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株式会社環境管理センターは、1971年の設立以来、約50年以上にわたり培ってきた豊富な経験とノウハウを持つ環境総合コンサルティング会社です。同社は「お客様の環境コンシェルジュ」として、企業や自治体が直面する多岐にわたる環境課題に対し、設計から調査、分析、そして課題解決のための対策工事までをワンストップで提供しています。主要な事業内容としては、土壌汚染対策法指定調査機関としての土壌・地下水調査・分析、アスベスト調査・分析、臭気の受託試験・研究、廃棄物調査・分析（レアメタル・レアアース含む）、環境アセスメント、環境対策工事、作業環境測定、ダイオキシン類調査、放射能・放射線測定などがあります。特に、土壌汚染対策においては、調査・分析に加え、汚染対策工事や関係官庁との協議、情報開示等のコンサルティングまで一貫して手掛けています。また、微量有害物質の測定方法開発、リスク評価、環境浄化技術、農業分野における病害虫防除手法など、幅広い研究・開発活動にも注力しており、AI-SEMによる大気中繊維数濃度測定法やメタゲノム解析を用いた線虫診断技術の開発も行っています。同社の強みは、業界トップクラスの商品ラインナップと、ISO9001、ISO14001、第一種臭気測定認定事業所、MLAP、ISO/IEC17025といった多様な認証・認定に裏打ちされた高い技術力と品質管理体制です。日本全国を対象に事業を展開するほか、ベトナムや中国での環境モニタリングや悪臭対策コンサルティングなど、海外事業も積極的に推進し、グローバルな環境課題解決に貢献しています。同社は「こころ豊かな環境を求めて」、「人と環境のために何ができるか」、「次世代に何が残せるか」をコンセプトに、持続可能な社会の実現を目指しています。

ベステラ株式会社は、1974年の創業以来、「壊すことを極める」という独自の哲学のもと、プラント設備の解体工事を主軸に、その設計、コンサルティング、労働者派遣、職業紹介、そして3D計測サービスまで多岐にわたる事業を展開しています。同社は、電力、石油精製、石油化学、製鉄、製鋼、ガスといった幅広い産業分野の大型プラントから、より繊細な作業が求められる危険物・有害物質を含む付帯設備や小規模設備に至るまで、理にかなった解体工法をゼロから考案し実践しています。 同社の最大の強みは、長年の経験と独創的な発想に裏打ちされた特許工法です。特に、ガスタンクや石油タンクなどの球形貯槽を効率的かつ安全に解体する「リンゴ皮むき工法」は、高所作業者の人員・作業時間を大幅に削減し、工期短縮、コスト削減、安全性向上を実現しています。この工法には、遠隔操作可能な溶断ロボット「りんご☆スター」も活用され、人的安全性を飛躍的に高めています。また、大型ボイラを安全に解体する「ボイラの解体方法」特許も保有しており、有害物質の飛散リスクを低減しつつ、工事期間の短縮を可能にしています。さらに、風力発電設備の解体特許技術も有しています。 同社は、解体工事において有害物（PCB、アスベスト、ダイオキシン等）除去に関する豊富なノウハウと経験を有し、環境対策工事にも注力しています。法令遵守はもちろん、スクラップ等の再資源化にも配慮した持続可能な解体を推進しています。火気使用が制限される現場向けの「無火気工法」も提供し、多様なニーズに対応しています。 ビジネスモデルとしては、製鉄・電力・ガス・石油等のプラントを有する大手企業を主要顧客とし、その系列の設備工事会社や大手ゼネコンが元請けとなる工事において、同社が一次下請けまたは二次下請けとして、工法の提案、設計、施工計画、外注・資機材手配、施工管理、安全管理、原価管理、資金管理、行政対応といったエンジニアリング全般を担っています。施工自体は専門の協力会社に外注する体制です。解体工事で発生するスクラップ等の有価物の価値を見積もり、請負金額に反映させることで収益を上げています。 近年では、プラント解体トータルマネジメントの強化を目指し、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）対応の3D-CADソフトを活用した3D計測サービスや、建設技能労働者不足に対応するための人材サービス（労働者派遣、職業紹介）にも事業領域を拡大しています。クレーンレール測定ロボットを用いたサービスなど、デジタル技術を駆使した高付加価値サービスを提供することで、脱炭素社会や高度循環型社会の実現に貢献しています。

神田通信機株式会社は、1947年の創業以来70有余年にわたり、社会インフラを担うエンジニアリング会社として、顧客の事業環境や事業空間を創造し、守り、育てることを目指しています。同社は、各種ネットワークシステム、情報システムの企画・提案・構築・サポートサービス、情報機器およびソフトウェアの販売、照明制御システムの企画・提案・構築・サポートサービス、電話交換設備、コンタクトセンター業務の代行、不動産賃貸を主要な事業内容としています。特に、創業以来培ってきたネットワーク構築力とシステム開発力を強みとし、オープンプロトコルを用いた独自開発の「マルチゲートウェイ」により、照明、空調、防犯設備など多様な設備の一元制御を実現しています。スマートスピーカーやセンサーと連動させ、オフィスビル、工場、病院、福祉施設といった幅広い分野で先進的かつ人にやさしい空間を提供しています。 同社のソリューションは、コミュニケーション・電話、ネットワーク、セキュリティ、省エネ・照明制御、財務会計、アウトソーシング、BCP策定支援、ソフトウェア・サービスなど多岐にわたり、官公庁、医療、福祉、ホテル、建設、鉄道、流通、製造、教育、サービス、コールセンターなど多様な業種のお客様の課題解決を支援しています。「かんだ光」のような光回線サービスから、会員総合情報システム「ここる」、独立行政法人向け財務会計システム「見える会計」、クラウドPBX、UTM「FortiGate」などのITソリューション、さらにはDALI照明制御システム「FLEX Panda」といった省エネ・照明制御まで、幅広い製品とサービスを提供しています。導入後もお客様が安心して運用できるよう、24時間365日対応のコンタクトセンターを含む充実したアフターサポート体制を構築しており、ネットワーク運用管理・監視、ハードウェア保守、ソフトウェア運用サービスなどを提供しています。これにより、お客様の事業継続を強力にサポートし、新しいIoT技術を駆使した多様なソリューションを通じて、社会の発展に貢献しています。

株式会社網屋は、1996年の創業以来、「情報の安全を守るデータセキュリティ」と「通信の安全を守るネットワークセキュリティ」という二つの柱を軸に、サイバーセキュリティ製品およびICTインフラのクラウドサービスを開発、製造、販売する総合セキュリティプロバイダです。同社は、サイバー攻撃の脅威が経済的余裕度に関わらず全ての事業法人を標的とする現代において、「セキュリティの自動化」を通じて高水準のセキュリティを誰もが享受できる社会の実現を目指しています。 主要なサービスとして、AIと高度な分析機能を活用した効果の見えるログ管理ソリューション「ALogシリーズ」を提供しており、これはカンタンSIEM（Security Information and Event Management）として、内部不正対策、働き方改革、サイバー攻撃対策に貢献します。特に「ALog Cloud」はクラウド型SIEMとして、AIリスクスコアリング機能を搭載し、国産SIEMでNo.1の実績を持ちます。ネットワークセキュリティ分野では、ネットワークインフラを管理センターに一任できるフルマネージドSASE（Secure Access Service Edge）「Verona」や、クラウド無線LANサービス「Hypersonix」、そしてネットワークをシームレスに統合管理する「Network All Cloud」を展開し、テレワークやDX推進を安全かつ快適に支援します。 さらに、同社はコンサルティング、教育、診断、監視、対応を統合した「統合セキュリティサービス」や、中堅・中小企業向けの「サイバーセキュリティパック」、クラウドCSIRTサービス、AI搭載の自律型エンドポイントセキュリティ「自律型EDR」、経営層からセキュリティSEまでを対象としたサイバーセキュリティ教育、標的型攻撃メール訓練、情報セキュリティ教育を提供しています。ネットワーク設計から構築までを担うネットワークインテグレーションや情シスのクラウド化支援も行い、顧客のセキュリティ課題にワンストップで対応します。 同社の強みは、製品とサービスを自社で一貫して開発・製造・販売する「Product×Service」および「One-stop Vendor」としての体制、そしてセキュリティとネットワークの両領域をカバーする「Security×Network」の専門性です。AIやクラウドといった先進技術を積極的に活用し、「人を介在させずに済む自動化」や「人を常駐させずに済む遠隔化」を追求することで、日本のサイバーセキュリティ人材不足という社会課題の解決に貢献しています。北海道大学や長崎県立大学などとの産学連携による先端技術の研究開発にも注力し、常に最先端のセキュリティソリューションを提供しています。顧客層は国内の中堅・中小企業から大企業、さらには海外のグローバル企業（シンガポール、インドネシア、香港、UK、台湾、ベトナムなど）にまで及び、医療、自動車部品、金融、エネルギー研究機関など多岐にわたります。NTTドコモビジネスのセキュリティ統合型ネットワークサービス「docomo business RINK®」への「ALog」提供など、大手企業との連携実績も豊富です。

株式会社シーネットは、1992年の創業以来30年以上にわたり物流システム一筋で培ってきた経験と知識を基盤に、「現場をITで気持ちよくする」を企業理念として、物流現場の業務効率化と品質向上を支援するソリューションを提供しています。同社の主要事業は、物流システムの研究開発・販売およびクラウドサービス業務、音声・画像認識システムの研究開発・販売業務、モバイル端末販売業務、そして電気通信工事業です。 特に、クラウド型倉庫管理システム（WMS）「ci.Himalayas/R2」は、2011年から14年連続でクラウド型WMS売上シェアNo.1を達成しており、入庫、出庫、在庫、棚卸、請求など210以上の豊富な標準機能を備え、食品・飲料、日用品雑貨、電子部品などを扱う3PL業者、メーカー、小売業者、通販業者など、BtoB・BtoCの両業態、業種や規模を問わず幅広い顧客に対応しています。また、中国語、英語、タイ語、インドネシア語、ミャンマー語に対応した多言語版WMS「ci.Himalayas/GLOBAL」を通じて、海外拠点を持つ日系企業のグローバル・サプライチェーン構築を支援し、ASEAN地域での物流課題解決にも貢献しています。 同社はWMSを物流DXの司令塔と位置づけ、物流KPI分析アプリ『ci.Himalayas/Compass』や物流向けAI-OCR Webスキャナ「＠YOMU」、WES（Warehouse Execution System）といった周辺ソリューションも提供し、SCMの「見える化」と事務作業の効率化を推進しています。さらに、音声認識システム「リスワーク」や「LISSORT（リスソート）」、「LISPICK（リスピック）」、製造業向け音声検査システム「LISTEST」により、ハンズフリー・アイズフリー作業を実現し、作業効率・精度・安全性の向上、人手不足対策に貢献。画像認識技術を活用した作業映像一発検索システム「GAZOQS」やクラウド型監視カメラ「GAZOCL」、車番認証システム、人数カウントシステム、属性判定システムなども開発・提供し、物流現場のDXを多角的に支援しています。 IoTソリューションとしては、カゴ車やコンテナの位置情報を自動収集・管理する「カゴ車locaTor」や、輸送品質をモニタリングするデータロガー、庫内作業の運搬支援を行う自律移動ロボット（AMR）を提供し、物流資産の管理効率化や労働環境の改善に寄与しています。これらのソリューションは全て自社で研究開発から販売、導入、運用サポートまでワンストップで提供されており、顧客の多様なニーズに応じた柔軟なカスタマイズが可能です。ISO/IEC27001の認証も取得しており、安心・安全なクラウド利用環境を提供しています。日本国内に留まらず、中国やASEAN諸国へのグローバル展開も積極的に進め、国際的な物流課題の解決にも取り組んでいます。

株式会社三東工業社は、1954年に土木事業を柱として創業し、以来70年以上にわたり、滋賀県を中心に社会インフラ整備と地域社会の発展に貢献してきた総合建設会社です。同社の事業は大きく「土木事業」「建築事業」「環境開発事業」の三本柱で構成されています。土木事業では、一般土木工事、下水道工事、地盤改良工事、舗装工事に加え、ダム・河川改修、道路・橋梁工事、造成工事、上下水道工事、農業土木工事、鉄道工事など多岐にわたるインフラ整備を手掛けています。特に地盤改良工事や推進土木工事では滋賀県内で圧倒的なシェアを誇り、国内でも数少ない等厚式ソイルセメント地中連続壁工法「TRD工法」や２液瞬結攪拌工法「JST工法」、パイプライン更生工法「SPR工法」といった特殊技術を全国各地で展開し、高度な技術力と実績を強みとしています。建築事業においては、宿泊施設、事務所・庁舎、倉庫・流通施設、マンション・住宅、教育・文化施設、医療・福祉施設、寺社・仏閣、娯楽施設など、幅広い建築物の設計・施工・管理を一貫して提供し、土地活用提案から顧客満足度の高い高品質な建築物を実現しています。近年では、優れた断熱性や耐震性、環境配慮から注目される木質パネル「CLT工法」の導入にも積極的です。環境開発事業では、土地造成開発、マンション・ビル開発、賃貸事業を展開し、持続可能な社会の実現を目指しています。特に「母なる湖」と称される琵琶湖の環境保全活動を重要な使命と捉え、「低酸素社会の実現および琵琶湖環境の再生」を経営方針に掲げ、環境事業を推進する子会社設立にも挑戦しています。同社は「技術を社会に、笑顔をあなたに」を理念に、最新技術の導入・活用と「三方よし」の精神に基づき、官公庁から民間企業、個人顧客まで幅広いニーズに応え、地域に根差した信頼と実績を積み重ねています。

株式会社テリロジーは、TechSee社の先進技術を活用し、拡張現実（AR）とコンピュータビジョンAIを基盤としたリモートビジュアルサポートソリューションを日本市場に提供しています。同社の主要事業は、フィールドサービスおよびカスタマーサポートの効率化と顧客体験の向上に特化しており、多岐にわたる業界の企業を支援しています。具体的には、遠隔地の技術者がARを介して顧客を視覚的に案内し、問題の自己解決を促進するセルフサービス機能や、現場の技術者への遠隔専門家サポートを提供することで、技術者派遣（トラックロール）の削減と初回修理率（FCR）の向上を実現します。コンピュータビジョンAIは、機器の自動認識、問題の特定、そしてステップバイステップの解決策提示を可能にし、コンタクトセンターにおけるコールディフレクションやフィールドサービスにおける作業の自動検証に貢献します。これにより、人件費や移動費といった運用コストの最適化、技術者の稼働率向上、そして高齢化による知識ギャップの解消を図ります。対象顧客は、通信事業者、製造業、公益事業、家電メーカー、小売、医療、保険、銀行・金融サービス、消費財メーカーなど広範にわたり、コンタクトセンターやIT部門、フィールドサービス組織が主な導入先です。同社は、ガートナーの「クール・ベンダー」に認定されたTechSeeのマルチ特許技術を強みとし、顧客のデジタル変革を支援することで、顧客満足度の向上とビジネス成果の達成を強力にサポートしています。

株式会社ヤザワコーポレーションは、電気を通して、お客様に喜びと快適な生活を届けるプラットフォームを提供する企業です。社会に必要とされる企業であり続けることを理念とし、幅広い事業を展開しています。事業内容は主に四つです。企業や個人のコスト削減を支援するコストコンサル事業、お客様の課題解決に寄り添い、最適な解決策を提供するソリューション事業、自社ブランド製品の企画・開発を手がける商品開発事業、そしてインターネットを活用したネット事業です。商品開発事業では、ヤザワブランドとして、お客様の生活の質を高めるための電化製品や照明器具などを企画し、市場に提供しています。これらの製品は、お客様の日常をより豊かで快適にするための重要な要素です。各事業の専門性を活かしながら連携することで、お客様の多岐にわたるニーズに応え、最適なソリューションや製品を提供しています。お客様一人ひとりの快適な生活を多角的に支援し、社会全体の発展に貢献することを目指しています。

パシフィックシステム株式会社は、40年以上にわたる実績とノウハウを活かし、画像センシング、AI、生コンシステムなどを核とした最適なソリューションを提供し、お客様の多様な課題解決に貢献しています。主力サービスの一つである3次元計測システムは、建材やゴム製品といった長尺物や、通常の画像検査では難しい素材の寸法・形状計測、浅い欠陥検出、4方向や幅広な対象物の検査に対応可能です。また、AIスランプ予測システム PreSLump AI®やクレーンワイヤー全周囲外観検査システムなど、AI技術を活用した高精度な検査・予測ソリューションを展開しています。製造業向けには、生産管理システム Telegno-SYSでモノと工程の見える化や一元管理を、在庫管理ツール P-StockOneでQRコードを用いたリアルタイムな在庫把握と入出庫業務の効率化を実現しています。生コン・コンクリート業界では、計量操作盤 PAT-ONEや出荷管理システムなどで現場業務を支援します。文書管理/ワークフローシステム SmartDBやワクチン保管冷凍庫 温度監視システムなど、幅広い分野で業務のデジタル化、省力化、品質管理、セキュリティ・インフラ構築をサポートしています。

旭テクノプラント株式会社は、「品質・安全・環境」をスローガンに掲げ、社会インフラを支える電気・計装・通信設備の設計、施工、試験調整、保安管理、O&M（Operation & Maintenance）サービスを一貫して提供する企業です。発電・受変電設備や各種プラント設備など、多岐にわたる社会基盤の整備に貢献しており、お客様本位の姿勢で信頼される最高のパートナーを目指しています。同社は、長年培った電気設備技術を基盤に、ユニークな事業展開も行っています。その一つが、2014年から開始したアグリ事業部による植物工場運営です。倉敷市内の自社ビルや物件を完全閉鎖型の人工光型植物工場に改装し、地域密着型の商用生産を行っています。ここでは、千葉大学、山口大学、岡山大学、秋田県立大学、徳島文理大学といった研究機関と連携し、高機能野菜ブランド「Dr.Commit」（低カリウムレタス、高鉄分レタス、高亜鉛レタス）や「倉敷れたす」、そして「EatHana（食べられるお花）」などを開発・生産しています。特に、高鉄分レタスの量産化技術は日本で初めて確立され、日経新聞や山陽新聞にも掲載されるなど高い評価を得ています。また、旭テクノ校正センターでは、各種計測器の校正サービスを提供し、品質管理をサポートしています。主要顧客は、株式会社日立製作所、株式会社明電舎、富士電機株式会社などの大手企業、J-POWER電源開発株式会社、日本下水道事業団、岡山県などの公共機関、そしてアグリ事業では一般消費者まで幅広く、設計から保守管理までトータルにサポートする独自のビジネスモデルを確立しています。同社は「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、「健幸経営」を推進し、ホワイト企業大賞「特別賞」やDBJ健康経営格付を取得するなど、社員の健康と働きがいを重視する企業としても評価されています。さらに、DX認定事業者としてデジタルトランスフォーメーションを推進し、事業継続力強化計画や経営革新計画の承認も受けており、持続可能な成長を目指しています。

ネットチャート株式会社は、東証プライム市場上場企業であるIIJの100%子会社として、ICTインフラソリューションをワンストップで提供する企業です。同社は、ネットワークインフラ構築のプロフェッショナルとして、コンサルテーションから設計、導入、設置、工事、導入後の保守・運用サービスまで、DX化に関わる全てを一貫して支援しています。主要な事業として、企業、大学、官公庁など幅広い顧客のICTインフラ環境を設計構築する「ネットワーク・セキュリティ」ソリューションを展開。LAN配線工事、インターネット回線提供、不正侵入・不正接続検知、標的型攻撃対策、エンドポイントセキュリティなどの多岐にわたるセキュリティ構築を提供し、PicoCELAによるメッシュWi-Fiや超細径LANケーブルeco-patchなどの製品も扱います。また、「システム・サポート」では、システム開発（受託・技術派遣）、ネットワーク・サーバ・ストレージ等のシステムインテグレーション、電子文書保管・管理クラウド「帳BOX」を含むデータ管理、Microsoft 365運用支援、PCの調達から廃棄までを支援するLCMサービスなど、幅広い運用・保守サポートを提供し、お客様のビジネスプロセス効率化と生産性向上に貢献します。「ファシリティ」サービスでは、オフィス移転・レイアウト変更に伴うテナント・家具探しから施工、IT機器専門の廃棄物処理までをワンストップで提供。「BCP対策」として、重要なデータをクラウドにバックアップするソリューション（Replayed 365, Replayed PC）や、データセンターの落雷被害を防ぐ避雷針dinntecoを提供しています。さらに、「医療・ヘルスケア」分野では、高速かつ安全な画像診断プラットフォーム構築や医療機関間のオンライン診断結果共有サービス「CLARA」を提供し、医療連携を支援。IoT導入に関する課題を解決し、IoTビジネスの価値を最大化する「IoT開発」ソリューション（P3EG, HALC）も展開しており、技術力と豊富な経験を活かしてあらゆる産業・生活の未来をIoTでつなぎます。フリーランスエンジニア向けには、IIJの案件を保有し、キャリアにマッチする案件を提案する支援も行っています。同社は「Customer first & Partner first」の企業理念のもと、お客様の多様なニーズに応え、社会の動きをとらえインターネットの未来を切り拓くことを目指しています。

株式会社ジェイエスキューブは、情報処理機器の販売、システム開発、保守サービスを主軸に、顧客の業務効率化と課題解決を支援するソリューションプロバイダーです。同社は、OCRプロダクト、イメージ管理ソフトウェア、情報資産管理ソフトウェア、メーリング関連機器、オフィス機器、各種サプライ品、サービスロボット、環境エネルギー関連機器、セキュリティ関連機器、機器レンタルといった幅広いプロダクトを提供しています。また、機器開発やアプリケーション開発も手掛け、導入後のオンサイト保守やセンドバック保守を通じて、顧客の安定稼働を強力にサポートしています。 特に、情報の入力から加工・伝達に至るまで、高性能スキャナやOCRソフトウェアによる電子化・データ化技術、紙加工機器、そしてこれらを組み合わせた特殊機器の開発・提供により、オフィスやバックオフィス業務の改革をフルサポートしています。人手不足や多様な働き方への対応といった社会課題に対し、業務効率化ソリューションを提供し、より良い働き方を実現することを目指しています。 具体的なサービスとしては、工場や倉庫における荷役事故・労災対策として、運搬アシストカート、アルミレール・バキュームリフトシステム、腰補助用マッスルスーツ、フォークリフト安全システムなどを提供し、作業者の負担軽減と安全確保に貢献しています。異物混入・品質対策では、高精細セキュリティカメラや映像記録装置、ロボットによる自動仕分けシステム「t-Sort」を導入し、品質管理と省人化を推進。防災・BCP対策では、ハイブリッド式非常用発電機、蓄電池、各種耐震・転倒防止製品、飛散防止フィルムなどを提供し、事業継続性を高めます。 さらに、オフィスや工場・倉庫の環境改善、ECO/SDGsへの貢献として、高圧電力契約電気料金削減システム、LED照明コーディネート、窓用断熱フィルム、吸音製品「フェルトーン」などを展開。物流効率化のための折りたたみ式物流BOX「ダンカーゴ」や再利用可能な梱包バンド「Eco Band」も提供しています。人事・総務部門向けには、紙折機、製本機、圧着機、インサーター、郵便料金計器といったオフィスオートメーション機器を提供し、事務作業の効率化を支援しています。 同社の強みは、機器販売からシステム開発、全国を網羅する40カ所の営業所・保守サービスネットワークによる総合的なサポート体制にあります。長年培ってきた技術とマルチベンダーとしての知見を活かし、顧客の多様なニーズに合わせた最適なソリューションを提案し、新たな価値創造を通じて社会に貢献しています。

株式会社ビジネス・インフォメーション・テクノロジーは、2001年の創業以来、受託開発とクライアント先での技術支援事業を基盤に、多岐にわたるITソリューションを提供しています。同社は、システム開発、アウトソーシング、インフラソリューション、ハードウェア販売、電気通信工事、そして独自の電子出版事業を柱とするワンストップソリューションを展開。特にシステム開発では、物流・小売業向けの業務アプリケーション開発に強みを持ち、.NETやJAVAを駆使したWeb・C/Sオープン系システムのインプリメントから保守まで一貫して手掛けます。アウトソーシング事業では、IT技術者の派遣や業務委託を通じて、Webデザイナー、ハイスキルプログラマ、PM/PMO要員など幅広い人材を提供し、ITインフラの設計・構築・運用から事務サポートまでをカバー。ハードウェア事業では、PCやサーバー、ネットワーク機器の販売・設定に加え、各種クラウドサービスの設定提案や全国での現地サポートも行います。電気通信工事では、ビジネスフォン導入、LAN敷設、無線LAN環境構築、防犯カメラ設置など弱電系の工事を幅広く提供。自社サービスである電子出版事業「eプリントサービス」は、コンビニエンスストアのマルチコピー機を活用し、公営競技情報、資格試験問題集、ブロマイドなど多様なコンテンツを24時間365日提供する独自のプラットフォームとして成長を続けています。同社は、お客様の「困った」を解決し「こんなことできないかな」を実現するため、技術と人間らしさを融合させ、愚直にサービスを創造し続けることを強みとしています。主要取引先には、大手SIer、製造業、スポーツ関連団体などが名を連ね、幅広い業界の顧客ニーズに応えています。

JOHNAN株式会社は、1962年の創業以来60年以上にわたり、メカトロニクス分野を中心に、半導体、通信機器、自動車、産業機器、船舶、医療機器、航空宇宙など多岐にわたる業界の顧客のものづくりを支援してきた「ものづくりプラットフォーム企業」です。同社は、ODM（受託開発）およびEMS（受託製造）機能を核としつつ、顧客自身がものづくりプロセスに参画する「Made with JOHNAN」という新たな価値提供を目指しています。具体的な事業内容としては、スタートアップ企業の新規事業や海外スタートアップの日本進出を研究開発から事業化まで支援し、特にAI・ロボティクス関連アプリケーション開発や医療機器の試作開発に注力しています。また、商品化を見据えた試作・商品化支援として、実装技術や医療機器を含むメカトロニクス機器の試作から量産開発、生産移管まで一貫したサービスを提供。マニュファクチャリング支援では、電子機器、電子デバイス、産業機器、金属加工部品の製造支援に加え、品質検査・分析用のX線CT装置の提供や製造人材支援も行います。製品ライフサイクル全体をサポートする修理・メンテナンス支援として、プリント基板修理やFA機器の中古機器提供を通じてサステナビリティにも貢献。さらに、自社のものづくりプラットフォームを活用した油吸収材「アブラトール」、ドレン処理装置「ドレントーレ」、ROV（水中ドローン）などの商品企画・販売も展開しています。PoC（概念実証）から量産開発、製造立ち上げ、製造、修理・メンテナンスまで一貫したサービス提供が強みであり、SDGsの「成長市場の創出、地域活性化、科学技術イノベーション」分野を重点に取り組んでいます。

株式会社東京ソイルリサーチは、1966年の創業以来、「正確で高品質な地盤情報の提供」を企業理念に掲げ、地盤から基礎、建物までの一貫した技術を提供する建設コンサルタント企業です。同社は、日本における建設工事や国土開発に不可欠な地盤調査を主軸とし、ボーリング調査、サウンディング、特許技術である原位置凍結サンプリング法を用いた高品質な試料採取、室内土質試験、各種原位置試験、そして約3万件以上の地盤情報データベースを活用し、調査地域の地盤特性を考慮した正確な情報を提供しています。事業領域は地盤調査に留まらず、1976年に開始した構造調査設計事業では、旧耐震建物の調査・診断・補強設計から、建物の劣化診断、天井の耐震診断、杭や斜面、擁壁の調査・診断、設計用地震波作成、新築構造設計、設計監理までをワンストップで手掛けています。また、地形地質が複雑で地盤災害が多発する日本において、防災分野にも注力。斜面災害対策、軟弱地盤解析（液状化判定、圧密沈下解析など）、既存擁壁の健全性調査を通じて、観測から解析、対策工の提案・設計まで総合的な防災ソリューションを提供し、地域の安全に貢献しています。さらに、環境保全事業では、土壌・水質汚染調査、地下水保全、計量証明事業者としての振動・騒音測定、埋蔵文化財や歴史的建造物の保存調査など、人と自然が共存できる持続可能な社会の実現を目指しています。つくば総合試験所では、研究機関からの実験業務や各種動的試験、杭関連試験を実施し、技術開発を推進。グローバル事業では、海外の機関・企業との技術提携やJICAを通じた技術支援を通じて、世界各地のプロジェクトに貢献しています。同社の強みは、博士3名、技術士39名、地質調査技士79名、一級建築士19名、構造設計一級建築士10名を含む総勢300名以上の有資格者が在籍する高度な専門技術者集団であること。スーパーゼネコンや大手デベロッパー、設計事務所、国、地方自治体など幅広い顧客層に対し、きめ細やかで迅速な対応と、地盤・耐震分野における日本有数の専門知識で高い信頼を得ています。2024年10月にはE・Jホールディングスグループに加わり、さらなる事業領域の拡大と技術革新、人材育成を推進し、社会の発展に貢献し続けています。

NiX JAPAN株式会社は、建設コンサルタント事業を核としつつ、社会インフラサービス全域にわたる技術サービスを提供する「SOCIAL DESIGN INNOVATOR」を目指す企業です。同社は「インフラ技術サービス事業」「DXサービス事業」「エネルギー・海外事業」の3つの成長事業ドメインを定義し、持続可能な社会の実現に貢献しています。 インフラ技術サービス事業では、道路、橋梁、河川・砂防、上下水道、都市計画・地域計画、景観・ランドスケープ、PPP/PFI、測量、補償、建設マネジメントサポートなど、多岐にわたる社会インフラの計画・設計から維持管理までを一貫してサポートしています。特に、インフラ施設の長寿命化、耐震補強、防災・減災対策に注力し、BIM/CIMやUAV、GNSS測量機などの最新技術を積極的に導入することで、効率的かつ高品質なサービスを提供しています。 DXサービス事業では、IoT、ビッグデータ、AI、5Gといった新技術を活用し、自治体向けに「みちクラ」（道路維持管理）、「水まもり」（水害リスク対策）、「かわクラ」（河川維持管理）、「すいクラ」（下水道施設点検）、「ぱークラ」（公園施設維持管理）といったクラウドサービスを開発・提供し、業務効率化と住民サービス向上を支援しています。これにより、地方自治体が直面する超高齢化社会への対応や老朽化した社会インフラの再整備といった課題解決に貢献しています。 エネルギー事業では、国内に4カ所の自社発電所を所有し、水力・太陽光発電といった再生可能エネルギーの開発を積極的に推進することで、安定した電力供給と低炭素社会づくりに貢献しています。海外事業においては、東南アジア、特にインドネシアを中心に展開し、日本で培った水力・太陽光発電技術を活かしたトンガル水力発電所のような自社発電事業のほか、EVビジネス、LPガス充填販売事業など多角的な投資事業も展開し、現地の経済発展と脱炭素化社会の実現に寄与しています。 さらに、産学官連携事業を通じて、国家プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」への参加や、次世代橋梁維持管理、クラウド3次元GISデータベース、AIを活用したマンホールポンプ管理技術、都市域における浸水予測技術に関する共同研究開発を進め、先端技術の社会実装を目指しています。同社は、長年培った建設コンサルタントとしての技術力と、最新のDX・エネルギー技術、そして国際的な視点を組み合わせることで、インフラの老朽化や自然災害の激甚化といった社会課題に対し、レジリエントな社会基盤の構築を強みとしています。2025年度には国土交通省北陸地方整備局から災害対応功労者感謝状、2024年には国土交通大臣より第7回JAPANコンストラクション国際賞を受賞するなど、その技術力と貢献は高く評価されています。

株式会社日立テクノロジーアンドサービスは、日立グループの一員として、産業機械や社会インフラの設計・製造からアフターサービス、そして施設の運転管理までを一貫して手掛ける総合エンジニアリング企業です。同社は「トータルエンジニアリング事業」「アフターサービス事業」「O&M（運転・保守）事業」の3つの主要事業を展開し、人々の暮らしと社会インフラの維持に貢献しています。 トータルエンジニアリング事業では、工場設備の新設・更新から生産設備の受注製造まで、幅広いモノづくり分野において、プランニング、設計、製作、施工の全プロセスを一貫して提供します。具体的には、顧客の課題ヒアリングから環境調査、構造・連成解析、流体解析などの調査・分析を通じて課題を見える化し、最適なソリューションを提案。機械、電気、制御の設計業務に加え、NC機械や汎用機械による金属切削加工、金属部材の溶接による製缶構造物の製造、複雑な電子配線や大型部品の組立といったモノづくりを高い技術力で実現しています。また、製品開発コスト低減や期間短縮、信頼性向上に寄与するCAE受託解析サービスや、半導体の放熱設計に有効な樹脂材料熱抵抗測定装置の製造・販売、および受託試験サービスも提供しています。 アフターサービス事業では、河川用排水設備、上下水道設備、発電所等のポンプ製品、石油・ガスプラントの圧縮機製品、トンネルの送風機製品など、社会インフラを支える多岐にわたる設備・機器のメンテナンスを国内外で展開。定期巡回・診断、見積・ソリューション提案を通じて、顧客の製品の継続利用をサポートし、車載移動型多機能診断サービス（内視鏡カメラ、水中ロボット、腐食診断装置）を活用した精密な診断も行います。さらに、長年培ったノウハウに基づくメンテナンス設計、事業所での持込検査・分解・修理、そして現地でのフィールドサービスを提供し、設備の安定稼働と長期運用を支えています。 O&M（運転・保守）事業では、公共施設に納められた既設製品の定期的な点検・整備・運転管理を担い、台風や大雨、地震などの災害時には緊急出動することで、施設の健全度を保ち、人々の安全な暮らしを支えます。排水設備や加速器研究施設など、多岐にわたる施設のO&M実績を持ちます。 同社は、長年の経験と実績に裏打ちされた確かな技術力と高い技量を強みとし、モノづくりのプランニングから設計・施工、アフターサービス、そして保守・点検までを一貫して提供するビジネスモデルにより、顧客の多様なニーズに応え、社会インフラの維持・発展に貢献しています。特に、環境変化に伴う災害の甚大化傾向に対し、環境機器の採用や社会インフラの整備・増強の必要性が高まる中で、同社の技術とサービスは重要な役割を果たしています。

サンコーコンサルタント株式会社は、1961年の創業以来、「ひとのくらしを『守り、支え、創る』」を企業コンセプトに掲げ、社会インフラ整備の充実と発展に貢献してきた総合建設コンサルタントです。同社は、地質調査、道路、河川・上下水道、まちづくり、環境、海外事業コンサルティングまで多岐にわたる業務を展開しています。特に、地盤調査・防災分野においては、長年培った調査技術と広範なノウハウ、コアテクノロジーを駆使し、土木・防災・資源開発分野の幅広いニーズに対応する地質コンサルティングを提供しています。 道路部門では、道路、橋梁、トンネル、設備の計画・設計から維持管理まで一貫したサービスを提供し、社会資本整備に貢献。構造物の耐震診断や補強、老朽化対策にも注力しています。河川・砂防・海岸・上下水道分野では、近年多発する自然災害への強靭化を目指し、河川の改修、堤防強化、樋門・排水機場、調整池の計画・設計、災害復旧、耐震対策を実施しています。まちづくり・みどり分野では、都市計画、地域計画、都市再生、公園・緑地・施設の計画・設計、地域活性化支援、運営・維持管理計画策定を通じて、人々の豊かな暮らしと自然共生社会の実現を目指します。環境分野では、自然環境、生活環境の保全、環境アセスメント、SDGsへの貢献に向けた行政推進支援など、多様な環境課題に対する総合的なコンサルティングを提供。測量・補償調査、空間情報技術も手掛け、3DスキャナやUAVを用いた最新技術も導入しています。 同社の強みは、「豊かな企画力」「的確な調査力」「高度な設計力」「組織で応えるチームワーク力」の4つの力を発揮し、企画立案から調査、計画、設計、維持管理まで一貫した技術サービスを提供できる総合力にあります。NTCホールディングス傘下企業との連携により、地球規模でのコンサルティングも視野に入れ、持続可能な社会づくりに貢献しています。顧客は主に官公庁や地方自治体であり、全国に広がる事業所ネットワークを通じて、地域に密着したサービスを提供しています。

株式会社ユニバーサルホームは、「そのしあわせを、考え抜く。」をブランドメッセージに掲げ、お客様一人ひとりに寄り添い、暮らしにフィットした住まいを共につくりあげるパートナーを目指す住宅メーカーです。同社の主要事業は、住宅施工販売のフランチャイズ加盟店の指導育成、住宅の設計と開発、資材販促品の販売、そして住宅の販売です。全国に展開するフランチャイズネットワークを通じて、多様なニーズに応える注文住宅を提供しています。 同社の家づくりの大きな強みは、「人と地球にやさしい家づくり」という経営理念に基づいた独自の技術と豊富な商品ラインナップにあります。特に、地中熱を利用した「すご基礎×心地ゆか」は、1階全面床暖房と床冷房効果を標準装備し、家中の温度差をなくすことで快適な居住空間を実現します。この基礎は、地震や津波、水害にも強い構造として、グッドデザイン賞やキッズデザイン賞も受賞しています。また、環境共生型省エネ住宅の推進にも力を入れており、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応の「ソラ・イロ ZEH」では、太陽光発電システムやHEMSを導入し、エネルギー消費量を大幅に削減しながら快適な暮らしを提供しています。 商品ラインナップは、平屋、2階建て、3階建て、二世帯住宅など多岐にわたり、顧客のライフスタイルや家族構成に合わせた柔軟な設計が可能です。例えば、開放的な中庭のある「ドリーム・コート」、収納満載の「アイム・クローゼ」、土間のある家「ドマーチェ」、子育てと収納を両立する「Kiduki」など、様々なコンセプト住宅を開発してきました。近年では、アウトドアブランドDODとのコラボレーションによる「キャンパーの住みか」を発売し、ガレージやウッドデッキ、テレワークスペースなど、趣味や多様な過ごし方に対応する空間提案も行っています。 同社は1995年の設立以来、累計50,000棟以上の上棟実績を持ち、全国各地にモデルハウスを展開し、バーチャル展示場やオンライン打合せなど、顧客が気軽に家づくりを相談できる環境を整備しています。資材販促品の販売も手掛け、住宅建設に必要な資材の供給から、設計、施工、販売、アフターサービスまで一貫したサポート体制を構築しています。飯田グループHDの一員として、今後も持続可能な社会に貢献する家づくりを目指しています。