詳細検索

AGC株式会社は、1907年の創業以来、ガラス、電子、化学品、ライフサイエンス、セラミックス・その他といった多岐にわたる事業領域で独自の素材とソリューションを提供し、産業と社会の発展を支えてきたグローバル企業です。同社の建築ガラス事業は、1909年に日本で初めて板ガラスの国産化に成功して以来、世界市場でトップレベルのシェアを誇り、高機能化や環境対応製品の開発に注力しています。オートモーティブ事業では、日本、欧州、北米、中国に技術開発拠点を持ち、自動車用合わせ・強化ガラスに加え、最先端モビリティに対応する車載ディスプレイ用カバーガラスやガラスアンテナなど、高度な技術で世界をリードしています。 電子事業は、ディスプレイ用ガラスと電子部材の二つの柱で構成されます。ディスプレイ用ガラス事業では、TFT液晶や有機EL用ガラス基板で世界トップクラスのシェアを有し、「薄く、軽く、強い」ガラスはスマートフォン・タブレット端末向けカバーガラスや太陽電池用ガラス基板など幅広い用途で活用されています。電子部材事業では、合成石英、EUV露光用フォトマスクブランクス、高純度SiC治具、CMPスラリーといった半導体プロセス用部材や、カメラ用赤外線吸収ガラスフィルターなどを提供し、先進運転支援システムや5G分野向けの高機能材料開発にも注力しています。 化学品事業は、エッセンシャルケミカルズとパフォーマンスケミカルズに分かれます。エッセンシャルケミカルズ事業では、苛性ソーダやPVC（塩化ビニル樹脂）などのクロールアルカリ製品、ウレタン関連製品を幅広い産業分野に安定供給しています。パフォーマンスケミカルズ事業では、世界トップクラスのシェアを持つフッ素樹脂「Fluon® ETFE」をはじめ、フッ素ゴム、フッ素樹脂フィルム、塗料用フッ素樹脂など、耐熱性・耐薬品性・耐候性に優れた高機能製品を自動車、航空機、半導体、建築、エレクトロニクス、空調設備など多岐にわたる産業分野に提供し、安全で快適な社会インフラの実現に貢献しています。 ライフサイエンス事業では、医農薬中間体・原体のプロセス開発・製造受託（CDMO）をグローバルに展開しており、フッ素事業で培った有機合成技術をベースとした合成医薬品CDMOに加え、需要が拡大するバイオ医薬品のCDMOにも注力し、日欧米の世界3極に拠点を構えています。セラミックス・その他事業では、高温装置向けの耐火物や無機材料を活用した機能部材を提供し、ガラス、鉄、セメントといった生活基盤産業に不可欠なセラミックス耐火物を通じて、省エネ・省資源・高効率に貢献しています。 同社は「両利きの経営」を実践し、コア事業で安定的な収益を上げつつ、高成長の戦略事業へ投資する事業ポートフォリオ転換を進めています。また、DXを企業変革の梃子と位置付け、モノづくり力とデジタル技術の融合により新たな価値創造を目指しています。これらの取り組みにより、同社は多岐にわたる産業の顧客に対し、独自の素材とソリューションを提供し、持続可能な社会の実現と継続的な成長・進化を目指しています。

住友ファーマ株式会社は、「人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する」ことを理念とする研究開発型製薬企業です。同社は、医療用医薬品等の製造および販売を主要事業とし、革新的な医薬品と医療ソリューションの創出に注力しています。特に、精神神経領域、がん領域、糖尿病領域、希少疾病領域を重点疾患領域と定め、低分子化合物から再生・細胞医薬（iPS細胞由来製品を含む）まで多様なモダリティを活用した創薬研究と製品開発を推進しています。 同社のバリューチェーンは、基礎研究から非臨床試験、臨床試験（治験）、生産・品質管理、営業・マーケティング、信頼性保証、メディカルアフェアーズ、M&A・提携に至るまで多岐にわたります。グローバル開発体制のもと、コンパクトな開発戦略で早期の承認取得を目指し、厳しい品質管理のもとで高品質な医薬品を安定的に供給しています。日本と米国を主要市場とし、それぞれの地域に適した情報提供活動を展開。MR（医薬情報担当者）やマルチメディアを通じて、医療関係者や患者さん・ご家族へ医薬品の適正使用や疾患理解のための専門性の高い情報を提供しています。 強みとしては、革新的な新薬候補化合物の創出を追求する「研究開発力」、プロフェッショナル人事制度や全社的教育プログラムで育成された「人材」、そして日本と米国に重点を置く「グローバル基盤」の3つを挙げています。再生・細胞医薬分野では、iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞「アムシェプリ」の開発を進め、パーキンソン病治療への貢献を目指しています。また、バイオプロセス技術、ドラッグデリバリーシステム（DDS）、核酸医薬、コンピューターシミュレーション、独自の製剤技術（OPUSGRAN®技術、ナノ粒子化技術）など、最先端技術を積極的に活用し、患者さんのQOL向上に資する高付加価値製剤の創生に取り組んでいます。これらの活動を通じて、アンメット・メディカル・ニーズに応え、社会の持続性と企業価値の向上を両立する「グローバル・スペシャライズド・プレーヤー」を目指しています。

不二製油株式会社は、植物性油脂、業務用チョコレート、乳化・発酵素材、大豆加工素材の4つの事業領域において、開発、生産、販売を一貫して手掛ける食品素材メーカーです。同社は2025年4月に事業持株会社制へ移行し、グローバルなグループ経営体制を強化しています。 植物性油脂事業では、創業以来培ってきたノウハウを活かし、チョコレート用やフライ用など多岐にわたる油脂製品を提供しています。特に、世界的に需要が高まる低トランス脂肪酸油脂の製品化や、脳や血液への健康効果が期待されるDHA・EPAの安定化技術開発に成功しており、流通菓子、冷菓、乳業、加工食品、即席麺メーカーなどを主要顧客としています。チョコレート用油脂（CBE）では日本でNo.1、世界でもTop3のシェアを誇ります。 業務用チョコレート事業では、ピュアチョコレートだけでなく、油脂に関する専門知識を駆使し、機能性とおいしさを両立させた製品を展開。コンビニエンスストアやスーパーマーケットの洋菓子・パン分野、洋菓子・パン・アイスメーカー、パティスリー、ブーランジェリー、外食チェーン店など幅広い顧客のニーズに応えています。業務用チョコレートにおいても日本でNo.1、世界でTop3のシェアを獲得しています。 乳化・発酵素材事業では、ホイップクリームやマーガリンなど多彩なラインナップを製菓素材や調理用素材として提供し、人々の食卓に貢献。業務用チョコレート事業と同様に、流通業、メーカー、個人店、外食チェーン店が主な顧客です。 大豆加工素材事業では、半世紀以上にわたり大豆の可能性を追求し、機能性に優れた粉末状大豆たん白、肉に近い食感を持つ粒状大豆たん白、大豆ペプチド、水溶性大豆多糖類などを開発・提供しています。加工食品、飲料、健康食品メーカー、外食産業、給食、生協など、幅広い分野で人々の健康とサステナブルな食生活を支えています。 同社は「サステナブルな食の未来」の共創を掲げ、植物性素材を通じて人と地球が抱える課題解決に取り組んでいます。研究開発にも注力し、1950年から2025年3月までに3,488件の特許を取得。つくば研究開発センターや不二サイエンスイノベーションセンターを拠点に、革新的な技術と製品を生み出しています。また、責任あるパーム油、カカオ豆、大豆、シアカーネルの調達方針を策定し、温室効果ガス排出量削減目標のSBT1.5℃認定やCDPトリプルA評価を受けるなど、サステナビリティ経営を推進しています。プラントベースフードのフラッグシップブランド「GOODNOON」の展開や「Plant Based Lifestyle Lab」の設立を通じて、持続可能な食の未来を創造しています。

ＵＢＥ株式会社は、1897年の石炭採掘事業を原点とし、128年以上の歴史を持つ総合化学メーカーです。2022年4月に宇部興産から社名を変更し、化学事業を中核とするスペシャリティ化学企業への転換を強力に推進しています。同社は「化学」と「機械」の2つの主要事業を展開しており、特に化学事業においては、高付加価値製品へのシフトを進めています。具体的には、GHG排出負荷の高い国内アンモニアチェーン製造を2027年度末に、タイでのカプロラクタム（CPL）生産を2026年に停止し、汎用製品への依存を低減する方針です。その一方で、スペシャリティ化学事業の成長を加速するため、リチウムイオン電池の電解液用途として、米国ルイジアナ州での炭酸ジメチル（DMC）や炭酸エチルメチル（EMC）などのC1ケミカル製品の製造ライン立ち上げを決定しました。また、独ランクセスから高機能ウレタン事業を買収するなど、M&Aを通じたインオーガニックな成長も追求しています。同社の製品群は多岐にわたり、カプロラクタム、ナイロン6樹脂、ポリエチレン、合成ゴム、ポリイミドフィルム、分離膜、高純度硝酸、窒化珪素（セラミックス）、チラノ繊維、リチウム二次電池用電解液、複合材料（コンポジット）などを製造しています。これらの製品は、自動車、エレクトロニクス、建設、医療など幅広い産業分野の顧客に提供されています。研究開発にも注力し、売上高比率4%への研究開発投資強化を目指すとともに、DX戦略を推進し、デジタル技術を活用したビジネス変革を通じて、労働生産性の向上、データ利活用、デジタル人材育成、顧客へのソリューション提案力強化を図り、2030年度には年間300億円のDX効果を見込んでいます。創業以来の「共存同栄」「有限の鉱業から無限の工業へ」という精神を受け継ぎ、持続可能な社会の実現に貢献する価値創造企業として、グローバルに事業を展開しています。

Umios株式会社は、「人も地球も健康に。食のソリューションカンパニーへ」をパーパスに掲げ、海といのちの未来を創造するグローバルな総合食品企業です。同社は創業以来145年余り、水産物を中心とした食の提供を通じて、世界中の人々の豊かなくらしと幸せに貢献してきました。事業は多岐にわたり、漁業、養殖、水産商事といった水産物の調達から、業務用食品、介護食、市販用冷凍食品、缶詰・瓶詰・レトルト食品、フィッシュソーセージ・練り製品、化成品、フリーズドライ、調味料など幅広い食品の製造・販売を手掛けています。特に、水産物における圧倒的優位性を生かし、厳選された素材から「おいしさ」と「しあわせ」を創造することに注力しています。 同社の強みは、食品・水産素材に関する基礎研究から応用研究・技術開発までを担う中央研究所による研究開発力にあります。「食品」「水産・養殖」「機能性」を重点領域とし、DHAリサーラソーセージや養殖魚のブランド化、成魚AIカウンター「かうんとと」の開発など、革新的な商品や技術を生み出しています。また、「SAKANA X（サカナクロス）」と称する取り組みを通じて、魚の多様な価値を発信し、スポーツ、テクノロジー、サステナビリティといった様々なテーマと魚を掛け合わせることで、未来につながる新たな価値創造に挑戦しています。 品質保証体制も徹底しており、フードディフェンス管理基準を制定し、AIを活用した外観検査装置の導入やICカードによる入退場管理など、ソフト・ハード両面から安全・安心な商品提供に努めています。サステナビリティへの取り組みも積極的で、持続可能な漁業・養殖認証（MSC・ASC）の推進、海洋プラスチック問題への対応、アマモ場再生活動など、環境価値と社会価値の創造を通じて、持続可能なサプライチェーンの構築と地球環境の保全に貢献しています。これらの活動は、一般消費者から業務用顧客まで幅広い層に、安全で高品質な食品を提供し、食の未来を支える同社のビジネスモデルを形成しています。

株式会社ニッスイは、1911年の創業以来、「人々により良い食をお届けしたい」という志のもと、水産事業を基盤に多角的な事業展開を進めるグローバル食品企業です。同社の主要事業は、水産事業、食品事業、ファインケミカル事業、物流事業の4つの柱で構成されています。水産事業では、天然水産物の調達から、持続可能な養殖技術を駆使した「完全養殖黒瀬ぶり」や新ブランド「ニッスイサーモン」などの生産・加工まで、幅広いバリューチェーンを展開しています。食品事業では、冷凍食品、フィッシュソーセージ、ねり製品、缶詰・びん詰、レトルト・加工品、機能性表示食品など、多岐にわたる加工食品を一般消費者および業務用として提供し、食卓に「新しい“食”」を届けています。ファインケミカル事業では、水産資源から得られる高度な技術を活用し、健康食品やスキンケア用品などの高付加価値製品を開発・提供しています。また、物流事業では、国内外に広がるサプライチェーンを支える効率的な流通システムを構築し、商品の安定供給に貢献しています。同社は、東京イノベーションセンターや大分海洋研究センターを拠点に、水産・養殖、食品、健康・栄養に関する研究開発を積極的に推進し、安全・安心な製品提供と持続可能な社会の実現を目指しています。グローバルな視点と現場主義を重視し、世界中のグループ企業と連携しながら、食を通じた社会課題解決への挑戦を続けています。

株式会社レゾナック・ホールディングスは、旧昭和電工と旧日立化成の統合により2023年1月に誕生した、"日本発の世界トップクラスの機能性化学メーカー"を目指す企業です。同社は「化学の力で社会を変える」をパーパスに掲げ、半導体・電子材料分野を中核事業と位置付けています。特に半導体後工程材料においては圧倒的な市場シェアを誇り、主要な後工程材料の約6～7割をラインナップ。顧客との共創を重視し、パッケージングソリューションセンター（PSセ）や「US-JOINT」「JOINT2」といったコンソーシアムを通じて、次世代高密度半導体パッケージング技術の開発を推進しています。半導体製造装置、材料、基板メーカーとの協業により、最適なワンストップソリューションを提供しています。また、半導体に続く成長分野として自動車のモビリティ事業にも注力し、電気自動車の心臓部であるパワーモジュール向けの材料を数多く揃え、パワーモジュールインテグレーションセンター（PMiC）を設立。熱マネジメントや燃費・航続距離の向上に貢献する顧客共創サイクルを加速させています。同社の強みは、研究開発をコアコンピタンスとし、分子設計から機能性材料開発まで一貫した技術力と、社内外との共創を促す企業文化にあります。デジタル技術を活用した生産性向上や、宇宙分野での半導体材料応用など、新たな挑戦も積極的に行い、幅広い産業の課題解決に貢献しています。

三菱ケミカル株式会社は、三菱ケミカルグループの中核事業会社として、幅広い産業分野に貢献する化学製品、高機能材料、ヘルスケア、水処理などの事業をグローバルに展開しています。同社は「素材の力で顧客を感動させるグリーン・スペシャリティ企業」を2035年のありたい姿として掲げ、高機能材料へのシフトとグリーン・ケミカルへの変革を加速し、化学産業のグリーン化をリードすることを目指しています。具体的な事業としては、食品業界向けに、ハムやソーセージの包装材に使用される高機能フィルム「ダイアミロン™」や、食品の加工・品質維持に貢献する乳化剤「リョートー™シュガーエステル」を提供し、フードロス削減や健康増進に寄与しています。また、医療分野では、人工関節などに用いられるインプラント用エンジニアリングプラスチック素材を提供し、高度な専門知識とグローバルネットワークを活かして医療現場の価値創出を支援。さらに、Muse細胞を用いた再生医療等製品（CL2020）やHGF遺伝子治療用製品「コラテジェン®」の開発を通じて、脳梗塞などの疾患治療に貢献しています。環境ソリューションにも注力しており、完全子会社である三菱ケミカルアクア・ソリューションズ株式会社を通じて、有機フッ素化合物（PFAS）除去装置を配水場に導入するなど、水処理技術で水道水の安全性向上に貢献。濃縮バイオ液肥製造プロセスの事業化により、サステナブルな循環型農業の実現も目指しています。カーボンニュートラル社会の実現に向けては、人工光合成技術の開発や、アクリル樹脂製品、オフィスビル由来使用済みプラスチックのケミカルリサイクル推進にも積極的に取り組んでいます。同社の強みは、研究者とデータサイエンティストによる共創を促すデータ活用アプリケーション「MI Bridge」の開発に見られるように、イノベーションを加速するデジタル技術の活用と、産学連携や顧客・パートナーとの共創によるオープンイノベーション推進です。次世代半導体や航空宇宙産業向けの複合材料製造技術への出資、パフォーマンスポリマーズ製品の国際認証取得など、先端技術とサステナビリティを両立させながら、多様な社会課題に最適なソリューションを提供し、人、社会、そして地球の心地よさが続いていく「KAITEKI」の実現をリードするビジネスモデルを構築しています。

EAファーマ株式会社は、2016年4月1日にエーザイグループの60年以上にわたる消化器事業と、アミノ酸をコアとする味の素グループの消化器事業が統合して設立された、消化器領域に特化したスペシャリティ・ファーマです。同社は、医薬品および医療機器の研究開発、製造、販売、輸出入をフルバリューチェーンで展開しています。上部・下部消化管、肝臓、膵臓といった消化器疾患領域に経営資源を集中し、特に炎症性腸疾患（IBD）をはじめとする未だ満たされない医療ニーズの解決に全力を尽くしています。創薬研究から臨床開発、上市後のエビデンス取得まで一貫した研究開発体制を構築しており、探索研究部では自社創薬に加え、国内外のアカデミアや欧州のスペシャリティ・ファーマとの連携を積極的に推進。ヒトゲノム情報やヒトサンプル解析に基づくHuman Biology重視のアプローチ、腸管オルガノイドや3次元培養などの最新技術、AIを活用した化合物デザインやオミクスデータ解析といったデジタル技術を導入し、創薬の成功確率向上と開発期間短縮を図っています。近年では、消化器と精神疾患の関連性に着目し、精神科領域のアンメットニーズ解決にも貢献を目指しています。製品としては、慢性便秘症治療薬「モビコール®」「グーフィス®」、潰瘍性大腸炎治療薬「レクタブル®」、成分栄養剤などを上市しており、「モビプレップ®配合内用剤」はグッドデザイン賞を受賞しています。生産面では、基礎的医薬品の安定供給を使命とし、微量成分の均一配合を可能にする倍散技術、災害に備えたBCP、X線画像診断装置による製品トレーサビリティ、異物混入防止策、ユニバーサルデザイン導入による患者貢献など、高品質な医薬品の安定供給に努めています。患者様やご家族、医療関係者に対し、疾患啓発サイト「イーベンnavi」や、便秘記録アプリ「イーベンノート」、IBD患者向け食事・体調管理アプリ「IBDサポート®」の提供を通じて、幅広いソリューションを提供し、ヒューマンヘルスケア（hhc）企業として社会的価値の創出を目指しています。

エア・ウォーター・リアライズ株式会社は、「モノづくりから価値づくりへ」を経営理念に掲げ、エアゾール事業、化粧品ODM/OEM事業、医療機器事業を展開する総合ODM/OEMメーカーです。同社のルーツは1951年に日本初のヘアスプレーを開発した東京スプレー研究所にあり、長年にわたりエアゾール業界を牽引してきました。エアゾール事業では、化粧品・医薬部外品、家庭用品、塗料、工業・自動車用品など多岐にわたる製品の受託製造を手掛け、業界トップクラスのシェアを誇ります。特に、危険物や高圧ガスの取り扱いに関する豊富な実績と技術力が強みです。 2018年には化粧品GMPに準拠した新工場を建設し、2020年には新研究所「Value Creation Laboratory（VCL）」を開設することで、化粧品ODM/OEM事業に本格参入しました。VCLでは、高付加価値化粧品の技術・素材開発、機能評価技術の開発を担い、オープンラボ、官能評価室、細胞・微生物実験室、機能性評価室といった充実した設備を通じて、お客様と共に新たな価値を創造しています。同社は、お客様の潜在的なニーズを迅速に察知し、マーケティング思考とイノベーションを両軸に、製剤技術、技術コンセプト、エビデンスの3本柱で差別化された製品提案を行っています。対象顧客は、化粧品メーカー、ブランドメーカー、通販事業者、異業種からのファブレスメーカーなど幅広く、お客様の「売れ続ける」商品を世に送り出すことを目指しています。 また、2023年10月にはミサワ医科工業を吸収合併し、注射針の製造・販売を行う医療機器事業にも参入。ヘルスケア領域での事業拡大を図っています。生産体制においては、茨城、群馬、岐阜、山陽の4工場で生産システムとノウハウを共有し、BCPの観点からも安定した製品供給を実現。ISO9001およびISO14001認証を取得し、厳格な品質管理体制を構築しています。同社は、積極的な設備投資と大学との産学連携による技術開発にも注力し、グローバル、特にアジア市場への展開も視野に入れ、持続可能な社会の実現に貢献するエシカルな製品開発にも取り組んでいます。社員一人ひとりの成長と幸福を重視する企業文化も特徴です。

四国化成工業株式会社は、四国化成ホールディングス株式会社の主要な事業会社の一つであり、主に化学品事業を展開しています。同社は、各種化学工業薬品、医薬品、医薬部外品、化学肥料、農薬の研究開発、製造、加工及び販売を手掛けており、私たちの暮らしの安全や社会の発展を物質や素材のレベルから支えています。創業以来の「独創力」を企業理念とし、二硫化炭素の革新的な製法確立を原点に、他に類を見ない研究開発力と製造技術を強みとしています。具体的な製品としては、世界シェア2位を誇るタイヤゴム加硫剤である不溶性硫黄「ミュークロン」があり、ラジアルタイヤの製造に不可欠な原料として自動車や航空機などのタイヤ性能向上に貢献しています。また、1964年に国内で初めて量産化した塩素化イソシアヌル酸は、プール用殺菌・消毒剤「ネオクロール」として、入浴施設やサニタリー市場向けにも展開され、水の衛生環境に広く貢献しています。さらに、スマートフォンなどのIT機器や自動車用電装部品に使用されるプリント配線板向け水溶性防錆剤「タフエース」は世界トップシェアを誇り、良好なはんだ付け性を確保し、信頼性の高い電子部品製造に寄与しています。排水処理用微生物・酵素剤「ハイポルカ」や、船舶のバラスト水処理装置用薬剤「ネオクロール マリーン」など、環境保全に貢献する製品も提供しています。同社は、高い有機合成技術を活かし、ユニークな特性を持つ樹脂部品や半導体プロセス材料の開発にも注力しており、データセンター向けの密着性向上プロセス「GliCAP」なども手掛けています。これらの製品は、一般消費者から産業界まで幅広い顧客層に提供されており、国内外の市場でその技術力と製品力が評価されています。

ちふれホールディングス株式会社は、1947年の創業以来、「一人ひとりのゆたかな生活」の実現を目指し、美を中心とした領域で事業を展開する持株会社です。同社グループは、化粧品の開発、製造、販売を中核事業とし、「ちふれ」「AYAKA」「HIKARIMIRAI」「do organic」「do natural」といった多様なブランドを展開しています。スキンケア、メイクアップ、ヘアケア、ボディケアなど幅広い製品を、全国のドラッグストア、量販店、百貨店、直営店、ECサイトを通じて提供しており、ASEANを中心に10地域での海外展開も進めています。 また、同社は他社ブランドの化粧品・医薬部外品の受託製造（OEM・ODM）も手掛け、企画から研究開発、製造まで一貫した体制で高品質な製品供給を可能にしています。さらに、化粧品容器や販売用什器などの樹脂成形品の製造・販売も行い、グループ内外の製品供給を支えています。 創業当初から「高品質・適正価格」を追求し、業界に先駆けて「全成分・分量」や「製造年月」の公開、日本初の「詰め替え化粧品」の導入など、消費者志向と環境保護に貢献してきました。エコマーク商品第一号の認定や、カーボンフットプリントの公開、エコレールマーク取組企業の認定など、サステナビリティへの取り組みも積極的に推進しています。 加えて、同社は女子プロサッカークラブ「ちふれASエルフェン埼玉」の運営を通じてスポーツ振興や地域社会との連携を図り、女性起業家支援制度や「ちふれあい保育園」の運営など、女性の活躍支援にも力を入れています。綜合研究所やちふれ ビューティー サイエンス センターでの研究開発により、常に革新的な製品を生み出し、23件の特許を取得するなど、技術力も強みとしています。これらの多角的な事業活動と社会貢献を通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。

株式会社MAEは、1958年に「前田薬品工業」として富山で創業し、半世紀以上にわたり医薬品の研究開発と製造、特に外用剤に特化した事業を展開してきました。しかし、薬の治療だけではないヘルスケアの可能性を追求する中で、ハーブを活用した健康回復の経験から着想を得て、健康をテーマにした複合施設「Healthian-wood（ヘルジアンウッド）」の構想を開始しました。2025年4月1日には「株式会社MAE」へ社名を変更し、製薬で培った科学的知見と品質管理のノウハウを基盤に、富山の豊かな自然資源と伝統を融合させ、「人と社会に新陳代謝を起こす」というミッションを掲げ、製薬の枠を超えた多角的な事業展開を推進しています。 同社の事業は、「身体に、新陳代謝」「心に、新陳代謝」「地域に、新陳代謝」という3つの柱で構成されています。「身体に、新陳代謝」では、創業以来の医薬品事業に加え、その技術を応用した化粧品ブランド「美絹（うつくしるく）」やアロマ＆スキンケアブランド「Taroma」、ペット用品ブランド「punite」、サプリメント「酒長快朝」などを展開し、OEM・ODMによる医薬品、化粧品、蒸留品の受託製造も手掛けています。「心に、新陳代謝」では、富山県産のハーブや植物を立山連峰の湧水で蒸留する「新蒸留研究所」を運営し、クラフトジンやメディカルハーブティー「The Tea」、発酵ドリンク「[;be] The Kombcha」を開発。さらに、ハーブ抽出工房「The Workshop」、リラクゼーションスパ「The Spa」、サウナホテル「The Hive」を含む「Healthian-wood」を通じて、心身のリフレッシュと新たな体験を提供しています。 「地域に、新陳代謝」では、立山町の文化や自然を活かした観光事業を主軸に、一棟貸し切り型の古民家宿泊施設「土肥邸母屋」「土肥邸Naya」、地域限定旅行業「マエ坊トラベル」、工場見学と体験を提供する「Beyond Factory Tour!」を展開。飲食事業としてスリランカカレー専門店「nilu curry」、蕎麦処「松濤庵」、インド料理ブランド「ACHA YATRA」、加工食品ブランド「GOOTALA」を運営し、立山山麓での米やハーブ栽培を行う農業事業「Agri」も手掛けています。また、廃校利活用プロジェクトや経営者と大学生をつなぐ交流拠点「裏門」を通じて、教育と地域活性化にも貢献しています。同社は、多様な顧客層に対して新たな価値を提供し、地域に根ざしながらもグローバルな視点で事業を拡大しています。

国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構は、量子科学技術に関する総合的な研究開発を推進し、その成果を社会に還元することで、国民経済の健全な発展と国民生活の向上に貢献することを目的とする独立行政法人です。同社は、高崎量子技術基盤研究所、関西光量子科学研究所、量子生命科学研究所、量子医科学研究所、QST病院、放射線医学研究所、珂フュージョン科学技術研究所、六ヶ所フュージョンエネルギー研究所、NanoTerasuセンターなど、多岐にわたる研究部門を擁し、幅広い分野で最先端の研究開発に取り組んでいます。具体的な事業内容としては、次世代エネルギー源としての核融合発電技術の開発（「地上に太陽が!! 核融合発電」）、がん治療における革新的な医療技術（「量子メスで日帰りがん治療」「標的アイソトープ治療でからだに負担の少ないがん治療」）、持続可能な社会の実現に向けたエネルギー技術（「スマホは充電要らず」「人工光合成で二酸化炭素を削減」）、究極の健康管理と高度な医療診断（「量子スマートセルによる究極の健康管理」「ヘルメット型PETで脳の検査」）、社会インフラの安全性向上に資する技術（「ロボットによる全自動インフラ検査」）、そして未来のモビリティ技術（「高性能な未来のクルマ」）などが挙げられます。同社の強みは、量子科学技術という広範な領域において、基礎研究から応用、さらには臨床応用（QST病院）までを一貫して手掛ける総合力にあります。国内外の研究機関や産業界との連携を積極的に行い、学生研究支援、施設供用、産学連携、量子人材育成プログラム、QSTベンチャー支援制度などを通じて、研究成果の社会実装とイノベーション創出を促進しています。また、国際プロジェクトへの参画や人材交流を通じて、グローバルな視点での研究開発を推進し、国際社会への貢献も果たしています。これらの活動は、国民全体、医療機関、産業界、研究機関、そして次世代を担う学生など、幅広い層を対象としており、国の科学技術戦略の中核を担う存在として、未来社会の課題解決に挑んでいます。