを輸入して以来、海外の優れた品質のワクチンや動物用医薬品を日本に導入し、国内外をつなぐ架け橋となってきた実績にあります。また、日本で初めて水産養殖用ワクチンを上市するなど、常に業界をリードしてきました。約2,000種類に及ぶ幅広い製品ラインナップと、製薬の研究・開発・製造・販売を一貫して行う体制、そしてバイオテクノロジー企業との共同開発・協業を通じて、予防・治療が困難な疾病にも積極的に立ち向かっています。これらの取り組みにより、同社は動物医療従事者、畜産農場従事者、そして犬・猫の飼い主といった多様な顧客層に対し、質の高い製品とサービスを提供し、動物と人と環境が調和する持続可能な社会の実現を目指しています。

総資産 701億円(2025/12)

ペプチドリーム株式会社は、「医療のあり方や患者さんの人生に変革をもたらす次世代医薬品の創出」をミッションに掲げる創薬企業です。同社は日本を拠点とする「Drug Discovery Powerhouse」として、国内外の製薬企業や研究機関との提携を積極的に拡大し、ペプチド創薬のグローバルネットワーク・エコシステムの中心的ハブとなることを目指しています。独自の創薬開発プラットフォームシステム「PDPS (Peptide Discovery Platform System)」を核として、革新的な医薬品候補化合物の探索・開発を推進しています。 同社のPDPSは、前臨床段階で必要とされる多岐にわたる創薬研究開発機能を網羅しています。具体的には、化合物の設計・合成を行う創薬ケミストリー、生物学的活性を評価するバイオロジー、ターゲットタンパク質の立体構造を解明するタンパク質構造解析、膨大な生物学的データを解析するバイオインフォマティクス、分子の挙動を予測するモデリング、薬物の体内動態や薬効を評価する薬理プロファイリングといった専門機能を有しています。さらに、前期臨床試験への移行を見据えたトランスレーショナルリサーチも手掛けており、基礎研究から臨床応用への橋渡しを強力に支援しています。これらの高度な技術と機能を活用することで、同社は難病治療薬や新規作用機序を持つ医薬品の開発に貢献しています。 ビジネスモデルとしては、自社開発に加え、国内外の製薬企業や研究機関との共同研究開発やライセンス契約を通じて、医薬品候補化合物の創出から臨床開発へと繋げています。このプラットフォーム型のビジネス展開により、多様な疾患領域における医薬品開発の加速と、新たな治療選択肢の提供を目指しています。同社の強みは、独自のPDPS技術による広範なペプチド創薬の可能性と、グローバルなパートナーシップ戦略にあり、次世代医薬品のパイプライン拡充に注力しています。

総資産 686億円(2026/03)

パラマウントベッド株式会社は、医療・介護用ベッドおよび什器備品の製造・販売を主軸とし、医療福祉機器や家具等の製造・販売、さらにこれら品目の輸出入、リース、レンタル、保守・修理までを幅広く手掛ける。近年では、ITやデジタル技術を活用したサービス、医療施設運営サポート、診断・治療支援、福祉用具のレンタル卸、一般消費者向けスリープテック関連事業へとビジネス領域を拡大している。 医療施設や高齢者施設向けには、患者や利用者の回復支援と安全・快適な療養環境づくりを目的とした多岐にわたる製品とソリューションを提供している。具体的には、ICUベッドやERストレッチャーなどのクリティカルケア製品、褥瘡対策のための体圧分散マットレスやポジショニングピロー、転倒転落対策として低床ベッドやベッド内蔵型離床センサー「離床CATCH」、衝撃緩和マットなどをラインアップする。また、ベッド上の情報を集約・統合するスマートベッドシステムや、周産期・小児・新生児医療向けの授乳チェア「Hug Hug」やファミリーサポートチェア「OyaCoco」も開発している。さらに、介護施設向けには、非装着型体動センサー「眠りSCAN」と連携するクラウド型見守り支援システム「眠りCONNECT」、排泄自動記録システム「トイレDIARY」、紙おむつ用排泄センサー「おむつCOLOR」といったデジタル介護ソリューションを提供し、ケアの質向上と業務負担軽減を支援する。 法人顧客へのサービスは製品提供に留まらず、医療施設向け経営サポートとしてベッド調査、点検・清掃、備品中央管理、看護助手業務、リース・レンタル、医療機器管理サポート、業務量調査などをワンストップで提供する。また、インテリアプランニングでは、平面・動線計画から色彩、素材、照明、家具、ファブリック、アート、サイン計画まで、空間全体のデザインをトータルに手掛ける。個人顧客向けには、在宅介護用ベッド・介護用品に加え、自動運転ベッドやマットレス、枕などを展開するActive Sleepブランドを通じて、健康的な睡眠環境を提案している。同社の製品開発は、身体のずれや圧迫感を軽減する独自の背上げ機構「キューマラインボトム」「カインドモーション」「ラクリアモーション」や、誤操作を防ぐユニバーサルデザイン、そして非装着・非侵襲で睡眠状態を測定する「眠りSCAN」などの先進技術研究に裏打ちされている。原材料加工から組立までの一貫生産体制とISOに準拠した徹底した品質管理により、高品質で安全な製品を国内外に提供している。