株式会社Ｂａｒｂａｒａ　Ｐｏｏｌ

50.2

広告・マーケティング/ブランディング・デザイン

東京都江東区に所在する、2013年設立・従業員（被保険者）6名の広告・マーケティング（ブランディング・デザイン）企業。

所在地: 〒135-0007 東京都江東区新大橋３丁目６番地７号

法人番号: 3013301033986

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基本情報

設立: 2013年6月27日
代表者: 井上祐巳梨代表取締役(確認 2026年4月17日)
業種: 広告・マーケティングブランディング・デザイン
対象顧客: 法人向け行政向け個人向け
公式サイト: barbarapool.com

業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社などグループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と異なる場合はお問い合わせください。

事業概要

株式会社Barbara Poolは、「社会にあたたかなイノベーションを起こす」というビジョンを掲げ、チャレンジ精神とファーストペンギンの心を持ち、本質的な課題解決につながる変革を生み出し、支えるイノベーションカンパニーです。同社は主に「クリエイティブ事業」「地域創生事業」「教育事業」の三つの柱を展開しています。クリエイティブ事業では、広告制作物にとどまらず「創造性」全般を指し、お客様にとって最適な解を共創する伴走型の活動を重視しています。具体的には、企業や地域のPR統括、統合的ブランド戦略の策定、動画制作、ウェブサイト制作、SNSキャンペーン企画、デザインなどを手掛け、唐津市PR統括、コスモ石油「スマートビークル」、シーボン.「私たちの心の原点」、クレスコグループの事業プロモーション動画制作、サンシャインシティのサステナビリティ公式サイト制作、鳥取県「#星取県で流れ星みっけ」SNSキャンペーンといった実績があります。地域創生事業においては、地域と協働して独自のビジョンを創出し、地域に入り込み本質的な課題を発見し、創造的な活動を通じて解決へと導きます。佐賀県有田町の伝統工芸支援、地域食材のブランド化、自治体のエリアPRサポート、古民家再生、6次産業化商品開発、中小企業コンサルティングなど多岐にわたる支援を提供し、大分県おおいたクリエイティブ実践カレッジなどを実施しています。教育事業では、「正解のない時代を生き抜く、自分たちが未来を創る」行動する人材の育成を目指し、子どもたちがワクワクしながら社会・地域課題を解決できるような人材育成活動を展開しています。STEAM教育の推進を核とし、探究学習プログラムの開発・運営、教育イベントの企画・実施、教材開発、教育コンテンツ制作（アニメ『STEAMO!』、書籍『ワクワク！かんたん！おうちSTEAM』）などを行い、経済産業省「未来の教室」STEAMライブラリ事業への採択や、渋谷区教育委員会との「探究『シブヤ未来科』」ポータルサイト構築、大分県・群馬県・徳島市・佐賀県有田町など全国各地の自治体と連携したSTEAM教育推進事業を多数手掛けています。また、同社は一般社団法人STEAM JAPANと密接に連携し、STEAM JAPAN AWARDの開催や、海外進出支援として10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARDをCODAと共同で実施するなど、グローバルな視点での事業展開も推進しています。新商品開発や新規事業のテストマーケティング支援も行い、エバラ食品工業との取り組み実績もあります。これらの事業を通じて、同社は企業、行政、教育機関、地域住民、そして次世代を担う子どもたちといった多様な顧客層に対し、創造性とイノベーションを軸とした包括的なソリューションを提供しています。

2026年4月30日時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合はお問い合わせください。

直近の動き

Barbara Pool、STEAM教育・デジタルエチケット領域で発表が継続

株式会社Ｂａｒｂａｒａ　Ｐｏｏｌは直近、STEAM教育やデジタルエチケット領域での発表が続いています。2025年9月に「10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2025」の開催を告知し、10月には新潟県との産官学連携「探究・STEAM教育推進事業」を本格始動。11月に新潟県の高校生向け「NIIGATA NEXT VISION FESTA」を開催し、12月には渋谷区立小・中学校の「シブヤ未来科」My探究サイトを公開、同月にCREATIVE AWARD 2025の受賞作品を発表しました。2026年1月に「STEAM JAPAN AWARD 2026」の開催を告知し、2月には室伏広治氏が同AWARDの審査委員長に就任、3月に「N-E.X.T.ハイスクール構想」支援の本格展開とSTEAM JAPAN AWARD 2026受賞作品決定を相次いで発表しています。

社会保険被保険者数は2025年3月の5名から2025年7月に4名となった後、2026年6月時点で5名となっており、概ね同水準で推移しています。

発表内容は自治体・教育機関と連携したSTEAM教育やデジタルエチケットの取り組みが中心となっています。

この要約は 2026-06-06 に AI が公開情報をもとに生成しています。対象イベント 9 件。事実と異なる箇所がある場合はお問い合わせください。