株式会社あみや商事

設立

1969年4月2日

代表者

• 原田幹也代表(確認 2026年6月17日)

業種

エネルギー・環境電力

対象顧客

法人向け（飲食・食品・医療・ヘルスケア・製造業・宿泊・観光・レジャー）·個人向け

公式サイト

amiya-net.co.jp

業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合は お問い合わせください。

株式会社あみや商事は、「日常をもっと、もっと快適に。」を掲げ、エネルギー供給から住まいに関する多岐にわたるサービスを提供する地域密着型企業です。同社の主要事業は、LPガス、ガス機器、電化製品の販売、住宅リフォーム、住宅設備機器の提供、米穀販売、白灯油販売、産業用・医療用ガスの販売、溶接材販売、防災（災害時対応）、そして電気販売に及びます。 LPガス事業では、愛知県下でいち早く平成元年に集中監視センターを設置し、24時間体制でマイコンメーターによる異常監視を行うことで、安全・安心かつ高度なサービスを提供しています。また、バルク供給システムも導入し、家庭用から業務用まで幅広い顧客に安定供給。LPガスはクリーンなエネルギーであり、災害に強い分散型エネルギーとしての特性も活かし、地域のライフラインを支えています。 ガス機器の販売では、安全・安心・省エネ・快適を追求したガステーブルコンロ、ビルトインコンロ、給湯器、暖房機などを提案し、設計から施工、アフターサービスまで一貫して対応します。電化製品の販売では、冷蔵庫、エアコン、LED照明などの省エネ家電からハイグレード商品まで幅広く取り扱い、顧客の予算やニーズに合わせた最適な製品を提案し、電球一個からの配達やリサイクルにも対応しています。 リフォーム事業「リフォームハウスアミヤ」は、LPガス事業で培った地域密着・お客様密着の精神を基に、平成14年に発足。耐震工事、増築工事、内装工事など、お客様の予算と要望に応じた5年、10年先を見据えた提案を行い、関連公認資格を持つ社員が迅速かつきめ細やかなサービスを提供します。施工現場の記録写真提供や定期的なアフターメンテナンス、住まい関連情報の提供を通じて、長期的な安心をサポートしています。 住宅設備機器の分野では、数多くのメーカーと取引し、キッチン、バス、トイレなどの水回り商品から、太陽光発電、蓄電池、ハイブリッド給湯器「ECO・ONE」、エネファームといった省エネルギー設備まで、一流メーカー品や新商品を幅広く提供しています。 米穀販売では、店頭精米を行う「お米工房 あみや」を運営し、こだわりの玄米を1kgから販売し、白米から7分・5分精米まで顧客の好みに合わせて提供。新城市内に限り即日・配達無料で、飲食店、病院、福祉施設、工場内食堂、旅館など多様な業種に業務販売も行っています。 白灯油の販売では、一般家庭用石油ボイラータンク、業務用タンク、暖房用タンクへの給油管理を中心にタンクローリー車で配達。使用量に応じた給油管理やポリ缶への配達、石油ボイラー・灯油タンクの販売修理も手掛けています。 産業用・医療用ガスの販売では、酸素、窒素、アルゴン、炭酸、アセチレン、混合ガスなど多種多様な産業用ガスを、ガスボンベ、PLC（超低温液化ガス容器）、CE（コールド・エバポレータ）、ガスカードルといった様々な供給形態で、新城・鳳来・豊川地区を中心に安定供給しています。容器検査場も設置し、品質と安全性の向上に努めています。 溶接材販売では、溶接機器、ガス溶接関連、溶材溶断器、野外用機器、安全保護具、溶接関連機器、電動工具、空圧工具など、お客様の必要に応じた幅広い材料や工具を取り揃えています。 防災（災害時対応）事業では、経済産業省指定の「中核充填所」として認定されており、非常用発電機やオートガス充填設備、緊急用衛星通信装置を配備し、大規模災害時においてもLPガスの安定供給を可能にする体制を構築しています。また、家庭用LPガス発電機や炊き出しセットなどの防災機器の提案・販売も行い、地域の防災力向上に貢献しています。 電気販売では、イーレックス株式会社グループの代理店として、電力自由化に伴い、従来の電力会社と同じ送電網を利用しながらも、よりお得な電気料金プランを一般家庭や店舗に提供。手続きのサポートも行い、顧客の光熱費削減を支援しています。 同社は、LPガスをコア事業としつつ、太陽光、太陽熱、電気、灯油などあらゆるエネルギーを網羅する総合エネルギーショップとして、また住宅関連サービスを通じて、新城市・豊川市・豊橋市のお客様の「日常をもっと快適に」する地域密着型・生活密着型・お客様密着型の事業を展開しています。長年の経験と地域に根差したきめ細やかなサービス、そして災害時にも対応できる強固なインフラが同社の強みです。

2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。