Building

東京ミッドタウン・タワー

〒107-0052 東京都 港区 赤坂9-7-1東京ミッドタウン・タワーの入居企業・テナント情報（商業登記の本店所在地に基づく）別名: ミッドタウン・タワー

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社が登記

東京ミッドタウン・タワー周辺航空写真
Tri-SevenRoppongi住友不動産六本木グランドタワー六本木ユニハウス永谷ヒルプラザ六本木マルマン六本木ビル東京ミッドタウン福吉町ビル俳優座ビル

ビル紹介

江戸期は萩藩毛利家の屋敷、明治以降は陸軍の駐屯地、戦後は防衛庁檜町庁舎——港区赤坂のこの土地は、2000年の防衛庁市ヶ谷移転に伴い国が売却し、三井不動産など6社のコンソーシアムが2001年に落札した。その跡地に生まれた複合開発「東京ミッドタウン」のオフィス棟が東京ミッドタウン・タワーである。2007年1月竣工、地上54階・地下5階・高さ約248m。全体設計は日建設計、施工は竹中工務店・大成建設の共同企業体が担った。

登記上の本社を置く企業は専門サービス、IT・ソフトウェア、金融・保険が拮抗する構成。ソニー・ミュージックソリューションズ、bitFlyer、Paidy、LINE Digital Frontierといった大手グループ会社からフィンテック企業まで、本社を登記してきた実績の層が厚い。

(2026年7月時点のデータに基づく)

建物概要

竣工年
2007年1月
地上階数
54
地下階数
5
高さ
248 m
延床面積
247,000 m²
構造
S造（一部RC造、SRC造）
デベロッパー
全国共済農業協同組合連合会（コンソーシアム6社）、明治安田生命保険相互会社（コンソーシアム6社）、積水ハウス株式会社（コンソーシアム6社）、富国生命保険相互会社（コンソーシアム6社）、大同生命保険株式会社（コンソーシアム6社）、三井不動産株式会社（コンソーシアム6社）
設計
日建設計（全体設計）
施工
株式会社竹中工務店（竹中・大成建設共同企業体）、大成建設株式会社（竹中・大成建設共同企業体）

出典 1出典 2出典 3

三井不動産株式会社「「東京ミッドタウンプロジェクト（仮称）」着工、2007年春竣工予定」

三井不動産「東京ミッドタウン」(公式物件ページ)

三井不動産株式会社「「東京ミッドタウン」グランドオープン(2007年3月30日)」

外観（ストリートビュー）

入退去の動き

年別の転入・転出転入転出
2016
1
3
2017
1
1
2018
2
7
2019
1
4
2020
9
1
2021
2
9
2022
3
14
2023
4
19
2024
12
15
2025
7
20
2026
10
7

2026年

2026年7月

  1. 設立（法人番号指定）モノリスグリッド株式会社18階

2026年6月

  1. 転出株式会社ＨＵＧＥ　ＨＯＬＤＩＮＧＳ24階
  2. 設立（法人番号指定）一般社団法人Ｍａｃ　Ａｄｍｉｎｓ　Ｊａｐａｎ18階

2026年5月

  1. 転出株式会社Ｌ．Ｖ．Ｒ19階

2026年4月

  1. 設立（法人番号指定）株式会社Ｔ‐ＰＨＩＬＯＳＯＰＨＹ18階
  2. 設立（法人番号指定）株式会社Ｆｏｒｗａｒｄｆｏｒｃｅ32F
  3. 転入株式会社ＤＯＰＡ18階

    転入元: 青山アラマンダワークコート

2026年3月

  1. 転入株式会社ＴＯＭＩＴＡグローバルプロジェクト18階
  2. 転入株式会社Ｍ‐ＬＡＢＯ検査機構18階

    転入元: 青山アラマンダワークコート

  3. 転出株式会社タワマンエージェント18階
  4. 転出ピーケイピー・カダンワリ株式会社41階

2026年2月

  1. 転入リンクトイン・ジャパン株式会社
  2. 転出金融セールスアカデミー株式会社18階

    転出先: 青山丸竹ビル

  3. 設立（法人番号指定）Ａｕｔｈｅｎｓｅ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ２株式会社22階
  4. 設立（法人番号指定）Ａｕｔｈｅｎｓｅ　Ｍｅｄｉａ株式会社22階
  5. 転出ＬＣＪ　Ｐｅｇａｓｕｓ株式会社24階
  6. 設立（法人番号指定）ＴＭＤＮ株式会社
  7. 転出ハーバート・スミス・マネージメント・サービス株式会社41階
  8. 転入株式会社愛プロ
  9. 転入株式会社愛企画センター

フロア構成

43階

41階

37階

34階

32階

24階

23階

22階

20階

19階

18階

12階

7階

6階

5階

入居企業一覧(スコア順 91–120 / 216 社)

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データについて（注記・出典）

  • 入居企業・入退去は商業登記の本店所在地に基づき、テナント契約情報ではありません。支店・営業所は含まれません。
  • 入退去の動きは法人番号制度が始まった2015年10月以降の登記変動のみです。日付は登記上のもので、実際の移転時期と前後する場合があります。
  • フロア構成は登記住所に明記されたフロア表記に基づきます。
  • 地図: 地理院タイル(全国最新写真) (国土地理院) / 座標: 「街区レベル位置参照情報」(国土交通省) を加工して作成 (町丁目代表点の場合あり)
  • ストリートビューは Google の提供によるもので、撮影時期により現況と異なる場合があります。