東京都千代田区に所在する、1989年設立・社会保険被保険者数4名のIT・ソフトウェア（パッケージソフトウェア）企業。
- 所在地
- 〒102-0071 東京都 千代田区 富士見１丁目１１番１２号
- 法人番号
- 2010001029861
東京都千代田区に所在する、1989年設立・社会保険被保険者数4名のIT・ソフトウェア（パッケージソフトウェア）企業。
法人向け（メディア・エンターテインメント・教育・研修・公共・行政）行政向け
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
マット株式会社は、陸上競技に特化したシステム開発、コンピューター機器販売、スポーツ施設建設のコンサルタント業務、およびスポーツイベントの企画運営を主要事業として展開しています。同社の核となるサービスは、陸上競技大会運営システム「Athle32」であり、MS-DOS時代に培われた技術と現場の声を反映した「使いやすさ」と「安定性」を追求しています。このシステムは、トラック＆フィールド、ロードレース、駅伝、クロスカントリーといったあらゆる陸上競技種目に対応し、国内のローカル大会から全国大会、さらには国際大会まで、円滑な大会運営を強力にサポートします。特に、一般社団法人日本パラ陸上競技連盟の監修を受けた世界パラ陸上競技選手権大会運営規則に準拠したシステム提供も行っており、JAAF日本陸連エントリーシステムとの連携機能も備えています。 同社は「Athle32」の提供に加え、競技場やイベント会場に設置される大型映像盤と連動し、選手紹介や記録速報をリアルタイムで表示する大型映像表示システム、ICタグと受信機を用いて走路に計測マットを敷かずに周回記録を補助する陸上競技周回記録補助システムを提供しています。また、テレビ中継向けにAthle32の記録データをリアルタイムでCG制作に送るテレビ中継CG連動システムや、外部計測業者のシステムと連携して記録を自動取り込み、スムーズな処理を実現する駅伝・ロードレース計測連動システムも手掛けています。これらの製品は、Athle32システムを組み込んだコンピューターの販売だけでなく、レンタルやリースにも対応し、顧客の多様なニーズに応えています。 サービス面では、陸上システム機器の定期・不定期保守点検を実施し、毎年改訂される日本陸上競技連盟の新ルールに対応したAthle32システム更新パッケージをユーザーに無料で配布するなど、導入後の手厚いサポート体制を構築しています。同社の強みは、長年にわたる陸上競技に関する深いノウハウと、ISO9001（品質）、ISO14001（環境）、ISO27001（情報セキュリティ）の国際規格認証取得に裏打ちされた高い品質管理体制です。 納入実績は非常に豊富で、日本陸上競技選手権、国民体育大会、全国高校総体、全日本中学陸上競技選手権、全日本実業団陸上競技選手権、日本学生陸上競技対校選手権といった国内主要大会から、東京マラソン、箱根駅伝などの大規模ロードレース、さらには夏季デフリンピック、アジア大会、セイコーゴールデングランプリ陸上などの国際大会まで、多岐にわたります。これらの実績は、日本陸上競技連盟、日本パラ陸上競技連盟、日本実業団陸上競技連合、日本学生陸上競技連合をはじめとする全国の競技団体、各都道府県・区市郡の陸上競技協会、高体連、中体連、小体連、官公庁、報道機関、大学、スポーツイベント主催者、競技場管理者など、幅広い顧客層からの信頼を証明しています。同社は、陸上競技の発展と円滑な大会運営に不可欠なソリューションを提供し続けることで、業界内で確固たる地位を築いています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
社会保険被保険者数
4人 · 2026年8月
30期分（2024/03〜2026/08）
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接続方法を見る同地域・同業種で選定
所在地を問わず同業種で選定
株式会社アルファクス・フード・システム上場
マット株式会社は商標3件・実用新案1件を保有しています。商標は電子機器・ソフトウェア（第9類）の分野が中心です。
商標
3件
審査中・消滅含む 5件
特許
0件
審査中・消滅含む 1件
実用新案
1件
登録・現存
1件
審査中
0件
満了
0件
消滅
0件
拒絶・取下げ
1件
ｍａｔ
電子機器・ソフトウェア・紙・印刷物・事務用品・IT・研究開発・デザイン・教育・娯楽・スポーツ・文化 · 登録2026
Ａｔｈｌｅ３２
電子機器・ソフトウェア・紙・印刷物・事務用品・革・旅行用品・馬具・衣料・靴・教育・娯楽・スポーツ・文化 · 登録2003
Ｆｕｔｕｒｅ Ａｔｈｌｅｔｉｃｓ
電子機器・ソフトウェア・紙・印刷物・事務用品・革・旅行用品・馬具・衣料・靴・教育・娯楽・スポーツ・文化 · 登録2002
データ基準日: 2026年8月27日確認分
※各区分の現存登録・審査中・消滅の件数です。企業の事業分野そのものではありません。
