化学・素材の会社一覧・主要企業9,073社

パネフリ工業、会社分割でりいち株式会社へ事業承継

パネフリ工業株式会社は2026年2月、会社分割によりりいち株式会社へ事業を承継。同時期に環境関連の商標・特許出願を多数行っています。

有限会社野澤加工、アセットウォッシュ株式会社へ会社分割を実施

有限会社野澤加工は2025年12月、アセットウォッシュ株式会社を相手とする会社分割を行い、分割会社として事業を承継させました。

協栄ホールディングス株式会社、株式交換でジャパンテックを完全子会社化

協栄ホールディングス株式会社は2026年3月、株式交換によりジャパンテック株式会社を完全子会社化しました。

売上 2,109億円(2026/03)

ＪＳＲ株式会社は、同社が培った高分子材料の設計・合成技術を基盤に、デジタルソリューション、ライフサイエンス、合成樹脂の各事業を展開する化学メーカーである。中核の電子材料事業では、EUV・ArF・KrF・i線対応フォトレジスト、多層材、CMPスラリー・洗浄剤、ALD・CVD用プリカーサー、ドーパント、感光性絶縁材料などを半導体メーカーへ供給し、微細化、高密度実装、歩留まり向上を支える。ディスプレイ分野ではLCD用の配向膜・絶縁膜・保護膜、OLED用の低温硬化絶縁膜・光取出し材料・薄膜封止材料、マイクロLED向け材料を扱う。LCDパネルの主要3工程に用いる材料はいずれも50％超のシェアを有し、OLEDの低温絶縁膜と光取出し材料でも首位実績を持つ。 オプティカルソリューション事業では、環状オレフィン樹脂ARTON®と独自色素、製膜・塗工技術を組み合わせ、ディスプレイ用位相差フィルム、カメラ用近赤外線カットフィルター、センシング用光学フィルターを供給する。ライフサイエンス事業は、製薬企業、バイオテック、大学・研究機関を対象に、細胞株構築、薬効試験、分析、プロセス開発、バイオ医薬品の開発・製造受託を組み合わせ、創薬探索から商業製造までを支援する。合成樹脂事業ではグループ企業のテクノUMGを軸に、ABS・AES・AS・ASA樹脂、ポリマーアロイ、きしみ音対策材を自動車部品、家電、建材、情報機器向けに販売する。日本の研究・製造拠点とアジア、欧州、北米のグループ会社を結び、材料販売に研究開発、技術支援、受託開発・製造を組み合わせる事業構成が特徴である。

売上 2,055億円(2025/12)

株式会社イノアックコーポレーションは、ウレタン、ゴム、プラスチック、複合材といった高分子化学を基盤とする高機能材料の開発とその製品化を主軸とする総合素材メーカーです。同社は、長年培ってきた高分子化学技術を駆使し、多種多様な素材を社会に提供することで、人々の豊かな暮らしを支えています。事業領域は非常に幅広く、自動車や二輪車のタイヤ、内装・外装部品といった輸送機器分野から、IT機器、建築土木資材、医療福祉用品、身近な生活用品、産業機械、物流パッケージ、電気製品、さらにはコスメ用品まで、多岐にわたる製品を取り扱っています。特に、音、振動、衝撃の吸収・遮断、熱・温度管理、シール、フィルター、軽量化、快適性、難燃性といった多様な機能を持つ素材を提供し、顧客の具体的な課題解決に貢献しています。環境への配慮も重視しており、日本で初めて環境にやさしいウレタンフォーム製造システム「YESシステム」を導入したほか、ケミカルリサイクル技術による再生ウレタンフォーム「rePURous」や植物由来のポリウレタンフォーム「ECOLOCEL®」の開発にも成功しています。グローバルな視点では、北米、中国、韓国、東南アジア、ヨーロッパなど世界各地に拠点を展開し、革新的な技術と製品を供給する体制を確立しています。自転車用タイヤ・チューブ生産に始まり、ウレタンフォームの国内初生産を経て、現在ではウレタン、ゴム、プラスチックの総合化学メーカーとして、常に革新と実践を続ける企業として発展を遂げています。

売上 1,976億円(2026/03)

東洋紡株式会社は、創業140年以上の歴史を持つ高機能素材メーカーであり、「素材＋サイエンス」を基軸に人と地球に求められるソリューションを創造し続けている企業です。同社はフイルム、ライフサイエンス、環境・機能材、機能繊維の4つの主要事業分野を展開し、各種製品の製造、加工、販売、さらにはプラント・機器の設計、販売、各種技術・情報販売も手掛けています。 フイルム事業では、包装用フィルムや工業用フィルムを提供しており、具体的には耐ピンホールONYフィルム「ハーデン®」、ボイル・レトルト用途や防湿性に優れたパッケージングF、環境配慮型の防曇ポリプロピレンフィルム「パイレンEXTOP®」、バイオマス由来のポリオレフィン樹脂を配合したCPPフィルム「バイオプラーナ」、多機能な環境配慮型フィルム「オリエステル®」などを展開しています。これらの製品は、食品包装の鮮度保持やフードロス削減、ペットボトルラベルの環境負荷低減、液晶テレビのモニター材料など幅広い用途で活用され、顧客の多様なニーズに応えています。 ライフサイエンス事業では、診断薬用酵素等のバイオ製品、医薬品、医用膜、医療用具などを提供しています。研究効率化のためのオリジナル試薬、シングルセル解析用「GenNext®」、リアルタイムPCR用「QuantAccuracy®」といったバイオ製品に加え、ミクロ相分離技術と孔径制御技術を駆使した人工腎臓用中空糸膜は世界中で利用されています。また、国内の歯科・口腔外科領域で骨再生を目的としたコラーゲン使用人工骨や、迅速・確実な判定を可能にする感染症診断支援キットなど、医療・ヘルスケア分野の発展に貢献しています。 環境・機能材事業では、エンジニアリングプラスチック、自動車用機能資材、工業用接着剤、光機能材、スーパー繊維、機能フィルター、不織布、アクア膜などを提供しています。モビリティ分野では、車載電子機器向けの電磁波・熱対策ソリューション「Manipularer®」や、金属・加硫ゴム代替のエンジニアリングプラスチック・エラストマーにより、車両の電費向上やCO2排出削減に貢献。さらに、海水淡水化用逆浸透膜エレメントの製造・販売を通じて水不足問題の解決にも取り組んでいます。自動車内の除塵・脱臭フィルターや、鮮度保持によりフードロス削減に寄与する「スペースクリーン®」もこの分野の主要製品です。 機能繊維事業では、機能繊維やエアバッグ生地などを手掛けており、特に新幹線やフェリーの座席シートに採用される多機能な三次元網状繊維構造体のクッション材「ブレスエアー®」は、ゴム弾性、優れた通気性、耐久性、リサイクル可能性を持つ環境配慮型製品として高い評価を得ています。同社は、これらの高機能素材とサイエンスの融合により、地球規模の課題解決に貢献し、持続可能な社会の実現を目指すビジネスモデルを推進しています。

売上 1,945億円(2026/03)

ニチアス株式会社は、「断つ・保つ」という独自の技術を基盤に、多岐にわたる産業分野で製品とサービスを提供する企業です。同社は1896年の創業以来、120年以上の歴史の中で培った技術と経験を活かし、造船、石油精製・石油化学、電力、建築、自動車、半導体といった基幹産業の発展に貢献してきました。同社の事業は大きく5つの柱で構成されています。 第一に「プラント向け工事・販売事業」では、石油精製・石油化学、火力・原子力発電所、LNG基地、製鉄所、冷蔵冷凍倉庫などの幅広いプラント産業に対し、建設からメンテナンスまで一貫したサービスを提供しています。具体的には、保温保冷・耐火・防音工事の施工、および各種シール材・断熱材などの製品供給を行い、極低温から超高温に至る領域で工法・製品開発から安全安心な施工、アフターメンテナンスまでをトータルサポートしています。代表的なサービスには、省エネ診断システム「Thermofit®」や保温機能回復工法「増し保温®工法」があります。 第二に「工業製品事業」は、シール材、断熱材、ふっ素樹脂製品、フィルター製品などを国内外の幅広い産業に提供しています。産業装置、電子部品、環境、医療、食品など多岐にわたる分野でニーズに応え、特に医療分野では低侵襲治療に貢献する内視鏡用チューブを開発。海外では揮発性有機化合物排出対策としてフィルター製品事業を拡大しています。 第三に「高機能製品事業」は、半導体やFPD（フラットパネルディスプレイ）関連業界に特化し、半導体製造装置メーカーや周辺機器メーカー、半導体メーカーを主要顧客としています。ふっ素樹脂製品、シール材、フィルター製品、断熱材などを供給し、DX化の加速と世界的な半導体不足による旺盛な設備投資需要に対応しています。代表製品には、薬液移送用帯電防止機能付きチューブ「ナフロン®PFA-NEチューブ」や半導体製造装置用高機能ゴムOリング「ブレイザーネクスト®」があります。 第四に「自動車部品事業」では、国内外の自動車メーカーや自動車部品メーカー向けに、エンジン周りの流体漏れを「断つ」シール材、エンジンからの熱を「断つ」防熱部品、ブレーキや車載部品の音・振動を「断つ」防音・制振部品を展開しています。材料開発から設計・評価・製造・品質保証までの一貫体制を構築し、顧客の多様なニーズに対応しています。代表製品は、金属／ゴム複合ガスケット「メタコート®シリンダーヘッドガスケット」や触媒担体保持材「エコフレックス™」、ヒートインシュレーター「インサルカバー™」です。 第五に「建材事業」は、住宅からオフィスビル、工場などの建築物向けに、不燃、断熱、耐火、防音機能を備えた建材製品の製造・販売、および施工を手掛けています。販売部門では再生材を使用した不燃けい酸カルシウム板「エコラックス®」や省エネ効果の高いロックウール製品を、工事部門では床下配線を実現するフリーアクセスフロア工事や鉄骨建造物を火災から守る巻付け耐火被覆工事「マキベエ®」を展開し、安全で快適な建物づくりに貢献しています。特に巻付け耐火被覆材は倉庫需要の増大やオフィスビルでの採用拡大、海外市場への展開を注力事業としています。 同社は「断つ・保つ」の技術を通じて、ロックウール製品によるエネルギー使用量削減や騒音防止、フィルター製品による大気汚染防止、シール材による社会インフラの安全確保、耐火被覆材による人命保護など、地球温暖化対策や持続可能な社会の実現といった社会課題の解決に幅広く貢献しています。独自の技術とビジネスモデルを融合し、デジタル技術の活用による効率的事業運営を推進しながら、グローバル展開を強化し、社会に必要とされる企業であり続けることを目指しています。

売上 1,893億円(2026/03)

株式会社エフピコは、1962年の創業以来、スーパーマーケットや食料品店などで使用される生鮮食料品、惣菜、弁当向けの簡易食品トレー容器の製造・販売を専門とする国内トップメーカーです。同社は、ポリスチレンペーパーやその他の合成樹脂製容器に加え、レジ袋、ポリ袋、ラップ、箸などの関連包装資材・消耗品の調達・販売も手掛けています。同社の強みは、市場の変化を先取りした高品質で高付加価値な製品提案力にあります。高い透明性と耐熱性を両立した「O-PET」シリーズ、電子レンジ対応で耐油性・耐熱性に優れた「新透明PP」シリーズ、耐寒耐熱性に優れた発泡素材の「マルチFP」シリーズなど、多様なニーズに応えるオリジナル製品を開発しています。また、薄肉化・軽量化と強度維持を両立する独自の成形技術や、次世代の研究開発を担う「エフピコ総合研究所」を擁するなど、業界をリードする技術革新を推進しています。ビジネスモデルの中核には、開発、購買、生産、物流、リサイクル、情報ネットワークを有機的に結合したサプライチェーン・マネジメントシステムがあり、これによりトータルコストの最適化と効率的な需要地生産を実現しています。全国を網羅する生産・物流・リサイクルネットワークは、約10,000種類もの製品を安定供給する国内最大級のインフラであり、納品と同時に使用済みトレーを回収する「動脈・静脈物流」を構築し、環境負荷低減に貢献しています。特に、30年以上の実績を持つ「エフピコ方式の循環型リサイクル」は、使用済み食品トレー容器を再び食品トレー容器に再生する「トレーtoトレー®」や、PETボトルを透明容器に再生する「ボトルto透明容器™」を推進。業界初のエコマーク認定「エコトレー®」の販売や、「エコマークアワード金賞」受賞、環境省の「エコ・ファースト企業」認定など、環境経営における高い実績を誇ります。このリサイクル事業は、環境負荷低減だけでなく、障がい者雇用と一体化した社会貢献も実現しており、小売企業との「ストアtoストア」協働回収は全国5,000店舗を突破しています。これらの取り組みを通じて、同社は日本の食文化・食生活の発展と豊かな社会の実現に貢献しています。

売上 1,863億円(2026/03)

日油株式会社は、機能化学品、医薬・医療・健康、化薬、その他の4セグメントを展開する化学メーカーであり、同社は機能材料事業を中核に、脂肪酸・グリセリン、界面活性剤、ポリオキシアルキレン誘導体、有機過酸化物、機能性ポリマー、電子材料などを製造・販売する。機能食品分野では、油脂加工、乳化、粉末化、油脂コーティングの技術と酵素・乳化剤・健康食品素材を組み合わせ、食品メーカー向けの加工油脂や機能性素材を手掛ける。防錆事業では金属防錆処理剤と表面処理システムを国内外で供給する。 ライフサイエンス事業では、PEG誘導体、機能性脂質、高純度リン脂質、MPCポリマーをバイオ医薬品、DDS、医療デバイス、診断薬の開発・製造企業へ展開する。GMP対応設備による製造、重合・合成・分析・評価技術、顧客要件に応じたカスタム製品開発を強みとし、リポソーム医薬品向けリン脂質や活性化PEGも扱う。化薬事業では産業用爆薬、防衛用装備品、ロケット用固体推進薬、発射薬、火工品を製造し、評価試験や火薬類廃棄にも対応する。素材研究から量産、品質管理、国内外の販売網までを組み合わせ、化学品・医薬品・食品・電子部品・自動車・宇宙航空などの事業者へ機能性素材を販売する事業構成に特徴がある。

売上 1,845億円(2025/12)

スリーエムジャパン株式会社は、科学に基づいた幅広いイノベーションを通じて、人々の生活を豊かにすることを目指すグローバル企業3Mの日本法人です。同社は多岐にわたる事業分野で製品とソリューションを提供しており、業務用製品としてはヘルスケア、製造関連、自動車関連、セーフティ、エレクトロニクス、電力・エネルギー、業務用ソリューション、交通関連、建設・建築の各分野を網羅しています。ヘルスケア分野では歯科用製品、医療現場向け製品、医薬品製造向け材料などを提供し、製造関連では接着接合ソリューション、高機能材料、工業用研磨材などで生産性向上を支援。自動車関連では設計から修理までをサポートし、軽量化製品や革新的な塗装プロセスを提供しています。セーフティ分野では個人用保護具、墜落防止用製品、反射材、施設安全製品などで人々の安全を守り、エレクトロニクス分野ではコネクタ・ケーブルアッセンブリ、半導体、データセンター向け製品などを開発。電力・エネルギー分野では省エネルギー化や再生可能エネルギー向けソリューションに貢献しています。業務用ソリューションでは清掃用品、厨房用品、サイン・ディスプレイ関連製品、包装システム製品などを提供し、建設・建築分野では内装・外装関連製品、構造物向け材料、電設工事向け製品などを展開しています。 一方、個人用製品としては家庭用品、個人向け医療用品、DIY向け製品、オフィス・事務用品、クラフト・工作用品などを提供し、日々の暮らしをより豊かで便利にする製品を多数展開しています。家庭用品では空気清浄フィルター、はっ水・保護材、クリーニング関連製品、高機能中綿素材、ふせん、粘着テープなどを提供し、個人向け医療用品ではばんそうこう、サポーター、スポーツテーピング、予防歯科製品などを通じて人々の健康を支えています。DIY向け製品では各種ツールや粘着タブ・フック製品を提供し、オフィス・事務用品ではポスト・イット®製品や粘着テープ、ラベル・カードなどで職場の生産性向上をサポート。クラフト・工作用品では粘着テープや接着剤を提供しています。同社の強みは、100年を超える経験と実績に裏打ちされた科学的知見とイノベーション力であり、環境保全や社会的責任にも配慮しながら、持続可能な未来への貢献を目指しています。

売上 1,810億円(2026/03)

リンテック株式会社は、「Linking your dreams くっつく技術で未来を創る」をブランドスローガンに掲げ、粘着製品分野におけるリーディングカンパニーとして多岐にわたる事業を展開しています。同社は、シール・ラベル用の粘着紙・粘着フィルム、工業用粘着テープ、包装用テープといった粘着素材を主力とし、さらに建物用ウインドーフィルム、自動車用ウインドーフィルム、屋外サイン用粘着シート、内装用化粧フィルムなど、幅広い用途に対応する機能性フィルムを提供しています。特に、半導体ウェハ裏面研削工程で厚みのばらつきを低減する樹脂塗布プロセスやEUV露光機用CNTペリクルといった最先端の半導体関連テープや光学ディスプレイ関連フィルムは、高機能材料分野での同社の強みを示しています。 同社のビジネスモデルは、粘着素材だけでなく、バーコードプリンタ、ラベリングマシン、半導体関連装置、デジタルラベル印刷機といった各種関連装置の開発・製造も手掛けることで、ソフト（素材）とハード（装置）の相乗効果を発揮し、顧客の多様なニーズに総合的に応える点にあります。また、粘着関連製品に加え、カラー封筒用紙、ファンシーペーパー、高級印刷用紙、インクジェット用紙などの特殊紙や、剥離紙・剥離フィルム、合成皮革用工程紙、炭素繊維複合材料用工程紙といった剥離材・工程紙の分野でも製品を開発・提供しており、自社の粘着製品に使用される剥離紙用の原紙から剥離紙・剥離フィルムまでを社内で一貫して供給する体制を確立しています。 同社の強みは、「粘着応用技術」「表面改質技術」「特殊紙・剥離材製造技術」「システム化技術」という四つの基盤技術を高次元で融合させ、差別化された独自性の高い製品を生み出す「リンテック流」の開発力にあります。1927年の創業以来、ガムテープ製造から始まり、シール・ラベル素材、自動包装機、建物用ウインドーフィルム、半導体関連製品、光学ディスプレイ関連製品へと事業領域を拡大してきました。グローバル展開も積極的に推進しており、アジア、欧州、米国など世界各地に生産・販売拠点を持ち、幅広い産業分野の顧客に対して革新的な製品とソリューションを提供し続けています。

売上 1,791億円(2026/03)

住友大阪セメント株式会社は、1907年の創業以来、社会インフラ整備に不可欠な基礎資材の安定供給を通じて、豊かな社会の維持・発展に貢献してきた総合素材メーカーです。同社の事業は多岐にわたり、主要な柱として「セメント事業」「鉱産品事業」「建材事業」「光電子事業」「新材料事業」を展開しています。 セメント事業では、各種セメントやセメント系固化材の製造・販売を通じて、高度な技術力と徹底した品質管理により、国内外の様々な構造物や建築物の基盤を支えています。特に、産業廃棄物や副産物の受け入れ拡大、災害廃棄物のリサイクル、廃プラスチックの処理など、循環型社会への貢献に積極的に取り組んでおり、セメント製造プロセス自体が環境負荷低減に寄与する独自のビジネスモデルを確立しています。また、電力供給も行い、バイオマス発電の導入によりCO2排出削減にも貢献しています。 鉱産品事業では、国内有数の規模を誇る良質で豊富な石灰石資源を活かし、鉄鋼、化学、セメントなど幅広い分野に工業用原料として石灰石、骨材、タンカル、ドロマイト、珪石粉などを供給しています。高純度の石灰石は国内だけでなくアジア市場へも輸出され、その品質と安定供給能力が強みです。 建材事業では、コンクリート構造物向けの補修・補強材料を製造・販売し、社会インフラの維持補修を支えています。重金属汚染対策材や電気防食工法「エルガードシステム」といった専門性の高い製品・サービスを提供し、海洋生物の生育環境保全に貢献する魚礁・藻場礁の供給も行っています。 高機能品事業は、セメント事業で培った無機材料の技術を応用し、同社の新たな収益の柱として成長しています。この中核をなすのが「光電子事業」と「新材料事業」です。光電子事業では、最先端の光通信技術を駆使し、光通信システムにおいて最重要部品の一つであるLN変調器や計測機器を開発・製造・販売し、IoT・ICT社会の発展に貢献しています。新材料事業では、独自のナノ粒子製造技術を活かし、化粧品材料、塗料、抗菌剤などの機能性材料、さらには半導体製造装置などに採用される特殊な機能性粒子を使ったセラミックス製品を開発・製造・販売し、最先端産業のイノベーションを支えています。 同社は「2050年カーボンニュートラル」ビジョン「SOCN2050」を掲げ、化石エネルギー使用削減、代替熱エネルギー利用拡大、省エネルギー設備の導入、オープンイノベーションによる新技術開発を推進しています。研究開発体制としてセメント・コンクリート研究所と新規技術研究所を有し、持続可能な社会の実現に向けた技術革新を追求しています。これらの多様な事業と環境への取り組みを通じて、同社は社会の発展と地球環境保全の両立を目指しています。

売上 1,647億円(2026/03)

株式会社ＡＤＥＫＡは、1917年に苛性ソーダの国産化を目指して創業して以来、「新しい潮流の変化に鋭敏であり続けるアグレッシブな先進企業を目指す」「世界とともに生きる」という経営理念のもと、化学品、食品、ライフサイエンスをコアビジネスとしてグローバルに事業を展開する素材メーカーです。同社は、単なる材料ではなく「素財」（財産としての素材）を提供することで、人々の豊かなくらしと持続可能な社会の実現に貢献しています。 化学品事業では、無機・有機の各種中間製品から、プラスチック用添加剤、半導体・デジタル家電向け高機能材料といったファインケミカル製品まで多岐にわたる製品を提供しています。具体的には、ポリオレフィン用添加剤、塩ビ用安定剤・可塑剤、難燃剤、高純度半導体材料、半導体リソグラフィ材料、電子回路基板エッチング装置及び薬剤、エポキシ樹脂、ポリウレタン原料、水系樹脂、界面活性剤、潤滑油添加剤、厨房用洗浄剤、化粧品原料、プロピレングリコール類、過酸化水素及び誘導品、水膨張性シール材、電池材料、光硬化樹脂、光開始剤、画像材料などを開発・製造し、エレクトロニクス、自動車、土木建築、電機、製紙など幅広い産業分野を支えています。 食品事業では、独自の油脂加工技術や乳化技術を活かし、ベーカリー、洋菓子店、スーパー、コンビニエンスストアに並ぶパンや菓子などに付加価値の高い製品を提供しています。マーガリン類、ショートニング、チョコレート用油脂、フライ・調理用油脂、プラントベースフード、ホイップクリーム、練り込み用クリーム、フィリング類、マヨネーズ・ドレッシング類、機能性食品素材などが主要製品です。 ライフサイエンス事業では、化学品と食品の両分野で培った技術を融合し、「環境・エネルギー」や「ライフサイエンス」といった新規領域の事業化を推進しています。特に、2018年に日本農薬株式会社を連結子会社化したことで、農薬、医薬品、医薬部外品、動物用医薬品、木材薬品、医療材料などの開発・製造・販売を強化し、再生医療等の分野におけるメディカル材料の事業化を加速させています。 これらの主要事業に加え、同社は設備プラントの設計・工事・管理、設備メンテナンス、物流業、倉庫業、車輌等リース、不動産業、保険代理業といったその他事業も展開し、グループ全体の多角的なビジネスモデルを構築しています。同社の強みは、創業以来培ってきた独自性のある優れた技術力と、グローバルな生産・販売ネットワークを駆使し、常に時代の最先端を行く製品と顧客ニーズに合致した製品を提供し続けることにあります。コーポレートスローガン「Add Goodness」が示す通り、あらゆるものに「良きもの」を付加することで、社会に新たな価値を創造し、持続的な成長を目指しています。

売上 1,632億円(2025/12)

日本電気硝子株式会社は、1949年の創業以来、「文明の産物」の創造を通して社会に貢献するという精神のもと、特殊ガラス製品の製造・販売およびガラス製造機械の製作・販売をグローバルに展開するリーディングカンパニーです。同社は、70年を超える歴史の中で培われた最先端の研究開発力と独自のモノづくり技術を強みとし、多種多様な形状や機能を持つガラス製品を生み出してきました。主要事業として、電子・情報分野では、液晶や有機ELディスプレイ用ガラス、超薄板ガラス＜G-Leaf®＞、化学強化専用ガラス＜Dinorex®＞、フォルダブルディスプレイ向け超薄板ガラス＜Dinorex UTG®＞などを提供し、ディスプレイ用ガラスでは世界第2位のシェアを誇ります。また、半導体用サポートガラス、LTCC製品、イメージセンサー用カバーガラス、光エレクトロニクス用ガラスなど、高度情報化社会を支える電子デバイス向け製品も幅広く手掛けています。機能材料分野では、自動車、エネルギー、電機・電子、住設、社会インフラなど多岐にわたる分野で利用されるガラスファイバを製造し、樹脂強化用Eガラスファイバやセメント強化用耐アルカリガラスファイバ＜WizARG™＞などを提供しています。医療・耐熱・建築分野では、医薬容器向けのホウケイ酸ガラス製管ガラス、医療従事者を放射線から守る放射線遮蔽用ガラス＜LX プレミアム＞、ストーブや調理器トッププレートに使用される超耐熱結晶化ガラス＜ネオセラム＞や＜StellaShine®＞、火災時の安全を確保する防火ガラス＜ファイアライト®＞、空間を彩る結晶化ガラス建材＜ネオパリエ®＞などを提供しています。同社は、ガラスの持つ無限の可能性を追求し、環境負荷の低減、医療の高度化、暮らしの安全性・快適性の向上、社会インフラ基盤の強靭化といった社会的ニーズに応えることで、持続可能な社会の実現に貢献しています。

売上 1,574億円(2026/03)

栗田工業株式会社は、1949年にボイラ向け水処理薬品事業で創業以来、「水と環境」を事業領域とし、水処理薬品、水処理装置、メンテナンス・サービスの3つの基盤事業を核に、多様な技術、ノウハウ、サービスを組み合わせたソリューションをグローバルに提供しています。同社は、顧客の工場や設備における生産性向上、安定操業、環境負荷低減に貢献するため、幅広い製品・サービスを展開しています。 主要事業として、まず「水処理薬品」では、ボイラ薬品、冷却水薬品、排水処理薬品、製造工程向け薬品を提供し、腐食・スケール・スライム障害の防止、省エネルギー、節水、GHG排出削減、衛生環境維持、汚泥削減などを実現します。特に、スケールを分散・除去する「ドリームポリマー™」や、レジオネラ属菌の増殖を抑制する「Kurita NA™」シリーズ、排水処理薬品の注入量を自動最適化する「S.sensing™ CS」などの独自技術を強みとしています。 次に「水処理装置」では、半導体製造に不可欠な超純水製造装置や、工場ボイラ用の純水・軟水装置、食品・飲料製造用水装置などの用水処理装置、および工場排水の懸濁物質や有害物質を除去する排水処理装置を提供し、生産性向上と環境負荷低減に貢献します。余剰汚泥発生量を大幅に削減する好気性生物処理装置「バイオプラネット™ SR」などが特徴です。 「メンテナンス」サービスでは、水処理装置の定期点検・診断、機能材交換、改造・増設提案を通じて、装置の性能維持、トラブル未然防止、安定操業、生産性向上を支援します。純水供給サービス「KWSS™」では、IoT技術による運転状況の遠隔監視で顧客の運転管理負担を軽減するビジネスモデルを展開しています。 さらに「超純水供給」サービスでは、超純水製造装置の設置から運転管理、メンテナンスまでを一貫して行い、顧客は設備投資不要で必要な水質・水量の超純水を安定的に利用できます。「エンジニアリング洗浄」では、産業プラントのボイラ、熱交換器、配管の汚れを薬品や高圧水で効率的に洗浄し、安定操業に貢献。火力発電プラントのOT適用ボイラ向け化学洗浄サービスや、安全性の高い「自動ジェット洗浄装置」を提供します。「精密洗浄」では、半導体製造装置部品のナノレベルの汚染を解析・除去し、歩留まり向上に貢献します。 「運転・維持管理」では、顧客に代わり水処理施設の効率的かつ安定した運営を実現。「土壌・地下水浄化」では、有害物質による汚染の調査・浄化・コンサルティングをワンストップで提供し、環境負荷低減に貢献。「パワーバイオ E-PLUS™」などの技術でVOCs汚染を短期間で確実に浄化します。「分析・試験」では、水質・環境分析や医薬品試験を提供。「業務・家庭用品」では、浄水器や軟水器、純水器などを製造・販売し、日常生活における水の安全性や利便性向上に貢献しています。 同社は「水の新たな価値の開拓者」として、水資源問題解決、脱炭素社会実現、循環型経済社会構築に貢献するソリューションを創出し、持続可能な社会の実現を目指しています。

売上 1,548億円(2026/03)

ＵＢＥ株式会社は、1897年の石炭採掘事業を原点とし、128年以上の歴史を持つ総合化学メーカーです。2022年4月に宇部興産から社名を変更し、化学事業を中核とするスペシャリティ化学企業への転換を強力に推進しています。同社は「化学」と「機械」の2つの主要事業を展開しており、特に化学事業においては、高付加価値製品へのシフトを進めています。具体的には、GHG排出負荷の高い国内アンモニアチェーン製造を2027年度末に、タイでのカプロラクタム生産を2026年に停止し、汎用製品への依存を低減する方針です。その一方で、スペシャリティ化学事業の成長を加速するため、リチウムイオン電池の電解液用途として、米国ルイジアナ州での炭酸ジメチルや炭酸エチルメチルなどのC1ケミカル製品の製造ライン立ち上げを決定しました。また、独ランクセスから高機能ウレタン事業を買収するなど、M&Aを通じたインオーガニックな成長も追求しています。同社の製品群は多岐にわたり、カプロラクタム、ナイロン6樹脂、ポリエチレン、合成ゴム、ポリイミドフィルム、分離膜、高純度硝酸、窒化珪素（セラミックス）、チラノ繊維、リチウム二次電池用電解液、複合材料（コンポジット）などを製造しています。これらの製品は、自動車、エレクトロニクス、建設、医療など幅広い産業分野の顧客に提供されています。研究開発にも注力し、売上高比率4%への研究開発投資強化を目指すとともに、DX戦略を推進し、デジタル技術を活用したビジネス変革を通じて、労働生産性の向上、データ利活用、デジタル人材育成、顧客へのソリューション提案力強化を図り、2030年度には年間300億円のDX効果を見込んでいます。創業以来の「共存同栄」「有限の鉱業から無限の工業へ」という精神を受け継ぎ、持続可能な社会の実現に貢献する価値創造企業として、グローバルに事業を展開しています。

売上 1,523億円(2026/03)

日本ポリエチレン株式会社は、ポリエチレン樹脂などの合成樹脂と、それらを主原料とする複合樹脂の研究開発、製造、販売を行う。同社はエチレンの重合プロセス、触媒、反応条件を組み合わせ、高密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、メタロセン系ポリエチレン、特殊コポリマー、接着性・機能性ポリエチレンを展開する。製品群にはノバテック、カーネル、ハーモレックス、キレポリ、ハイフォテック、レクスパール、アドテックスがあり、食品包装、洗剤・薬品容器、衛生材料、農業用フィルム、電線被覆、水道・ガス管、自動車用燃料タンクなどの材料として供給する。 包装材メーカー、容器メーカー、自動車部品メーカー、電線・管材メーカーなどの用途要件に合わせて樹脂グレードを設計し、素材販売を収益の中心とする。チーグラー触媒、クロム触媒、自社開発メタロセン触媒、多段重合、気相法、高圧重合法、樹脂設計を組み合わせ、強度、耐久性、柔軟性、成形性、接着性、易カット性を調整できる点が強みである。環境対応では、燃料タンクの10％超の軽量化、フィラーパイプの金属製比40～50％軽量化、包装材の薄肉化、PE・PA多層フィルム向け相溶化剤の開発に取り組む。バイオマスポリエチレン配合品は花王の洗剤詰め替え容器に採用され、全4工場でマスバランス認証を取得しており、量産設備と用途別の材料開発を連携させた供給体制に特徴がある。

売上 1,472億円(2026/03)

関西ペイント株式会社は、総合塗料メーカーとして多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、建築用塗料、防食用塗料、自動車補修用塗料、工業用塗料、そして塗料開発で培った基盤技術を応用した新事業分野です。建築用塗料では、建物の劣化を防ぎ美観を創る超高耐候性無機有機ハイブリッド塗料「ラグゼMUKIシリーズ」や、カビ・ニオイ・ウイルス対策に貢献する「アレスシックイ」、建物の長期保護とライフサイクルコスト最適化を目指す「アレスダイナミックシリーズ」、屋根の表面温度上昇を抑制する遮熱塗料「アレスクール」、さらに抗ウイルス製品統合ブランドを展開し、一般住宅から公共施設まで幅広い顧客のニーズに応えています。防食用塗料は、東京タワーや明石海峡大橋といった大規模インフラから各種プラント設備まで、被塗物を強固に保護し、腐食や塩害対策に貢献。プラントメンテナンスにおける最適な塗装提案や調査診断サービスも提供しています。自動車補修用塗料では、環境配慮型製品ラインアップを揃え、自動車アフターマーケットの多様なニーズに対応。工業用塗料は、多種多様な分野で使われる高品質な製品を提供し、幅広い金属素材に対応する環境配慮型下塗塗料「メタルグリップPro」などを展開しています。 同社はグローバルな事業展開も強みとしており、グループ会社を通じて環境負荷低減にも積極的に取り組んでいます。例えば、KANSAI HELIOSグループは、VOC排出量A+グレードの内装用塗料「Helios Spektra」を開発し、室内の空気質改善に貢献。また、初の太陽光発電所を建設するなど、脱炭素社会の実現に向けた取り組みも推進しています。南アフリカのPlasconは、有害なAPEO化合物を含まない屋根用塗料「TradePro Roof＆More」を提供し、水質保全に貢献しています。さらに、Rembrandtin社によるクロメートフリーワニスや、Remsolarによる環境に優しいコーティング材の開発など、サステナビリティを重視した製品・技術開発を進めています。顧客へのサポート体制も充実しており、「リフォームサミット」を通じて塗り替えサービスを提案するほか、「カンサポ」で塗装現場を支援し、「KANSAI PAINT スマートカラー」で色選びをサポート、店頭用缶内調色システムも提供しています。これらの事業を通じて、同社は「塗料で人を幸せにする」という企業理念のもと、世界中の人々に役立つ素晴らしい塗料とサービスを届け続けています。

売上 1,451億円(2026/03)

日本化薬株式会社は、「Global SUKIMA IDEAS」を企業スローガンに掲げ、独自の技術と発想で社会の「すきま」を埋める高付加価値製品を提供する化学メーカーです。同社の事業は大きく「モビリティ＆イメージング」「ファインケミカルズ」「ライフサイエンス」の3つの事業領域に分かれています。モビリティ＆イメージング事業では、自動車のエアバッグやシートベルトプリテンショナーなどに使われるセイフティシステムズ製品、およびドローン用パラシュート型安全装置の開発・提供を通じて、人々の安全な移動を支えています。また、ポラテクノ事業では、車載用次世代染料系偏光板や高コントラスト無彩色偏光板など、ディスプレイ関連の先進材料を提供し、視認性の向上に貢献しています。 ファインケミカルズ事業では、半導体製造に不可欠なMEMS用レジスト、エポキシ樹脂、マレイミド樹脂といった機能性材料、さらに色素材料や触媒を提供しています。特に色素材料事業では、IJインク材料の開発ノウハウを活かし、多様な色彩表現を可能にする製品を展開しています。ライフサイエンス事業では、医薬品、原薬、診断薬の提供を通じて医療の発展に貢献しており、抗悪性腫瘍剤などの開発・製造実績があります。また、アグロ事業では、製剤化技術を強みとして、農業分野における課題解決に資する製品を提供しています。 同社の強みは、祖業から受け継がれる「材料設計」と「複合化」の基盤技術にあります。これに加え、色素材料のIJインク材料、医薬・アグロ事業の製剤化技術、セイフティシステムズ事業の火薬安全技術と部品組み立て技術といった専門技術が、各分野でトップシェア製品を生み出す競争力の源泉となっています。研究開発においては、「両利きの経営」を実践し、既存コア事業の拡大と環境エネルギー分野などの新事業開拓を同時に推進。オープンイノベーションや研究DXを積極的に活用し、持続可能な社会の実現に貢献する新製品・新事業の創出を目指しています。知的財産戦略も重視し、自社の知的財産を積極的に創造・活用しつつ、他社の知的財産を尊重する姿勢を貫いています。これらの取り組みにより、同社は化学産業において独自のニッチ市場を確立し、社会に不可欠な高機能材料とソリューションを提供し続けています。

売上 1,434億円(2026/03)

エア・ウォーター株式会社は、空気と水の技術を基盤に、人々の暮らしと産業に不可欠な製品・サービス・ソリューションを提供する多角的な事業を展開しています。同社の事業ポートフォリオは「グローバル環境」と「ウェルネス」を両軸とし、安定した収益構造を確立しています。デジタル＆インダストリー分野では、産業ガス、半導体関連ガス・特殊材料、半導体製造装置、排ガス処理装置、工業用ゴム・樹脂製品、機能性化学品、電熱機器などを提供し、特に半導体関連産業向けには、熊本事業所を拠点に材料ガス・ケミカル供給、装置メンテナンス、材料マネジメントサービスを一貫して提供する総合力を強みとしています。エネルギーソリューション分野では、液化バイオメタンやカーボンニュートラル水素の製造・販売、バイオガスプラント整備、グリーン産業ガスの外販、脱炭素ソリューションの提供を通じて、カーボンニュートラル社会の実現に貢献しています。ヘルス＆セーフティー分野では、医療用ガス、医療機器（酸素濃縮装置、電子聴診器「HVSIモニタ」など）、介護用製品の開発・製造・販売・修理、医療機関向けSPD・滅菌サービス、衛生材料、歯科医療機器などを手掛け、医療と食の融合によるWell-being社会の実現を目指しています。アグリ＆フーズ分野では、ハム・デリカ商品、惣菜、冷凍野菜、清涼飲料水、洋菓子・和菓子、青果物の生産・販売、農業機械の製造・販売、食品物流など、食のバリューチェーン全体をカバーしています。グローバル＆エンジニアリング分野では、各種ガス発生装置、LNG関連機器、極低温機器の設計・製作・販売・メンテナンスを国内外で展開し、特にインドでの産業ガスプラント取得や米国でのエンジニアリング事業を強化しています。同社は、全国に広がる地域密着型事業ネットワーク、多様な技術と知的財産、そしてM&A戦略による事業領域の拡大を成長戦略の柱としています。2000年以降224社をグループに迎え入れ、技術・ノウハウ・人材を統合することで新たな価値創造を図っています。地域課題解決や脱炭素化、高齢化社会における健康維持など、社会のニーズに応えるソリューション提供を通じて持続可能な社会の実現を目指しています。

売上 1,433億円(2026/03)

日本ポリプロ株式会社は、ポリプロピレン樹脂の製造、加工および販売を主軸に置く化学メーカーである。同社は2003年10月に日本ポリケム株式会社とJNC石油化学株式会社のポリプロピレン事業を継承して発足し、プロピレンを原料とした重合反応、触媒技術、材料設計技術を基盤に、用途別の樹脂およびコンパウンド製品を供給する。販売先は包装用フィルム、食品・医療分野の容器、家電製品、自動車部品、産業資材などを扱う国内外の需要先で、グローバル市場を事業領域とする。 主要製品には、ZN系ポリプロピレンのノバテック™ PP、メタロセン系ポリプロピレンのウィンテック™、高溶融張力ポリプロピレンのウェイマックス™、長繊維強化ポリプロピレンのファンクスター™、環境負荷低減ポリプロピレンのノバオルビス™がある。メタロセン触媒、長鎖分岐構造、ガラス長繊維強化、複合材料設計、CAE解析などの技術を製品開発に用い、薄肉成形、医療用途、レトルト包装、発泡容器、リサイクル・バイオ由来材料などの用途に対応する。同社は鹿島・五井・水島の工場、名古屋営業拠点、材料技術センターおよび生産技術開発センターを活用し、製造販売、研究開発、品質保証、Horizone™製造技術のライセンス供与を組み合わせたビジネスモデルを構成している。

売上 1,381億円(2026/03)

ＢＡＳＦジャパン株式会社は、ドイツに本社を置く総合化学企業BASFグループの日本法人であり、同社はケミカル、マテリアル、インダストリアル・ソリューション、ニュートリション＆ケア、サーフェステクノロジー、アグロソリューションを軸に事業を行う。有機中間体、石油化学品、モノマー、触媒、ディスパージョン、樹脂、添加剤、エンジニアリングプラスチックなどを製造・販売し、塗料、建設、自動車、接着剤、包装・印刷、電子、製紙、繊維、洗剤のメーカーへ原材料を供給する。日本市場では1888年から事業活動を続け、国内に工場、研究開発施設、技術開発拠点を配置している。 用途別では、自動車・交通機関向けの塗料、触媒、潤滑油、燃料添加剤、冷却液、バッテリー材料、医薬品向けの添加剤・原体・製造用化学原料、化粧品向けの有効成分、洗浄剤向けの界面活性剤やポリマーを扱う。さらに、農薬、ペストコントロール、芝生管理製品、製紙薬品、包装材料、電子材料、ガス精製剤も事業領域に含む。法人顧客へ化学品や機能材料を販売するだけでなく、製剤設計、用途開発、技術支援、共同研究を組み合わせる事業モデルを採る。世界規模の製造網とフェアブントと呼ばれる統合生産体制、国内の生産・研究開発ネットワークを活用し、顧客の製造効率、製品性能、資源効率の改善を支える点を強みとする。ガス精製技術OASEは世界500超の設備で採用され、電子商取引ではWorldAccountとEDI接続による受発注・請求情報の連携にも対応する。

売上 1,365億円(2026/03)

アイカ工業株式会社は、「化学とデザインの融合から新たな価値を生み出す」を企業理念に掲げ、化成品事業と建装建材事業を主軸にグローバルに事業を展開する総合化学メーカーです。同社の建装建材事業では、メラミン化粧板、ポリ板・化粧ボード、木口化粧材といった表面材から、セラールや化粧けい酸カルシウム板、モイスなどの不燃化粧板、バスフィットパネル、タフウォールSといった壁面材、さらにオルティノなどの化粧フィルムを提供しています。また、ポストフォームカウンター、高級人造石フィオレストーン、人工大理石コーリアン®などのカウンター・人造大理石製品、メラフロントブースやピュアコアブースといったトイレブース、メラミン収納、室内建具、高圧メラミンフロアタイルなどの建具・収納・床材も手掛けています。外装材としては、ジョリパットやクライマテリアといった塗り壁材・外壁材、ジョリエースやファブリカなどの塗り床材・防水材、そして土木・建築物の欠損・ひび割れ補修、橋梁・トンネル補修、上下水雑排水関連の補修・補強工法、建築用接着剤も幅広く提供しています。特に塗り床材「ファブリカ」では、植物由来原料を使用したバイオマスマークを取得するなど、環境配慮型製品の開発にも注力しています。一方、化成品事業では、家具・木工、合板二次加工、自動車、紙、複合パネルなど多岐にわたる用途に対応する工業用接着剤を提供。さらに、ホットメルト、水系樹脂、有機微粒子（ガンツパール、スタフィロイド、ゼフィアック）、UV硬化樹脂、高機能フィルム、シリコーン、ウレタンといった機能材料、そして合板用、研磨布紙用、摩擦材用、接着剤用、塗料用、積層用、FRP用、成形材料用、砥石用、断熱・防音材用、発泡用、鋳物用、半導体封止材用、含浸加工用、耐火材用など、幅広い産業分野で活用されるフェノール樹脂を製造・販売しています。同社の製品は、住宅、オフィス、商業施設、医療・介護施設、教育施設、交通施設、工場（電子部品、医薬品、食品、自動車、印刷）など、私たちの生活のあらゆるシーンで活用されており、その高い技術力と多様な製品ラインナップにより、建築・建設業界から各種製造業まで幅広い顧客層のニーズに応えています。グローバル企業として持続的な発展を目指し、インドのStylam Industries Limitedへの出資など、海外展開も積極的に推進しています。

売上 1,285億円(2025/10)

クミアイ化学工業株式会社は、70年以上にわたり「いのちと自然を守り育てる」ことをメインテーマに、農薬および化成品事業を展開する化学メーカーです。同社の主要事業は、殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの農薬の創製、製造、販売であり、世界の食料生産の安定供給に貢献しています。特に、畑作用除草剤「アクシーブ®」（有効成分：ピロキサスルホン）は、環境負荷が少なく、ダイズ、トウモロコシ、コムギ、サトウキビといった主要作物の栽培において、防除が困難な除草剤抵抗性雑草に対し、低薬量で長期間効果を発揮する主力製品です。アクシーブ®は世界25カ国以上で農薬登録され、ゴルフ場の芝用除草剤としても活用されています。また、国内では水稲一発処理除草剤で高いシェアを誇り、農作業の省力化に貢献しています。その他、国産農薬第一号の殺菌剤「アソジン」やいもち病殺菌剤「キタジン」など、数々の革新的な農薬を開発してきました。 化成品事業においては、有機中間体やアミン硬化剤の製造・販売を手掛けています。具体的には、強度や耐熱性に優れた樹脂の原料となるビスマレイミドモノマーを国内No.2、世界No.5の供給量で提供し、電子基板や航空機部材などに利用されています。また、高機能性素材であるアラミド繊維の原材料となるテレフタル酸クロリド、イソフタル酸クロリドでは国内首位の供給量を誇ります。家庭紙の品質と製造効率に不可欠なクレープコントロール剤も国内シェアNo.1です。同社は創薬から製造販売まで一貫した研究開発体制を持ち、新農薬創製確率は一般の「16万分の1」に対し「7,500分の1」と極めて高く、革新的な技術開発力が強みです。グローバル展開にも積極的で、世界50カ国以上に製品を販売し、海外向け売上比率も高く、持続可能な社会の実現と世界の食料問題解決に貢献しています。

売上 1,181億円(2026/03)

石原産業株式会社は、無機化学事業と有機化学事業を二本柱とする総合化学メーカーです。無機化学事業では、自動車、航空機、家電製品、住宅外壁、壁紙などに不可欠な白色顔料である酸化チタンの製造・販売を主力としています。同社は1954年に国内で初めて酸化チタン事業に進出し、硫酸法および環境負荷の低い塩素法による製造技術を確立し、世界有数のメーカーへと成長しました。特に、独自の製法技術による「超耐候性酸化チタン」など、高機能・高付加価値製品へのシフトを推進し、電子部品材料や導電性材料といった機能性材料の開発・生産にも注力しています。これらの製品は、有機汚染物質の分解や汚染土壌の浄化といった環境分野にも応用されています。 有機化学事業では、農薬、医薬、動物用医薬品の分野で事業を展開しています。農薬事業は1950年に除草剤の生産を開始し、1960年には国産初の除草剤を開発するなど、日本の農業近代化に貢献してきました。同社は安全で効果の高い農薬の研究開発に弛まず取り組み、世界的な食の安全・安心への貢献を目指し、ブラジル、インド、中国、タイなどグローバル市場での展開を強化しています。医薬分野では、農薬事業で培った有機合成技術を活かし、1999年から医薬品原薬の受託製造を開始しました。さらに、動物用医薬品を「第三の柱」と位置付け、2018年には世界初の犬用抗膵炎剤の国内製造販売承認を取得し、2023年からは米国での販売も開始するなど、ライフサイエンス分野での事業拡大を図っています。また、バイオ技術を応用した「青色コチョウラン」の開発も行い、独自の価値提供を追求しています。同社は、化学技術を通じてより良い生活環境の実現に貢献し続けることをパーパスとして掲げ、独創的な技術とグローバルな視点で持続的な成長を目指しています。

売上 1,178億円(2026/03)

日本板硝子株式会社は、同社を中核とするNSGグループで、建築用ガラス、自動車用ガラス、高機能材料を主要事業とするガラスメーカーである。建築分野では建築物向けの板ガラスおよび関連製品を扱い、製品技術と省エネルギー性能を軸に建設会社、設計事務所、建材事業者などの需要に対応する。ガラス技術の研究開発、製品開発、生産、販売を事業基盤とし、建築環境の機能向上を支えている。 自動車分野では、自動車メーカーの新車生産に組み込まれる純正ガラスを供給するほか、補修用自動車ガラスのアフターマーケット事業を展開する。さらに、一般乗用車以外の特殊輸送機器向け製品も事業領域に含み、完成車メーカー、輸送機器メーカー、補修・交換市場の事業者を対象とする。新車向けと交換需要向けの双方に販売経路を持つ点が事業構成の特徴である。 高機能材料分野では、ガラスに関する材料技術と加工技術を基盤に、特定用途で機能を発揮する材料・製品の開発と供給を担う。事業別の研究開発に加え、新製品開発では「Right First Time」の品質手法を掲げ、安全性と品質、顧客満足を管理する。建築、自動車、特殊輸送、高機能材料という複数市場に接点を持ち、素材・製品の研究開発から量産、純正品供給、補修市場への販売までを組み合わせる事業体制を強みとする。

売上 1,157億円(2026/03)

帝人株式会社は、「Pioneering Solutions Together for a Healthy Planet」をパーパスに掲げ、地球環境と人々の健康に貢献するソリューションをグローバルに提供する総合化学企業です。同社の事業は大きく「マテリアル事業領域」と「ヘルスケア事業領域」の二つの柱で構成されています。マテリアル事業では、アラミド繊維、樹脂・難燃剤・添加剤、炭素繊維、複合成形材料、フィルム・シート、繊維・製品といった多岐にわたる高機能素材を開発・提供しています。これらの素材は、日常生活品から自動車、航空・宇宙、インフラ、産業用製品まで幅広い分野で活用され、より快適で便利な暮らし、安全で安心できる社会、環境にやさしい世界の実現に貢献しています。特に、CO₂削減や航続距離延長、電子化といったモビリティ分野、再生可能エネルギーやサステナビリティ対応のインフラ&インダストリアル分野において、素材の複合化による高機能・高品質な製品開発に注力しています。一方、ヘルスケア事業では、医療用医薬品と在宅医療機器を両輪として保険領域で事業を展開し、人々のQuality of Life向上を目指しています。具体的には、希少疾患や難病への治療薬、在宅持続陽圧呼吸療法用治療器などの医療機器を提供し、国内トップシェアを誇る製品も有しています。さらに、疾病の「治療」に留まらず、「予防」から「介護」に至る非保険領域にも事業を拡大し、医療ソリューションの提供を通じて、心身の健康を高めるための新しい可能性を切り拓いています。同社は1918年の創立以来100年以上にわたり、レーヨン生産技術の確立から始まり、ポリエステル繊維「テトロン®」、高機能アラミド繊維「テクノーラ®」「トワロン®」、炭素繊維「テナックス™」などの革新的な素材を世に送り出してきました。また、ポリエステルの循環型リサイクルシステム「エコサークル®」やバイオマスポリカーボネート樹脂、環境配慮型炭素繊維の生産・販売など、サステナビリティへの取り組みも強化しており、デジタル技術を活用したDX推進や高度なDX人財育成にも力を入れています。グローバルに153のグループ会社を展開し、海外売上比率が50%を超えるなど、多様な人財と専門性を活かしたイノベーション創出を通じて、未来の社会を支える企業として持続的な成長を目指しています。

売上 1,142億円(2025/03)

ＨＰＰホールディングス株式会社は、各種ポリマー及びプラスチック等の製造販売を主たる事業とし、高機能ポリマー関連の事業会社を統括する持株会社である。同社はエンジニアリングプラスチックを中核とするポリプラスチックスグループの事業再編に伴って設立された経緯を持ち、High Performance Polymersを冠するグループ各社の株式保有、経営管理、事業運営の管理機能を担う。 事業会社群では、高機能樹脂やコンパウンド製品の製造販売を行い、自動車、電気電子、産業機器などの製造分野に向けてプラスチック材料を供給する。材料性能が製品の軽量化、耐久性、加工性、部品設計に関わる領域を対象としており、顧客企業の部材調達や製品開発を支える素材供給が事業の中心となる。 同社のビジネスモデルは、傘下の製造販売会社を管理しながら、高機能ポリマー製品の研究開発・生産・販売を担うグループ体制を維持する点に特徴がある。製造業として従業員を擁し、グループ各社の経営資源を統括することで、自動車部品、電気電子部品、産業機械部材などの用途に対応するプラスチック材料事業を展開している。

売上 1,096億円(2026/03)

住友ベークライト株式会社は、日本のプラスチック工業のパイオニアとして、1907年に開発されたフェノール樹脂「ベークライト」を起源に持ち、1932年に日本ベークライト株式会社として独立、1955年に住友ベークライト株式会社となって以来、プラスチックの無限の可能性を追求し、社会の発展と人々の暮らしに貢献してきました。同社は、情報通信、自動車、医療、食品、建築、産業資材、バイオ、農業、店舗装飾といった多岐にわたる分野で事業を展開しており、高機能プラスチック、情報通信材料、フィルム・シート、医療機器・バイオ関連製品、産業機能性材料、光回路、防水事業などを手掛けています。 特に、高機能プラスチック事業では、高耐熱性、難燃不燃性、高強度、高寸法安定性、電気絶縁性などの特性を持つ樹脂材料や成形品を自動車やエレクトロニクス、産業資材向けに提供しています。情報通信材料事業では、エレクトロニクス・電機分野向けの基板材料や情報通信材料を開発・製造。フィルム・シート事業では、高透明性、ガスバリア性、高接着性、環境対応などの機能を持つフィルム・シートを提供し、食品・医薬品包装用ラミネートフィルムの製造・販売も行っています。その中でも、日本初のバリアスキンパックフィルム「おいしさスキン®」は、独自技術である「架橋」加工により、内容物にピタッと追従する高追従性を実現し、精肉のドリップ軽減や消費期限延長による食品ロス削減に貢献しています。医療機器・バイオ事業では、医療機器やPrimeSurface®プレートなどのバイオ関連製品を提供し、S-バイオ事業部を通じて生命科学分野の発展を支えています。産業機能性材料事業では、土木・建築・住宅分野向けの防水材やデコラ、プレートなどを提供し、幅広い顧客層のニーズに応えています。 同社の強みは、400年にわたる住友の事業精神を原点とする「信用を重んじ確実を旨とする」経営理念と、プラスチックのより高度な機能を創出する研究開発力にあります。先端材料研究所、バイオ・サイエンス研究所、フィルム・シート研究所など複数の研究所を擁し、常に新しい技術開発に取り組んでいます。また、持続可能な社会の実現を目指し、フェノール樹脂のマテリアルリサイクルやグリーン水素を支える低コスト水電解技術アニオン交換膜量産への挑戦など、環境負荷低減に積極的に取り組んでいます。これらの取り組みにより、「健康経営優良法人」に認定され、CDP気候変動では最高評価「Aリスト」に選定されるなど、サステナビリティ経営においても高い評価を得ています。同社は、グローバルに事業を展開し、お客様との価値創造を通じて「未来に夢を提供する会社」を目指しています。

売上 1,093億円(2026/03)

ニチハ株式会社は、1956年に木材資源の有効利用を目的に「日本ハードボード工業株式会社」として設立され、繊維板の製造販売から事業を開始しました。同社は「素晴らしい人間環境づくり」をコーポレートスローガンに掲げ、お客さま本位の姿勢、創意開発、明るい風通しのよい職場づくりを経営方針としています。主要事業は、窯業系外装材の製造および販売、金属系外装材の販売、ハードボードおよび各種建築材料の販売です。 特に窯業系外壁材ではトップメーカーとしての地位を確立しており、セメント質原料と繊維質原料を成型・硬化・塗装したバランスの取れた外壁材を提供しています。デザイン性、防火性、耐久性、軽量性、メンテナンスの容易さに優れ、新築戸建て住宅の70%超に採用されています。製品ラインナップには、リアルな質感と高度な耐候性を実現した「モエンエクセラード」「モエンサイディング-M・W」といった窯業系外壁材や、シャープな美しさと性能を兼ね備えた金属製外壁材「センターサイディング」があります。屋根材としては、軽量で断熱性・遮音性・遮熱性に優れた「横暖ルーフ」シリーズを提供し、新築・リフォーム双方で建物の耐震性向上に貢献しています。その他、軒天、耐火野地板、ウォールアクセサリー、耐力面材などの外装部材も幅広く展開。 同社は「プラチナコート30」「マイクロガード」「次世代インクジェット」といった独自の技術を開発し、塗膜の変色・褪色30年保証やセルフクリーニング機能、多様なデザイン表現を可能にしています。品質保証体制も充実しており、ISO9001認証取得工場で生産され、JIS表示認定も受けています。これらの製品は、住宅だけでなく商業物件や公共施設にも採用され、国内外の顧客ニーズに応える高付加価値商品・サービスを提供しています。また、木材の廃材を有効利用したハードボードやフロアー養生板は、住宅用部材のほか、自動車内装用、家庭電器用、家具・木工用など幅広い分野で利用されています。同社は持続可能な循環型社会の実現に向け、CO2固定化商品の開発やリサイクルシステムの確立にも積極的に取り組んでいます。

売上 1,091億円(2025/12)

ＫＨネオケム株式会社は、「化学の力」でよりよい明日を実現することを企業使命とする化学素材メーカーです。同社は、オキソ反応を基幹技術とし、基礎化学品、機能性材料、電子材料の3つのコア領域で事業をグローバルに展開しています。基礎化学品事業では、オキソ反応やエステル、グリコールエーテル製造技術を駆使し、塗料、インキ、シンナー、洗浄剤などの溶剤、可塑剤原料、樹脂原料となる高品質なアルコール群や含酸素系溶剤群を世界の市場に供給しており、特に可塑剤用オキソアルコールは国内トップクラスのシェアを誇ります。機能性材料事業では、オキソ反応から得られるユニークな構造の化合物を活用し、オゾン層を破壊しない代替フロン用潤滑油原料や、高い保湿性を持つ化粧品原料などを提供。冷凍機油原料は国内・世界でトップシェア、化粧品原料も国内トップクラスのシェアを占めています。電子材料事業では、独自の高純度化技術と超微量金属分析による品質管理技術を融合させ、液晶や半導体製造プロセスで用いられるフォトレジスト原料などの高純度溶剤をIT産業向けに供給し、国内で高いシェアを有しています。同社は、国内唯一の高圧オキソと低圧オキソ両方の設備を保有する強みを持ち、イソノナノールやトリデカノール、イソノナン酸といった特殊なアルコールや合成脂肪酸を国内で唯一製造・供給しています。また、オープンイノベーションを積極的に推進し、次世代に向けた新素材開発にも注力。具体的には、創薬・医療・研究分野に貢献する糖鎖ソリューションや、海洋環境でも分解される100%バイオ由来の高機能生分解性バイオプラスチックソリューションを展開し、環境負荷低減と新たな市場創出を目指しています。これらの事業を通じて、同社は幅広い産業の基盤を支え、地球環境と人々の豊かな暮らしに貢献しています。

売上 1,087億円(2025/12)

東亞合成株式会社は、1944年の創立以来、「素材と機能の可能性を追求し、化学の力で新しい幸せをあなたへ届ける」ことを企業理念に掲げ、基幹化学品から高付加価値製品まで多岐にわたる化学製品の製造・販売を手掛ける総合化学メーカーです。同社の事業は主に5つのセグメントで構成されています。 まず「基幹化学品事業」では、カセイソーダ、次亜塩素酸ソーダ、アクリル酸、アクリル酸エステル、工業用ガスなどの基礎化学品を提供し、上下水道の消毒、紙・建材製造、自動車部品、電子材料、食品、医療といった幅広い産業と人々の暮らしの基盤を支えています。特に高品位次亜塩素酸ソーダは水道水の滅菌に利用され、半導体製造工程で使用されるクリーニングガスもトップシェア製品の一つです。 次に「ポリマー・オリゴマー事業」では、アクリル酸をコア材料とした高機能製品を展開。光硬化型樹脂「アロニックス」はスマートフォンの内部部品や表面コーティング、カラーレジストに用いられ、アクリルポリマーは化粧品、テープ、リチウムイオン二次電池、電子材料に、高分子凝集剤は排水処理に貢献しています。合成・重合技術を強みとし、セルロースナノファイバーなどの新素材開発も進めています。 「接着材料事業」では、家庭用瞬間接着剤の代名詞である「アロンアルフア」をはじめ、自動車や電子材料向けの機能性接着剤を提供。独自の配合設計技術と強力なブランド力により、日用品から最先端技術分野まで幅広いニーズに応えています。 「高機能材料事業」では、高純度無機化学品を半導体などの電子部品製造向けに提供するほか、抗菌・消臭機能を持つ「ノバロン」「ケスモン」といった無機機能材料、さらには医療用接着剤や抜歯後止血材などのメディカルケア製品も手掛けています。高純度化技術を駆使し、精密な製品づくりや快適な生活環境の実現に貢献しています。 そして「樹脂加工製品事業」は、グループ会社のアロン化成株式会社が担い、国内初の硬質塩化ビニル管「アロンパイプ」以来、下水道インフラ製品や介護用品のトップブランド「安寿」を展開。インフラ老朽化対策製品、自然災害対応製品、リサイクル可能な熱可塑性エラストマーなど、プラスチックの可能性を活かして暮らしや街づくりに貢献しています。 同社は、これらの多様な事業と独自の技術力を基盤に、モビリティ、半導体・電子材料、メディカルケア、環境インフラといった成長分野に注力。革新的な研究開発と生産基盤の強化を通じて、社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。国内外のユーザーへの展開を推進し、アカデミア・ベンチャーとの共同開発やM&Aも視野に入れ、グローバルな事業領域の拡大を図っています。

売上 1,087億円(2026/03)

関西熱化学株式会社は、製鉄用コークスの製造販売を主軸に、コークス炉ガス、コールタール、液体アンモニア、粗軽油、硫酸など化成品の製造販売を行う化学・素材メーカーである。同社は神戸製鋼所の100％出資子会社として鉄鋼業向けの原料供給を担い、加古川工場では石炭の配合、粉砕、乾留を経て製鉄用コークスを生産し、隣接する神戸製鋼所加古川製鉄所へ24時間体制で供給する。 コークス製造では、大型船で搬入した石炭をベルトコンベアで貯炭場へ運び、集中管理システムで稼働状況を遠隔監視する体制を整える。コークス乾式消火設備、石炭調湿設備、コークス炉加熱自動制御システム、集じん設備、排水処理設備を活用し、燃料使用量の削減、粉じん飛散防止、水の再利用、SOx・NOxの排出抑制に取り組む点が特徴である。2013年には加古川工場のコークス生産量が累計1億トンに達している。 ガス精製では、コークス製造プロセスで発生する副産物から有用成分を回収し、コールタールは防錆・防食塗料やカーボン原料、液体アンモニアは脱硝剤、粗軽油はプラスチック原料、硫酸は工業用品・医薬品・肥料・電池向けに利用される。グループではMCエバテックの炭素材、精密洗浄、分析、サービス事業、尼崎ユーティリティサービスの自家発電、電気販売、蒸気・窒素・純水・軟水供給も展開し、炭素化学とエネルギー化学の技術を基盤に素材・エネルギーを循環させるビジネスモデルを構成する。

売上 1,084億円(2025/12)

東洋インキ株式会社は、色材やポリマーの高度な素材設計技術と、分散や塗加工に代表される精密なプロセス技術を融合させ、多岐にわたる産業分野へ革新的な製品とソリューションを提供する総合材料メーカーです。同社は、インクジェット、グラビア、フレキソ、オフセット、スクリーン、機能性、意匠性インキ、さらには金属缶用インキといった幅広い印刷インキ製品群を展開し、食品パッケージ、建築資材、工業用部材など、私たちの日常生活に不可欠な多様な用途でその技術力を発揮しています。色材分野では、有機顔料やプラスチック用着色剤を提供し、製品の色彩と機能性を向上させています。電子・光学材料としては、スマートデバイスや半導体向けに電磁波シールド材、導電・絶縁性接着シート、高感度イメージング用近赤外蛍光プローブ、カラーフィルタ材料などを開発し、エレクトロニクス産業の進化を支えています。接着材料においては、粘着剤、ホットメルト、燃料電池や太陽電池、半導体関連、光学フィルムに適した機能性接着剤、ラミネート接着剤、ディスペンサー型接着剤、各種工業用テープなど、広範なニーズに対応する製品を提供しています。また、帯電防止や屈折率制御、UV・熱線吸収などの機能性を持つハードコート・コーティング剤、金属用コーティング剤、環境に配慮した水性樹脂も手掛けています。その他、看板サイン用材料、ワックス、体外診断薬用機能性ポリマーや再生医療・がん研究に貢献するメディカル・バイオ関連材料、天然色素や可食性インキなどの天然材料も提供し、常に新しい市場への挑戦を続けています。同社の強みは、長年培った色に関する深いノウハウ、精密な調色技術、そしてカラーユニバーサルデザイン技術を融合したカラーソリューションにあります。さらに、高度な分子設計技術や独自のナノ粒子・ペースト設計技術を駆使した研究開発力により、機能や品質だけでなく、人の感性に響く価値を創造しています。リサイクル、パッケージ、モビリティ、電子デバイス、バイオサイエンス、抗菌・抗ウイルスといった多角的なソリューションを通じて、顧客の課題解決と持続可能な社会の実現に貢献するビジネスモデルをグローバルに展開しており、顧客との共創による価値創造を重視しています。

売上 1,073億円(2026/03)

三菱商事ライフサイエンス株式会社は、「食」「健康」「美」の3つの領域を事業の柱とし、ライフサイエンスの力を活用して世界の人々のウェルビーイングと持続可能な地球環境への貢献を目指す素材メーカーです。同社は、調味料、糖アルコール、甘味料、品質改良剤、酵母エキス、酵母関連素材、製菓・製パン資材、調理・製菓用酒類、健康素材、化粧品といった多岐にわたる製品の製造、加工、売買、輸出入、および研究開発を手掛けています。長年にわたり培ってきた独自の発酵・バイオテクノロジーを基盤技術とし、世界の食品・健康・化粧品市場向けの機能性素材やソリューションを提供しています。具体的には、ニュートリション事業、酵母エキス・アミノ酸事業、エキス調味料事業、うま味調味料事業、醸造調味料・酒類事業、食品素材・改良剤事業、甘味料事業、パン資材事業、化粧品事業を展開しています。お客様の多様なニーズに応えるべく、安全な製品供給のための厳格な品質管理と生産工程管理を徹底し、新たな価値創造に挑戦しています。例えば、NMN原料で「オートファジー認証」を初めて取得したり、メディカルコスメブランド「SYOSA」から美容液やクリームを新発売するなど、研究開発力と製品開発力に強みを持っています。顧客との共創を重視し、グローバルな視点で事業を展開することで、社会課題の解決にも貢献しています。

売上 1,041億円(2026/03)

三洋化成工業株式会社は、「パフォーマンス・ケミカルス」と呼ばれる約3000種を超える多岐にわたる機能化学品を開発、製造、販売する化学メーカーです。同社は、組成ではなく機能や性能が問われるこれらの化学品を通じて、社会のあらゆる場面に深く浸透し、私たちの暮らしや産業の様々な分野を下支えしています。特に、長年培ってきた「界面制御技術」を強みとし、幅広い顧客の課題解決に貢献しています。 自動車分野では、炭素繊維の品質・強度向上に寄与する機能化学品、燃費性能を向上させる潤滑油添加剤、シートベルトの耐久性・しなやかさを高める製品、高級感のある自動車内装表皮材、そして電気自動車や家電に不可欠なアルミ電解コンデンサ用電解液を提供しています。建設・住宅分野では、少ない水で丈夫なコンクリートを製造する混和剤、橋梁などの金属の錆を防ぐ防錆剤、きれいで長持ちする外壁塗装を実現する塗料添加剤、バイオマス建材の均一混合を可能にする機能化学品、ソファ用ウレタンフォーム原料などを供給しています。 生活・パーソナルケア分野では、透湿防水素材の機能付与、液体洗剤やシャンプーの主成分である界面活性剤、スキンケア製品の使い心地を向上させる機能化学品を手掛けています。電気電子・半導体分野では、スマートフォンの有機ELディスプレイの貼り付け・保護材、半導体搬送トレーの静電気防止材、省エネルギー・高画質を実現する複合機用トナー原料などを提供しています。 医療・ヘルスケア分野では、錠剤のコーティング材、低濃度で効果を発揮する消毒薬、人工腎臓の固定材、創傷治癒材や半月板再生材として期待される機能性タンパク質「シルクエラスチン」、手術用止血材など、多岐にわたる製品で医療現場を支えています。さらに、匂いセンサーの開発、持続可能な農業に貢献するバイオスティミュラント、病気の早期診断に繋がる細胞外小胞（EV）精製キットなど、新たな技術開発にも積極的に挑戦し、社会課題の解決と持続可能な社会の実現を目指しています。同社のビジネスモデルは、高い研究開発力と多様な製品群を基盤に、幅広い産業分野の顧客に高付加価値なソリューションを提供するBtoBが中心です。

売上 1,032億円(2026/03)

ダイキョーニシカワ株式会社は、提案型の総合プラスチックメーカーです。同社は、自動車部品および住宅部品の製造、販売を主な事業としており、材料開発から生産までを一貫して手がける「一気通貫の生産体制」を強みとしています。自動車関連では、インストルメントパネル、バンパー、フェンダー、バックドア、オイルストレーナー、バッテリーカバーなど、内装、外装、パワートレインにわたる多岐にわたる樹脂製品を提供しています。また、住宅関連では、塗装バスタブや洗面カウンターなどの住宅部品も製造しています。同社の技術力は、軽くて加工自由度が高いプラスチックの特性を最大限に活かし、機能性、安全性、強度、耐久性、環境配慮といった付加価値の高い製品を生み出すことにあります。特に、金属部品の樹脂化による自動車の軽量化や、リサイクルしやすい樹脂、植物由来のバイオマス樹脂の活用を通じて、CO2排出量削減に貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。研究開発、製品開発、生産技術、製造までを内製化し、パウダースラッシュ成形、スピンドル塗装、全自動組立ロボットなどの多彩な生産工法を駆使することで、多品種少量生産や厳しい納期にも柔軟に対応。お客様との「共創活動」を通じて、未来のモビリティや快適な空間をデザインし、期待を超える価値を提供しています。国内に複数の生産拠点を持ち、北米、アセアン、中国、韓国、台湾にも関係会社を展開し、グローバルに事業を展開しています。さらに、動産及び不動産の所有、賃貸借及び管理、産業廃棄物の収集、運搬及び処理業務、損害保険代理業並びに生命保険の募集に関する業務も手掛けています。

売上 1,006億円(2026/03)

大日精化工業株式会社は、1931年の創業以来、「彩り」を核とした精密化学技術を追求し、社会の技術革新に貢献してきた色彩の総合メーカーです。同社の事業は、無機・有機顔料および加工顔料、プラスチック用着色剤、繊維用着色剤、印刷インキ・コーティング剤および関連機材、合成皮革材料を含むウレタン樹脂、天然物由来高分子、機能性付与材料、CCMシステムの製造・販売を多岐にわたります。特に、塗料、印刷インキ、情報表示・記録用（液晶パネルのカラーフィルタや複合機のトナーなど）の顔料から、合成繊維用原液着色剤、製紙用・建材用着色剤、汎用からエンジニアリングプラスチック向けの着色剤・機能性付与材料まで幅広く提供しています。また、紫外線・電子線硬化型コーティング剤や意匠・機能性コーティング剤は情報・電子、自動車、内装建材分野で活用され、合成皮革や成型品向けのウレタン樹脂、接着剤、耐熱イミド系樹脂も手掛けています。紙媒体用オフセットインキやグラビア印刷用インキ、フレキソ印刷用インキも主要製品であり、食品包装材から建材まで幅広い用途に対応しています。同社は「有機無機合成・顔料処理技術」「分散加工技術」「樹脂合成技術」という3つのコア技術を強みとし、顔料の微細化・粒子制御、表面処理、ナノレベル微分散化、高難度樹脂コンパウンド加工、独自の樹脂合成技術を駆使して、顧客の多様なニーズに応える高機能・高付加価値製品を開発しています。国内外に多数の営業・生産拠点を持ち、グローバルな顧客の要望に対応できる体制を構築。DX推進を通じてIT・エレクトロニクス機能性材料、ライフサイエンス・パーソナルケア、モビリティ、環境配慮型パッケージングなどの分野に注力し、機能性マテリアル分野のエクセレントカンパニーを目指しています。顧客はモノづくり企業、研究機関、そしてパッケージ、情報・電子、文具・書籍、化粧品・トイレタリー、アパレル・ファッション、自動車関連、産業資材といった幅広い産業分野に及びます。

売上 991億円(2026/03)

株式会社ニフコは、1967年に工業用プラスチックファスナーの製造・販売を目的として創業された企業です。同社は「つなぐ・束ねる・結びつける」という役割を持つ手のひらサイズの小さな留め具から事業をスタートさせ、その錆びない、軽い、扱いやすいというプラスチックの特性を最大限に活かし、金属製品が主流だった産業界に革新をもたらしました。現在では、自動車産業を中心に、住宅設備、家電・OA機器、ファッション・スポーツ用品など多岐にわたる分野で事業を展開しています。 同社の主要製品には、自動車の軽量化、製造工程の省力化・コストダウンに貢献するプラスチックファスナーのほか、電気などの動力を使わずに滑らかな動きを実現する小型ダンパー、ワンプッシュで開閉を可能にする浮き出しラッチ、環境規制に対応した燃料タンクシステム向け製品、高度な設計能力が求められるエンジン・トランスミッション関連製品などがあります。自動車分野では、ADAS（先進運転支援システム）関連部品、エクステリア・インテリア部品、xEVパワートレイン向け樹脂部品、バイク部品などを提供し、車両の「環境」「安全」「快適」性能向上に貢献しています。 また、同社は自動車産業以外の領域でも、住宅設備向けの耐震ラッチや引き戸クローザー、家電・OA機器向けのダンパーやフリーストップヒンジ、ファッション・スポーツ分野向けのサイドリリースバックルやコードロックなどを開発・提供しています。近年では、熱中症予防対策システムや、一人作業でエーミングのターゲット位置出しができるシステム「SoloSet™」、大型トラック向けホイールナットインジケーター「WaOSaFe™」といったソリューション事業も展開。IoT技術を活用した「高齢者の緩やかな見守り事業」や「電池レスデバイス」の開発にも注力し、社会課題解決に貢献しています。 同社の強みは、お客様のニーズに応える「提案力」、厳格な品質要求に対応する「品質対応力」、そして世界15の国と地域に40工場を展開する「グローバル展開力」にあります。国産自動車1台あたり700点以上のニフコ製品が使用され、全世界で約3,400件の知的財産権を保有する実績が、その技術力と信頼性を裏付けています。さらに、グループ会社であるシモンズ株式会社を通じて、高品質なベッド・マットレスの製造・販売も手掛け、「最上の眠り」を提供するとともに、使用済スプリングマットレスの回収・100%再資源化にも取り組むなど、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも推進しています。

売上 984億円(2026/03)

味の素ファインテクノ株式会社は、味の素グループのファインケミカル事業の中核を担う企業として、電子材料、機能材料、活性炭の製造・販売を主軸に事業を展開しています。同社は1942年に日本特殊油製造株式会社として設立され、1998年に現在の社名でスタートしました。アミノ酸製造で培われた技術を基盤とし、分子設計、配合設計、プロセス開発、ソリューション提案という4つのコア技術を駆使して、最先端のエレクトロニクス分野や環境・健康・栄養に関わる産業に貢献しています。 電子材料分野では、高性能半導体（CPU）の層間絶縁材として世界的に高いシェアを持つ「味の素ビルドアップフィルム® (ABF®)」を提供しており、液状樹脂コーティングにおける歩留まり改善、両面同時加工による生産性向上、ファインパターン形成の容易さ、レーザ加工性、設計自由度の高さが特徴です。また、低温硬化性やバリア性、透明性を付与した機能性粘接着フィルム「AFTINNOVA™ EF series (AEF)」や、電子部品や自動車部品の接着、複合材料などに用いられるエポキシ樹脂用潜在性硬化剤「アミキュア™」など、多様な製品を展開しています。機能材料としては、顔料分散剤「アジスパー™」、カップリング剤「ブレンアクト™」、難燃剤「レオフォス™」「エンパラ™」などを提供し、工業用接着剤・封止剤「プレーンセット™」も手掛けています。さらに、活性炭事業では、飲料用や土壌処理用、精製プロセス用など、幅広い用途に対応する製品を製造・販売し、環境保全にも貢献しています。これらの製品は、パソコン、スマートフォン、自動車、照明、飲料など、日常生活の様々なシーンで利用されており、顧客の課題解決と新たな価値創造を追求する「イノベーション・プロバイダー」を目指しています。

売上 978億円(2026/03)

エヌ・イーケムキャット株式会社は、国内最大級の貴金属の化学加工メーカーとして、多岐にわたる産業分野で活用される触媒の開発・製造、および貴金属回収事業を展開しています。同社の主要事業は、自動車触媒、化学触媒、燃料電池触媒、そして貴金属回収の四本柱です。自動車触媒では、年々厳しくなる排気ガス規制に対応するため、ガソリン車およびディーゼル車向けの排気ガス浄化触媒を開発・製造し、耐久性、浄化性能、低温活性、高温耐熱性といった高度なニーズに応えています。化学触媒は、石油化学、医薬品、香料、食品などのファインケミカル、環境保全、原子力、宇宙産業といった幅広い分野に提供され、不均一系触媒から均一系触媒まで多様なラインナップを揃え、共同研究や製造委託も手掛けています。燃料電池触媒においては、水素エネルギー社会を見据え、燃料電池自動車向けや家庭用定置式燃料電池向けの触媒を開発・製造しており、都市ガスから水素を生成する脱硫からCO選択酸化反応までの全工程に対応可能な、活性と耐久性に優れた貴金属系触媒（改質触媒、PROX触媒など）を量産・供給しています。 同社の大きな強みは、60年以上にわたり培ってきた貴金属に関する確かな技術と知見です。特に貴金属回収事業では、使用済み触媒からルテニウム、パラジウム、プラチナ、ロジウム、金といった希少な貴金属を高純度で分離・回収・精製し、再利用を促進することで資源循環に貢献しています。触媒開発における貴金属低減技術と回収技術を組み合わせた一気通貫のサービスを提供し、顧客のコスト削減にも寄与しています。研究開発体制も充実しており、最先端の分析装置を用いた戦略先導型のR&Dにより、常に業界トップレベルの技術提供を目指しています。グローバル展開においては、世界最大手の化学メーカーであるBASFとの技術提携および共同事業を通じて、自動車触媒技術を日本国内のみならずアジアやその他の地域の自動車メーカーにも提供しており、世界市場での存在感を確立しています。同社は「ビジョン2030」を掲げ、脱炭素化に向けたFCV・水素関連分野への取り組みを強化し、環境保全やSDGsに関連するビジネスの構成比を80%以上とすることを目指すなど、サステナビリティ経営を推進し、化学の力で持続可能な社会の実現に貢献しています。

売上 977億円(2026/03)

ZACROS株式会社は、「つつむ心」を企業理念とし、精密コーティング技術を核に、幅広い産業分野へ高機能な各種資材とソリューションを提供する化学メーカーです。同社は、ウェルネス、環境ソリューション、情報電子、産業インフラの4つの主要事業領域を展開しています。ウェルネス分野では、医薬・医療・細胞培養領域において、高機能IVバッグや医薬品製造用シングルユース製品「バイファス®」、血栓形成能解析システム「T-TAS®」などを提供し、健やかな毎日と安心・安全な社会の実現に貢献しています。環境ソリューション分野では、循環型社会の実現を目指し、樹脂使用量を抑えたつめかえパウチや、ポリ缶・金属缶の代替となる業務用折りたたみ液体容器「キュービテーナー®」「Zテーナー®」、高機能・ハイクリーン包装材料などを開発・提供し、環境負荷低減に貢献しています。情報電子分野では、ハイクリーン環境管理と精密コーティング技術を駆使し、超ハイクリーン保護フィルムやコーティング委託加工サービス、次世代の自立型電極などのエレクトロニクス材料を提供し、超スマート社会の発展を支えています。産業インフラ分野では、社会基盤の保全を担う膜材製品などを通じて、持続可能な社会の発展に貢献しています。同社は世の中に新しい“モノ“を提案し、カスタム対応を含む受注生産を基本とするビジネスモデルを展開しており、近年ではサービスや外部資源活用による高付加価値事業の加速にも注力しています。創業111年の歴史を持ち、1,965件の保有特許、世界・国内トップシェア製品を複数有する実績と、15ヶ所の海外拠点を展開するグローバルな事業基盤を強みとしています。研究開発にも注力し、「素材力」と「加工技術力」を融合させることで、常に新しい価値創造に挑戦し続けています。

売上 947億円(2025/12)

スリーエムジャパンプロダクツ株式会社は、1970年3月24日に設立されたスリーエムジャパングループの一員として、多岐にわたる3M製品の製造・供給を担う重要な事業会社です。同社は、山形、岩手、千葉に事業所を構え、これらの拠点を中心に、産業用からコンシューマー向けまで、幅広い製品群の生産活動を展開しています。具体的には、自動車関連、エレクトロニクス、ヘルスケア、製造関連、セーフティ、交通関連、建設・建築、電力・エネルギー、業務用ソリューション、そして家庭用品やオフィス・事務用品といった多様な市場に対応する製品の製造を支えています。同社の役割は、3Mが世界中で培ってきた科学とイノベーションを具現化し、高品質な製品を安定的に市場に供給することにあります。例えば、高機能な研磨材、接着接合ソリューション、光学フィルム、個人用保護具、交通安全製品、建築用資材、医療用製品、さらにはポスト・イット®製品やスコッチ®テープなどの日用品に至るまで、その製造範囲は広範です。同社は、グループ全体のサプライチェーンにおいて中核的な役割を果たし、3Mブランドの信頼性と製品品質を製造面から支えることで、顧客の多様なニーズに応え、社会の発展に貢献しています。その強みは、グローバルな3Mの技術力を背景に、国内の生産拠点から効率的かつ高品質な製品を提供できる点にあります。

売上 945億円(2026/03)

エスケー化研株式会社は、70年以上にわたり建築用塗料・建築仕上材の総合メーカーとして、国内シェアNo.1の実績を誇ります。同社の主要事業は、建築仕上塗材事業、耐火断熱材事業、および各種化成品の製造販売を含むその他の事業です。建築仕上塗材事業では、有機無機水系塗材、合成樹脂塗料、無機質系塗材、高級内装装飾材、高意匠性内外シート建材、無機質建材の製造販売および特殊仕上工事の請負を行っています。特に、外装用仕上材、外装用上塗材（機能性塗料）、内装用仕上材、鉄部用塗料、屋根用塗料、塗床材、屋上塗膜防水材、下塗材・下地調整塗材など多岐にわたる製品を提供しており、建物の長寿命化、美観維持、機能性向上に貢献しています。 同社の強みは、長年培ってきた高い技術力と、意匠性と機能性を兼ね備えた製品開発力にあります。例えば、NFDシリーズは、天然石や天然木と見紛う優れた仕上がりのシート建材や、素材感あふれる装飾仕上塗材を提供し、設計者やデザイナーの多様なニーズに応えています。また、超耐候性、超低汚染性、遮熱性、ひび割れ追従性、防かび・防藻性、調湿機能、ホルムアルデヒド吸着、抗菌性、撥水性、透湿性といった多様な機能を持つ製品を開発し、快適で安全な住環境の創造を目指しています。環境への配慮も重視し、廃棄されるホタテの貝殻やガラスをリサイクルした製品開発も行っています。 耐火断熱材事業では、断熱材、耐火被覆材、耐火塗料の製造販売および耐火断熱工事の請負を通じて、建物の安全性向上に貢献しています。これらの製品は、一般住宅からマンション、工場、倉庫、公共施設など幅広い建築物に使用されており、長崎スタジアムシティや2025年大阪・関西万博インドネシアパビリオンといった大規模プロジェクトでの採用実績も豊富です。メーカー施工体制を確立することで、安定した品質と高い施工品質を維持し、顧客に確かな信頼を提供しています。

売上 936億円(2026/03)

日本曹達株式会社は、1920年の創立以来、「化学」の力を通じて新たな価値を創造し、社会の発展に貢献してきた総合化学メーカーです。同社は、アグリビジネス、医薬品、機能性化学品、環境化学品、クロールアルカリといった多岐にわたる事業を展開し、人々の暮らしを支えています。アグリビジネス分野では、世界市場で支持される特色ある農薬を開発・生産・販売しており、殺菌剤「ピシロック」、殺ダニ剤「ダニオーテ」、殺菌剤「ミギワ」などの新規農薬をグローバルに展開し、食糧安全保障と持続可能な農業に貢献しています。医薬品分野では、医薬品添加剤「NISSO HPC」が医薬品市場の拡大と高度化する品質要求に対応し、食品加工分野でも利用されています。機能性化学品分野では、半導体フォトレジスト材料「VPポリマー」が車載用半導体や生成AI用メモリ向けに、樹脂添加剤「NISSO-PB」がAIサーバー用銅張積層板向けに販売を伸長させています。また、環境化学品として重金属固定剤「ハイジオン」や住宅関連のバイオサイド製品を提供し、環境保全に貢献。クロールアルカリ事業では、世界中のモノづくりの現場で使われる多様な工業製品を供給しています。 同社は、自社技術にこだわった研究開発型の企業として、幅広い分野で特徴のある技術と製品を生み出し、長期ビジョン「かがくで、かがやく。2030」のもと、高付加価値事業の拡大と徹底した経営効率化を推進しています。特に、有機EL発光材料「TADF」やアニマルヘルス事業といった新規事業の創出にも注力し、培養技術、ペプチド応用技術、オーガニックメタル応用技術、フロー合成技術、AI・MI技術などの重点強化技術の深化・融合を図っています。さらに、「デジタルで、かがやく。」をDXビジョンに掲げ、スマートファクトリー、スマートラボ、スマートオフィスといった3つの改革を通じて、生産性向上、研究開発の高度化、業務効率化を実現し、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指しています。グローバル展開も積極的に推進しており、海外売上比率は約50%に達し、世界各地に拠点を持ち、化学品・農業化学品の安定供給体制を強化しています。

売上 934億円(2026/03)

フタムラ化学株式会社は、1950年に活性炭製造会社として設立されて以来、「製品を通じて国家社会のお役に立つ」ことを社是とし、セルロース事業、プラスチックフィルム事業、フェノール積層板事業、糖質事業、アグリ事業、気体分離装置事業へと事業範囲を拡大してきました。同社の主要事業は、ポリプロピレンフィルム、ポリエステルフィルム、セロハン、不織布、ファイブラスケーシング、活性炭、フェノール樹脂積層板の製造販売です。 プラスチックフィルム事業では、パン、おにぎり、米、野菜、菓子、レトルト食品、冷凍食品、アイスクリームなど多岐にわたる食品の軟包装分野で、衛生的かつ効率的な流通を支える物流資材を提供しています。シャンプーや洗剤の詰め替えパックにも使用され、プラスチックの減容化に貢献しています。同社は植物由来原料やリサイクル原料の利用、リサイクルに適した包装フィルムの開発など、環境配慮型製品の開発に注力しており、バイオマスポリプロピレンを使用した持続可能性フィルム「サスフィ®」や環境配慮型不織布「ネイチャーレース®」などを展開しています。 セルロース事業では、木材パルプを原料とした生分解性セロハンや、マニラ麻を原料とした特殊紙にパルプ由来のビスコースを含浸させたファイブラスケーシング「ミートロン」、セルロース100％の不織布などを提供。従来のビスコース法に加え、「大垣法」や「ラーセル法」といった独自のセルロース加工技術を開発し、利用範囲を広げています。 活性炭事業では、木質やヤシ殻由来のバイオマス活性炭を中心に、空気や水の浄化、重金属・PFAS除去、分子篩炭など高機能製品を開発。吸着技術を利用した排ガスからの有用成分回収装置やバイオメタン濃縮・保管技術の開発にも取り組んでいます。フェノール樹脂積層板は、優れた加工性と電気特性を持ち、産業用途に貢献。アグリ製品では地球環境に配慮した農業資材を、糖質製品では天然デンプンを原料とした独自技術による製品を提供しています。 同社は、国内3工場体制に加え、マレーシアのScientex Great Wall sdn BhdとのJVによる生産拠点分散、原料の複数購買、全国レベルでの在庫分散配置、情報バックアップセンター設置など、安定供給体制を確立しています。また、生産活動においても廃棄物削減、省エネ設備導入、再生可能エネルギー利用、梱包資材再利用、モーダルシフトなど、幅広い環境配慮型取り組みを進めています。これらの多角的な事業展開と環境への取り組みを通じて、フタムラ化学は社会の「縁の下の力持ち」として貢献しています。

売上 923億円(2026/03)

朋和産業株式会社は、レンゴーグループの一員として、軟包装資材を軸としたパッケージング・ソリューションを提供する企業です。同社の主要事業は、プラスチックフィルムや紙を用いた軟包装資材の製造販売、販売促進ツールの企画・製造・販売、および包装用機械の販売です。長年の歴史と経験に培われた「包む心と技術の革新」を強みとし、「作る心、売る心、買う心」の三位一体となったパッケージ提案を通じて、お客様に感動と喜びを届けることを使命としています。 同社は、高機能化と環境配慮を両立する次世代型パッケージ開発に注力しており、2025年にはR&Dセンターを開設し、モノマテリアル包材や新形状パッケージの生産機開発、オープンイノベーションを推進しています。また、2023年には水性フレキソ印刷事業に参画し、紙や不織布を含むコンポジット包材の開発を加速させ、環境配慮型製品の提供を強化しています。品質への取り組みも徹底しており、「2024日本パッケージングコンテスト」での「おいしい温度が見えるパッケージ」の入賞や、「2022ジャパンパッケージングコンペティション」での和菓子部門賞受賞など、その高い技術力とデザイン力が評価されています。 国内では、北海道から九州まで広範な営業・生産ネットワークを展開し、関東・関西には物流センターを配置。海外では、米国、タイ、台湾、中国、ベトナムに拠点を持ち、特にタイでは日本と同水準の軟包装資材を製造するサラブリ工場を稼働させ、東南アジア市場の需要に応えています。環境保全活動にも積極的で、FSC®森林認証やISCC PLUS認証を取得し、バイオマス・リサイクル原料を用いた環境配慮型製品の製造を推進。オンサイト型自家消費太陽光発電設備の導入によるCO2排出量削減にも取り組むなど、持続可能な社会の実現に貢献しています。顧客層は食品業界を中心に多岐にわたり、多様なニーズに対応する総合的なパッケージングサービスを提供しています。

売上 915億円(2026/03)

コニシ株式会社は、家庭用接着剤「ボンド」で知られる化学メーカー兼化学品専門商社であり、ボンド事業、化成品事業、工事事業を柱に置く。ボンド事業では、合成接着剤、シーリング材、粘着テープなどを製造・販売し、家庭向けの補修・工作用途から、建築現場、住宅設備、産業資材分野まで接着・封止に関わる製品群を扱う。同社は製品開発、製造、販売網を組み合わせ、一般消費者、建築関連企業、製造業の取引先に接着材料を供給する事業構成を持つ。 化成品事業では商社部門として、自動車、電子・電機、工業材料分野の企業に向けて化学材料を販売する。メーカー機能だけでなく専門商社としての調達・販売機能を持つ点が特徴で、接着剤で培った化学材料の知見を関連分野へ展開している。工事事業では、コンクリート構造物の補修、改修、補強工事を担い、橋梁や建築物など社会インフラの維持管理に関わる。ボンドエンジニアリング、コニシ工営などの関係会社を含むグループ体制により、材料供給から施工領域まで事業を広げ、創業約150年の化学品取扱いの経験を基盤とする。

売上 903億円(2025/03)

エア・ウォーター東日本株式会社は、同社が事業基盤を置く東北・関東・甲信越・中部で、産業ガス関連事業を中核に、医療関連事業、エネルギー関連事業を展開するエア・ウォーターグループの地域事業会社である。産業分野では、製造業や工場などに向けて産業ガスを製造・供給し、ガス製造装置、ガスアプリケーション、産業機材を取り扱うほか、設備設計や施工などのエンジニアリングにも対応する。各地域にガスセンター、営業所、技術・製造・メンテナンス部門を配置し、地域ごとの需要に応じた供給網を構築している。 医療分野では、病院や診療所、医療従事者、在宅療養者を対象として、医療用ガス、医療機器、病院設備工事、機器保守、在宅医療を手掛ける。関東には医療材料等の院内物流を担うSPDセンターも設け、医療機関の物品管理を支援する。生活・エネルギー分野では、家庭や事業所へLPガス・LNGを供給し、関連機器の販売や保守を行うほか、バイオマスエネルギーにも取り組む。さらに食品加工・流通、環境保全、地域インフラ整備を事業領域に含む。ガスや医療物資の継続供給、設備工事、保守サービスを組み合わせた継続取引型のビジネスモデルを採り、災害時の供給体制と東日本各地の拠点網を強みとする。

売上 891億円(2025/03)

東洋紡エムシー株式会社は、東洋紡株式会社と三菱商事株式会社の共同出資により2023年4月1日に事業を開始した機能素材の企画、開発、製造、販売を行う企業です。同社は「高機能素材で世界の課題を解決する」というビジョンを掲げ、東洋紡が長年培ってきた技術力と三菱商事のグローバルネットワークおよび経営ノウハウを融合し、付加価値の高い機能素材を世界中に展開しています。主要事業として、自動車部品や電気・電子部品、機械部品などに採用される「エンジニアリングプラスチック」や、塗料・接着剤、電子部品封止材として利用される「バイロン®・ハードレン®」シリーズを提供。また、印刷業界向けの「感光性樹脂版」、医薬・農薬中間体などに使われる「ファインケミカル」、VOC濃縮・回収装置や燃焼装置などの「環境ソリューション装置」、海水淡水化や排水処理に貢献する「アクア膜」といった幅広い製品群を展開しています。さらに、風力発電の係留索や産業資材に用いられる「高機能ファイバー」、寝装具や座席シートのクッション材となる「ブレスエアー®」、衛生材料向けの「エステル短繊維」、高温用バグフィルターろ布の「生活資材」、自動車内装や土木農業資材に利用される「スパンボンド不織布」、除塵・脱臭フィルターの「AC材料」など、多岐にわたる分野で社会課題の解決に貢献しています。同社は絶え間ない自己変革と社内外パートナーとの共創を通じて、素材の技術と未来のニーズをつなぎ、サステナブルな社会の実現を目指しています。顧客は自動車、エレクトロニクス、印刷、化学、水処理、エネルギー、生活資材など広範に及び、卓越した技術力とグローバルな供給体制を強みとしています。

売上 878億円(2026/03)

株式会社クレハは、1944年の創立以来、独自技術を基盤に多岐にわたる事業を展開する技術開発型企業です。同社の事業は主に機能製品、化学製品、樹脂製品の3つの柱で構成されています。機能製品事業では、機械強度、耐熱性、耐薬品性、難燃性に優れたポリフェニレンサルファイドや、電気的特性、耐薬品性、成型加工性を備えたポリフッ化ビニリデンといった高機能エンジニアリングプラスチックを提供し、自動車部品や電気・電子部品、リチウムイオン二次電池部材など先端産業を支えています。また、高強度とバリア性を併せ持つ生分解性樹脂ポリグリコール酸は、シェールオイル・ガス掘削におけるフラックプラグの素材として世界で唯一工業的に量産されており、掘削プロセスの効率化と生産性向上に貢献しています。さらに、高純度ピッチ系炭素繊維や熱膨張性マイクロカプセルも手掛けています。 化学製品事業では、炭素材料製造技術から発展した慢性腎不全用剤「クレメジン・コバルジン」などの医薬品、自社開発の農業用殺菌剤「メトコナゾール」「イプコナゾール」を世界の食糧生産現場に供給。工業塩から生み出される無機・有機薬品も提供し、産業の基礎を支えています。樹脂製品事業では、日本初の家庭用ラップ「NEWクレラップ」や「キチントさんシリーズ」といった家庭用品、業務用食品包装材料「クレハロンフィルム」を通じて、人々の快適な暮らしと食品の鮮度保持に貢献。信頼のブランド釣糸「シーガー」も展開し、フィッシングをサポートしています。 同社の強みは、「BROAD BASE, BUT SPECIALTY」の精神に基づき、外部技術に頼らず独自の発想で製品を開発し事業を拡大してきた技術力にあります。研究開発部門と生産部門が密接に連携する「Designed by Japanのモノづくり」を推進し、いわき事業所をマザー工場としてグローバル市場にスペシャリティ製品を供給。北米のシェールオイル・ガス市場におけるPGAフラックプラグの展開のように、顧客ニーズを的確に捉え、きめ細やかな対応で市場を拡大しています。グループ会社との連携により、製品開発から生産、物流、環境保全、建設、分析、商社、不動産、保険、医療サービスまで多角的な事業活動を展開し、持続可能な社会の発展に貢献しています。

売上 870億円(2026/03)

品川リフラ株式会社は、1875年の創業以来、約150年にわたり日本の産業基盤を支えてきた国内耐火物業界のリーディングカンパニーです。同社は「セラミックスで『最適』を実現する」をパーパスに掲げ、耐火物、断熱材、先端機材、エンジニアリングといった幅広い事業を展開するセラミックスカンパニーとして、お客様の多様な課題に応える製品と技術を世界中に提供しています。主要事業としては、鉄鋼、非鉄金属、発電、セメント、ガラス、化学、パルプ・紙、精製所といった基幹産業から、半導体製造装置などの先端産業まで、多岐にわたる分野で利用される高品質な耐火物の製造販売を行っています。具体的には、塩基性れんが、カーボン含有れんが、粘土・高アルミナ質れんが、炭化珪素質れんが、珪石れんがなどの定形耐火物、吹付材、キャスタブル、プレキャスト、モルタル、プラスチック・ラミングミックスなどの不定形耐火物、さらに連続鋳造用機能材やモールドパウダーを提供しています。また、セラミックファイバーやイソライトといった断熱材の製造販売も手掛けています。エンジニアリング事業では、150年の伝統に培われた高度な技術と経験を活かし、あらゆる工業窯炉の設計、築炉工事、メンテナンス、さらには発塵抑制型SRG、品川式省力型取鍋スライドバルブ装置、小型軽量乾式吹付装置などの特殊装置の提供を通じて、高温の世界を支える総合的なソリューションを提供しています。ファインセラミックス分野では、多機能吸着剤、乾燥材、無機耐熱塗料、無機耐熱接着剤などの特殊製品を開発・製造しています。同社は、全国8ヶ所の生産拠点と技術研究所で最新鋭の設備と製造ノウハウを駆使し、高品質な製品を安定供給する体制を確立しています。近年では、カーボンニュートラルへの貢献を目指し、耐火物リサイクルプロジェクトや省エネ技術の開発にも注力しており、東アジア、ASEAN、オセアニア、米州、欧州、インドなど世界各地に事業拠点を拡大し、グローバルな顧客ニーズに「PROXIMITY（近接性）」を重視した顧客中心のソリューションを提供することで、世界の産業と社会の発展に貢献し続けています。

売上 853億円(2026/03)

三井化学クロップ＆ライフソリューション株式会社は、三井化学グループの農業化学品事業を担う研究開発型企業です。2023年3月に三井化学アグロ株式会社と株式会社MMAGの合併を含むグループ再編を経て現社名となり、約100年にわたる歴史の中で培われた技術と実績を融合し、グローバルに事業を展開しています。同社は「食の安全と安定確保」に貢献するクロップソリューション事業と、「生活の質の向上」に貢献するライフソリューション事業を中核としています。 クロップソリューション事業では、農薬、肥料等の研究、開発、製造、販売、輸出入を手掛けています。日本で初めて合成農薬「クロルピクリン」を開発・販売したパイオニアとしての歴史を持ち、独自の原体創出・開発力と市場ニーズに合わせた製剤技術を強みとしています。これにより、新規作用性を持ち、既存薬剤に抵抗性を示す病害虫や雑草にも効果的な農薬を農業従事者に提供しています。例えば、水田雑草用除草剤「サイラ™」や、水稲本田処理分野で国内シェアNo.1を誇る殺虫剤「スタークル™」、チョウ目害虫に有効な「テネベナール™」などが主力製品です。また、産業用無人航空機（ドローン）散布に対応した農薬ラインアップも提供し、スマート農業の推進にも貢献しています。 一方、ライフソリューション事業では、非農業用殺虫剤の製造販売、建築資材の防虫・防蟻・防湿等の環境管理サービスを提供し、人々の健康で安心な生活をサポートしています。1961年に開始したシロアリ防除事業では、高性能な防蟻剤「オールサイド製剤」や「ミケブロック製剤」を提供し、新築時の予防施工から定期的な再施工までを支援しています。また、ゴキブリ、トコジラミ、ハエ・蚊、ノミ・ダニ、ムカデ、ネズミといった衛生害虫や不快害虫対策として、新規系統の防疫用殺虫剤「ベクトロンFL」や、マイクロカプセル技術を用いた「サフロチンMC」など、抵抗性害虫にも対応する幅広い製品ラインアップを展開しています。特に、感染症を媒介する蚊対策では、世界的なマラリア撲滅を目指す「ZERO by 40」に参画し、既存薬剤に抵抗性を持つ蚊にも有効な薬剤の実用化を進めるなど、グローバルな社会課題解決にも積極的に取り組んでいます。 同社の研究開発は、15～20年以上先の未来を見据えたビジョンに基づき、化学農薬の安全性・環境負荷低減の追求に加え、天然物関連技術によるバイオソリューションの強化にも注力しています。世界100カ国以上で農薬登録を取得し、海外15か所に拠点を設けるなど、グローバル市場での事業拡大を推進しており、人口増加に伴う食糧確保や伝染病防疫といった人類が直面する課題の克服に貢献するグローバル・ソリューション・カンパニーを目指しています。

売上 846億円(2026/03)

信越ポリマー株式会社は、信越化学工業グループの樹脂加工メーカーとして、電子デバイス、精密成形品、住環境・生活資材、新規材料の4事業を展開する。同社は材料開発から配合、成形加工までを担い、シリコーンゴムや塩化ビニル、ポリカーボネート、PEEK、PET、オレフィン、ウレタンなどを用途別の部品・フィルム・資材へ加工する。電子デバイス分野では、タッチスイッチ、感圧デバイス、視野範囲・光路制御フィルム、LCD・基板接続や半導体検査に用いる異方導電性ゴムコネクターを扱う。 精密成形品分野では、自動車部品、OAローラ、ウエハーケース、キャリアテープなどを自動車メーカー、OA機器メーカー、半導体・電子部品メーカー向けに供給する。医療・製薬分野では、バイオ医薬品、再生医療、細胞医療の製造工程で使うシングルユースのシリコーンチューブおよびチューブアッセンブリ、カテーテル・麻酔・外科・透析向け器具、理化学用培養栓を製造する。一体成型、異形押出し、射出成型、ブロー成形、発泡、導電性付与などの加工技術が製品設計の基盤である。 住環境・生活資材分野は、食品包装用ラップ、厨房関連製品、ポリカーボネート・塩ビ製波板、半導体包装材を扱い、スーパーマーケット、生鮮小売店、ホテル、レストラン、建設事業者へ販売する。新規材料分野では、高摺動性コンパウンド、ポリチオフェン系導電性ポリマー、PEEKフィルム、生分解性樹脂製品を事業化している。用途別材料の開発・加工と量産品の販売を収益の柱とし、顧客仕様に応じた受注生産も組み合わせる点に特徴がある。国内生産に加えてタイ、インドのグループ拠点を持ち、半導体、次世代自動車、メディカル関連市場を重点領域に置く。

売上 826億円(2026/03)

テクノUMG株式会社は、JSR、三菱ケミカル、UBEの共同出資により設立された、スチレン系樹脂の国内トップメーカーです。同社は、アクリロニトリル、ブタジエン、スチレンを主成分とするABS樹脂を基盤とし、AS、AES、ASA、その他ポリマーアロイといった多様な高機能性樹脂の製造、加工、販売、研究開発を一貫して手掛けています。特に、プラスチック製品のきしみ音を低減する「HUSHLLOY®」、無塗装で高発色・高外観を実現しCO2とコスト削減に貢献する「VIVILLOY®」、そして幅広い成形加工条件で安定しためっき密着性能を発揮する「PLATZON®」といったユニークな製品群を展開しています。これらの製品は、自動車の内外装部品、家電機器、住宅・建材、エレクトロニクス部品、日用品など、多岐にわたる産業の5000社を超える顧客に安定供給されています。同社の強みは、親会社から継承・融合された高度な技術開発力と、国内3か所の自社工場が持つ独自性の高い製造技術にあります。これにより、耐熱性、耐候性、透明性、帯電防止、難燃性など、顧客の潜在的なニーズに応える3万以上の多彩なグレードバリエーションを提供し、マーケットインとプロダクトアウトの両面から課題解決に貢献しています。また、CAE解析サービスを通じて、顧客の商品開発を効率化し、設計段階から最適な材料選定を支援しています。グローバルにも事業を展開し、欧米・アジアに拠点を持ち、30か国以上で製品を販売することで、日系企業の海外進出支援や新たなビジネス創造にも注力。同社は「Materials Innovation」を企業理念に掲げ、革新的なAXS樹脂の開発やマテリアルリサイクルへの取り組みを通じて、脱炭素社会の実現など持続可能な未来への貢献を目指しています。

売上 820億円(2026/03)

日本コークス工業株式会社は、製鉄や金属精錬に不可欠なコークスの製造・販売を基幹事業とし、燃料・資源リサイクル事業、化工機事業を三本柱として展開する資源・エネルギー・素材のソリューションカンパニーです。同社のコークス事業は1950年代から70年以上の歴史を持ち、国内屈指のメーカーとして高炉用、鋳物用、一般用コークスを生産・供給しています。長年の経験に基づく高度な原料配合技術と焼成技術を活かし、国内だけでなくアメリカ、ブラジル、インドなど海外にも高品質なコークスを輸出。環境負荷軽減にも注力し、コークス製造工程で発生する燃料ガスや排熱を回収し自家発電に利用するエコプロセスを確立しています。特にCDQ（コークス乾式消火設備）を全炉に設置し、事業所内の全電力を賄うとともに、余剰電力を日本製鉄株式会社などに売電することで、年間20万トンものCO2排出削減に貢献しています。燃料・資源リサイクル事業では、石炭、石油コークス、バイオマス燃料（PKSなど）を世界各地から調達し、工場や発電所、セメント・製紙・化学工場などに安定供給。国内最大の石炭採掘企業をルーツとする知見を活かし、採掘地から最終消費地までを一貫して扱う「コールチェーン」を構築し、北九州事業所の「ひびきコールセンター」で中継炭事業も展開しています。資源リサイクル部門では、九州地区を中心に産業廃棄物処理業や仲介業を営み、年間約30万トンの産業廃棄物を処理。石炭灰を土木用路盤材やセメント原料としてリサイクルするほか、汚泥の焼却処理、廃プラスチックのRPF（固形燃料）化、汚染土壌のセメント原料化・埋立て処理など、多岐にわたるリサイクルソリューションを提供しています。化工機事業では、粉体業界で60年以上の実績を持ち、最先端の粉粒体テクノロジーで業界をリード。高性能流動式混合機「FMミキサ」（販売実績12,000台以上）や微粉砕機「アトライタ」などの粉粒体機器の開発・製造・販売を行い、電子機器材料、食品、医薬品、日用品など幅広い分野の製品づくりを支えています。ナノレベルの粒子設計技術や、機械単体から粉体プラントの設計・施工までをカバーするトータルエンジニアリングを提供し、技術コンサルティングを通じて顧客の製品開発課題を解決。中国、アメリカ、ヨーロッパ、韓国、台湾、東南アジアなど海外にも販路を拡大し、グローバルに事業を展開しています。同社はこれら主要事業とグループ事業を通じて、産業活動や人々の暮らしに貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。

売上 803億円(2026/03)

ユニチカ株式会社は、1889年の設立以来、「暮らしと技術を結ぶことによって社会に貢献する」という理念のもと、高分子事業、機能資材事業、そして繊維事業を基幹として多岐にわたる産業分野の発展を支える素材メーカーです。同社の高分子事業では、世界トップレベルの生産能力とシェアを誇る食品包装用ナイロンフィルム「エンブレム」をはじめ、ニッチ技術に特化したポリエステルフィルム、そして自動車や航空宇宙分野にも展開するエンジニアリングプラスチック「Uポリマー」などを提供しています。特に、世界で初めて開発した同時二軸延伸ナイロンフィルムは、高い品質で食品包装を支え、ガスバリア性や耐熱性を持つ製品開発にも注力しています。また、植物由来の生分解性材料「テラマック」など、環境配慮型素材の開発にも力を入れています。 機能資材事業では、ガラス繊維、ガラスビーズ、活性炭繊維、そしてモノフィラメントを中心とした機能素材を展開しています。プリント配線基板用ガラスクロスはIT関連分野のニーズに応え、FRPやごみ焼却炉用バグフィルター、道路補強用クロス、環境配慮型不燃透明シート「ユークリアーシート®E」など、産業資材から建築材料まで幅広い用途で活躍しています。活性炭繊維「アドール」は空気清浄や浄水分野で、ガラスビーズ「ユニビーズ」は路面標示材や再帰性反射材として人々の安全に貢献しています。なお、中空糸膜などモノフィラメント以外の機能素材事業の一部、および不織布事業は、それぞれセーレン株式会社や瑞光株式会社へ事業譲渡されています。同社は独自のポリマー加工技術を駆使し、有機溶剤系で使用可能な分離膜「WINSEP®」や、柔軟性と耐熱性を両立したポリアミド系フィルム、CNF強化ナイロン6樹脂、磁性・導電性ナノワイヤーといった最先端の機能性材料を研究開発し、エレクトロニクス、半導体、次世代通信、エネルギー分野など、新たな市場の開拓を進めています。 繊維事業においては、ユニチカトレーディング株式会社を通じて、衣料繊維、産業資材、貿易部門からなるメーカー系商社として事業を展開しています。同社は、長年培ってきた高分子技術と開発力を背景に、高性能な素材を提供することで、人々の生活や環境、様々な産業の発展に貢献するグローバル企業としての地位を確立しています。

売上 800億円(2026/03)

住友精化株式会社は、1944年の創業以来、「住友の事業精神」と「自利利他 公私一如」の理念に基づき、化学の分野で世界に通じる独創的な技術を開発し、特色ある質の高い製品を国内外に供給することで社会の発展に貢献している化学メーカーです。同社の主要事業は「吸水性樹脂事業」と「機能マテリアル事業」の二本柱で構成されています。 吸水性樹脂事業では、独自プロセスのブラッシュアップと異分野技術の融合により高性能化した吸水性樹脂「アクアキープ」を提供しています。この製品は、ユーザーの用途に合わせて吸水性能を自在にコントロールできる特徴を持ち、紙おむつやペットシートなどの日用品から、電力・通信ケーブルの止水材といった各種工業用製品まで幅広く利用されています。同社の吸水性樹脂は、国内外の多様なユーザーニーズに柔軟に対応し、世界中で高い評価と実績を築いています。 機能マテリアル事業は、さらに機能化学品関連とガス・エンジニアリング関連に分かれます。機能化学品関連では、重合、有機合成、微粒子化といったコア技術を駆使し、増粘や接着などの機能を持つ製品を展開しています。これらの製品は、ヘアジェルやファンデーションなどの化粧品、スマートフォンや電気自動車に用いられるリチウムイオン二次電池、フェンスやショッピングカートの塗装用コーティング剤など、医療、環境、生活、エネルギーといった多岐にわたる分野で不可欠な素材として活用されています。一方、ガス・エンジニアリング関連では、ガスの分離・合成・混合、高純度化、微量分析、ガス発生・回収機器のシステム化技術を強みとしています。環境汚染測定の分析基準となるスペシャルティガス、半導体製造に不可欠なエレクトロニクスガス、医療用・工業用・食品添加用ケミカルガスなど、幅広い用途のガス関連製品を開発・供給しており、「化学をベースとしたガス」という独自の強みで国内外の産業分野から高い評価を得ています。同社は、これらの事業を通じて、地球と人々の暮らしが直面する課題解決を目指し、持続可能な社会の発展に貢献するビジネスモデルを推進しています。

売上 797億円(2026/03)

オカモト株式会社は、1934年創業の「ゴム・プラスチックの総合メーカー」として、「身近な暮らしを科学する」を合言葉に、人々の健康的で快適な生活に貢献する多岐にわたる製品を提供しています。同社の事業は大きく「産業用製品事業」と「生活用品事業」、そして「その他事業（太陽光発電）」の三本柱で構成されています。産業用製品事業では、プラスチックフィルム、自動車内装材、壁紙、フレキシブルコンテナバッグ、粘着テープ、ゴムバンド、食品衛生用品（ラップフィルム、脱水・吸水シート、食品用手袋）などを手掛け、幅広い産業分野のニーズに応えています。特に、静岡工場ではプラスチックフィルムや自動車内装材、つくば工場では壁紙の製造を担い、研究開発にも注力しています。一方、生活用品事業では、コンドーム、ビデ、カイロ、除湿剤、手袋、長靴、セーフティシューズ、医療機器（医療用手袋、滅菌器、ドレッシング材）、革靴、スニーカーといった、日々の暮らしに密着した製品を開発・製造・販売しています。茨城工場ではコンドームや家庭用手袋、カイロなどを、福島工場ではラップフィルムや除湿剤「水とりぞうさん」などを生産しており、独自の技術と生産ラインで高品質な製品を供給しています。同社は国内4拠点、海外6拠点に生産拠点を持ち、グローバルな供給体制を確立。長年にわたり培ってきた素材探求力、技術開発力、品質管理能力を強みとし、BtoBおよびBtoCの両市場において、多様な顧客層に対して安心と信頼の製品を提供し続けています。また、持続可能な社会の実現に向け、省エネルギー推進、再生可能エネルギー事業への投資、環境配慮型商品の開発、廃棄物削減・再利用にも積極的に取り組んでいます。

売上 779億円(2026/03)

アールエム東セロ株式会社は、食品・飲料・日用品・梱包資材等に使用される包装用フィルムおよび発泡シートの製造・販売を主要事業とする、包装フィルム・シート業界のリーディングカンパニーです。同社は、2024年4月に三井化学東セロ株式会社の包装フィルム・シート事業とサン・トックス株式会社が統合して誕生し、長年にわたり培われた知識と技術を結集しています。 同社の製品群は多岐にわたり、特に包装用フィルムでは、二軸延伸ポリプロピレンフィルムや無延伸ポリプロピレンフィルムを基盤とし、高いバリア性を持つ「Vバリア®（PVDCコート透明ハイバリアフィルム）」、「マックスバリア®（透明ハイバリアフィルム）」、「ウルトバリア™（ボイル・レトルト対応透明ハイバリアフィルム）」などを提供しています。また、光沢性や遮光性に優れた「ML（アルミ蒸着フィルム）」、透明性を保ちつつバリア性を付与する「TL（透明蒸着フィルム）」、さらに易開封性や環境対応を追求した「エコネージュ®（乳白OPPフィルム）」、「エルスマート®（省資源・環境対応型L-LDPEフィルム）」、「バイオ サントックス®OP/CP」といった製品も展開しています。これらのフィルムは、食品の鮮度保持、品質保護、利便性向上に貢献し、多様な顧客ニーズに応えています。 発泡シート事業においては、「ハイシート®（低発泡PEシート／パッキング材）」や「パロニア®シリーズ（低発泡PP/PEシート）」などを製造・販売しており、梱包資材や緩衝材として幅広い産業で利用されています。 同社の強みは、多様な機能性を持つ製品を開発・提供する技術力と、国内外に広がる生産・販売ネットワークです。特に環境配慮型製品の開発に注力し、持続可能な社会の実現に貢献しています。アジア市場での海外事業成長も目指しており、グローバルな視点でお客様の課題解決をサポートする「フィルムソリューション・パートナー」としての役割を強化しています。安定供給と高い生産性を誇りながら、差別化された高付加価値製品の開発を通じて、包装フィルム業界の羅針盤となることを目指しています。

売上 777億円(2026/03)

高砂香料工業株式会社は、同社の事業内容に掲げる順序に沿い、フレーバー、フレグランス、アロマイングリディエンツ、ファインケミカルの製造・販売および輸出入を中核とする。フレーバーは食品・飲料メーカーの商品開発に用いられ、フレグランスは香水、化粧品、パーソナルケア用品、家庭用洗浄剤、ファブリックケア製品などに香りと商品特性を付与する。アロマイングリディエンツでは、調香に使う香料原料を供給し、不斉合成技術を応用したChiraroma®にはl-メントール、Biocyclamol®、Levocitrile®などをそろえる。ファインケミカル分野では、医薬品メーカー向けの医薬品中間体や、電子機器・IT関連メーカー向けの機能性材料を扱う。 1983年に工業化したl-メントールの不斉合成を基盤技術とし、光学活性を持つスペシャリティ素材の設計・量産へ展開してきた点が強みである。世界の研究所・工場とマーケティング、コンシューマーインサイトの機能を組み合わせ、地域ごとの文化、嗜好、市場動向を製品開発へ反映する。日本に加え、米国、中国、インド、シンガポール、フランス、ドイツ、ブラジルなど海外27の国と地域に事業所を置き、食品、飲料、化粧品、日用品、医薬品、電子材料の各メーカーへ製品を供給する。ビジネスモデルは、香料・化学素材の研究開発、顧客製品に合わせた提案、製造、販売、輸出入から成り、連結売上高は2026年3月期に2,250億92百万円を計上した。加えて、東京都のオフィスビルや札幌市、名古屋市、福岡市の駐車場など、社有地・建物を活用した不動産賃貸事業も行う。

売上 760億円(2026/03)

株式会社大阪ソーダは、同社の創業事業である基礎化学品を起点に、機能化学品、ヘルスケア、商社部門ほかを展開する化学メーカーである。基礎化学品では、かせいソーダ、塩酸、液化塩素、次亜塩素酸ソーダ、かせいカリ、水素ガスなどを製造し、アリルクロライドとエピクロルヒドリンを中核素材として産業向けに供給する。国内で初めて電気分解によるかせいソーダの工業化に成功した技術基盤を持ち、かせいソーダと塩素を組み合わせた製品構成に特徴がある。 機能化学品では、アリルエーテル類、エピクロルヒドリンゴム、アクリルゴム、アリル樹脂、高純度エポキシ樹脂、省エネタイヤ用改質剤、電極などを扱う。耐熱性や耐油性を備えた特殊合成ゴムは自動車部品に、樹脂や改質剤は電気・電子、塗料、印刷、接着用途に用いられる。さらに、MEIJO eDIPS法による単層カーボンナノチューブ、銀ナノ粒子、ポリマー電解質などを開発し、素材の製造販売を収益の基盤としながら、高機能材料の用途開発で付加価値を高める事業モデルを採る。 ヘルスケア分野では、医薬品精製材料、HPLC用カラム・装置、医薬品原薬・中間体、光学活性体を製薬会社や分析・研究機関へ供給する。グループでは微生物培養とタンパク質精製技術を生かし、VHH抗体のスクリーニングからGMP対応製造までを受託する。化学製品の販売・輸送・貯蔵、生活関連商品、建材、資源リサイクルも事業に含み、国内の研究・製造拠点と中国、米国、ドイツ、タイの販売網を組み合わせて顧客産業へ展開している。

売上 736億円(2025/12)

東海カーボン株式会社は、1918年に創業し、日本の炭素業界を牽引してきたパイオニア企業です。同社は、鉄鋼、アルミニウム、自動車、機械、冶金、電子といった幅広い産業分野に対し、高品質な炭素・黒鉛製品をグローバルに製造・供給しています。主要事業として、電気炉製鋼に不可欠な導電体である「黒鉛電極」の製造販売を手掛け、約1600℃の高温でスクラップを溶かす役割を担っています。また、タイヤ補強材や黒色顔料として広く使われる「カーボンブラック」は、日本で初めてファーネス式カーボンブラックの工業化に成功し、カナダのCancarb Limited買収によりグローバル供給体制を強化しています。「ファインカーボン」事業では、半導体用シリコンや太陽電池製造に用いられる特殊黒鉛製品、各種金型、連続鋳造ノズルなどを提供し、世界トップレベルのCVD-SiC量産技術を持つ韓国企業を連結子会社化することで事業成長を加速させています。「スメルティング＆ライニング」事業では、Tokai COBEXとしてアルミ製錬用カソードや高炉用ブロック、炭素電極などのソリューションをグローバルに展開しています。さらに、グループ企業である東海高熱工業株式会社を通じて、セラミックや電子部品などの熱処理に使う「工業炉および関連製品」を、東海マテリアル株式会社を通じて、産業機械や各種乗り物のブレーキ・クラッチ部品となる「摩擦材」を製造販売しています。今後の成長が期待される「負極材」事業では、スマートフォンや電気自動車向けリチウムイオン二次電池用負極材を電池メーカーに供給しています。同社は、世界最高水準の性能を持つ製品とトップシェア分野を数多く持ち、炭素素材の基礎研究から最先端技術開発まで一貫して取り組む研究開発体制を強みとしています。長期的関係を重視し、重要保安部品の安定供給や各国のインフラ需要への対応、最新IT技術の基盤を支える部材提供を基本方針とするB2Bビジネスモデルを展開し、グローバルな市場ニーズにグループ一丸となって対応しています。

売上 721億円(2025/12)

ダウ・東レ株式会社は、シリコーンを中心とした高機能素材の研究開発、製造、販売、および技術サービス提供を主要事業とする素材科学企業です。同社は2018年6月22日に設立され、親会社であるダウ・ケミカル日本株式会社が65%、東レ株式会社が35%を出資する合弁企業として、2019年には東レ・ダウコーニング株式会社の事業・法人分割を経て、シリコーンを中心とする素材科学事業を本格的に展開しています。本社を東京都品川区に置き、千葉に開発センター、千葉、福井、小松に工場、名古屋に支店を構え、日本国内で事業を展開しています。 同社の製品は、エレクトロニクス、輸送機器、建築・土木、パーソナルケア、工業といった幅広い産業分野に提供されており、顧客の多様なニーズに応える高機能ソリューションを提供しています。具体的には、化粧品原料となるシリコーン製品の開発、ポリマーの構造最適化、性能評価、製品化に向けた処方最適化など、多岐にわたる研究開発活動を行っています。また、プロセス開発においては、新製品のラボスケールからパイロット設備での試作、そして量産化までのスケールアップを安全、コスト、生産量の観点から最適化し、工場生産へと繋ぐ重要な役割を担っています。品質改善やコスト削減、新しい製品形態の提案を目的とした新プロセスの開発、および工場における技術サポートも提供しています。 製造面では、各工場で化粧品などに使われる変性シリコーンオイル製造工程のプラント操業や工程改善、トラブル対処、新製品の生産サポートなどを通じて、品質の安定した製品を効率的かつ安全に供給しています。技術サービス部門では、化粧品、家庭用洗剤、トイレタリー用品、芳香剤などのホームケア分野における技術サポートや、日本のニーズに基づいた新製品開発、海外で開発された新製品の日本市場導入を推進しています。ダウグループの一員として、同社はグローバルな知見とネットワークを活用し、イノベーションを追求しています。従業員約670名を擁し、素材科学の専門知識とパートナーシップを通じて、循環型経済の推進や気候保護といったサステナビリティ目標にも貢献し、より持続可能でインクルーシブな社会の実現を目指しています。同社は、顧客の課題解決に貢献するだけでなく、社会全体の進歩に寄与する高機能素材の提供を通じて、未来を創造するビジネスモデルを確立しています。

売上 711億円(2026/03)

ノリタケ株式会社は、1904年の創立以来、セラミックス技術を基盤に多岐にわたる事業を展開する企業です。同社は「工業機材事業」「セラミック・マテリアル事業」「エンジニアリング事業」「食器事業」の4つの主要事業を通じて、社会に新たな価値を創造しています。工業機材事業では、研削砥石やダイヤモンド工具、研磨工具の総合メーカーとして、自動車、鉄鋼、半導体などのものづくり産業を支えています。特に、複層歯車研削砥石やウエハー平面研削ホイール、注射針研削用砥石など、高精度な研削・研磨技術で産業界の発展に貢献しています。セラミック・マテリアル事業では、電子ペーストやセラミック原料、蛍光表示管などを提供し、通信機器や自動車、産業機器における半導体・電子部品市場の拡大を支えるオンリーワン技術の開発に挑んでいます。エンジニアリング事業では、焼成炉、濾過装置、混合装置、切断機、コンクリートカッターなどの製造設備や技術をお客様の目的に合わせて開発・提案し、最適な製造ソリューションを提供しています。リチウムイオン電池用焼成炉や加熱殺菌装置、スラッジ固形化装置「スマートブリケッター」など、環境負荷低減にも貢献する製品を手掛けています。食器事業では、洋食器の製造を通じて食空間を華麗に演出し、心豊かな暮らしを提案しており、ホテル・レストラン向けの食器開発にも注力しています。同社は、長期ビジョン「VISION2030」のもと、「環境」「エレクトロニクス」「ウェルビーイング」の3分野を成長領域と定め、事業領域の転換を進めています。この戦略に基づき、車載用電子部品向け導電性接着剤、パワー半導体ウエハー研磨工具「LHAパッド」、ファインバブル発生器「セラポール」など、先端技術を駆使した製品開発を強化しています。また、MI（マテリアルズ・インフォマティクス）の活用やDX推進により、開発の迅速化と業務効率化を図り、持続可能な社会の実現と企業価値向上を目指しています。これらの事業活動を通じて、同社は「地球を元気に、社会を便利に、人と社会を幸福に」する企業として、幅広い分野の顧客に最高の品質とサービスを提供し続けています。

売上 710億円(2025/12)

サンアロマー株式会社は、クラサスケミカル株式会社とENEOS株式会社を株主とする合弁会社として、汎用樹脂であるポリプロピレンの開発、製造、販売、および研究を主要事業としています。同社は、食品パッケージ、玩具、自動車部品、家庭電化製品、雑貨など、日常生活の多岐にわたる分野で不可欠な素材であるポリプロピレンを提供しています。ポリプロピレンは、軽量性、高融点、成型加工の容易さ、高いリサイクル性、燃焼時の有毒ガス非発生といった優れた特性を持ち、環境に優しい汎用樹脂として高い成長性が期待されています。同社は、他社との差別化を図り、独自の技術とノウハウを追求することで、お客様に支持されるサプライヤーを目指しています。特に、新プロセス技術による高付加価値ポリプロピレン「クオリア®」は、従来のブロックコポリマーに比べて極めて高いゴム含有量を持ちながら、高剛性・高衝撃性、そしてランダムコポリマー並みの透明性を実現しています。これにより、冷凍から電子レンジまで対応可能な高透明容器や、軽量化・減容化が可能な成型加工品を食品包装分野や自動車分野向けに提案し、多様な顧客ニーズに応えています。同社は「顧客第一主義」を掲げ、確かな品質、差別化された製品、迅速かつ誠実な対応を追求し、お客様との協創を通じて課題解決に取り組んでいます。また、環境への配慮と安全を最重要テーマとし、トップレベルの安全管理体制の維持・強化、環境負荷低減への取り組みを推進しています。サステナビリティ評価機関であるEcoVadis社から複数年連続で「GOLD」評価を獲得し、ISCC PLUS認証も取得するなど、持続可能な社会の実現に貢献しています。

売上 700億円(2026/03)

東リ株式会社は、1919年に東洋初のリノリユーム製造会社として創業し、以来、日本のインテリア業界をリードする企業として事業領域を拡大してきました。同社は、ビニル床タイル、ビニル床シート、クッションフロアなどのビニル系床材、タイルカーペット、ロールカーペット、ファブリックフロア、ラグマットなどのカーペット、不燃化粧仕上げ材やビニル壁紙、紙壁紙などの壁装材、ドレープカーテン、レースカーテンなどのカーテン、そして巾木や接着剤、その他副資材の製造・販売を主要な業務としています。 同社の製品は、住宅、マンション、オフィス、店舗、ホテル、学校、医療・福祉施設、商業施設、文教施設、宿泊施設など、幅広い建物や空間で使用されており、それぞれのライフスタイルや用途に合わせた多様な機能性やデザインを提供しています。例えば、床材ではワックスメンテナンス不要の「イークリンNW-EX」やプールサイド用の防滑性・遮熱性シート「NS遮熱ガーデント」、壁装材では特殊印刷でリアルな質感を表現する「リアルデコ」や用途に応じて選べる「掲示板クロス」、カーペットでは国内トップクラスのシェアを誇るタイルカーペット「GA-100シリーズ」や環境対応バッキング「サスティブバック」を採用した「GA-3600シリーズ」など、革新的な製品を開発しています。 東リは「ものづくりの力で『プラスαの価値』を生み出す」ことを追求し、確かな品質設計と付加価値の高い製品開発に注力しています。環境への取り組みも重視しており、廃棄された農業用ビニルのリサイクルや、タイルカーペット廃材を再利用する「サスティブバック」の開発、循環型リサイクルシステムの構築を通じて、持続可能な社会に貢献しています。また、国内での製造・販売・内装工事に加え、中国や北米市場を中心にグローバル展開も積極的に推進し、各国の市場ニーズに合わせた高品質・高機能なインテリア製品を提供しています。さらに、浴室・浴場用ビニル床シート「バスナシリーズ」や屋内スポーツ施設向け衝撃吸収性ビニル床シート「アリーナフィット」など、業際分野や産業資材向け製品の開発にも力を入れ、新たな事業領域の創造にも取り組んでいます。

売上 691億円(2025/12)

田島ルーフィング株式会社は、防水材と床材の開発・製造を中核とし、住宅建材とデザインフィルムも扱う建築材料メーカーである。同社は、建物を雨水から守る屋上・屋根・外壁・ベランダ向け防水材料と、人の移動を支える床材を事業の柱に据える。住宅建材では、改質アスファルトと合成繊維不織布を組み合わせた屋根下葺材、外壁用のアスファルトフェルトや透湿防水シート、塩ビシート防水、ウレタン塗膜防水、FRP複合防水などを製造する。設計者、施工会社、住宅メーカー、建物所有者を主な顧客とし、製品販売に加えて仕様選定、技術資料、施工要領、防火認定書類を用意する事業構成である。 建物改修分野では、亜硝酸リチウムを用いるリバンプ工法、外壁防水用リバンプコート、粉塵や騒音を抑えるノンカットフィルム工法を展開し、躯体調査と劣化状態に応じた補修・表面保護を組み合わせる。学校施設の長寿命化工事では、断面修復、鉄筋の不動態皮膜再生、中性化抑制、外壁仕上げ、耐用年数45年仕様の断熱アスファルト防水が採用されている。ORIFYは、画像編集、オンデマンド出力、転写、ラミネート加工によるオリジナルデザインフィルムで、公共施設、宿泊施設、オフィス、商業施設、集合住宅、医療・福祉施設、工場に対応する。多重印刷やホワイトインクで意匠、視線制御、飛散防止を両立し、光触媒によるセルフクリーニング、紫外線対策、凹凸面接着、落書き除去性も備える。材料開発から用途別仕様、施工現場向け技術支援までを組み合わせ、建物の防水性、耐久性、安全性と空間デザインを支える点を強みとする。

売上 690億円(2026/03)

日東紡績株式会社は、1923年に繊維メーカーとして創業以来、100年以上にわたり「健康・快適な生活文化を創造する」企業集団として、社会の豊かな実現に貢献しています。同社は「グローバル・ニッチNo.1」を創造し続けることを長期ビジョンに掲げ、多岐にわたる事業を展開しています。主要事業は、電子材料、メディカル、複合材、資材・ケミカル、断熱材の5つの事業本部で構成されています。 電子材料事業では、プリント配線基板用ガラスクロスやスマートフォン筐体用チョップドストランドなど、電子材料用途のグラスファイバーヤーンとクロスの開発・製造・販売を手掛けています。特に、低誘電率・低誘電正接、低熱膨張といった特性を持つスペシャルガラスは、高速大容量通信を支えるネットワークサーバーや半導体パッケージ基板に貢献しています。メディカル事業では、体外診断用医薬品を中心に、汎用自動分析装置用の試薬や、骨粗鬆症、再発乳がん、IgG4疾患の診断薬などを提供し、国内外の医療機関から高い評価を得ています。ヤギの血清由来の抗体を用いた独自性の高い製品開発も強みです。 複合材事業では、軽量で高強度なプラスチック強化材料用途のグラスファイバーを開発・製造・販売しており、自動車部品、浴槽、テニスラケット、航空機、道路補強材、LNGタンク保冷構造材など、幅広い産業インフラや製品に採用されています。資材・ケミカル事業は、産業資材用グラスファイバー、各種化学工業製品、繊維工業品を扱い、ガラスクロス膜材、インクジェットプリント用助剤、世界最薄・最軽量レベルの接着芯地「ダンレーヌ®」、ロングセラーの「日東紡の新しいふきん®」、ロールスクリーン生地などを提供しています。断熱材事業では、高い断熱性、気密性、防音性に優れたグラスウール断熱材を製造・販売し、住宅やビル、船舶、車両などの省エネ化と快適な住環境の実現に貢献しています。 同社の強みは、世界初のグラスファイバー工業化や機能性ポリマー「PAA®」の工業化など、新たな技術を切り拓くパイオニア精神と、長年にわたり蓄積されたOnly1・No.1の技術力、高機能製品の開発力、そして川上から川下までの一貫生産体制による安定した高品質製品の提供能力にあります。これらの事業を通じて、自動車、電子機器、医療、建築、アパレル、一般消費者といった多様な顧客層に対し、社会に必要不可欠な素材とソリューションを提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。

売上 684億円(2024/03)

タキロンシーアイ株式会社のアグリ事業部は、日本の農業を支える高性能な農業用ハウス資材および関連製品の製造・販売を主軸としています。同社は、ポリ塩化ビニル樹脂を主原料とする「農業用ビニルフィルム（農ビ）」、ポリオレフィン系樹脂を主原料とする多層構造の「農業用POフィルム（農PO）」、そしてこれらフィルムの性能を最大限に引き出す「その他関連資材」の3つの主要製品ラインナップを展開しています。農ビ製品には、透明性、防滴性、防霧性、保温性、強度など諸性能のバランスが取れた汎用農ビ「スカイ8 防霧」をはじめ、作業性を重視した内張り用「さらさらライトワーク」、防塵処理剤を塗布した「クリーンヒット」や「シャインアップ」、サイド換気専用の「クルット」、散乱光型の「彩光21」、高保温性のトンネル用「サンストック」、害虫抑制効果や病害抑制効果が期待できるUVカット機能付きの「紫外線カット スカイ8 防霧」など、多岐にわたる製品を提供しています。一方、農PO製品では、透明性・防滴性・耐硫黄性に優れ、長期展張を実現する塗布型農PO「バツグン５」や、新拡散光農POフィルム「カゲナシ和」、長期塗布型農PO「クリンテートLXガード」といった革新的な製品を開発。これらの製品は、硫黄などの酸性系農薬による劣化を軽減し、安定した長期展張と高い保温性を両立させる独自のフィルム層構成が強みです。また、フィルムメーカー純正の止め具や補修テープ、牧草用ストレッチフィルムなどの関連資材も取り扱い、農業従事者の多様なニーズに応えています。同社は、長年の経験と独自の技術力を活かし、農業生産の効率化と品質向上に貢献する製品を全国の農業法人やJA、個人農家へ提供しており、北海道から九州・沖縄、さらには海外まで広範な地域をカバーする営業体制を確立しています。

売上 672億円(2025/11)

松谷化学工業株式会社は、1919年の創業以来100年以上にわたり、でん粉を基盤とした製品の研究開発、製造、販売を手掛ける総合メーカーです。同社の主要事業は、加工でん粉、食物繊維、でん粉分解物、希少糖などの機能性素材の製造・販売、および工業用途への応用です。加工でん粉は、食品の食感改善、保存安定性向上、製造適性向上に貢献し、例えば「パインエース1」はタレに高粘性、照り艶、透明性を付与し、レトルト殺菌や冷蔵・冷凍保存にも耐える特性を持ちます。食物繊維としては、水溶性食物繊維である「難消化性デキストリン（ファイバーソル2）」を提供しており、整腸作用、食後血糖値・中性脂肪の上昇抑制、血清脂質の低下、内臓脂肪低減、ミネラル吸収促進といった多様な生理機能が確認され、特定保健用食品や機能性表示食品の素材として広く利用されています。また、希少糖「アルロース」は、カロリーゼロでありながら砂糖の約7割の自然な甘味を持ち、血糖値を上昇させず、虫歯の原因になりにくい特性に加え、脂肪燃焼促進、運動機能向上、GLP-1分泌促進などの機能も有し、カロリー・糖質オフ製品や味質改善に貢献します。でん粉分解物は、低分子化された透明で低粘性の素材で、濃厚感付与、粉末化基材、食感改良、水分活性調整、マスキング、味質改善、保湿性付与、離水防止、凍結変性防止など幅広い用途で活用されます。さらに、天然物由来で環境に優しいでん粉を接着剤、塗料基材、成型品の保形剤、水溶液中の固形物回収率向上剤、滑り剤、乳化安定剤などの工業用途にも展開しています。同社は、お客様のニーズに応じた製品開発をサポートし、機能性表示食品の届出支援も行うことで、食品メーカーを中心に幅広い産業の課題解決に貢献しています。

総資産 4,931億円(2026/03)

デンカ株式会社は1915年の創業以来、「化学の力で、世界をよりよくするスペシャリストになる」というパーパスのもと、化学のものづくりを通じて社会の発展に貢献してきた総合化学メーカーです。同社は多岐にわたる事業を「電子・先端プロダクツ」「ライフイノベーション」「エラストマー・インフラソリューション」「ポリマーソリューション」の4部門で展開しています。 電子・先端プロダクツ部門では、5G通信、xEV（電動車）、再生可能エネルギーといった次世代産業に不可欠な最先端素材を提供しています。具体的には、リチウムイオンバッテリー向けの導電助剤、高機能な放熱材料や基板、機能性セラミックス、フィルム、テープ、接着剤などを開発・製造し、情報化社会の進化を支えています。特に半導体産業においては、世界トップシェアを誇る半導体封止材向け溶融シリカフィラーをはじめ、モーターなどの高電圧・大電流がかかるパワーIC分野向けのアルミニウム基板「ヒットプレート」やセラミックス基板「AN・SNプレート」、さらに放熱シートやスペーサーといった「サーマルマネージメント（熱対策）」製品を提供しており、材料である金属やセラミックス粉末からの一貫生産体制が同社の強みです。 ライフイノベーション部門では、人々のQOL向上を目指し、予防・診断・治療の領域で貢献しています。インフルエンザワクチンや新型コロナウイルスなどの抗原迅速診断キット、各種検査試薬などを提供し、グローバルなヘルスケアニーズに応えています。 エラストマー・インフラソリューション部門は、創業以来培ってきたカーバイドチェーンを基盤に、有機から無機まで幅広い技術を駆使しています。機能性エラストマー、インフラ強靭化に寄与する特殊混和材、農業・土木向けのコルゲート管、肥料、高断熱アルミナ繊維などを提供し、社会インフラの安全性と持続可能性を支えています。 ポリマーソリューション部門では、スチレン系機能性樹脂、アセチル系化成品、ウィッグ・ヘアピース用合成繊維、食品包装材料など、幅広い製品群を展開しています。これらの製品は自動車、電機、電子、食品といった多様な産業分野で活用され、人々の豊かな暮らしと持続可能な社会の実現に貢献しています。 同社は「Mission 2030」という経営計画のもと、「ICT & Energy」「Healthcare」「Sustainable Living」の3つの注力分野において、「スペシャリティ・メガトレンド・サステナビリティ」の3要素を兼ね備えた「3つ星事業」の創出を目指し、ポートフォリオ変革と新規事業・製品開発を強力に推進しています。長年にわたる化学技術の蓄積と、常に時代のニーズに応える革新的な素材開発力がデンカの強みであり、グローバルな事業展開を通じて、世界中の産業と人々の生活を豊かにしています。

総資産 4,579億円(2026/03)

三井金属株式会社は、「マテリアルの知恵を活かす」を企業基軸に、多岐にわたる産業分野へ高付加価値な素材とソリューションを提供する総合素材メーカーです。同社の主要事業は、機能材料・電子材料の製造・販売、非鉄金属製錬、資源開発、貴金属リサイクル、素材関連事業、自動車部品の製造・販売など多岐にわたります。 機能材料事業では、モバイル機器や自動車の電装機器のデバイスに不可欠な機能性粉体や、キャリア付極薄銅箔「MicroThin™」などの銅箔、排ガス浄化触媒、電池材料、レアマテリアル、セラミックス、薄膜材料などを提供しています。これらの製品は、IoT・エレクトロニクス、モビリティ、エネルギーといった現代社会の基盤を支える分野で広く活用されています。 金属事業においては、創業以来培ってきた高度な製錬技術を活かし、亜鉛、鉛、銅といった非鉄金属の製錬を手掛けています。特に鉛事業では、一次電池や自動車用鉛バッテリー、ニッケル水素電池、リチウムイオン電池の電極材料を提供し、エネルギー分野に貢献しています。また、資源事業では鉱山の採鉱から、銅・貴金属事業部では貴金属リサイクルまで、資源の循環利用にも積極的に取り組んでいます。 その他の事業として、ダイカスト・粉末冶金部品やそれらを製造するための材料、建材や自動車用構造材の防食材および防食事業、物質の成分分析や構造解析、環境測定、さらには探鉱技術を応用した糖度センサー搭載検査装置などの分析・検査・計測サービス、製錬・電子材料製造装置の製造や工場建設といったプラント事業も展開しています。自動車部品分野では、ドアラッチシステムや電装機器のヒートシンクなども提供し、モビリティ社会の進化を支えています。 同社の強みは、約150年の歴史で培われた非鉄金属製錬を中心とした豊富なテクノロジーと、探索精神と多様な技術の融合による新素材・新製品開発力にあります。M Lab.新素材なんでも相談所や総合研究所、基礎評価研究所といった研究開発体制を通じて、常に新しい価値創造に挑戦しています。地球環境改善への強い意識も持ち、ろ過材、土壌改良材、環境保全技術サービスなどを通じて持続可能な社会の実現に貢献しています。これらの事業を通じて、同社は幅広い顧客層に対し、原料・資源・リサイクルから最終製品に近い部品まで、一貫した価値提供を行っています。

総資産 4,509億円(2026/03)

株式会社トクヤマは、「化学を礎に、環境と調和した幸せな未来を顧客とともに創造する」ことを存在意義とする価値創造型企業です。同社は、電子先端材料、ライフサイエンス、環境事業、化成品、セメントの五つの主要分野で事業を展開しています。 電子先端材料分野では、最先端の半導体製造を支える高純度多結晶シリコン、高純度シリカ、窒化アルミニウム粉末・セラミックス、電子工業用高純度IPA、フォトレジスト用現像液などを提供し、情報通信技術の発展に貢献しています。ライフサイエンス分野では、医薬品原薬・中間体、化粧品用シリカエアロゲル、フォトクロミック材料、プラスチックレンズ用ハードコート剤、微多孔質フィルム、さらには歯科器材や医療診断システム、体外診断用医薬品材料など、幅広い製品を通じて人々の健康と生活の質の向上をサポートしています。 化成品事業では、ソーダ灰、苛性ソーダ、塩化ビニル樹脂、塩酸、水素化マグネシウムといった基礎化学品を提供し、多様な産業の基盤を支えています。建設資材分野では、ポルトランドセメント、高炉セメント、セメント系固化材、生コンクリート、インターロッキングブロックなどを供給し、社会インフラの整備に貢献。特に、資源リサイクルや廃石膏ボードリサイクルにも積極的に取り組み、循環型社会の実現を目指しています。 同社は、祖業である無機化学に加え、分析化学や有機化学にも強みを持ち、特有技術を活かした製品差別化や先端材料開発を推進。太陽光パネルリサイクル技術や水素社会実現に向けた水素化マグネシウムの用途開拓、製造現場のDX推進（AI活用によるオペレーション自動化）など、持続可能な社会の構築に積極的に取り組んでいます。これらの多岐にわたる事業と技術力により、顧客のニーズに応え、より豊かな未来の創造に貢献しています。

総資産 4,436億円(2026/03)

日本ゼオン株式会社は、1950年に設立された化学メーカーであり、ナフサから独自の技術でC4およびC5留分を抽出し、これを原料としたユニークな事業を幅広く展開しています。特にC5留分の総合活用は同社の大きな強みであり、高い競争力の源泉となっています。主要事業は「エラストマー素材事業」と「高機能材料事業」の二本柱で構成されています。エラストマー素材事業では、1959年に日本で初めて合成ゴムの量産を開始して以来、自動車のタイヤ、ベルト、ホースなどに不可欠な特殊合成ゴム（水素化ニトリルゴム「Zetpol®」など）や、手袋、紙塗工、不織布などに使われる合成ラテックス、粘接着剤原料となる石油樹脂、熱可塑性エラストマーなどを提供しています。高機能材料事業では、優れた光学特性を持つシクロオレフィンポリマー（「Zeonex®」「Zeonor®」）をカメラレンズやレーザービームプリンター用レンズ材料として世界トップクラスのシェアで提供するほか、これを加工した液晶ディスプレイ用光学フィルム「ZeonorFilm®」も展開しています。また、香粧品や食品向けの合成香料（特にグリーン系香料は世界トップシェア）、半導体材料、プリンター用重合法トナー、リチウムイオン電池バインダー、医療器材（医療手袋、注射器、アンプル用樹脂、循環器・消化器系医療機器）なども手掛けています。同社は、世界初のスーパーグロース法による単層カーボンナノチューブ「ZEONANO®」の量産化にも成功し、次世代材料の開発にも注力しています。独自の抽出技術（GPB法、GPI法）と高分子設計、加工技術を強みとし、自動車、電子機器、医療、日用品、建設など多岐にわたる産業の「基礎材料」をグローバルに提供することで、社会の発展に貢献しています。

総資産 4,433億円(2026/03)

NOK株式会社は、「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」をグローバルで推進する企業です。同社は「Sealing Solution」「Electronic Products」「Chemical Products & Others」の3つの事業軸を展開し、人々の「安全」と「快適」に貢献する多様なソリューションを提供しています。Sealing Solution事業では、自動車や一般産業機械向けにオイルシール、ガスケット、ブーツ、Oリング、パッキン、防振・防音製品などを製造・販売しており、特にダストカバーにおいては国内トップシェアを誇ります。また、船外機の冷却水循環ポンプ部品であるインペラーや、自動車の自動変速機（AT/CVT）の油圧保持に使用されるシールリングなど、高い密封性と耐久性を持つ製品で業界の課題解決に貢献しています。Electronic Products事業では、高度な電子機器に不可欠なフレキシブルプリント基板の製造を手がけるほか、薄く・軽く・フレキシブルなウェアラブルエコーセンサ、生体用信号ゴム電極「Sottoブレイン」を搭載した脳波測定システム、ウレタン系導電性ゴムを用いた疲労・感情検出心電センサーシステムなど、医療・福祉分野や健康管理、安全運転支援に資する革新的な製品開発を進めています。Chemical Products & Others事業では、特殊合成ゴムや化学合成品の製造、コンパウンド配合設計を行い、市場の要求を超える新材料開発に注力しています。さらに、自治体・公共分野向けには、下水道点検時の安全性を高める硫化水素検知ゴム、災害時の生活用水確保に役立つ加圧式大容量浄水器、水素漏れを目視で検知する水素検知ゴム、製造過程で発生するバリを再利用したリサイクルラバーマットなど、社会インフラの維持・向上に貢献する製品を提供しています。一般消費者向けには、新素材シリコーンゴム製のヘアゴム「KKOOR」を展開し、BtoC市場にも参入しています。同社の強みは、界面制御技術やゴムを扱いこなす高度な技術力、そして国内外で4,601件（2024年度末時点）もの特許を保有する研究開発力にあります。岩手大学との共同開発による「嚥下機能評価用伸縮FPC」や、関東地方発明表彰での受賞実績は、その技術力の高さを裏付けています。同社は、国内生産子会社の再編を通じて生産体制を強化し、グローバルでの競争力向上と持続的な事業成長を目指すとともに、地域社会との共生や次世代育成支援にも積極的に取り組んでいます。

総資産 3,871億円(2026/03)

関西ペイント株式会社は、総合塗料メーカーとして多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、建築用塗料、防食用塗料、自動車補修用塗料、工業用塗料、そして塗料開発で培った基盤技術を応用した新事業分野です。建築用塗料では、建物の劣化を防ぎ美観を創る超高耐候性無機有機ハイブリッド塗料「ラグゼMUKIシリーズ」や、カビ・ニオイ・ウイルス対策に貢献する「アレスシックイ」、建物の長期保護とライフサイクルコスト最適化を目指す「アレスダイナミックシリーズ」、屋根の表面温度上昇を抑制する遮熱塗料「アレスクール」、さらに抗ウイルス製品統合ブランドを展開し、一般住宅から公共施設まで幅広い顧客のニーズに応えています。防食用塗料は、東京タワーや明石海峡大橋といった大規模インフラから各種プラント設備まで、被塗物を強固に保護し、腐食や塩害対策に貢献。プラントメンテナンスにおける最適な塗装提案や調査診断サービスも提供しています。自動車補修用塗料では、環境配慮型製品ラインアップを揃え、自動車アフターマーケットの多様なニーズに対応。工業用塗料は、多種多様な分野で使われる高品質な製品を提供し、幅広い金属素材に対応する環境配慮型下塗塗料「メタルグリップPro」などを展開しています。 同社はグローバルな事業展開も強みとしており、グループ会社を通じて環境負荷低減にも積極的に取り組んでいます。例えば、KANSAI HELIOSグループは、VOC排出量A+グレードの内装用塗料「Helios Spektra」を開発し、室内の空気質改善に貢献。また、初の太陽光発電所を建設するなど、脱炭素社会の実現に向けた取り組みも推進しています。南アフリカのPlasconは、有害なAPEO化合物を含まない屋根用塗料「TradePro Roof＆More」を提供し、水質保全に貢献しています。さらに、Rembrandtin社によるクロメートフリーワニスや、Remsolarによる環境に優しいコーティング材の開発など、サステナビリティを重視した製品・技術開発を進めています。顧客へのサポート体制も充実しており、「リフォームサミット」を通じて塗り替えサービスを提案するほか、「カンサポ」で塗装現場を支援し、「KANSAI PAINT スマートカラー」で色選びをサポート、店頭用缶内調色システムも提供しています。これらの事業を通じて、同社は「塗料で人を幸せにする」という企業理念のもと、世界中の人々に役立つ素晴らしい塗料とサービスを届け続けています。

総資産 3,843億円(2026/03)

栗田工業株式会社は、1949年にボイラ向け水処理薬品事業で創業以来、「水と環境」を事業領域とし、水処理薬品、水処理装置、メンテナンス・サービスの3つの基盤事業を核に、多様な技術、ノウハウ、サービスを組み合わせたソリューションをグローバルに提供しています。同社は、顧客の工場や設備における生産性向上、安定操業、環境負荷低減に貢献するため、幅広い製品・サービスを展開しています。 主要事業として、まず「水処理薬品」では、ボイラ薬品、冷却水薬品、排水処理薬品、製造工程向け薬品を提供し、腐食・スケール・スライム障害の防止、省エネルギー、節水、GHG排出削減、衛生環境維持、汚泥削減などを実現します。特に、スケールを分散・除去する「ドリームポリマー™」や、レジオネラ属菌の増殖を抑制する「Kurita NA™」シリーズ、排水処理薬品の注入量を自動最適化する「S.sensing™ CS」などの独自技術を強みとしています。 次に「水処理装置」では、半導体製造に不可欠な超純水製造装置や、工場ボイラ用の純水・軟水装置、食品・飲料製造用水装置などの用水処理装置、および工場排水の懸濁物質や有害物質を除去する排水処理装置を提供し、生産性向上と環境負荷低減に貢献します。余剰汚泥発生量を大幅に削減する好気性生物処理装置「バイオプラネット™ SR」などが特徴です。 「メンテナンス」サービスでは、水処理装置の定期点検・診断、機能材交換、改造・増設提案を通じて、装置の性能維持、トラブル未然防止、安定操業、生産性向上を支援します。純水供給サービス「KWSS™」では、IoT技術による運転状況の遠隔監視で顧客の運転管理負担を軽減するビジネスモデルを展開しています。 さらに「超純水供給」サービスでは、超純水製造装置の設置から運転管理、メンテナンスまでを一貫して行い、顧客は設備投資不要で必要な水質・水量の超純水を安定的に利用できます。「エンジニアリング洗浄」では、産業プラントのボイラ、熱交換器、配管の汚れを薬品や高圧水で効率的に洗浄し、安定操業に貢献。火力発電プラントのOT適用ボイラ向け化学洗浄サービスや、安全性の高い「自動ジェット洗浄装置」を提供します。「精密洗浄」では、半導体製造装置部品のナノレベルの汚染を解析・除去し、歩留まり向上に貢献します。 「運転・維持管理」では、顧客に代わり水処理施設の効率的かつ安定した運営を実現。「土壌・地下水浄化」では、有害物質による汚染の調査・浄化・コンサルティングをワンストップで提供し、環境負荷低減に貢献。「パワーバイオ E-PLUS™」などの技術でVOCs汚染を短期間で確実に浄化します。「分析・試験」では、水質・環境分析や医薬品試験を提供。「業務・家庭用品」では、浄水器や軟水器、純水器などを製造・販売し、日常生活における水の安全性や利便性向上に貢献しています。 同社は「水の新たな価値の開拓者」として、水資源問題解決、脱炭素社会実現、循環型経済社会構築に貢献するソリューションを創出し、持続可能な社会の実現を目指しています。

総資産 3,718億円(2026/03)

株式会社日本触媒は、1941年の設立以来、「TechnoAmenity 〜同社はテクノロジーをもって人と社会に豊かさと快適さを提供します」を企業理念に掲げ、独自の技術力と革新的な化学素材を通じて、人と社会に貢献するグローバル化学メーカーです。同社は、世界トップレベルの気相酸化反応技術を基盤とし、無水フタル酸、酸化エチレン、アクリル酸といった基礎化学品を安定的に生産してきました。主要事業としては、優れた吸水性と保水性を持つ高吸水性樹脂「アクアリック®」の製造・販売があり、これは紙おむつに不可欠な素材として、世界の乳幼児の生活の質向上に大きく貢献しています。 さらに、同社は高機能製品分野にも注力しており、リチウムイオン電池の電解質として電池の寿命や安定性を向上させる「イオネル®」、有機合成・高分子技術を活用しVOC対応や脱溶剤化を支援する機能性高分子製品「エポクロス®」、高い透明性と光学特性を持つフラットパネルディスプレイ用光学材料アクリル樹脂「アクリビュア®」などを提供しています。これらの製品は、エレクトロニクス、次世代電池、情報ネットワーク、核酸医薬、化粧品といった幅広い分野で活用され、多様な顧客層のニーズに応えています。 同社の強みは、長年にわたる研究開発で培われた無機触媒、有機合成、高分子のコア技術と、これらを融合・進化させる提案力にあります。開発・量産化のイノベーションを加速するため、情報科学を利用した「マテリアルズ・インフォマティクス」やラボのIoT化といったDXを推進し、効率的かつスピーディーな研究開発を実現しています。また、「安全が生産に優先する」を社是とし、バイオマス原料の活用、グリーンエネルギーの利用、CO2排出量削減素材の提供を通じて、温室効果ガス削減や循環型社会の実現に貢献するなど、持続可能な社会の実現を事業活動の根幹に置いています。グローバルな生産・供給ネットワークを整備し、アメリカ、アジア、ヨーロッパに拠点を有することで、世界中のお客様に迅速かつ的確なソリューションを提供しています。2030年に向けた長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」では、「事業の変革」「環境対応への変革」「組織の変革」を掲げ、社会の変化を見極め進化し続ける化学会社として、人と社会から必要とされる素材・ソリューションの提供を目指しています。

総資産 3,676億円(2025/12)

東海カーボン株式会社は、1918年に創業し、日本の炭素業界を牽引してきたパイオニア企業です。同社は、鉄鋼、アルミニウム、自動車、機械、冶金、電子といった幅広い産業分野に対し、高品質な炭素・黒鉛製品をグローバルに製造・供給しています。主要事業として、電気炉製鋼に不可欠な導電体である「黒鉛電極」の製造販売を手掛け、約1600℃の高温でスクラップを溶かす役割を担っています。また、タイヤ補強材や黒色顔料として広く使われる「カーボンブラック」は、日本で初めてファーネス式カーボンブラックの工業化に成功し、カナダのCancarb Limited買収によりグローバル供給体制を強化しています。「ファインカーボン」事業では、半導体用シリコンや太陽電池製造に用いられる特殊黒鉛製品、各種金型、連続鋳造ノズルなどを提供し、世界トップレベルのCVD-SiC量産技術を持つ韓国企業を連結子会社化することで事業成長を加速させています。「スメルティング＆ライニング」事業では、Tokai COBEXとしてアルミ製錬用カソードや高炉用ブロック、炭素電極などのソリューションをグローバルに展開しています。さらに、グループ企業である東海高熱工業株式会社を通じて、セラミックや電子部品などの熱処理に使う「工業炉および関連製品」を、東海マテリアル株式会社を通じて、産業機械や各種乗り物のブレーキ・クラッチ部品となる「摩擦材」を製造販売しています。今後の成長が期待される「負極材」事業では、スマートフォンや電気自動車向けリチウムイオン二次電池用負極材を電池メーカーに供給しています。同社は、世界最高水準の性能を持つ製品とトップシェア分野を数多く持ち、炭素素材の基礎研究から最先端技術開発まで一貫して取り組む研究開発体制を強みとしています。長期的関係を重視し、重要保安部品の安定供給や各国のインフラ需要への対応、最新IT技術の基盤を支える部材提供を基本方針とするB2Bビジネスモデルを展開し、グローバルな市場ニーズにグループ一丸となって対応しています。

総資産 3,401億円(2025/12)

株式会社イノアックコーポレーションは、ウレタン、ゴム、プラスチック、複合材といった高分子化学を基盤とする高機能材料の開発とその製品化を主軸とする総合素材メーカーです。同社は、長年培ってきた高分子化学技術を駆使し、多種多様な素材を社会に提供することで、人々の豊かな暮らしを支えています。事業領域は非常に幅広く、自動車や二輪車のタイヤ、内装・外装部品といった輸送機器分野から、IT機器、建築土木資材、医療福祉用品、身近な生活用品、産業機械、物流パッケージ、電気製品、さらにはコスメ用品まで、多岐にわたる製品を取り扱っています。特に、音、振動、衝撃の吸収・遮断、熱・温度管理、シール、フィルター、軽量化、快適性、難燃性といった多様な機能を持つ素材を提供し、顧客の具体的な課題解決に貢献しています。環境への配慮も重視しており、日本で初めて環境にやさしいウレタンフォーム製造システム「YESシステム」を導入したほか、ケミカルリサイクル技術による再生ウレタンフォーム「rePURous」や植物由来のポリウレタンフォーム「ECOLOCEL®」の開発にも成功しています。グローバルな視点では、北米、中国、韓国、東南アジア、ヨーロッパなど世界各地に拠点を展開し、革新的な技術と製品を供給する体制を確立しています。自転車用タイヤ・チューブ生産に始まり、ウレタンフォームの国内初生産を経て、現在ではウレタン、ゴム、プラスチックの総合化学メーカーとして、常に革新と実践を続ける企業として発展を遂げています。

総資産 3,192億円(2026/03)

日油株式会社は、機能化学品、医薬・医療・健康、化薬、その他の4セグメントを展開する化学メーカーであり、同社は機能材料事業を中核に、脂肪酸・グリセリン、界面活性剤、ポリオキシアルキレン誘導体、有機過酸化物、機能性ポリマー、電子材料などを製造・販売する。機能食品分野では、油脂加工、乳化、粉末化、油脂コーティングの技術と酵素・乳化剤・健康食品素材を組み合わせ、食品メーカー向けの加工油脂や機能性素材を手掛ける。防錆事業では金属防錆処理剤と表面処理システムを国内外で供給する。 ライフサイエンス事業では、PEG誘導体、機能性脂質、高純度リン脂質、MPCポリマーをバイオ医薬品、DDS、医療デバイス、診断薬の開発・製造企業へ展開する。GMP対応設備による製造、重合・合成・分析・評価技術、顧客要件に応じたカスタム製品開発を強みとし、リポソーム医薬品向けリン脂質や活性化PEGも扱う。化薬事業では産業用爆薬、防衛用装備品、ロケット用固体推進薬、発射薬、火工品を製造し、評価試験や火薬類廃棄にも対応する。素材研究から量産、品質管理、国内外の販売網までを組み合わせ、化学品・医薬品・食品・電子部品・自動車・宇宙航空などの事業者へ機能性素材を販売する事業構成に特徴がある。

総資産 3,052億円(2026/03)

住友大阪セメント株式会社は、1907年の創業以来、社会インフラ整備に不可欠な基礎資材の安定供給を通じて、豊かな社会の維持・発展に貢献してきた総合素材メーカーです。同社の事業は多岐にわたり、主要な柱として「セメント事業」「鉱産品事業」「建材事業」「光電子事業」「新材料事業」を展開しています。 セメント事業では、各種セメントやセメント系固化材の製造・販売を通じて、高度な技術力と徹底した品質管理により、国内外の様々な構造物や建築物の基盤を支えています。特に、産業廃棄物や副産物の受け入れ拡大、災害廃棄物のリサイクル、廃プラスチックの処理など、循環型社会への貢献に積極的に取り組んでおり、セメント製造プロセス自体が環境負荷低減に寄与する独自のビジネスモデルを確立しています。また、電力供給も行い、バイオマス発電の導入によりCO2排出削減にも貢献しています。 鉱産品事業では、国内有数の規模を誇る良質で豊富な石灰石資源を活かし、鉄鋼、化学、セメントなど幅広い分野に工業用原料として石灰石、骨材、タンカル、ドロマイト、珪石粉などを供給しています。高純度の石灰石は国内だけでなくアジア市場へも輸出され、その品質と安定供給能力が強みです。 建材事業では、コンクリート構造物向けの補修・補強材料を製造・販売し、社会インフラの維持補修を支えています。重金属汚染対策材や電気防食工法「エルガードシステム」といった専門性の高い製品・サービスを提供し、海洋生物の生育環境保全に貢献する魚礁・藻場礁の供給も行っています。 高機能品事業は、セメント事業で培った無機材料の技術を応用し、同社の新たな収益の柱として成長しています。この中核をなすのが「光電子事業」と「新材料事業」です。光電子事業では、最先端の光通信技術を駆使し、光通信システムにおいて最重要部品の一つであるLN変調器や計測機器を開発・製造・販売し、IoT・ICT社会の発展に貢献しています。新材料事業では、独自のナノ粒子製造技術を活かし、化粧品材料、塗料、抗菌剤などの機能性材料、さらには半導体製造装置などに採用される特殊な機能性粒子を使ったセラミックス製品を開発・製造・販売し、最先端産業のイノベーションを支えています。 同社は「2050年カーボンニュートラル」ビジョン「SOCN2050」を掲げ、化石エネルギー使用削減、代替熱エネルギー利用拡大、省エネルギー設備の導入、オープンイノベーションによる新技術開発を推進しています。研究開発体制としてセメント・コンクリート研究所と新規技術研究所を有し、持続可能な社会の実現に向けた技術革新を追求しています。これらの多様な事業と環境への取り組みを通じて、同社は社会の発展と地球環境保全の両立を目指しています。

総資産 3,009億円(2026/03)

株式会社ＡＤＥＫＡは、1917年に苛性ソーダの国産化を目指して創業して以来、「新しい潮流の変化に鋭敏であり続けるアグレッシブな先進企業を目指す」「世界とともに生きる」という経営理念のもと、化学品、食品、ライフサイエンスをコアビジネスとしてグローバルに事業を展開する素材メーカーです。同社は、単なる材料ではなく「素財」（財産としての素材）を提供することで、人々の豊かなくらしと持続可能な社会の実現に貢献しています。 化学品事業では、無機・有機の各種中間製品から、プラスチック用添加剤、半導体・デジタル家電向け高機能材料といったファインケミカル製品まで多岐にわたる製品を提供しています。具体的には、ポリオレフィン用添加剤、塩ビ用安定剤・可塑剤、難燃剤、高純度半導体材料、半導体リソグラフィ材料、電子回路基板エッチング装置及び薬剤、エポキシ樹脂、ポリウレタン原料、水系樹脂、界面活性剤、潤滑油添加剤、厨房用洗浄剤、化粧品原料、プロピレングリコール類、過酸化水素及び誘導品、水膨張性シール材、電池材料、光硬化樹脂、光開始剤、画像材料などを開発・製造し、エレクトロニクス、自動車、土木建築、電機、製紙など幅広い産業分野を支えています。 食品事業では、独自の油脂加工技術や乳化技術を活かし、ベーカリー、洋菓子店、スーパー、コンビニエンスストアに並ぶパンや菓子などに付加価値の高い製品を提供しています。マーガリン類、ショートニング、チョコレート用油脂、フライ・調理用油脂、プラントベースフード、ホイップクリーム、練り込み用クリーム、フィリング類、マヨネーズ・ドレッシング類、機能性食品素材などが主要製品です。 ライフサイエンス事業では、化学品と食品の両分野で培った技術を融合し、「環境・エネルギー」や「ライフサイエンス」といった新規領域の事業化を推進しています。特に、2018年に日本農薬株式会社を連結子会社化したことで、農薬、医薬品、医薬部外品、動物用医薬品、木材薬品、医療材料などの開発・製造・販売を強化し、再生医療等の分野におけるメディカル材料の事業化を加速させています。 これらの主要事業に加え、同社は設備プラントの設計・工事・管理、設備メンテナンス、物流業、倉庫業、車輌等リース、不動産業、保険代理業といったその他事業も展開し、グループ全体の多角的なビジネスモデルを構築しています。同社の強みは、創業以来培ってきた独自性のある優れた技術力と、グローバルな生産・販売ネットワークを駆使し、常に時代の最先端を行く製品と顧客ニーズに合致した製品を提供し続けることにあります。コーポレートスローガン「Add Goodness」が示す通り、あらゆるものに「良きもの」を付加することで、社会に新たな価値を創造し、持続的な成長を目指しています。

総資産 2,807億円(2026/03)

日本化薬株式会社は、「Global SUKIMA IDEAS」を企業スローガンに掲げ、独自の技術と発想で社会の「すきま」を埋める高付加価値製品を提供する化学メーカーです。同社の事業は大きく「モビリティ＆イメージング」「ファインケミカルズ」「ライフサイエンス」の3つの事業領域に分かれています。モビリティ＆イメージング事業では、自動車のエアバッグやシートベルトプリテンショナーなどに使われるセイフティシステムズ製品、およびドローン用パラシュート型安全装置の開発・提供を通じて、人々の安全な移動を支えています。また、ポラテクノ事業では、車載用次世代染料系偏光板や高コントラスト無彩色偏光板など、ディスプレイ関連の先進材料を提供し、視認性の向上に貢献しています。 ファインケミカルズ事業では、半導体製造に不可欠なMEMS用レジスト、エポキシ樹脂、マレイミド樹脂といった機能性材料、さらに色素材料や触媒を提供しています。特に色素材料事業では、IJインク材料の開発ノウハウを活かし、多様な色彩表現を可能にする製品を展開しています。ライフサイエンス事業では、医薬品、原薬、診断薬の提供を通じて医療の発展に貢献しており、抗悪性腫瘍剤などの開発・製造実績があります。また、アグロ事業では、製剤化技術を強みとして、農業分野における課題解決に資する製品を提供しています。 同社の強みは、祖業から受け継がれる「材料設計」と「複合化」の基盤技術にあります。これに加え、色素材料のIJインク材料、医薬・アグロ事業の製剤化技術、セイフティシステムズ事業の火薬安全技術と部品組み立て技術といった専門技術が、各分野でトップシェア製品を生み出す競争力の源泉となっています。研究開発においては、「両利きの経営」を実践し、既存コア事業の拡大と環境エネルギー分野などの新事業開拓を同時に推進。オープンイノベーションや研究DXを積極的に活用し、持続可能な社会の実現に貢献する新製品・新事業の創出を目指しています。知的財産戦略も重視し、自社の知的財産を積極的に創造・活用しつつ、他社の知的財産を尊重する姿勢を貫いています。これらの取り組みにより、同社は化学産業において独自のニッチ市場を確立し、社会に不可欠な高機能材料とソリューションを提供し続けています。

総資産 2,770億円(2026/03)

株式会社エフピコは、1962年の創業以来、スーパーマーケットや食料品店などで使用される生鮮食料品、惣菜、弁当向けの簡易食品トレー容器の製造・販売を専門とする国内トップメーカーです。同社は、ポリスチレンペーパーやその他の合成樹脂製容器に加え、レジ袋、ポリ袋、ラップ、箸などの関連包装資材・消耗品の調達・販売も手掛けています。同社の強みは、市場の変化を先取りした高品質で高付加価値な製品提案力にあります。高い透明性と耐熱性を両立した「O-PET」シリーズ、電子レンジ対応で耐油性・耐熱性に優れた「新透明PP」シリーズ、耐寒耐熱性に優れた発泡素材の「マルチFP」シリーズなど、多様なニーズに応えるオリジナル製品を開発しています。また、薄肉化・軽量化と強度維持を両立する独自の成形技術や、次世代の研究開発を担う「エフピコ総合研究所」を擁するなど、業界をリードする技術革新を推進しています。ビジネスモデルの中核には、開発、購買、生産、物流、リサイクル、情報ネットワークを有機的に結合したサプライチェーン・マネジメントシステムがあり、これによりトータルコストの最適化と効率的な需要地生産を実現しています。全国を網羅する生産・物流・リサイクルネットワークは、約10,000種類もの製品を安定供給する国内最大級のインフラであり、納品と同時に使用済みトレーを回収する「動脈・静脈物流」を構築し、環境負荷低減に貢献しています。特に、30年以上の実績を持つ「エフピコ方式の循環型リサイクル」は、使用済み食品トレー容器を再び食品トレー容器に再生する「トレーtoトレー®」や、PETボトルを透明容器に再生する「ボトルto透明容器™」を推進。業界初のエコマーク認定「エコトレー®」の販売や、「エコマークアワード金賞」受賞、環境省の「エコ・ファースト企業」認定など、環境経営における高い実績を誇ります。このリサイクル事業は、環境負荷低減だけでなく、障がい者雇用と一体化した社会貢献も実現しており、小売企業との「ストアtoストア」協働回収は全国5,000店舗を突破しています。これらの取り組みを通じて、同社は日本の食文化・食生活の発展と豊かな社会の実現に貢献しています。

総資産 2,766億円(2026/03)

株式会社クレハは、1944年の創立以来、独自技術を基盤に多岐にわたる事業を展開する技術開発型企業です。同社の事業は主に機能製品、化学製品、樹脂製品の3つの柱で構成されています。機能製品事業では、機械強度、耐熱性、耐薬品性、難燃性に優れたポリフェニレンサルファイドや、電気的特性、耐薬品性、成型加工性を備えたポリフッ化ビニリデンといった高機能エンジニアリングプラスチックを提供し、自動車部品や電気・電子部品、リチウムイオン二次電池部材など先端産業を支えています。また、高強度とバリア性を併せ持つ生分解性樹脂ポリグリコール酸は、シェールオイル・ガス掘削におけるフラックプラグの素材として世界で唯一工業的に量産されており、掘削プロセスの効率化と生産性向上に貢献しています。さらに、高純度ピッチ系炭素繊維や熱膨張性マイクロカプセルも手掛けています。 化学製品事業では、炭素材料製造技術から発展した慢性腎不全用剤「クレメジン・コバルジン」などの医薬品、自社開発の農業用殺菌剤「メトコナゾール」「イプコナゾール」を世界の食糧生産現場に供給。工業塩から生み出される無機・有機薬品も提供し、産業の基礎を支えています。樹脂製品事業では、日本初の家庭用ラップ「NEWクレラップ」や「キチントさんシリーズ」といった家庭用品、業務用食品包装材料「クレハロンフィルム」を通じて、人々の快適な暮らしと食品の鮮度保持に貢献。信頼のブランド釣糸「シーガー」も展開し、フィッシングをサポートしています。 同社の強みは、「BROAD BASE, BUT SPECIALTY」の精神に基づき、外部技術に頼らず独自の発想で製品を開発し事業を拡大してきた技術力にあります。研究開発部門と生産部門が密接に連携する「Designed by Japanのモノづくり」を推進し、いわき事業所をマザー工場としてグローバル市場にスペシャリティ製品を供給。北米のシェールオイル・ガス市場におけるPGAフラックプラグの展開のように、顧客ニーズを的確に捉え、きめ細やかな対応で市場を拡大しています。グループ会社との連携により、製品開発から生産、物流、環境保全、建設、分析、商社、不動産、保険、医療サービスまで多角的な事業活動を展開し、持続可能な社会の発展に貢献しています。

総資産 2,738億円(2026/03)

日産化学株式会社は、1887年の創業以来、化学の力で社会の発展に貢献してきた総合化学メーカーです。同社の事業は大きく「化学品事業」「機能性材料事業」「農業化学品事業」「ヘルスケア事業」の4つの柱で構成されています。化学品事業では、基礎化学品からファインケミカルまで幅広い製品を提供しており、アンモニア系製品、スルファミン酸、メタノール誘導体、尿素・メラミン誘導体、硫酸、高純度工業薬品、珪酸塩水溶液、建設化学品、プール・浄化槽・浴槽水関連の環境化学品などを開発・製造し、多様な産業ユーザーの高度なニーズに応えています。機能性材料事業では、ディスプレイ、半導体、無機コロイドといった先端分野向けに、オルガノシリカゾル、コロイダルアルミナ、コロイダルシリカ、ジルコニアゾル、液晶配向材（サンエバー）、反射防止コーティング材（ARC®）、無機コーティング材などの新規材料を積極的に開発・提供し、スマート社会の実現に貢献しています。農業化学品事業は、世界的な食糧問題の解決と地球環境への配慮を両立させることを目指し、除草剤「ラウンドアップ®」シリーズや殺虫剤「Prexio® Active」「グレーシア乳剤」といった環境に優しい農薬を開発・供給しています。ブラジルのInnova Agrotecnologiaへの資本参加やIHARABRAS社との戦略的提携を通じて、バイオロジカル事業のグローバル展開を加速させている点も強みです。ヘルスケア事業では、長年培ってきた技術を活かし、健康商品「日産霊芝」の提供に加え、医薬品原薬開発・商業生産をトータルにサポートする「ファインテック®」サービス、そしてAxcelead DDPとの提携によるDNAコード化ライブラリーや核酸創薬研究支援など、より優れた医薬品の開発に挑戦し、人々の健康問題への貢献を目指しています。同社は、研究開発体制を強化し、物質科学、材料科学、生物科学の各研究所が連携することで、未来の社会を支える新たな価値創造に取り組んでいます。

総資産 2,730億円(2026/03)

住友理工株式会社は、1929年の創業以来培ってきた「高分子材料技術」と「総合評価技術」をコアコンピタンスとし、自動車（モビリティ）、インフラ・住環境、エレクトロニクス、ヘルスケアの4つの主要フィールドで事業を展開するグローバルな高機能部品メーカーです。同社は「安全・安心・快適で環境にやさしい社会づくり」への貢献をミッションとし、世界20ヶ国以上に広がるグローバルネットワークと5極体制で高品質な製品を安定的に供給する"Global Excellent Manufacturing Company"を目指しています。 自動車用品部門では、世界トップシェアを誇る自動車用防振ゴムをはじめ、ガソリンや冷媒、空気を輸送する自動車用ホース、静かで心地よい車内空間を実現する制遮音品・内装品、電装化の進む自動車の安全・安心・快適に貢献するゴムシール材、さらには燃料電池（FC）部材など、多岐にわたる製品を提供し、自動車メーカーのニーズに応えています。 一般産業用品部門では、精密樹脂ブレード・ロール、工場や工事現場で活躍する高圧ホース・搬送用ホース、新幹線を含む鉄道車両用防振ゴム、橋梁の振動を軽減するゴム支承、建物やトンネルを保護する景観製品、プリンターなどの事務機器向け精密部品を手掛けています。また、インフラ・住環境分野では、地震エネルギーを吸収する木造住宅用制震ダンパー「TRCダンパー」や、窓に貼る遮熱・断熱フィルム「リフレシャイン」を提供し、人々の生活の質の向上に貢献しています。 エレクトロニクス分野では、食品フィルムや紙おむつへの印刷に対応し、人にも環境にも優しいフレキソ印刷版「AquaGreen」を展開。ヘルスケア分野では、ゴムの特性を活かし圧力を測定・可視化するSR（スマートラバー）センサを通じて、超高齢社会に優しい製品を提供しています。同社は、EVやFCEVといった次世代モビリティの進化に対応する製品開発にも注力しており、素材力と共創の姿勢を大切にしながら、持続可能な社会の実現と「自然と都市と人の空間が繋がる グリーンで快適な社会」の実現を目指し、技術革新と事業拡大を推進しています。

総資産 2,722億円(2026/03)

住友ベークライト株式会社は、日本のプラスチック工業のパイオニアとして、1907年に開発されたフェノール樹脂「ベークライト」を起源に持ち、1932年に日本ベークライト株式会社として独立、1955年に住友ベークライト株式会社となって以来、プラスチックの無限の可能性を追求し、社会の発展と人々の暮らしに貢献してきました。同社は、情報通信、自動車、医療、食品、建築、産業資材、バイオ、農業、店舗装飾といった多岐にわたる分野で事業を展開しており、高機能プラスチック、情報通信材料、フィルム・シート、医療機器・バイオ関連製品、産業機能性材料、光回路、防水事業などを手掛けています。 特に、高機能プラスチック事業では、高耐熱性、難燃不燃性、高強度、高寸法安定性、電気絶縁性などの特性を持つ樹脂材料や成形品を自動車やエレクトロニクス、産業資材向けに提供しています。情報通信材料事業では、エレクトロニクス・電機分野向けの基板材料や情報通信材料を開発・製造。フィルム・シート事業では、高透明性、ガスバリア性、高接着性、環境対応などの機能を持つフィルム・シートを提供し、食品・医薬品包装用ラミネートフィルムの製造・販売も行っています。その中でも、日本初のバリアスキンパックフィルム「おいしさスキン®」は、独自技術である「架橋」加工により、内容物にピタッと追従する高追従性を実現し、精肉のドリップ軽減や消費期限延長による食品ロス削減に貢献しています。医療機器・バイオ事業では、医療機器やPrimeSurface®プレートなどのバイオ関連製品を提供し、S-バイオ事業部を通じて生命科学分野の発展を支えています。産業機能性材料事業では、土木・建築・住宅分野向けの防水材やデコラ、プレートなどを提供し、幅広い顧客層のニーズに応えています。 同社の強みは、400年にわたる住友の事業精神を原点とする「信用を重んじ確実を旨とする」経営理念と、プラスチックのより高度な機能を創出する研究開発力にあります。先端材料研究所、バイオ・サイエンス研究所、フィルム・シート研究所など複数の研究所を擁し、常に新しい技術開発に取り組んでいます。また、持続可能な社会の実現を目指し、フェノール樹脂のマテリアルリサイクルやグリーン水素を支える低コスト水電解技術アニオン交換膜量産への挑戦など、環境負荷低減に積極的に取り組んでいます。これらの取り組みにより、「健康経営優良法人」に認定され、CDP気候変動では最高評価「Aリスト」に選定されるなど、サステナビリティ経営においても高い評価を得ています。同社は、グローバルに事業を展開し、お客様との価値創造を通じて「未来に夢を提供する会社」を目指しています。

総資産 2,717億円(2026/03)

リンテック株式会社は、「Linking your dreams くっつく技術で未来を創る」をブランドスローガンに掲げ、粘着製品分野におけるリーディングカンパニーとして多岐にわたる事業を展開しています。同社は、シール・ラベル用の粘着紙・粘着フィルム、工業用粘着テープ、包装用テープといった粘着素材を主力とし、さらに建物用ウインドーフィルム、自動車用ウインドーフィルム、屋外サイン用粘着シート、内装用化粧フィルムなど、幅広い用途に対応する機能性フィルムを提供しています。特に、半導体ウェハ裏面研削工程で厚みのばらつきを低減する樹脂塗布プロセスやEUV露光機用CNTペリクルといった最先端の半導体関連テープや光学ディスプレイ関連フィルムは、高機能材料分野での同社の強みを示しています。 同社のビジネスモデルは、粘着素材だけでなく、バーコードプリンタ、ラベリングマシン、半導体関連装置、デジタルラベル印刷機といった各種関連装置の開発・製造も手掛けることで、ソフト（素材）とハード（装置）の相乗効果を発揮し、顧客の多様なニーズに総合的に応える点にあります。また、粘着関連製品に加え、カラー封筒用紙、ファンシーペーパー、高級印刷用紙、インクジェット用紙などの特殊紙や、剥離紙・剥離フィルム、合成皮革用工程紙、炭素繊維複合材料用工程紙といった剥離材・工程紙の分野でも製品を開発・提供しており、自社の粘着製品に使用される剥離紙用の原紙から剥離紙・剥離フィルムまでを社内で一貫して供給する体制を確立しています。 同社の強みは、「粘着応用技術」「表面改質技術」「特殊紙・剥離材製造技術」「システム化技術」という四つの基盤技術を高次元で融合させ、差別化された独自性の高い製品を生み出す「リンテック流」の開発力にあります。1927年の創業以来、ガムテープ製造から始まり、シール・ラベル素材、自動包装機、建物用ウインドーフィルム、半導体関連製品、光学ディスプレイ関連製品へと事業領域を拡大してきました。グローバル展開も積極的に推進しており、アジア、欧州、米国など世界各地に生産・販売拠点を持ち、幅広い産業分野の顧客に対して革新的な製品とソリューションを提供し続けています。

総資産 2,700億円(2025/12)

artience株式会社は、色材やポリマーなどの素材設計技術と、分散や塗加工といったプロセス技術を核として、多様な市場領域に高付加価値製品を提供する企業です。同社は、これらの基盤技術に耐久性や電気特性などの様々な機能を付与することで、エレクトロニクス、オプトエレクトロニクス、モビリティ、エネルギー、メディカル・ヘルスケア、パッケージ、建築材料・住空間、印刷といった幅広い分野の顧客ニーズに応えています。 主要な製品カテゴリとしては、有機顔料やプラスチック用着色剤を含む「色材」、電磁波シールド材や光学機能性材料、カラーフィルタ材料などの「電子材料・光学材料」を提供しています。また、ラベル用粘着剤、ホットメルト、燃料電池や太陽電池向けの機能性接着剤、ラミネート接着剤、ディスペンサー型接着剤、工業用粘着テープといった多岐にわたる「接着材料」も展開。さらに、帯電防止や屈折率制御機能を持つハードコート・機能性コーティング剤、金属用コーティング剤、環境に優しい水性樹脂などの「コーティング」製品も手掛けています。 「インキ」分野では、デジタルパッケージ印刷に最適なインクジェットインキ、食品パッケージや建築資材に用いられるグラビアインキ、ダンボールやフィルムに対応するフレキソインキ、紙やフィルム向けのオフセットインキ、スクリーンインキ、紫外線カットや偽造防止機能を持つ機能性インキ、広演色印刷を実現する意匠性インキ、そしてカラーコミュニケーションを支援するカラーソリューションを提供しています。 同社は、医療用医薬品の経皮吸収型製剤やライフサイエンス研究用試薬、天然色素や可食性インキなどの天然材料といった「その他」の分野でも研究開発を進めており、新しい市場の創出を目指しています。独自のナノ粒子設計やペースト設計技術による焼結型銀ナノ接合材、顔料を使用しない構造色材料など、最先端の研究開発を通じて、機能や品質だけでなく、人の心や感性に響く価値を世界中の人々に提供し、心豊かな社会の実現に貢献しています。環境調和型製品の開発やリサイクルソリューションの提供にも注力し、持続可能な社会への貢献も強みとしています。

総資産 2,552億円(2025/12)

東亞合成株式会社は、1944年の創立以来、「素材と機能の可能性を追求し、化学の力で新しい幸せをあなたへ届ける」ことを企業理念に掲げ、基幹化学品から高付加価値製品まで多岐にわたる化学製品の製造・販売を手掛ける総合化学メーカーです。同社の事業は主に5つのセグメントで構成されています。 まず「基幹化学品事業」では、カセイソーダ、次亜塩素酸ソーダ、アクリル酸、アクリル酸エステル、工業用ガスなどの基礎化学品を提供し、上下水道の消毒、紙・建材製造、自動車部品、電子材料、食品、医療といった幅広い産業と人々の暮らしの基盤を支えています。特に高品位次亜塩素酸ソーダは水道水の滅菌に利用され、半導体製造工程で使用されるクリーニングガスもトップシェア製品の一つです。 次に「ポリマー・オリゴマー事業」では、アクリル酸をコア材料とした高機能製品を展開。光硬化型樹脂「アロニックス」はスマートフォンの内部部品や表面コーティング、カラーレジストに用いられ、アクリルポリマーは化粧品、テープ、リチウムイオン二次電池、電子材料に、高分子凝集剤は排水処理に貢献しています。合成・重合技術を強みとし、セルロースナノファイバーなどの新素材開発も進めています。 「接着材料事業」では、家庭用瞬間接着剤の代名詞である「アロンアルフア」をはじめ、自動車や電子材料向けの機能性接着剤を提供。独自の配合設計技術と強力なブランド力により、日用品から最先端技術分野まで幅広いニーズに応えています。 「高機能材料事業」では、高純度無機化学品を半導体などの電子部品製造向けに提供するほか、抗菌・消臭機能を持つ「ノバロン」「ケスモン」といった無機機能材料、さらには医療用接着剤や抜歯後止血材などのメディカルケア製品も手掛けています。高純度化技術を駆使し、精密な製品づくりや快適な生活環境の実現に貢献しています。 そして「樹脂加工製品事業」は、グループ会社のアロン化成株式会社が担い、国内初の硬質塩化ビニル管「アロンパイプ」以来、下水道インフラ製品や介護用品のトップブランド「安寿」を展開。インフラ老朽化対策製品、自然災害対応製品、リサイクル可能な熱可塑性エラストマーなど、プラスチックの可能性を活かして暮らしや街づくりに貢献しています。 同社は、これらの多様な事業と独自の技術力を基盤に、モビリティ、半導体・電子材料、メディカルケア、環境インフラといった成長分野に注力。革新的な研究開発と生産基盤の強化を通じて、社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。国内外のユーザーへの展開を推進し、アカデミア・ベンチャーとの共同開発やM&Aも視野に入れ、グローバルな事業領域の拡大を図っています。

総資産 2,249億円(2026/03)

アイカ工業株式会社は、「化学とデザインの融合から新たな価値を生み出す」を企業理念に掲げ、化成品事業と建装建材事業を主軸にグローバルに事業を展開する総合化学メーカーです。同社の建装建材事業では、メラミン化粧板、ポリ板・化粧ボード、木口化粧材といった表面材から、セラールや化粧けい酸カルシウム板、モイスなどの不燃化粧板、バスフィットパネル、タフウォールSといった壁面材、さらにオルティノなどの化粧フィルムを提供しています。また、ポストフォームカウンター、高級人造石フィオレストーン、人工大理石コーリアン®などのカウンター・人造大理石製品、メラフロントブースやピュアコアブースといったトイレブース、メラミン収納、室内建具、高圧メラミンフロアタイルなどの建具・収納・床材も手掛けています。外装材としては、ジョリパットやクライマテリアといった塗り壁材・外壁材、ジョリエースやファブリカなどの塗り床材・防水材、そして土木・建築物の欠損・ひび割れ補修、橋梁・トンネル補修、上下水雑排水関連の補修・補強工法、建築用接着剤も幅広く提供しています。特に塗り床材「ファブリカ」では、植物由来原料を使用したバイオマスマークを取得するなど、環境配慮型製品の開発にも注力しています。一方、化成品事業では、家具・木工、合板二次加工、自動車、紙、複合パネルなど多岐にわたる用途に対応する工業用接着剤を提供。さらに、ホットメルト、水系樹脂、有機微粒子（ガンツパール、スタフィロイド、ゼフィアック）、UV硬化樹脂、高機能フィルム、シリコーン、ウレタンといった機能材料、そして合板用、研磨布紙用、摩擦材用、接着剤用、塗料用、積層用、FRP用、成形材料用、砥石用、断熱・防音材用、発泡用、鋳物用、半導体封止材用、含浸加工用、耐火材用など、幅広い産業分野で活用されるフェノール樹脂を製造・販売しています。同社の製品は、住宅、オフィス、商業施設、医療・介護施設、教育施設、交通施設、工場（電子部品、医薬品、食品、自動車、印刷）など、私たちの生活のあらゆるシーンで活用されており、その高い技術力と多様な製品ラインナップにより、建築・建設業界から各種製造業まで幅広い顧客層のニーズに応えています。グローバル企業として持続的な発展を目指し、インドのStylam Industries Limitedへの出資など、海外展開も積極的に推進しています。

総資産 2,188億円(2026/03)

日本曹達株式会社は、1920年の創立以来、「化学」の力を通じて新たな価値を創造し、社会の発展に貢献してきた総合化学メーカーです。同社は、アグリビジネス、医薬品、機能性化学品、環境化学品、クロールアルカリといった多岐にわたる事業を展開し、人々の暮らしを支えています。アグリビジネス分野では、世界市場で支持される特色ある農薬を開発・生産・販売しており、殺菌剤「ピシロック」、殺ダニ剤「ダニオーテ」、殺菌剤「ミギワ」などの新規農薬をグローバルに展開し、食糧安全保障と持続可能な農業に貢献しています。医薬品分野では、医薬品添加剤「NISSO HPC」が医薬品市場の拡大と高度化する品質要求に対応し、食品加工分野でも利用されています。機能性化学品分野では、半導体フォトレジスト材料「VPポリマー」が車載用半導体や生成AI用メモリ向けに、樹脂添加剤「NISSO-PB」がAIサーバー用銅張積層板向けに販売を伸長させています。また、環境化学品として重金属固定剤「ハイジオン」や住宅関連のバイオサイド製品を提供し、環境保全に貢献。クロールアルカリ事業では、世界中のモノづくりの現場で使われる多様な工業製品を供給しています。 同社は、自社技術にこだわった研究開発型の企業として、幅広い分野で特徴のある技術と製品を生み出し、長期ビジョン「かがくで、かがやく。2030」のもと、高付加価値事業の拡大と徹底した経営効率化を推進しています。特に、有機EL発光材料「TADF」やアニマルヘルス事業といった新規事業の創出にも注力し、培養技術、ペプチド応用技術、オーガニックメタル応用技術、フロー合成技術、AI・MI技術などの重点強化技術の深化・融合を図っています。さらに、「デジタルで、かがやく。」をDXビジョンに掲げ、スマートファクトリー、スマートラボ、スマートオフィスといった3つの改革を通じて、生産性向上、研究開発の高度化、業務効率化を実現し、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指しています。グローバル展開も積極的に推進しており、海外売上比率は約50%に達し、世界各地に拠点を持ち、化学品・農業化学品の安定供給体制を強化しています。

総資産 2,097億円(2026/03)

ニチアス株式会社は、「断つ・保つ」という独自の技術を基盤に、多岐にわたる産業分野で製品とサービスを提供する企業です。同社は1896年の創業以来、120年以上の歴史の中で培った技術と経験を活かし、造船、石油精製・石油化学、電力、建築、自動車、半導体といった基幹産業の発展に貢献してきました。同社の事業は大きく5つの柱で構成されています。 第一に「プラント向け工事・販売事業」では、石油精製・石油化学、火力・原子力発電所、LNG基地、製鉄所、冷蔵冷凍倉庫などの幅広いプラント産業に対し、建設からメンテナンスまで一貫したサービスを提供しています。具体的には、保温保冷・耐火・防音工事の施工、および各種シール材・断熱材などの製品供給を行い、極低温から超高温に至る領域で工法・製品開発から安全安心な施工、アフターメンテナンスまでをトータルサポートしています。代表的なサービスには、省エネ診断システム「Thermofit®」や保温機能回復工法「増し保温®工法」があります。 第二に「工業製品事業」は、シール材、断熱材、ふっ素樹脂製品、フィルター製品などを国内外の幅広い産業に提供しています。産業装置、電子部品、環境、医療、食品など多岐にわたる分野でニーズに応え、特に医療分野では低侵襲治療に貢献する内視鏡用チューブを開発。海外では揮発性有機化合物排出対策としてフィルター製品事業を拡大しています。 第三に「高機能製品事業」は、半導体やFPD（フラットパネルディスプレイ）関連業界に特化し、半導体製造装置メーカーや周辺機器メーカー、半導体メーカーを主要顧客としています。ふっ素樹脂製品、シール材、フィルター製品、断熱材などを供給し、DX化の加速と世界的な半導体不足による旺盛な設備投資需要に対応しています。代表製品には、薬液移送用帯電防止機能付きチューブ「ナフロン®PFA-NEチューブ」や半導体製造装置用高機能ゴムOリング「ブレイザーネクスト®」があります。 第四に「自動車部品事業」では、国内外の自動車メーカーや自動車部品メーカー向けに、エンジン周りの流体漏れを「断つ」シール材、エンジンからの熱を「断つ」防熱部品、ブレーキや車載部品の音・振動を「断つ」防音・制振部品を展開しています。材料開発から設計・評価・製造・品質保証までの一貫体制を構築し、顧客の多様なニーズに対応しています。代表製品は、金属／ゴム複合ガスケット「メタコート®シリンダーヘッドガスケット」や触媒担体保持材「エコフレックス™」、ヒートインシュレーター「インサルカバー™」です。 第五に「建材事業」は、住宅からオフィスビル、工場などの建築物向けに、不燃、断熱、耐火、防音機能を備えた建材製品の製造・販売、および施工を手掛けています。販売部門では再生材を使用した不燃けい酸カルシウム板「エコラックス®」や省エネ効果の高いロックウール製品を、工事部門では床下配線を実現するフリーアクセスフロア工事や鉄骨建造物を火災から守る巻付け耐火被覆工事「マキベエ®」を展開し、安全で快適な建物づくりに貢献しています。特に巻付け耐火被覆材は倉庫需要の増大やオフィスビルでの採用拡大、海外市場への展開を注力事業としています。 同社は「断つ・保つ」の技術を通じて、ロックウール製品によるエネルギー使用量削減や騒音防止、フィルター製品による大気汚染防止、シール材による社会インフラの安全確保、耐火被覆材による人命保護など、地球温暖化対策や持続可能な社会の実現といった社会課題の解決に幅広く貢献しています。独自の技術とビジネスモデルを融合し、デジタル技術の活用による効率的事業運営を推進しながら、グローバル展開を強化し、社会に必要とされる企業であり続けることを目指しています。

総資産 2,039億円(2026/03)

石原産業株式会社は、無機化学事業と有機化学事業を二本柱とする総合化学メーカーです。無機化学事業では、自動車、航空機、家電製品、住宅外壁、壁紙などに不可欠な白色顔料である酸化チタンの製造・販売を主力としています。同社は1954年に国内で初めて酸化チタン事業に進出し、硫酸法および環境負荷の低い塩素法による製造技術を確立し、世界有数のメーカーへと成長しました。特に、独自の製法技術による「超耐候性酸化チタン」など、高機能・高付加価値製品へのシフトを推進し、電子部品材料や導電性材料といった機能性材料の開発・生産にも注力しています。これらの製品は、有機汚染物質の分解や汚染土壌の浄化といった環境分野にも応用されています。 有機化学事業では、農薬、医薬、動物用医薬品の分野で事業を展開しています。農薬事業は1950年に除草剤の生産を開始し、1960年には国産初の除草剤を開発するなど、日本の農業近代化に貢献してきました。同社は安全で効果の高い農薬の研究開発に弛まず取り組み、世界的な食の安全・安心への貢献を目指し、ブラジル、インド、中国、タイなどグローバル市場での展開を強化しています。医薬分野では、農薬事業で培った有機合成技術を活かし、1999年から医薬品原薬の受託製造を開始しました。さらに、動物用医薬品を「第三の柱」と位置付け、2018年には世界初の犬用抗膵炎剤の国内製造販売承認を取得し、2023年からは米国での販売も開始するなど、ライフサイエンス分野での事業拡大を図っています。また、バイオ技術を応用した「青色コチョウラン」の開発も行い、独自の価値提供を追求しています。同社は、化学技術を通じてより良い生活環境の実現に貢献し続けることをパーパスとして掲げ、独創的な技術とグローバルな視点で持続的な成長を目指しています。

総資産 2,004億円(2026/03)

株式会社プライムポリマーは、三井化学株式会社と出光興産株式会社の包括的提携の一環として2005年4月に設立された、ポリオレフィン事業を展開する企業です。同社は、両社のグローバルなポリオレフィン事業における生産、販売、研究の全側面を統合し、事業規模の拡大とシナジー効果による事業価値の最大化を目指しています。主要製品はポリプロピレン（PP）とポリエチレン（PE）であり、これらを基盤とした幅広い高機能性樹脂材料を提供しています。 ポリプロピレン製品としては、軽量で耐熱性、耐薬品性、光沢に優れる「プライムポリプロ®」をはじめ、高剛性、透明性、耐衝撃性といった特性を持つホモポリマー、ランダムコポリマー、ブロックコポリマーを展開しています。特に、ガラス繊維強化ポリプロピレンである「MOSDIO®」シリーズは、ポリプロピレンの優れた特性とガラス繊維の強度・耐熱性を複合化し、自動車用機能部品や家電部品、さらには金属やエンプラからの代替材料として多数の実績を上げています。また、摺動性、成形性、軽量性に優れた「ポリファイン®」は、自動車用・工業用摺動部品に採用され、摩擦係数グレードや超潤滑グレードでは撥水性や防汚性といった高機能性も提供しています。これらの製品は、自動車、医療、家電、日用品、住宅設備、各種容器、フィルム、繊維、発泡製品など多岐にわたる分野で活用されています。 ポリエチレン製品では、日本で初めて製造を開始した高密度ポリエチレン「ハイゼックス®」を中心に、溶液重合法による直鎖状中密度ポリエチレン「ネオゼックス®」と直鎖状低密度ポリエチレン「ウルトゼックス®」、そしてメタロセン触媒を用いた気相重合法による直鎖状低密度ポリエチレン「エボリュー®」およびスラリー法多段重合プロセスによるメタロセン中・高密度ポリエチレン「エボリュー®H」を提供しています。これらの製品は、引張強度、剛性、耐衝撃性、耐熱安定性、耐ストレスクラッキング性、長期間の耐候性や耐クリープ性といった優れた特性を持ち、コンテナ、パレット、工業部品、液体洗剤容器、パイプ、電線被覆、各種フィルム、重包装袋など幅広い用途に対応しています。特に「エボリュー®」は、低フィッシュアイ、低臭気、優れたフィルム強度、低温ヒートシール性といった特徴を持ち、食品包装や飲料包装にも好適です。 同社は「プライム ソリューション パートナー」として、卓越した製品、技術、サービスを安定的かつ持続的に顧客に提供し、信頼されるパートナーとなることを目指しています。長年にわたる深い蓄積と解決への強い意志から生まれる最上質の提案を通じて、顧客と共に発展するビジネスモデルを構築しています。研究開発体制も充実しており、基盤技術研究所、産包材研究所、自動車材研究所を擁し、常に新たな価値創造に取り組んでいます。また、サーキュラーエコノミーへの貢献も重視し、使用済みプラスチックを用いた再生プラスチックの製造・活用にも積極的に取り組んでいます。

総資産 1,988億円(2026/03)

日東紡績株式会社は、1923年に繊維メーカーとして創業以来、100年以上にわたり「健康・快適な生活文化を創造する」企業集団として、社会の豊かな実現に貢献しています。同社は「グローバル・ニッチNo.1」を創造し続けることを長期ビジョンに掲げ、多岐にわたる事業を展開しています。主要事業は、電子材料、メディカル、複合材、資材・ケミカル、断熱材の5つの事業本部で構成されています。 電子材料事業では、プリント配線基板用ガラスクロスやスマートフォン筐体用チョップドストランドなど、電子材料用途のグラスファイバーヤーンとクロスの開発・製造・販売を手掛けています。特に、低誘電率・低誘電正接、低熱膨張といった特性を持つスペシャルガラスは、高速大容量通信を支えるネットワークサーバーや半導体パッケージ基板に貢献しています。メディカル事業では、体外診断用医薬品を中心に、汎用自動分析装置用の試薬や、骨粗鬆症、再発乳がん、IgG4疾患の診断薬などを提供し、国内外の医療機関から高い評価を得ています。ヤギの血清由来の抗体を用いた独自性の高い製品開発も強みです。 複合材事業では、軽量で高強度なプラスチック強化材料用途のグラスファイバーを開発・製造・販売しており、自動車部品、浴槽、テニスラケット、航空機、道路補強材、LNGタンク保冷構造材など、幅広い産業インフラや製品に採用されています。資材・ケミカル事業は、産業資材用グラスファイバー、各種化学工業製品、繊維工業品を扱い、ガラスクロス膜材、インクジェットプリント用助剤、世界最薄・最軽量レベルの接着芯地「ダンレーヌ®」、ロングセラーの「日東紡の新しいふきん®」、ロールスクリーン生地などを提供しています。断熱材事業では、高い断熱性、気密性、防音性に優れたグラスウール断熱材を製造・販売し、住宅やビル、船舶、車両などの省エネ化と快適な住環境の実現に貢献しています。 同社の強みは、世界初のグラスファイバー工業化や機能性ポリマー「PAA®」の工業化など、新たな技術を切り拓くパイオニア精神と、長年にわたり蓄積されたOnly1・No.1の技術力、高機能製品の開発力、そして川上から川下までの一貫生産体制による安定した高品質製品の提供能力にあります。これらの事業を通じて、自動車、電子機器、医療、建築、アパレル、一般消費者といった多様な顧客層に対し、社会に必要不可欠な素材とソリューションを提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。

総資産 1,916億円(2026/03)

丸善石油化学株式会社は、石油化学製品の開発、製造、販売を手掛ける化学メーカーです。同社は原油を精製して得られるナフサを国内外の石油会社から調達し、プラスチック、合成繊維、合成ゴム、塗料などの原料となるエチレン、プロピレン、ベンゼンといった基礎石油化学製品を生産しています。さらに、メチルエチルケトンなどの溶剤やポリパラビニルフェノールなどの新素材といった付加価値の高い機能性原材料の開発・商品化にも注力しています。これらの製品は、自動車、住宅、家電、コンピュータ、繊維、生活雑貨、光学材料など、私たちの日常生活に不可欠な多岐にわたる製品の原材料として、産業と人々の暮らしを支えています。 同社は石油化学コンビナートの中核を担う「エチレンセンター」として、1961年からエチレンの生産・供給を開始し、現在では国内最大級の年間69万トンという生産能力を誇ります。特に、1994年には三井化学株式会社、住友化学株式会社と共同で国内最大の年産60万トンの第4エチレンプラントを完成させ、その生産体制を確立しました。また、国産技術によるメチルエチルケトンは、現在世界最大級の年間17万トンの生産規模に拡大し、国内供給に加えて世界各国への輸出も展開しています。 同社は「化学技術を基盤とし、くらしと産業の健全な発展に貢献する」ことを企業使命とし、安全で効率的な生産体制を追求しています。環境保全にも力を入れ、レスポンシブル・ケア活動を通じて環境・安全・健康に配慮し、省資源・省エネルギーに努めています。今後は、化成品事業や機能化学品事業の拡充を通じて新たな収益の柱を創出し、エチレンセンターにおけるカーボンネットゼロの実現に向けた脱炭素技術開発を推進し、CO2フリーのプラント技術および化学製品の供給を目指すことで、サプライチェーン全体のカーボンニュートラルに貢献していく方針です。

総資産 1,886億円(2026/03)

株式会社ニフコは、1967年に工業用プラスチックファスナーの製造・販売を目的として創業された企業です。同社は「つなぐ・束ねる・結びつける」という役割を持つ手のひらサイズの小さな留め具から事業をスタートさせ、その錆びない、軽い、扱いやすいというプラスチックの特性を最大限に活かし、金属製品が主流だった産業界に革新をもたらしました。現在では、自動車産業を中心に、住宅設備、家電・OA機器、ファッション・スポーツ用品など多岐にわたる分野で事業を展開しています。 同社の主要製品には、自動車の軽量化、製造工程の省力化・コストダウンに貢献するプラスチックファスナーのほか、電気などの動力を使わずに滑らかな動きを実現する小型ダンパー、ワンプッシュで開閉を可能にする浮き出しラッチ、環境規制に対応した燃料タンクシステム向け製品、高度な設計能力が求められるエンジン・トランスミッション関連製品などがあります。自動車分野では、ADAS（先進運転支援システム）関連部品、エクステリア・インテリア部品、xEVパワートレイン向け樹脂部品、バイク部品などを提供し、車両の「環境」「安全」「快適」性能向上に貢献しています。 また、同社は自動車産業以外の領域でも、住宅設備向けの耐震ラッチや引き戸クローザー、家電・OA機器向けのダンパーやフリーストップヒンジ、ファッション・スポーツ分野向けのサイドリリースバックルやコードロックなどを開発・提供しています。近年では、熱中症予防対策システムや、一人作業でエーミングのターゲット位置出しができるシステム「SoloSet™」、大型トラック向けホイールナットインジケーター「WaOSaFe™」といったソリューション事業も展開。IoT技術を活用した「高齢者の緩やかな見守り事業」や「電池レスデバイス」の開発にも注力し、社会課題解決に貢献しています。 同社の強みは、お客様のニーズに応える「提案力」、厳格な品質要求に対応する「品質対応力」、そして世界15の国と地域に40工場を展開する「グローバル展開力」にあります。国産自動車1台あたり700点以上のニフコ製品が使用され、全世界で約3,400件の知的財産権を保有する実績が、その技術力と信頼性を裏付けています。さらに、グループ会社であるシモンズ株式会社を通じて、高品質なベッド・マットレスの製造・販売も手掛け、「最上の眠り」を提供するとともに、使用済スプリングマットレスの回収・100%再資源化にも取り組むなど、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも推進しています。

総資産 1,876億円(2025/10)

クミアイ化学工業株式会社は、70年以上にわたり「いのちと自然を守り育てる」ことをメインテーマに、農薬および化成品事業を展開する化学メーカーです。同社の主要事業は、殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの農薬の創製、製造、販売であり、世界の食料生産の安定供給に貢献しています。特に、畑作用除草剤「アクシーブ®」（有効成分：ピロキサスルホン）は、環境負荷が少なく、ダイズ、トウモロコシ、コムギ、サトウキビといった主要作物の栽培において、防除が困難な除草剤抵抗性雑草に対し、低薬量で長期間効果を発揮する主力製品です。アクシーブ®は世界25カ国以上で農薬登録され、ゴルフ場の芝用除草剤としても活用されています。また、国内では水稲一発処理除草剤で高いシェアを誇り、農作業の省力化に貢献しています。その他、国産農薬第一号の殺菌剤「アソジン」やいもち病殺菌剤「キタジン」など、数々の革新的な農薬を開発してきました。 化成品事業においては、有機中間体やアミン硬化剤の製造・販売を手掛けています。具体的には、強度や耐熱性に優れた樹脂の原料となるビスマレイミドモノマーを国内No.2、世界No.5の供給量で提供し、電子基板や航空機部材などに利用されています。また、高機能性素材であるアラミド繊維の原材料となるテレフタル酸クロリド、イソフタル酸クロリドでは国内首位の供給量を誇ります。家庭紙の品質と製造効率に不可欠なクレープコントロール剤も国内シェアNo.1です。同社は創薬から製造販売まで一貫した研究開発体制を持ち、新農薬創製確率は一般の「16万分の1」に対し「7,500分の1」と極めて高く、革新的な技術開発力が強みです。グローバル展開にも積極的で、世界50カ国以上に製品を販売し、海外向け売上比率も高く、持続可能な社会の実現と世界の食料問題解決に貢献しています。

総資産 1,838億円(2026/03)

エスケー化研株式会社は、70年以上にわたり建築用塗料・建築仕上材の総合メーカーとして、国内シェアNo.1の実績を誇ります。同社の主要事業は、建築仕上塗材事業、耐火断熱材事業、および各種化成品の製造販売を含むその他の事業です。建築仕上塗材事業では、有機無機水系塗材、合成樹脂塗料、無機質系塗材、高級内装装飾材、高意匠性内外シート建材、無機質建材の製造販売および特殊仕上工事の請負を行っています。特に、外装用仕上材、外装用上塗材（機能性塗料）、内装用仕上材、鉄部用塗料、屋根用塗料、塗床材、屋上塗膜防水材、下塗材・下地調整塗材など多岐にわたる製品を提供しており、建物の長寿命化、美観維持、機能性向上に貢献しています。 同社の強みは、長年培ってきた高い技術力と、意匠性と機能性を兼ね備えた製品開発力にあります。例えば、NFDシリーズは、天然石や天然木と見紛う優れた仕上がりのシート建材や、素材感あふれる装飾仕上塗材を提供し、設計者やデザイナーの多様なニーズに応えています。また、超耐候性、超低汚染性、遮熱性、ひび割れ追従性、防かび・防藻性、調湿機能、ホルムアルデヒド吸着、抗菌性、撥水性、透湿性といった多様な機能を持つ製品を開発し、快適で安全な住環境の創造を目指しています。環境への配慮も重視し、廃棄されるホタテの貝殻やガラスをリサイクルした製品開発も行っています。 耐火断熱材事業では、断熱材、耐火被覆材、耐火塗料の製造販売および耐火断熱工事の請負を通じて、建物の安全性向上に貢献しています。これらの製品は、一般住宅からマンション、工場、倉庫、公共施設など幅広い建築物に使用されており、長崎スタジアムシティや2025年大阪・関西万博インドネシアパビリオンといった大規模プロジェクトでの採用実績も豊富です。メーカー施工体制を確立することで、安定した品質と高い施工品質を維持し、顧客に確かな信頼を提供しています。

総資産 1,698億円(2025/03)

旭化成バッテリーセパレータ株式会社は、2024年10月に創立されたリチウムイオン電池用セパレータの専業メーカーです。同社の核となる製品は、1983年から商業化されているポリオレフィン製微多孔膜「ハイポア™」であり、LIBの正極と負極の間に位置し、リチウムイオンの透過を促進しつつ、電極間のショートを防止する重要な役割を担っています。同社は、1990年代初頭のLIB市場立ち上げ当初から、その高い性能と安全性で世界のトップメーカーとして電池の安全性と信頼性向上に大きく貢献してきました。「ハイポア™」は、均一なサブミクロン孔構造、高気孔率、優れた厚み均一性、高突刺強度、多様な膜厚、そして機能性コーティングによる性能強化といった独自の強みを持っています。これらの特性により、電気自動車、プラグインハイブリッド車、スマートフォン、エネルギー貯蔵システムなど、幅広い用途のリチウムイオン電池に採用されています。同社は、脱炭素社会の実現に向けた世界的な動きが加速する中、多様な人材とグローバルなネットワーク、卓越した技術力と知見を結集し、バッテリー市場の未開拓ニーズに応える革新的なソリューションを提供することで、安心安全で持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。現在、北米市場の需要に応えるため、カナダ・オンタリオ州ポートコルボーン市に湿式セパレータの製膜・塗工一貫工場を建設中であり、これは本田技研工業株式会社との合弁事業として進められています。また、豊田通商株式会社の子会社との間で、車載用LIB向け「ハイポア™」のキャパシティライト契約を締結するなど、グローバルな供給体制を強化しています。さらに、米国、日本、韓国の既存施設における塗工能力の増強も進めており、国内外で多数の特許権を保有し、その知的財産権を厳正に保護しています。

総資産 1,683億円(2026/03)

高砂香料工業株式会社は、同社の事業内容に掲げる順序に沿い、フレーバー、フレグランス、アロマイングリディエンツ、ファインケミカルの製造・販売および輸出入を中核とする。フレーバーは食品・飲料メーカーの商品開発に用いられ、フレグランスは香水、化粧品、パーソナルケア用品、家庭用洗浄剤、ファブリックケア製品などに香りと商品特性を付与する。アロマイングリディエンツでは、調香に使う香料原料を供給し、不斉合成技術を応用したChiraroma®にはl-メントール、Biocyclamol®、Levocitrile®などをそろえる。ファインケミカル分野では、医薬品メーカー向けの医薬品中間体や、電子機器・IT関連メーカー向けの機能性材料を扱う。 1983年に工業化したl-メントールの不斉合成を基盤技術とし、光学活性を持つスペシャリティ素材の設計・量産へ展開してきた点が強みである。世界の研究所・工場とマーケティング、コンシューマーインサイトの機能を組み合わせ、地域ごとの文化、嗜好、市場動向を製品開発へ反映する。日本に加え、米国、中国、インド、シンガポール、フランス、ドイツ、ブラジルなど海外27の国と地域に事業所を置き、食品、飲料、化粧品、日用品、医薬品、電子材料の各メーカーへ製品を供給する。ビジネスモデルは、香料・化学素材の研究開発、顧客製品に合わせた提案、製造、販売、輸出入から成り、連結売上高は2026年3月期に2,250億92百万円を計上した。加えて、東京都のオフィスビルや札幌市、名古屋市、福岡市の駐車場など、社有地・建物を活用した不動産賃貸事業も行う。

総資産 1,676億円(2026/03)

品川リフラ株式会社は、1875年の創業以来、約150年にわたり日本の産業基盤を支えてきた国内耐火物業界のリーディングカンパニーです。同社は「セラミックスで『最適』を実現する」をパーパスに掲げ、耐火物、断熱材、先端機材、エンジニアリングといった幅広い事業を展開するセラミックスカンパニーとして、お客様の多様な課題に応える製品と技術を世界中に提供しています。主要事業としては、鉄鋼、非鉄金属、発電、セメント、ガラス、化学、パルプ・紙、精製所といった基幹産業から、半導体製造装置などの先端産業まで、多岐にわたる分野で利用される高品質な耐火物の製造販売を行っています。具体的には、塩基性れんが、カーボン含有れんが、粘土・高アルミナ質れんが、炭化珪素質れんが、珪石れんがなどの定形耐火物、吹付材、キャスタブル、プレキャスト、モルタル、プラスチック・ラミングミックスなどの不定形耐火物、さらに連続鋳造用機能材やモールドパウダーを提供しています。また、セラミックファイバーやイソライトといった断熱材の製造販売も手掛けています。エンジニアリング事業では、150年の伝統に培われた高度な技術と経験を活かし、あらゆる工業窯炉の設計、築炉工事、メンテナンス、さらには発塵抑制型SRG、品川式省力型取鍋スライドバルブ装置、小型軽量乾式吹付装置などの特殊装置の提供を通じて、高温の世界を支える総合的なソリューションを提供しています。ファインセラミックス分野では、多機能吸着剤、乾燥材、無機耐熱塗料、無機耐熱接着剤などの特殊製品を開発・製造しています。同社は、全国8ヶ所の生産拠点と技術研究所で最新鋭の設備と製造ノウハウを駆使し、高品質な製品を安定供給する体制を確立しています。近年では、カーボンニュートラルへの貢献を目指し、耐火物リサイクルプロジェクトや省エネ技術の開発にも注力しており、東アジア、ASEAN、オセアニア、米州、欧州、インドなど世界各地に事業拠点を拡大し、グローバルな顧客ニーズに「PROXIMITY（近接性）」を重視した顧客中心のソリューションを提供することで、世界の産業と社会の発展に貢献し続けています。

総資産 1,675億円(2026/03)

三洋化成工業株式会社は、「パフォーマンス・ケミカルス」と呼ばれる約3000種を超える多岐にわたる機能化学品を開発、製造、販売する化学メーカーです。同社は、組成ではなく機能や性能が問われるこれらの化学品を通じて、社会のあらゆる場面に深く浸透し、私たちの暮らしや産業の様々な分野を下支えしています。特に、長年培ってきた「界面制御技術」を強みとし、幅広い顧客の課題解決に貢献しています。 自動車分野では、炭素繊維の品質・強度向上に寄与する機能化学品、燃費性能を向上させる潤滑油添加剤、シートベルトの耐久性・しなやかさを高める製品、高級感のある自動車内装表皮材、そして電気自動車や家電に不可欠なアルミ電解コンデンサ用電解液を提供しています。建設・住宅分野では、少ない水で丈夫なコンクリートを製造する混和剤、橋梁などの金属の錆を防ぐ防錆剤、きれいで長持ちする外壁塗装を実現する塗料添加剤、バイオマス建材の均一混合を可能にする機能化学品、ソファ用ウレタンフォーム原料などを供給しています。 生活・パーソナルケア分野では、透湿防水素材の機能付与、液体洗剤やシャンプーの主成分である界面活性剤、スキンケア製品の使い心地を向上させる機能化学品を手掛けています。電気電子・半導体分野では、スマートフォンの有機ELディスプレイの貼り付け・保護材、半導体搬送トレーの静電気防止材、省エネルギー・高画質を実現する複合機用トナー原料などを提供しています。 医療・ヘルスケア分野では、錠剤のコーティング材、低濃度で効果を発揮する消毒薬、人工腎臓の固定材、創傷治癒材や半月板再生材として期待される機能性タンパク質「シルクエラスチン」、手術用止血材など、多岐にわたる製品で医療現場を支えています。さらに、匂いセンサーの開発、持続可能な農業に貢献するバイオスティミュラント、病気の早期診断に繋がる細胞外小胞（EV）精製キットなど、新たな技術開発にも積極的に挑戦し、社会課題の解決と持続可能な社会の実現を目指しています。同社のビジネスモデルは、高い研究開発力と多様な製品群を基盤に、幅広い産業分野の顧客に高付加価値なソリューションを提供するBtoBが中心です。

総資産 1,576億円(2025/12)

クラサスケミカル株式会社は、人々の暮らしに不可欠な製品を支える石油化学産業において、環境と産業の調和を図りながら社会の持続的な発展に貢献する次世代石油化学カンパニーを目指しています。同社は2025年に株式会社レゾナックの石油化学事業を分社化し、営業を開始しました。主要な事業内容は、エチレン、プロピレンといった基礎石油化学製品の製造・販売、酢酸を主原料とする酢酸ビニル、酢酸エチル、アリルアルコールなどの有機化学製品の製造・販売、および合成樹脂製品の製造・販売です。 同社の主要製造拠点である大分コンビナートは、ナフサクラッカーを中核とするエチレンプラントを有し、エチレンやプロピレンなどの基礎化学製品を生産しています。これらの基礎化学製品は、パイプラインを通じて大分石油化学コンビナート内の構成企業各社へ供給され、合成樹脂、合成ゴム、化成品などの多岐にわたる製品の原料として利用されています。また、自社で生産するアセチル系誘導品は国内外の幅広い顧客に販売されており、同社が出資する関係会社ではポリエチレンやポリプロピレンの製造・販売も手掛けています。 同社の強みは、1969年の旧昭和電工大分石油化学コンビナートとしての操業開始以来培ってきた、安全最優先と安定操業による製品供給体制、そして省エネルギーや原料多様化への適応力です。技術開発にも注力しており、京都大学との共同研究によるCO2分離回収技術（MOF開発）や、固体ヘテロポリ酸触媒を用いたグリーンプロセスの開発、新規酢酸エチルおよび酢酸製造法の開発などで数々の化学技術賞を受賞しています。さらに、大分コンビナートは日本化学工業協会より日化協安全最優秀賞を受賞し、高圧ガス保安法における「特定認定高度保安実施者」にも認定されるなど、高い安全管理体制と技術力を誇ります。これらの取り組みを通じて、同社はカーボンニュートラルと循環型社会の構築をリードし、持続可能な社会の実現に貢献しています。

総資産 1,525億円(2026/03)

ノリタケ株式会社は、1904年の創立以来、セラミックス技術を基盤に多岐にわたる事業を展開する企業です。同社は「工業機材事業」「セラミック・マテリアル事業」「エンジニアリング事業」「食器事業」の4つの主要事業を通じて、社会に新たな価値を創造しています。工業機材事業では、研削砥石やダイヤモンド工具、研磨工具の総合メーカーとして、自動車、鉄鋼、半導体などのものづくり産業を支えています。特に、複層歯車研削砥石やウエハー平面研削ホイール、注射針研削用砥石など、高精度な研削・研磨技術で産業界の発展に貢献しています。セラミック・マテリアル事業では、電子ペーストやセラミック原料、蛍光表示管などを提供し、通信機器や自動車、産業機器における半導体・電子部品市場の拡大を支えるオンリーワン技術の開発に挑んでいます。エンジニアリング事業では、焼成炉、濾過装置、混合装置、切断機、コンクリートカッターなどの製造設備や技術をお客様の目的に合わせて開発・提案し、最適な製造ソリューションを提供しています。リチウムイオン電池用焼成炉や加熱殺菌装置、スラッジ固形化装置「スマートブリケッター」など、環境負荷低減にも貢献する製品を手掛けています。食器事業では、洋食器の製造を通じて食空間を華麗に演出し、心豊かな暮らしを提案しており、ホテル・レストラン向けの食器開発にも注力しています。同社は、長期ビジョン「VISION2030」のもと、「環境」「エレクトロニクス」「ウェルビーイング」の3分野を成長領域と定め、事業領域の転換を進めています。この戦略に基づき、車載用電子部品向け導電性接着剤、パワー半導体ウエハー研磨工具「LHAパッド」、ファインバブル発生器「セラポール」など、先端技術を駆使した製品開発を強化しています。また、MI（マテリアルズ・インフォマティクス）の活用やDX推進により、開発の迅速化と業務効率化を図り、持続可能な社会の実現と企業価値向上を目指しています。これらの事業活動を通じて、同社は「地球を元気に、社会を便利に、人と社会を幸福に」する企業として、幅広い分野の顧客に最高の品質とサービスを提供し続けています。

総資産 1,506億円(2026/03)

セントラル硝子株式会社は、1936年にソーダ事業を祖業として創業以来、「ものづくりで築くより良い未来」を企業理念に掲げ、ガラスと化学の技術融合を強みとする「スペシャリティ・マテリアルズ・カンパニー」を目指しています。同社は、素材化学品、医療化学品、電子材料、エネルギー材料、肥料、建築・住宅用ガラス、自動車用ガラス、ガラス繊維の8つの主要事業を展開し、幅広い産業と人々の暮らしを支えています。 素材化学品事業では、コアであるフッ素技術を活かし、省エネに貢献する断熱材原料（発泡剤）を中心に、洗浄剤や農薬原体、その他の機能性材料を幅広い産業に提供しています。特に、地球温暖化係数が低く環境負荷の小さい次世代発泡剤の開発を通じて、地球温暖化防止に貢献しています。医療化学品事業では、吸入麻酔原薬や医薬品中間体、医療機器向け化学品の製造販売を通じて、人々の健康とQOL向上に貢献しており、吸入麻酔薬セボフルランの共同開発実績もあります。 電子材料事業では、半導体製造の前工程で不可欠なプロセスガス材料、ウェット系材料、レジスト材料などを半導体メーカーのニーズに合わせて安定供給し、半導体の高性能化を支える新規材料開発にも注力しています。エネルギー材料事業では、フッ素化技術を駆使し、電気自動車や蓄電池に用いられるリチウムイオン電池用の電解液を国内外の製造拠点から世界各地に供給し、性能向上に貢献しています。 肥料事業では、作物の生育に合わせて肥料成分の溶出を制御できる被覆肥料を中心に、生産者の省力化と収量向上に寄与する化学肥料を製造販売し、日本の農業を支えています。フッ素化技術を活かした農薬の研究開発も行い、食料の安定生産に貢献しています。 ガラス事業においては、建築・住宅用ガラスとして、日本国内の建築・住宅産業向けに、エコガラス、防犯ガラス、防音ガラスといった高機能・特殊用途製品を提供し、安全で安心な住環境と省エネルギー化を推進しています。自動車用ガラスでは、安全性、快適性、デザイン性を追求した高品質な製品を開発・提供し、フランスのサンゴバングループとの提携により、グローバルな自動車メーカーの多様なニーズに対応する開発・販売体制を構築しています。ガラス繊維事業では、グラスファイバーやグラスウールといった製品を自動車、電子部品、住宅設備など多岐にわたる分野に提供し、吸音・防音、軽量化といった優れた特性で貢献しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた独自の生産技術と、ニッチな分野から汎用品まで幅広い事業展開で得た多種多様なノウハウにあります。研究開発型企業として、新技術・新製品を原動力に社会課題の解決に挑み、太陽光パネルカバーガラスの水平リサイクルや建築ガラス製品のSuMPO EPD取得など、サステナビリティへの取り組みも積極的に推進しています。グローバルな供給体制と、顧客のニーズに応じたきめ細やかなサービス提供により、持続可能な社会の実現に貢献するビジネスモデルを確立しています。

総資産 1,498億円(2026/03)

ユニチカ株式会社は、1889年の設立以来、「暮らしと技術を結ぶことによって社会に貢献する」という理念のもと、高分子事業、機能資材事業、そして繊維事業を基幹として多岐にわたる産業分野の発展を支える素材メーカーです。同社の高分子事業では、世界トップレベルの生産能力とシェアを誇る食品包装用ナイロンフィルム「エンブレム」をはじめ、ニッチ技術に特化したポリエステルフィルム、そして自動車や航空宇宙分野にも展開するエンジニアリングプラスチック「Uポリマー」などを提供しています。特に、世界で初めて開発した同時二軸延伸ナイロンフィルムは、高い品質で食品包装を支え、ガスバリア性や耐熱性を持つ製品開発にも注力しています。また、植物由来の生分解性材料「テラマック」など、環境配慮型素材の開発にも力を入れています。 機能資材事業では、ガラス繊維、ガラスビーズ、活性炭繊維、そしてモノフィラメントを中心とした機能素材を展開しています。プリント配線基板用ガラスクロスはIT関連分野のニーズに応え、FRPやごみ焼却炉用バグフィルター、道路補強用クロス、環境配慮型不燃透明シート「ユークリアーシート®E」など、産業資材から建築材料まで幅広い用途で活躍しています。活性炭繊維「アドール」は空気清浄や浄水分野で、ガラスビーズ「ユニビーズ」は路面標示材や再帰性反射材として人々の安全に貢献しています。なお、中空糸膜などモノフィラメント以外の機能素材事業の一部、および不織布事業は、それぞれセーレン株式会社や瑞光株式会社へ事業譲渡されています。同社は独自のポリマー加工技術を駆使し、有機溶剤系で使用可能な分離膜「WINSEP®」や、柔軟性と耐熱性を両立したポリアミド系フィルム、CNF強化ナイロン6樹脂、磁性・導電性ナノワイヤーといった最先端の機能性材料を研究開発し、エレクトロニクス、半導体、次世代通信、エネルギー分野など、新たな市場の開拓を進めています。 繊維事業においては、ユニチカトレーディング株式会社を通じて、衣料繊維、産業資材、貿易部門からなるメーカー系商社として事業を展開しています。同社は、長年培ってきた高分子技術と開発力を背景に、高性能な素材を提供することで、人々の生活や環境、様々な産業の発展に貢献するグローバル企業としての地位を確立しています。

総資産 1,473億円(2026/03)

日本パーカライジング株式会社は、1928年の創業以来、金属を腐食や摩耗から守る表面処理剤と表面改質技術を専門とする化学メーカーです。同社は「地球上に限りある資源の有効活用を図り、あらゆる素材の表面改質を通じて資源に新たな価値を創造し、地球環境の保全と豊かな社会づくりに貢献する」という企業理念のもと、90年以上にわたり技術の進化と深化を重ねてきました。主要事業として、あらゆる産業分野の素材に対し、洗浄、防錆、塗装下地、潤滑、意匠などを目的とした表面処理薬剤とその処理方法、技術サポートをトータルで提供する「薬剤事業」を展開しています。数ミクロンメートルからナノメートルレベルの超薄膜技術で、素材に防錆、潤滑、親水性などの多様な機能を付与し、特性を高めています。 また、同社は「受託加工事業」として、防錆加工（化成処理）や熱処理加工をコア技術とし、自動車、建設機械部品、建材、鉄道部品など幅広い素材に対し、潤滑性、耐摩耗性、絶縁性といった機能性を付与する加工サービスを提供しています。設備を持たない顧客のニーズに応え、自社工場で高度な表面処理を実施しています。さらに、「装置・設備事業」では、処理技術（ソフト）と設備（ハード）を一体としたエンジニアリングにより、最適なシステムを提案。自動車、輸送機器、建設機械、住宅建材、スチール家具など、幅広い工業製品の塗装・表面処理に必要なプラントをフルラインで提供しています。近年では、金属以外の素材や医療・食品分野にも対象を広げ、「ライフサイエンス事業」を立ち上げ、焦げつきにくい電気メスや抗菌スプレーなどの開発を通じて、人々の生活と健康に貢献する新たな価値創造に挑戦しています。 同社の技術は、日系自動車メーカーの塗装下地において世界シェア70%を誇るなど、高い実績と信頼を得ています。国内45カ所、世界12の国と地域に51カ所のグループネットワークを持ち、グローバルな事業展開を積極的に推進。特にインド・アセアン地区を中国に続く重要拠点と位置付け、M&Aや資本提携も視野に入れています。新総合技術研究所を起点としたオープンイノベーションを推進し、EVや水素エネルギー関連など脱炭素社会の実現に向けた研究開発を強化するなど、持続可能な社会の実現とグループの成長を両立させることを目指しています。

総資産 1,437億円(2026/03)

オカモト株式会社は、1934年創業の「ゴム・プラスチックの総合メーカー」として、「身近な暮らしを科学する」を合言葉に、人々の健康的で快適な生活に貢献する多岐にわたる製品を提供しています。同社の事業は大きく「産業用製品事業」と「生活用品事業」、そして「その他事業（太陽光発電）」の三本柱で構成されています。産業用製品事業では、プラスチックフィルム、自動車内装材、壁紙、フレキシブルコンテナバッグ、粘着テープ、ゴムバンド、食品衛生用品（ラップフィルム、脱水・吸水シート、食品用手袋）などを手掛け、幅広い産業分野のニーズに応えています。特に、静岡工場ではプラスチックフィルムや自動車内装材、つくば工場では壁紙の製造を担い、研究開発にも注力しています。一方、生活用品事業では、コンドーム、ビデ、カイロ、除湿剤、手袋、長靴、セーフティシューズ、医療機器（医療用手袋、滅菌器、ドレッシング材）、革靴、スニーカーといった、日々の暮らしに密着した製品を開発・製造・販売しています。茨城工場ではコンドームや家庭用手袋、カイロなどを、福島工場ではラップフィルムや除湿剤「水とりぞうさん」などを生産しており、独自の技術と生産ラインで高品質な製品を供給しています。同社は国内4拠点、海外6拠点に生産拠点を持ち、グローバルな供給体制を確立。長年にわたり培ってきた素材探求力、技術開発力、品質管理能力を強みとし、BtoBおよびBtoCの両市場において、多様な顧客層に対して安心と信頼の製品を提供し続けています。また、持続可能な社会の実現に向け、省エネルギー推進、再生可能エネルギー事業への投資、環境配慮型商品の開発、廃棄物削減・再利用にも積極的に取り組んでいます。

総資産 1,402億円(2026/03)

大日精化工業株式会社は、1931年の創業以来、「彩り」を核とした精密化学技術を追求し、社会の技術革新に貢献してきた色彩の総合メーカーです。同社の事業は、無機・有機顔料および加工顔料、プラスチック用着色剤、繊維用着色剤、印刷インキ・コーティング剤および関連機材、合成皮革材料を含むウレタン樹脂、天然物由来高分子、機能性付与材料、CCMシステムの製造・販売を多岐にわたります。特に、塗料、印刷インキ、情報表示・記録用（液晶パネルのカラーフィルタや複合機のトナーなど）の顔料から、合成繊維用原液着色剤、製紙用・建材用着色剤、汎用からエンジニアリングプラスチック向けの着色剤・機能性付与材料まで幅広く提供しています。また、紫外線・電子線硬化型コーティング剤や意匠・機能性コーティング剤は情報・電子、自動車、内装建材分野で活用され、合成皮革や成型品向けのウレタン樹脂、接着剤、耐熱イミド系樹脂も手掛けています。紙媒体用オフセットインキやグラビア印刷用インキ、フレキソ印刷用インキも主要製品であり、食品包装材から建材まで幅広い用途に対応しています。同社は「有機無機合成・顔料処理技術」「分散加工技術」「樹脂合成技術」という3つのコア技術を強みとし、顔料の微細化・粒子制御、表面処理、ナノレベル微分散化、高難度樹脂コンパウンド加工、独自の樹脂合成技術を駆使して、顧客の多様なニーズに応える高機能・高付加価値製品を開発しています。国内外に多数の営業・生産拠点を持ち、グローバルな顧客の要望に対応できる体制を構築。DX推進を通じてIT・エレクトロニクス機能性材料、ライフサイエンス・パーソナルケア、モビリティ、環境配慮型パッケージングなどの分野に注力し、機能性マテリアル分野のエクセレントカンパニーを目指しています。顧客はモノづくり企業、研究機関、そしてパッケージ、情報・電子、文具・書籍、化粧品・トイレタリー、アパレル・ファッション、自動車関連、産業資材といった幅広い産業分野に及びます。

総資産 1,401億円(2026/03)

株式会社大阪ソーダは、同社の創業事業である基礎化学品を起点に、機能化学品、ヘルスケア、商社部門ほかを展開する化学メーカーである。基礎化学品では、かせいソーダ、塩酸、液化塩素、次亜塩素酸ソーダ、かせいカリ、水素ガスなどを製造し、アリルクロライドとエピクロルヒドリンを中核素材として産業向けに供給する。国内で初めて電気分解によるかせいソーダの工業化に成功した技術基盤を持ち、かせいソーダと塩素を組み合わせた製品構成に特徴がある。 機能化学品では、アリルエーテル類、エピクロルヒドリンゴム、アクリルゴム、アリル樹脂、高純度エポキシ樹脂、省エネタイヤ用改質剤、電極などを扱う。耐熱性や耐油性を備えた特殊合成ゴムは自動車部品に、樹脂や改質剤は電気・電子、塗料、印刷、接着用途に用いられる。さらに、MEIJO eDIPS法による単層カーボンナノチューブ、銀ナノ粒子、ポリマー電解質などを開発し、素材の製造販売を収益の基盤としながら、高機能材料の用途開発で付加価値を高める事業モデルを採る。 ヘルスケア分野では、医薬品精製材料、HPLC用カラム・装置、医薬品原薬・中間体、光学活性体を製薬会社や分析・研究機関へ供給する。グループでは微生物培養とタンパク質精製技術を生かし、VHH抗体のスクリーニングからGMP対応製造までを受託する。化学製品の販売・輸送・貯蔵、生活関連商品、建材、資源リサイクルも事業に含み、国内の研究・製造拠点と中国、米国、ドイツ、タイの販売網を組み合わせて顧客産業へ展開している。

総資産 1,379億円(2026/03)

扶桑化学工業株式会社は、ライフサイエンス事業と電子材料および機能性化学品事業を二本柱とする化学品メーカーです。同社は「限りなき進歩と創造」を社是とし、人々の暮らしを豊かにし、地球環境に配慮した製品開発を通じて社会貢献を目指しています。 ライフサイエンス事業では、特に「リンゴ酸」や「クエン酸」などの果実酸の製造・販売において国内唯一の総合メーカーとしての地位を確立しています。これらの果実酸は、飲料、菓子、加工食品などの食品添加物として幅広く利用されるほか、医薬品原料としても活用されています。同社は「コート果実酸™シリーズ」や「オキシナジー™」、「ランチフレッシュ®シリーズ」といった新製品開発にも注力し、食品の品質保持や風味改善、健康増進に貢献しています。 電子材料および機能性化学品事業では、長年の経験と技術に培われた「超高純度コロイダルシリカ」を主力製品としています。これは半導体製造におけるシリコンウェハーのファイナルポリシングスラリーの主原料として不可欠な存在であり、高い品質と安定供給により半導体業界を支えています。その他、イソブチレン誘導体「PTBBA」や、三井化学から承継した無水マレイン酸・フマル酸なども取り扱っています。 同社の強みは、市場No.1を目指す「金メダル製品」戦略にあり、スピード、コスト、クオリティのバランスを高次元で追求している点にあります。特に「リンゴ酸」と「超高純度コロイダルシリカ」は世界に誇れるオンリーワン製品として、国内外の顧客から高い信頼を得ています。 また、同社は持続可能な開発目標の実現にも貢献するため、研究開発に注力し、ライフサイエンス事業、電子材料事業に続く「3本目の柱」となる新規事業の創出を目指しています。Corporate Venture Capitalファンドへの出資を通じて、各種産業の発展と新規事業開発を促進する取り組みも行っています。海外拠点としては、中国の青島扶桑精製加工有限公司で精製クエン酸や化学品、医薬原料の精製、食品添加物の提供、米国PMP Fermentation Products, Inc.でグルコン酸ナトリウム、液体グルコン酸ナトリウム、グルコン酸の発酵生産・販売を行い、グローバルな事業展開を図っています。これらの事業を通じて、同社は幅広い産業分野に貢献し、持続可能な社会の実現に寄与しています。

総資産 1,261億円(2025/03)

ＨＰＰホールディングス株式会社は、各種ポリマー及びプラスチック等の製造販売を主たる事業とし、高機能ポリマー関連の事業会社を統括する持株会社である。同社はエンジニアリングプラスチックを中核とするポリプラスチックスグループの事業再編に伴って設立された経緯を持ち、High Performance Polymersを冠するグループ各社の株式保有、経営管理、事業運営の管理機能を担う。 事業会社群では、高機能樹脂やコンパウンド製品の製造販売を行い、自動車、電気電子、産業機器などの製造分野に向けてプラスチック材料を供給する。材料性能が製品の軽量化、耐久性、加工性、部品設計に関わる領域を対象としており、顧客企業の部材調達や製品開発を支える素材供給が事業の中心となる。 同社のビジネスモデルは、傘下の製造販売会社を管理しながら、高機能ポリマー製品の研究開発・生産・販売を担うグループ体制を維持する点に特徴がある。製造業として従業員を擁し、グループ各社の経営資源を統括することで、自動車部品、電気電子部品、産業機械部材などの用途に対応するプラスチック材料事業を展開している。

総資産 1,254億円(2026/03)

フタムラ化学株式会社は、1950年に活性炭製造会社として設立されて以来、「製品を通じて国家社会のお役に立つ」ことを社是とし、セルロース事業、プラスチックフィルム事業、フェノール積層板事業、糖質事業、アグリ事業、気体分離装置事業へと事業範囲を拡大してきました。同社の主要事業は、ポリプロピレンフィルム、ポリエステルフィルム、セロハン、不織布、ファイブラスケーシング、活性炭、フェノール樹脂積層板の製造販売です。 プラスチックフィルム事業では、パン、おにぎり、米、野菜、菓子、レトルト食品、冷凍食品、アイスクリームなど多岐にわたる食品の軟包装分野で、衛生的かつ効率的な流通を支える物流資材を提供しています。シャンプーや洗剤の詰め替えパックにも使用され、プラスチックの減容化に貢献しています。同社は植物由来原料やリサイクル原料の利用、リサイクルに適した包装フィルムの開発など、環境配慮型製品の開発に注力しており、バイオマスポリプロピレンを使用した持続可能性フィルム「サスフィ®」や環境配慮型不織布「ネイチャーレース®」などを展開しています。 セルロース事業では、木材パルプを原料とした生分解性セロハンや、マニラ麻を原料とした特殊紙にパルプ由来のビスコースを含浸させたファイブラスケーシング「ミートロン」、セルロース100％の不織布などを提供。従来のビスコース法に加え、「大垣法」や「ラーセル法」といった独自のセルロース加工技術を開発し、利用範囲を広げています。 活性炭事業では、木質やヤシ殻由来のバイオマス活性炭を中心に、空気や水の浄化、重金属・PFAS除去、分子篩炭など高機能製品を開発。吸着技術を利用した排ガスからの有用成分回収装置やバイオメタン濃縮・保管技術の開発にも取り組んでいます。フェノール樹脂積層板は、優れた加工性と電気特性を持ち、産業用途に貢献。アグリ製品では地球環境に配慮した農業資材を、糖質製品では天然デンプンを原料とした独自技術による製品を提供しています。 同社は、国内3工場体制に加え、マレーシアのScientex Great Wall sdn BhdとのJVによる生産拠点分散、原料の複数購買、全国レベルでの在庫分散配置、情報バックアップセンター設置など、安定供給体制を確立しています。また、生産活動においても廃棄物削減、省エネ設備導入、再生可能エネルギー利用、梱包資材再利用、モーダルシフトなど、幅広い環境配慮型取り組みを進めています。これらの多角的な事業展開と環境への取り組みを通じて、フタムラ化学は社会の「縁の下の力持ち」として貢献しています。

総資産 1,235億円(2025/12)

ＫＨネオケム株式会社は、「化学の力」でよりよい明日を実現することを企業使命とする化学素材メーカーです。同社は、オキソ反応を基幹技術とし、基礎化学品、機能性材料、電子材料の3つのコア領域で事業をグローバルに展開しています。基礎化学品事業では、オキソ反応やエステル、グリコールエーテル製造技術を駆使し、塗料、インキ、シンナー、洗浄剤などの溶剤、可塑剤原料、樹脂原料となる高品質なアルコール群や含酸素系溶剤群を世界の市場に供給しており、特に可塑剤用オキソアルコールは国内トップクラスのシェアを誇ります。機能性材料事業では、オキソ反応から得られるユニークな構造の化合物を活用し、オゾン層を破壊しない代替フロン用潤滑油原料や、高い保湿性を持つ化粧品原料などを提供。冷凍機油原料は国内・世界でトップシェア、化粧品原料も国内トップクラスのシェアを占めています。電子材料事業では、独自の高純度化技術と超微量金属分析による品質管理技術を融合させ、液晶や半導体製造プロセスで用いられるフォトレジスト原料などの高純度溶剤をIT産業向けに供給し、国内で高いシェアを有しています。同社は、国内唯一の高圧オキソと低圧オキソ両方の設備を保有する強みを持ち、イソノナノールやトリデカノール、イソノナン酸といった特殊なアルコールや合成脂肪酸を国内で唯一製造・供給しています。また、オープンイノベーションを積極的に推進し、次世代に向けた新素材開発にも注力。具体的には、創薬・医療・研究分野に貢献する糖鎖ソリューションや、海洋環境でも分解される100%バイオ由来の高機能生分解性バイオプラスチックソリューションを展開し、環境負荷低減と新たな市場創出を目指しています。これらの事業を通じて、同社は幅広い産業の基盤を支え、地球環境と人々の豊かな暮らしに貢献しています。

総資産 1,219億円(2026/03)

JNC株式会社は、1906年の創業以来、「よろこびを化学する」を企業理念に掲げ、先端化学技術を通じて社会の発展に貢献する総合化学メーカーです。同社は多岐にわたる事業を展開しており、主要な事業分野は「高機能材料」「アグリ・ライフイノベーション」「ケミカルマテリアル」「グリーンエネルギー・エンジニアリング」の4つです。 高機能材料事業では、液晶ディスプレイに不可欠な液晶、配向膜、熱硬化性材料を提供し、スマートフォンやテレビなどの高品位な表示を支えています。また、5G技術やAI社会を支える情報材料として、有機EL材料（特に超高色純度の青色発光材料）、プリンテッド・エレクトロニクス用材料、高透明耐熱シリコン材料、有機シリコン材料などを幅広く提供し、コンタクトレンズ、半導体、デバイス関連部材などに応用されています。 アグリ・ライフイノベーション事業では、世界で初めて商業生産に成功したポリオレフィン系熱接着性複合繊維「ES繊維」を基盤に、エアスルー不織布「EsSoft®」やナノ繊維不織布「Elfa®」を製造販売し、衛生材料やフィルター、高機能アパレルなどに貢献しています。ライフケミカル製品としては、バイオ医薬品精製用の液体クロマトグラフィー用充填剤「セルファイン®」、化粧品原料用セルロース微粒子「Celluflow™」、天然物系食品保存料「ポリリジン」、簡易微生物検出培地「MC-Media Pad™」などを提供し、医療・美容・衛生・食品分野の課題解決に貢献。さらに、肥料事業では高機能なコーティング肥料などを、樹脂加工品事業では多様なプラスチック製品を、フィルター事業では幅広い分野で活用される濾過材を提供しています。 ケミカルマテリアル事業では、創業事業を起源とする有機化学品（溶剤、工業材料、塗料・接着剤添加剤、有機合成原料、香料原料、ポリビニルホルマール樹脂、酢酸など）を製造販売。合成樹脂（ポリプロピレン、高密度ポリエチレン）の製造販売や、日本初のPVC商業生産で培った技術のライセンス供与、機能性材料や医・農薬中間体の受託製造も行っています。 グリーンエネルギー・エンジニアリング事業では、1906年の創業以来、自社水力発電所を主要エネルギー源とし、太陽光発電も手掛けることでクリーンエネルギーの安定供給に貢献。また、土壌菌群を活用した汚水浄化システム「自然浄化法リアクターシステム®」を提供し、環境保全にも取り組んでいます。同社は、長年の歴史で培った独自の技術力と創造力を強みとし、多様な産業分野の顧客ニーズに応える製品とサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。

総資産 1,194億円(2025/09)

長谷川香料株式会社は、1903年の創業以来100年以上にわたり、香料のリーディングカンパニーとして「フレーバー」と「フレグランス」の二つの主要事業を展開しています。同社は、飲料や菓子などの加工食品に美味しさを付与する「フレーバー」と、香水、化粧品、日用品などに心を動かす香りを創造する「フレグランス」を提供しており、それぞれの分野で専門のスペシャリストがテーラーメイドの香料づくりを貫いています。 同社の強みは、創業以来培ってきた「技術立社」の精神に基づき、最新の科学と長年の歴史で受け継がれた感性を融合させた香料開発力にあります。原料の厳選から始まり、微量な存在であっても安心・安全を最優先する品質管理体制を徹底。研究スケールから製造スケールまで、処方通りの香りを忠実に再現する高度な製造技術を有し、官能検査、理化学検査、微生物・アレルゲン検査といった多角的な検査を通じて製品の安全性を厳しく確認しています。 また、同社は香料事業に加え、化粧品原料分野においても革新的なソリューションを提供しています。特に「NANOLYS®」は、リポソームを驚くほど簡単に作成できる前駆体「プレリポソーム」として、スキンケア、ヘアケア、ボディケア製品への応用を可能にし、敏感肌の改善や毛髪の補修効果といった有効性を示しています。これにより、高機能・高付加価値なリポソーム製品の幅広い用途での展開を支援し、顧客の製品開発に新たな可能性をもたらしています。 国内市場で高いシェアを誇るだけでなく、アメリカ、中国、東南アジアなど世界14ヶ所に拠点を展開し、海外売上高比率が50%に迫るなどグローバル展開を加速しています。日本の繊細なものづくり精神と調香技術を世界各地の法律、規制、文化、嗜好に合わせて応用することで、現地に根ざした香りづくりを展開し、世界中の人々の豊かな生活に貢献しています。同社は、香りのトレンド分析や新技術開発、潜在ニーズを先取りした提案強化を通じて、モノづくりのパートナーとして期待を超える価値創造を目指しています。

総資産 1,191億円(2026/03)

日本コークス工業株式会社は、製鉄や金属精錬に不可欠なコークスの製造・販売を基幹事業とし、燃料・資源リサイクル事業、化工機事業を三本柱として展開する資源・エネルギー・素材のソリューションカンパニーです。同社のコークス事業は1950年代から70年以上の歴史を持ち、国内屈指のメーカーとして高炉用、鋳物用、一般用コークスを生産・供給しています。長年の経験に基づく高度な原料配合技術と焼成技術を活かし、国内だけでなくアメリカ、ブラジル、インドなど海外にも高品質なコークスを輸出。環境負荷軽減にも注力し、コークス製造工程で発生する燃料ガスや排熱を回収し自家発電に利用するエコプロセスを確立しています。特にCDQ（コークス乾式消火設備）を全炉に設置し、事業所内の全電力を賄うとともに、余剰電力を日本製鉄株式会社などに売電することで、年間20万トンものCO2排出削減に貢献しています。燃料・資源リサイクル事業では、石炭、石油コークス、バイオマス燃料（PKSなど）を世界各地から調達し、工場や発電所、セメント・製紙・化学工場などに安定供給。国内最大の石炭採掘企業をルーツとする知見を活かし、採掘地から最終消費地までを一貫して扱う「コールチェーン」を構築し、北九州事業所の「ひびきコールセンター」で中継炭事業も展開しています。資源リサイクル部門では、九州地区を中心に産業廃棄物処理業や仲介業を営み、年間約30万トンの産業廃棄物を処理。石炭灰を土木用路盤材やセメント原料としてリサイクルするほか、汚泥の焼却処理、廃プラスチックのRPF（固形燃料）化、汚染土壌のセメント原料化・埋立て処理など、多岐にわたるリサイクルソリューションを提供しています。化工機事業では、粉体業界で60年以上の実績を持ち、最先端の粉粒体テクノロジーで業界をリード。高性能流動式混合機「FMミキサ」（販売実績12,000台以上）や微粉砕機「アトライタ」などの粉粒体機器の開発・製造・販売を行い、電子機器材料、食品、医薬品、日用品など幅広い分野の製品づくりを支えています。ナノレベルの粒子設計技術や、機械単体から粉体プラントの設計・施工までをカバーするトータルエンジニアリングを提供し、技術コンサルティングを通じて顧客の製品開発課題を解決。中国、アメリカ、ヨーロッパ、韓国、台湾、東南アジアなど海外にも販路を拡大し、グローバルに事業を展開しています。同社はこれら主要事業とグループ事業を通じて、産業活動や人々の暮らしに貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。

総資産 1,168億円(2024/03)

タキロンシーアイ株式会社のアグリ事業部は、日本の農業を支える高性能な農業用ハウス資材および関連製品の製造・販売を主軸としています。同社は、ポリ塩化ビニル樹脂を主原料とする「農業用ビニルフィルム（農ビ）」、ポリオレフィン系樹脂を主原料とする多層構造の「農業用POフィルム（農PO）」、そしてこれらフィルムの性能を最大限に引き出す「その他関連資材」の3つの主要製品ラインナップを展開しています。農ビ製品には、透明性、防滴性、防霧性、保温性、強度など諸性能のバランスが取れた汎用農ビ「スカイ8 防霧」をはじめ、作業性を重視した内張り用「さらさらライトワーク」、防塵処理剤を塗布した「クリーンヒット」や「シャインアップ」、サイド換気専用の「クルット」、散乱光型の「彩光21」、高保温性のトンネル用「サンストック」、害虫抑制効果や病害抑制効果が期待できるUVカット機能付きの「紫外線カット スカイ8 防霧」など、多岐にわたる製品を提供しています。一方、農PO製品では、透明性・防滴性・耐硫黄性に優れ、長期展張を実現する塗布型農PO「バツグン５」や、新拡散光農POフィルム「カゲナシ和」、長期塗布型農PO「クリンテートLXガード」といった革新的な製品を開発。これらの製品は、硫黄などの酸性系農薬による劣化を軽減し、安定した長期展張と高い保温性を両立させる独自のフィルム層構成が強みです。また、フィルムメーカー純正の止め具や補修テープ、牧草用ストレッチフィルムなどの関連資材も取り扱い、農業従事者の多様なニーズに応えています。同社は、長年の経験と独自の技術力を活かし、農業生産の効率化と品質向上に貢献する製品を全国の農業法人やJA、個人農家へ提供しており、北海道から九州・沖縄、さらには海外まで広範な地域をカバーする営業体制を確立しています。

総資産 1,160億円(2026/03)

ニチハ株式会社は、1956年に木材資源の有効利用を目的に「日本ハードボード工業株式会社」として設立され、繊維板の製造販売から事業を開始しました。同社は「素晴らしい人間環境づくり」をコーポレートスローガンに掲げ、お客さま本位の姿勢、創意開発、明るい風通しのよい職場づくりを経営方針としています。主要事業は、窯業系外装材の製造および販売、金属系外装材の販売、ハードボードおよび各種建築材料の販売です。 特に窯業系外壁材ではトップメーカーとしての地位を確立しており、セメント質原料と繊維質原料を成型・硬化・塗装したバランスの取れた外壁材を提供しています。デザイン性、防火性、耐久性、軽量性、メンテナンスの容易さに優れ、新築戸建て住宅の70%超に採用されています。製品ラインナップには、リアルな質感と高度な耐候性を実現した「モエンエクセラード」「モエンサイディング-M・W」といった窯業系外壁材や、シャープな美しさと性能を兼ね備えた金属製外壁材「センターサイディング」があります。屋根材としては、軽量で断熱性・遮音性・遮熱性に優れた「横暖ルーフ」シリーズを提供し、新築・リフォーム双方で建物の耐震性向上に貢献しています。その他、軒天、耐火野地板、ウォールアクセサリー、耐力面材などの外装部材も幅広く展開。 同社は「プラチナコート30」「マイクロガード」「次世代インクジェット」といった独自の技術を開発し、塗膜の変色・褪色30年保証やセルフクリーニング機能、多様なデザイン表現を可能にしています。品質保証体制も充実しており、ISO9001認証取得工場で生産され、JIS表示認定も受けています。これらの製品は、住宅だけでなく商業物件や公共施設にも採用され、国内外の顧客ニーズに応える高付加価値商品・サービスを提供しています。また、木材の廃材を有効利用したハードボードやフロアー養生板は、住宅用部材のほか、自動車内装用、家庭電器用、家具・木工用など幅広い分野で利用されています。同社は持続可能な循環型社会の実現に向け、CO2固定化商品の開発やリサイクルシステムの確立にも積極的に取り組んでいます。

総資産 1,149億円(2023/12)

ユーピーエルジャパン合同会社は、世界的な農業資材企業UPLグループの日本法人として、農作物の保護、収量向上、植物の生育促進を支える製品・サービスを扱う。同社の事業は、雑草による水分・養分の競合を抑える除草剤、地上部や土壌由来の病害に対応する殺菌剤、害虫を防除する殺虫剤、発芽・初期生育段階から作物を守る種子処理剤を中心に構成される。さらに、従来型の農薬と生物由来製品を組み合わせるProNutivaを展開し、圃場ごとの病害虫、土壌、気象条件に応じた総合的な作物管理を支援する。 NPP Biosolutions事業では、自然由来の生物的防除資材、植物栄養製品、土壌・植物健康資材を取り扱い、害虫・病害・雑草への対策に加えて、土壌微生物環境の改善、養分利用効率の向上、水管理、環境ストレスへの耐性強化を図る。世界7か所の専用研究開発拠点、OpenAg研究所、圃場試験ネットワーク、バイオ製品専用の10製造拠点を活用し、研究、実地試験、製造、供給を組み合わせる点が強みである。農業生産者や農業関連事業者を対象に、自社開発品、特許満了後に改良した製品、共同開発品を供給するビジネスモデルを採り、製品販売と圃場での活用支援によって作物の生産性、農業経営の収益性、環境負荷の低減を両立させる。

総資産 1,143億円(2026/03)

積水樹脂株式会社は、1954年の創業以来、独自の複合技術を活かした価値ある製品とサービスの創造を通じて、社会の安全・安心・環境に貢献する企業グループを目指しています。同社は公共分野と民間分野の両方で幅広い事業活動を展開し、多岐にわたる社会課題の解決に貢献しています。 公共分野では、高速道路、一般道路、鉄道向けの騒音対策製品として防音壁材や吸音板を提供し、都市環境の改善に寄与しています。また、交通・標識事業では、道路標識、路面標示材、道路鋲、電子システム製品、車線分離標「ポールコーン®」、LED電光表示板などを製造販売し、交通事故削減と国土強靭化に貢献。景観事業では、歩行者用・車両用防護柵、高欄、通路シェルター、公園資材、人工木材、防風・防雪柵などを提供し、公共空間の安全性と美観を両立させています。スポーツ施設事業では、ホッケー用、グラウンド用、ベースボール用などの人工芝や、散水・高速排水システムを提供し、競技場や学校、公共施設グラウンドの整備を支援しています。 民間分野では、住建事業としてマンションや重要施設向けのメッシュフェンス、めかくし塀、防音めかくし塀、縦格子フェンス、自転車置場、手すり製品などの外構資材を提供し、プライバシー保護と防犯機能を提供。総物・アグリ事業では、工場・物流施設向けの梱包結束用バンド・フィルム、梱包資材、梱包機械、安全柵、デジタルピッキングシステム、自動梱包機用リサイクルバンド「エコリターン®」、半自動ストレッチ包装機「TS85」といった物流資材を提供し、効率化と環境負荷低減を推進しています。さらに、農業・林業向けには農園芸支柱「イボ竹®」、幼齢木保護資材「スパイラルグリーン」、獣害対策製品などのアグリ資材を提供し、持続可能な農業・林業を支援しています。 同社は「健康経営優良法人」に3年連続で認定されるなど、人財を最重要経営資源と位置づけ、サステナビリティ経営を推進。また、車線分離標「ポールコーン®」の収益の一部を交通遺児育英会に寄付するなど、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。独自の複合技術力と、公共・民間双方のニーズに応える幅広い製品・サービスラインナップが同社の強みであり、国内外で安全・安心・快適な社会の実現に貢献しています。

総資産 1,141億円(2025/12)

大塚化学株式会社は、1950年に大塚製薬工場より有機化学部門を分離独立して設立された化学品メーカーです。同社は「素材のチカラ」を「KATACHI」にする会社をあるべき姿とし、ヒドラジン関連事業、材料事業、ファイン事業を三つの柱として、自動車、電気・電子、住宅、医療といった幅広い産業分野へグローバルに製品を提供しています。 同社のビジネスモデルは、従来の「素材ビジネス」に加え、部品のような「かたち」ある製品群を組み合わせる「KATACHI Business」を重要なテーマとして掲げています。これにより、世界中のお客様の多様な困りごとに迅速に対応し、革新的な製品を開発・提供することを目指しています。 具体的な製品・サービスとしては、タイヤの低燃費性や耐久性を向上させる特殊な有機薬品であるゴム用添加剤、建材や自動車内装用途で消臭効果と再放散抑制を発揮するアルデヒド用キャッチャー剤、発泡剤・硬化剤・架橋剤・防食防錆剤など多用途で機能付与に貢献するヒドラジン誘導体・防食防錆剤があります。また、樹脂、塗料、接着剤分野に貢献するアゾ系重合開始剤や反応型紫外線吸収剤といった高分子/高分子用材料、独自の制御技術で自動車や塗料等に貢献するチタン酸塩などの無機材料フィラー、ミクロ補強や摺動特性に優れ自動車・電子部品等に適用される複合材料も提供しています。さらに、ヒドラジン事業で培った技術を活かしたEDLC用電解液、抗生物質原料の製造販売を通じた医薬品原薬・中間体、そして工業用から日本薬局方に準拠した様々なグレードの無機塩や食品添加物も手掛けています。 同社の強みは、創業以来培ってきた有機・無機化学の知見と、常に技術革新を追求する創造的な開発力にあります。これにより「ユニーク」な化学製品を生み出し、顧客と共に「健康で豊かな暮らし」を社会にもたらすことを目指しています。グローバル経営を推進し、世界17箇所に拠点を展開することで、顧客ニーズに寄り添ったソリューションを迅速に提供できる体制を構築しています。また、カーボンニュートラルをはじめとするサステナビリティ課題の解決にも積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献しています。

総資産 1,138億円(2026/03)

太陽ホールディングス株式会社は、持株会社としてグループ全体の経営方針策定と経営管理を担い、同社グループはエレクトロニクス、医療・医薬品、ICT＆Sを事業の柱とする。中核のエレクトロニクス事業では、プリント基板の回路を保護するソルダーレジストをはじめ、リジッド基板、半導体パッケージ基板、フレキシブル基板、ビルドアップ基板、LED基板向けの化学材料、FPD向け導電性材料を開発・製造・販売する。スマートフォン、パソコン、デジタル家電、車載電子機器、半導体、ディスプレイ関連のメーカーが主要顧客であり、ソルダーレジストは2026年3月期実績で世界シェア1位を記録した。日本、中国、台湾、韓国、米国、ベトナムに生産・販売拠点を置き、需要地に近い供給網と技術サービス網を構築している。 医療・医薬品事業では、長期収載品を含む医療用医薬品の製造販売に加え、高槻工場で固形製剤と注射剤の受託製造を行い、製薬会社、医療機関、患者への安定供給を支える。歯科技工製品の製造販売も事業領域に含む。ICT＆S事業では、グループ内外のITシステム刷新・開発、染料、機能性色素、ハロゲン化合物、医薬・農薬中間体の受託合成開発、水上設置型太陽光発電による電力供給・販売、完全閉鎖型植物工場でのベビーリーフやイチゴ、フリルレタスの栽培、飲食事業を手掛ける。主力化学材料の研究開発と海外製造販売で収益基盤を築きながら、医薬品の製造販売・受託製造、IT、化学品受託開発、再生可能エネルギー、食糧分野へ事業を分散している点に特徴がある。

総資産 1,131億円(2026/03)

コニシ株式会社は、家庭用接着剤「ボンド」で知られる化学メーカー兼化学品専門商社であり、ボンド事業、化成品事業、工事事業を柱に置く。ボンド事業では、合成接着剤、シーリング材、粘着テープなどを製造・販売し、家庭向けの補修・工作用途から、建築現場、住宅設備、産業資材分野まで接着・封止に関わる製品群を扱う。同社は製品開発、製造、販売網を組み合わせ、一般消費者、建築関連企業、製造業の取引先に接着材料を供給する事業構成を持つ。 化成品事業では商社部門として、自動車、電子・電機、工業材料分野の企業に向けて化学材料を販売する。メーカー機能だけでなく専門商社としての調達・販売機能を持つ点が特徴で、接着剤で培った化学材料の知見を関連分野へ展開している。工事事業では、コンクリート構造物の補修、改修、補強工事を担い、橋梁や建築物など社会インフラの維持管理に関わる。ボンドエンジニアリング、コニシ工営などの関係会社を含むグループ体制により、材料供給から施工領域まで事業を広げ、創業約150年の化学品取扱いの経験を基盤とする。

総資産 1,123億円(2026/03)

ニッタ株式会社は、ゴム・樹脂・繊維を基盤とする産業用製品の開発、製造、販売を行う企業である。同社は、建築・土木、自動車、物流・輸送、環境・エネルギー、産業機械、半導体・液晶・電子部品、食品・医療・ヘルスケアを主要市場とする。橋梁用伸縮装置やゴム支承、防水材、エアフィルタ、樹脂ホース・チューブ、搬送用ベルト、タイミングベルト、圧力分布測定システムなどを製品群に持ち、東京レインボーブリッジを含む橋梁、オフィスビル、自動車、鉄道車両、物流センター、工作機械に採用されている。 半導体分野では、ナノレベルの加工に用いる研磨パッド・スラリー、クリーン配管用チューブ・継手、微粒子測定装置、感温性粘着シートを供給する。食品工場向けには防菌・防カビ機能を備えた搬送ベルト、ATP衛生検査キット、食品用カーブコンベヤ、食材を把持するロボットハンドを扱う。医療・スポーツ分野では足圧分布測定システムや、炭素繊維へCNTを均一に付着させるNamd技術を応用した材料が利用される。 事業の中核は、材料配合から樹脂合成、複合化、多層化、押出成形、精密塗工、クリーン化、評価解析までを組み合わせ、顧客の装置・製造工程・社会インフラに適合する部材やシステムを開発して販売する製造業型のビジネスモデルにある。事業技術部門による顧客別開発とテクニカルセンターの基礎研究を連動させ、企業・大学・研究機関との共同開発も進める。日本の生産・営業拠点に加え、米国、中国、欧州、アジアなど15か国に及ぶグループ網を持ち、長期使用される産業資材と保守需要、新製品開発を事業基盤とする。

総資産 1,108億円(2026/03)

三井化学クロップ＆ライフソリューション株式会社は、三井化学グループの農業化学品事業を担う研究開発型企業です。2023年3月に三井化学アグロ株式会社と株式会社MMAGの合併を含むグループ再編を経て現社名となり、約100年にわたる歴史の中で培われた技術と実績を融合し、グローバルに事業を展開しています。同社は「食の安全と安定確保」に貢献するクロップソリューション事業と、「生活の質の向上」に貢献するライフソリューション事業を中核としています。 クロップソリューション事業では、農薬、肥料等の研究、開発、製造、販売、輸出入を手掛けています。日本で初めて合成農薬「クロルピクリン」を開発・販売したパイオニアとしての歴史を持ち、独自の原体創出・開発力と市場ニーズに合わせた製剤技術を強みとしています。これにより、新規作用性を持ち、既存薬剤に抵抗性を示す病害虫や雑草にも効果的な農薬を農業従事者に提供しています。例えば、水田雑草用除草剤「サイラ™」や、水稲本田処理分野で国内シェアNo.1を誇る殺虫剤「スタークル™」、チョウ目害虫に有効な「テネベナール™」などが主力製品です。また、産業用無人航空機（ドローン）散布に対応した農薬ラインアップも提供し、スマート農業の推進にも貢献しています。 一方、ライフソリューション事業では、非農業用殺虫剤の製造販売、建築資材の防虫・防蟻・防湿等の環境管理サービスを提供し、人々の健康で安心な生活をサポートしています。1961年に開始したシロアリ防除事業では、高性能な防蟻剤「オールサイド製剤」や「ミケブロック製剤」を提供し、新築時の予防施工から定期的な再施工までを支援しています。また、ゴキブリ、トコジラミ、ハエ・蚊、ノミ・ダニ、ムカデ、ネズミといった衛生害虫や不快害虫対策として、新規系統の防疫用殺虫剤「ベクトロンFL」や、マイクロカプセル技術を用いた「サフロチンMC」など、抵抗性害虫にも対応する幅広い製品ラインアップを展開しています。特に、感染症を媒介する蚊対策では、世界的なマラリア撲滅を目指す「ZERO by 40」に参画し、既存薬剤に抵抗性を持つ蚊にも有効な薬剤の実用化を進めるなど、グローバルな社会課題解決にも積極的に取り組んでいます。 同社の研究開発は、15～20年以上先の未来を見据えたビジョンに基づき、化学農薬の安全性・環境負荷低減の追求に加え、天然物関連技術によるバイオソリューションの強化にも注力しています。世界100カ国以上で農薬登録を取得し、海外15か所に拠点を設けるなど、グローバル市場での事業拡大を推進しており、人口増加に伴う食糧確保や伝染病防疫といった人類が直面する課題の克服に貢献するグローバル・ソリューション・カンパニーを目指しています。

総資産 1,100億円(2026/03)

ダイキョーニシカワ株式会社は、提案型の総合プラスチックメーカーです。同社は、自動車部品および住宅部品の製造、販売を主な事業としており、材料開発から生産までを一貫して手がける「一気通貫の生産体制」を強みとしています。自動車関連では、インストルメントパネル、バンパー、フェンダー、バックドア、オイルストレーナー、バッテリーカバーなど、内装、外装、パワートレインにわたる多岐にわたる樹脂製品を提供しています。また、住宅関連では、塗装バスタブや洗面カウンターなどの住宅部品も製造しています。同社の技術力は、軽くて加工自由度が高いプラスチックの特性を最大限に活かし、機能性、安全性、強度、耐久性、環境配慮といった付加価値の高い製品を生み出すことにあります。特に、金属部品の樹脂化による自動車の軽量化や、リサイクルしやすい樹脂、植物由来のバイオマス樹脂の活用を通じて、CO2排出量削減に貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。研究開発、製品開発、生産技術、製造までを内製化し、パウダースラッシュ成形、スピンドル塗装、全自動組立ロボットなどの多彩な生産工法を駆使することで、多品種少量生産や厳しい納期にも柔軟に対応。お客様との「共創活動」を通じて、未来のモビリティや快適な空間をデザインし、期待を超える価値を提供しています。国内に複数の生産拠点を持ち、北米、アセアン、中国、韓国、台湾にも関係会社を展開し、グローバルに事業を展開しています。さらに、動産及び不動産の所有、賃貸借及び管理、産業廃棄物の収集、運搬及び処理業務、損害保険代理業並びに生命保険の募集に関する業務も手掛けています。

総資産 1,097億円(2026/03)

積水化成品工業株式会社は、1959年の設立以来、発泡プラスチックのパイオニアとして、多岐にわたる産業分野と人々の生活を支える製品を提供しています。同社の事業は大きく「産業資材セグメント」と「ヒューマンライフセグメント」に分かれています。産業資材セグメントでは、自動車部品、自動車部品輸送用梱包材、工業部品、工業用梱包材、電気部品材料、医療・ヘルスケア材料といった幅広い市場向けに、PIOCELAN、LIGHTLON、NEOMICROLEN、CELPET、TECHPOLYMER、ST-gel、TECHEATER、ELASTILなどの発泡・成形品を提供しています。特にPIOCELANはポリスチレンとポリオレフィンのハイブリッド樹脂発泡体であり、TECHPOLYMERはアクリル系ポリマー微粒子、ST-gelは高機能・高安全性のゲル材料、ELASTILは熱可塑性エラストマービーズ発泡体として、それぞれの分野で高い評価を得ています。 一方、ヒューマンライフセグメントでは、農業・水産物容器、食品容器、物流資材、建築資材、土木資材といった生活に密着した用途向けに、ESLEN Beads、ESLEN Sheet、ESLEN Wood、INTERFOAM、TECHEATERなどの発泡・成形品を展開しています。同社は発泡スチロールの国内初の生産開始や、1971年からのEPSリサイクル活動など、環境負荷低減にも早期から取り組んできました。 研究開発においては、低誘電化を実現する中空ポリマー微粒子技術や、生分解性発泡体「RETONA FOAM BIO」の開発など、革新的な技術を追求しています。データ駆動型材料設計技術の活用や、海洋生分解性バイオマスプラスチックの開発プラットフォームへの参画など、オープンイノベーションを積極的に推進し、産学連携を通じて新素材や新技術の創出に注力しています。また、独自のフォーム技術を用いた炭素繊維複合材「ST-LAYER」の開発や、欧州の自動車部品メーカーであるProseat Groupの買収を通じて、コア技術と事業の強化を図り、グローバルな事業展開を進めています。 同社は「Target 2030」として、持続可能社会への貢献と持続的な企業価値向上の両立を目指し、ビジネスモデルの変革を進めています。中期経営計画「Going Beyond 2027」では、収益力の強化と経営基盤の強化を重点課題とし、環境貢献ビジネスの収益力強化や生産革新によるコスト競争力強化、ESG経営の推進に取り組んでいます。これらの取り組みを通じて、社会・消費者・顧客に求められる企業であり続けることを目指しています。

総資産 1,086億円(2026/03)

住友精化株式会社は、1944年の創業以来、「住友の事業精神」と「自利利他 公私一如」の理念に基づき、化学の分野で世界に通じる独創的な技術を開発し、特色ある質の高い製品を国内外に供給することで社会の発展に貢献している化学メーカーです。同社の主要事業は「吸水性樹脂事業」と「機能マテリアル事業」の二本柱で構成されています。 吸水性樹脂事業では、独自プロセスのブラッシュアップと異分野技術の融合により高性能化した吸水性樹脂「アクアキープ」を提供しています。この製品は、ユーザーの用途に合わせて吸水性能を自在にコントロールできる特徴を持ち、紙おむつやペットシートなどの日用品から、電力・通信ケーブルの止水材といった各種工業用製品まで幅広く利用されています。同社の吸水性樹脂は、国内外の多様なユーザーニーズに柔軟に対応し、世界中で高い評価と実績を築いています。 機能マテリアル事業は、さらに機能化学品関連とガス・エンジニアリング関連に分かれます。機能化学品関連では、重合、有機合成、微粒子化といったコア技術を駆使し、増粘や接着などの機能を持つ製品を展開しています。これらの製品は、ヘアジェルやファンデーションなどの化粧品、スマートフォンや電気自動車に用いられるリチウムイオン二次電池、フェンスやショッピングカートの塗装用コーティング剤など、医療、環境、生活、エネルギーといった多岐にわたる分野で不可欠な素材として活用されています。一方、ガス・エンジニアリング関連では、ガスの分離・合成・混合、高純度化、微量分析、ガス発生・回収機器のシステム化技術を強みとしています。環境汚染測定の分析基準となるスペシャルティガス、半導体製造に不可欠なエレクトロニクスガス、医療用・工業用・食品添加用ケミカルガスなど、幅広い用途のガス関連製品を開発・供給しており、「化学をベースとしたガス」という独自の強みで国内外の産業分野から高い評価を得ています。同社は、これらの事業を通じて、地球と人々の暮らしが直面する課題解決を目指し、持続可能な社会の発展に貢献するビジネスモデルを推進しています。

総資産 1,081億円(2026/03)

ZACROS株式会社は、「つつむ心」を企業理念とし、精密コーティング技術を核に、幅広い産業分野へ高機能な各種資材とソリューションを提供する化学メーカーです。同社は、ウェルネス、環境ソリューション、情報電子、産業インフラの4つの主要事業領域を展開しています。ウェルネス分野では、医薬・医療・細胞培養領域において、高機能IVバッグや医薬品製造用シングルユース製品「バイファス®」、血栓形成能解析システム「T-TAS®」などを提供し、健やかな毎日と安心・安全な社会の実現に貢献しています。環境ソリューション分野では、循環型社会の実現を目指し、樹脂使用量を抑えたつめかえパウチや、ポリ缶・金属缶の代替となる業務用折りたたみ液体容器「キュービテーナー®」「Zテーナー®」、高機能・ハイクリーン包装材料などを開発・提供し、環境負荷低減に貢献しています。情報電子分野では、ハイクリーン環境管理と精密コーティング技術を駆使し、超ハイクリーン保護フィルムやコーティング委託加工サービス、次世代の自立型電極などのエレクトロニクス材料を提供し、超スマート社会の発展を支えています。産業インフラ分野では、社会基盤の保全を担う膜材製品などを通じて、持続可能な社会の発展に貢献しています。同社は世の中に新しい“モノ“を提案し、カスタム対応を含む受注生産を基本とするビジネスモデルを展開しており、近年ではサービスや外部資源活用による高付加価値事業の加速にも注力しています。創業111年の歴史を持ち、1,965件の保有特許、世界・国内トップシェア製品を複数有する実績と、15ヶ所の海外拠点を展開するグローバルな事業基盤を強みとしています。研究開発にも注力し、「素材力」と「加工技術力」を融合させることで、常に新しい価値創造に挑戦し続けています。

総資産 1,069億円(2026/03)

関東電化工業株式会社は、1938年の創業以来80年以上にわたり、産業を陰から支える化学品の専門メーカーとして、時代や技術の流れに柔軟に対応しながら事業を展開してきました。同社は「創造的開発型企業」を企業指針とし、ニッチな分野で高シェアを誇る独自性の高い製品を多数提供しています。 主要事業は「フッ素系精密化学品」「鉄系精密化学品」「基礎化学品」の三部門で構成されています。特にフッ素化学分野においては、国内初のフッ酸電解技術を確立して以来、世界トップクラスのフッ素発生能力と独自のフッ素関連技術をコアとして、高付加価値製品を開発してきました。半導体や液晶製造に不可欠な特殊ガス（三フッ化窒素、ヘキサフルオロ-1,3-ブタジエンなど）や、リチウムイオン二次電池の電解質である六フッ化リン酸リチウムなどを提供し、電子・情報通信、環境・エネルギー分野の最先端技術を支えています。例えば、ヘキサフルオロ-1,3-ブタジエン（C4F6）は世界シェア約30%、六フッ化リン酸リチウム（LiPF6）は車載用電池にも採用されるなど、高い実績を誇ります。 また、鉄系精密化学品としては、コピー機やプリンターの印刷品質向上に貢献するトナー用キャリヤーを、持ち前の微細加工技術を活かして世界中に供給しています。基礎化学品では、イオン交換膜法食塩電解によるか性ソーダや塩素系有機溶剤、洗浄液、pH調整剤など、有機から無機まで幅広い製品をラインナップし、繊維・素材・食品などの基盤産業から医療、農業まで多岐にわたる顧客層のニーズに応えています。 同社の強みは、原料調達からプラント設備の構築、製品開発、製造まで、すべてのプロセスで自社技術を用いる一貫したビジネスモデルにあります。群馬と岡山に研究開発・生産拠点を持ち、サステナブルな次世代事業の推進を目指し、電解、フッ素化、塩素化、無機合成、リサイクルといったコア技術の深耕と他技術との融合による新たな技術領域の開拓を進めています。グローバルには韓国、台湾、中国、シンガポールにも拠点を展開し、世界市場での存在感を高めています。少数精鋭のスピード感を活かし、高収益の開発型企業として持続可能な社会に貢献することを目指しています。

総資産 1,022億円(2026/03)

信越ポリマー株式会社は、信越化学工業グループの樹脂加工メーカーとして、電子デバイス、精密成形品、住環境・生活資材、新規材料の4事業を展開する。同社は材料開発から配合、成形加工までを担い、シリコーンゴムや塩化ビニル、ポリカーボネート、PEEK、PET、オレフィン、ウレタンなどを用途別の部品・フィルム・資材へ加工する。電子デバイス分野では、タッチスイッチ、感圧デバイス、視野範囲・光路制御フィルム、LCD・基板接続や半導体検査に用いる異方導電性ゴムコネクターを扱う。 精密成形品分野では、自動車部品、OAローラ、ウエハーケース、キャリアテープなどを自動車メーカー、OA機器メーカー、半導体・電子部品メーカー向けに供給する。医療・製薬分野では、バイオ医薬品、再生医療、細胞医療の製造工程で使うシングルユースのシリコーンチューブおよびチューブアッセンブリ、カテーテル・麻酔・外科・透析向け器具、理化学用培養栓を製造する。一体成型、異形押出し、射出成型、ブロー成形、発泡、導電性付与などの加工技術が製品設計の基盤である。 住環境・生活資材分野は、食品包装用ラップ、厨房関連製品、ポリカーボネート・塩ビ製波板、半導体包装材を扱い、スーパーマーケット、生鮮小売店、ホテル、レストラン、建設事業者へ販売する。新規材料分野では、高摺動性コンパウンド、ポリチオフェン系導電性ポリマー、PEEKフィルム、生分解性樹脂製品を事業化している。用途別材料の開発・加工と量産品の販売を収益の柱とし、顧客仕様に応じた受注生産も組み合わせる点に特徴がある。国内生産に加えてタイ、インドのグループ拠点を持ち、半導体、次世代自動車、メディカル関連市場を重点領域に置く。

総資産 1,008億円(2026/03)

松本油脂製薬株式会社は、大正15年（1926年）の創業以来90年以上にわたり、界面活性剤および高分子関連製品の研究開発、製造、販売を主軸に事業を展開する専門化学品メーカーです。同社は「界面活性剤の松本」として確固たる地位を確立し、日々の生活から産業界の多岐にわたる分野まで、幅広い顧客ニーズに応える「パフォーマンス・ケミカル製品」を提供しています。主要事業は繊維産業関連と一般工業関連の二本柱で構成されています。 繊維産業関連では、紡糸・紡績油剤、製織用サイジング剤、製編織用油剤、精練・洗浄剤、染色助剤、加工剤など、原糸から最終製品に至るまでの全工程に対応する包括的な繊維用薬剤を提供しています。これらの製品は、ナイロン、ポリエステル、炭素繊維といった合成繊維から天然繊維まで、多様な繊維素材の生産工程を円滑にし、製品の品質向上に不可欠な役割を果たしています。具体的には、フィラメント用経糸糊剤「マーポゾールシリーズ」やスパン用経糸糊剤「マーポサイズC-1061」、合繊用・綿用精練剤「マーポンM-40」「マーポンFL-70N」、オリゴマー除去剤「マーポンPSシリーズ」など、特定の課題解決に特化した高機能製品を開発・供給し、顧客の生産性向上とトラブル防止に貢献しています。 一方、一般工業関連では、長年培ってきた界面科学技術を基盤に、多岐にわたる機能性工業薬品を提供しています。代表的な製品である熱膨張性マイクロカプセル「マツモトマイクロスフェアー」は、加熱により体積が50～100倍に膨張する独自の特性を持ち、軽量化、断熱、立体化、クッション性などの多様な機能を発揮します。この製品は、壁紙、自動車、塗料、インキ、土木・建築、セラミックス、不織布、紙、ゴム・プラスチック、スピーカーコーン、ケーブル、タイヤ、人工皮革、バッテリー、爆薬など、非常に広範な産業分野で活用されています。その他にも、視覚障害者向けの立体コピーシステム、化粧品原料となるマイクロビーズ、ゴム・プラスチック工業用加工薬剤、香粧・トイレタリー関連製品、土木・建築関連製品、環境保全関連製品、農業用乳化剤なども手掛けています。 同社は、顧客ニーズを的確に把握し、スピーディーに応えることを強みとしており、国内の強固な基盤に加え、台湾やインドネシアに合弁会社を設立することで、サイジング糊剤や紡糸紡績油剤などを現地顧客に供給し、グローバルな事業展開も積極的に推進しています。これにより、松本油脂製薬は、社会の様々な分野で不可欠な「裏方」として、持続的な成長と貢献を目指しています。

総資産 999億円(2026/03)

荒川化学工業株式会社は、1876年（明治9年）の創業以来、天然樹脂であるロジン（松やに）を起点とした化学製品の開発・製造・販売を中核事業として、140年以上の歴史を歩んできた特殊化学品メーカーです。同社は「つなぐを化学する SPECIALITY CHEMICAL PARTNER」をビジョンに掲げ、材料の表面や隙間に機能性を付与する製品を通じて、社会の持続可能な未来に貢献しています。主要な事業分野は「機能性コーティング事業」「製紙・環境事業」「粘接着・バイオマス事業」「ファイン・エレクトロニクス事業」の4つであり、近年では「ライフサイエンス事業（ヘルスケア、アグリ、コスメ）」の創出にも注力しています。 機能性コーティング分野では、光硬化型樹脂「BEAMSET」や精密電子部品洗浄剤「PINE ALPHA」などを提供し、ディスプレイや電子部品などの先端技術を支えています。製紙・環境事業では、墨の滲みを防ぐ造紙用施膠剤「SIZEPINE」や紙力増強剤「POLYSTRON」などを開発し、製紙業界に貢献。粘接着・バイオマス事業では、無色透明水素化石油樹脂「ARKON」を粘接着剤やプラスチック改性用途に展開するほか、松やに由来のバイオスティミュラント資材「EcoRosin®」を農業分野に提供し、収量改善と脱炭素を両立させるなど、環境配慮型製品の開発にも積極的です。ファイン・エレクトロニクス事業では、超淡色ロジン「PINECRYSTAL」を電子材料や医療分野に応用し、複合ポリイミド薄膜「POMIRAN」なども手掛けています。また、松葉エキス配合サプリメント「Pino Fleur®」など、ライフサイエンス領域での製品展開も進めています。 同社の強みは、ロジン化学を基盤とした長年の技術蓄積と、水性ポリマーや水素化技術などのコア技術を深化させる研究開発力にあります。国内外に生産・販売拠点を持ち、グローバルな事業展開を推進しており、台湾、中国、タイ、ドイツ、アメリカ、ベトナムなど世界各地で事業を展開しています。顧客層は製紙、印刷、塗料、粘接着剤、電子材料、自動車、農業、ヘルスケア、コスメなど多岐にわたります。同社は、環境保護や社会的責任を果たすとともに、品質・環境の追求、コーポレートガバナンス機能の強化、炭素循環社会の実現に向けたサプライチェーン全体でのサステナビリティへの取り組みを積極的に行い、持続的な成長を目指しています。