法人向け（製造業・エネルギー・環境・農林水産・医療・ヘルスケア・教育・研修）
三洋貿易株式会社は、1947年の創業以来、「Quest for Next」をスローガンに掲げ、高付加価値の各種原材料や機械機器などの輸入販売を中心に、国内外の産業発展と人々の生活向上に貢献してきた専門商社です。同社は「ファインケミカル」「インダストリアル・プロダクツ」「サステナビリティ」「ライフサイエンス」の4つの注力市場において、8つの事業部・室を通じて市場ニーズの高い付加価値商品およびサービスを提供しています。 まず、ゴム事業部では、世界トップクラスの生産量を誇るARLANXEO社やダウ東レ社を主要仕入先とし、70年以上にわたり各種合成ゴムやシリコーンゴム、熱可塑性エラストマー、ゴム補強・充填材、難燃剤などを自動車部品、タイヤ、産業用資材、家電製品などの幅広い業界に供給しています。環境配慮型素材としてエポキシ化天然ゴムや植物由来のカーボンニートなどの次世代素材の取り扱いにも注力し、顧客の海外生産シフトにも迅速に対応しています。 次に、化学品事業部は、インキ、接着剤、コーティング、プラスチック、電材向けの機能性化学品や高品質添加剤を中心に、多様な化学品を取り扱っています。ワックス、シランカップリング剤、スペシャルティーメタクリレート、光重合開始剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、難燃剤、ウレタン・エポキシ硬化剤、カルボジイミド系製品などを提供し、環境対応型商材の開発・獲得にも力を入れています。同社の強みは、幅広い技術知識と海外からのニッチでスペシャルティな商材の取り扱いによる最適なソリューション提供と、積極的な資本投下によるファインケミカル分野への貢献です。 モビリティ第一・第二事業部では、自動車内装資材や高機能部品を取り扱っており、ランバーサポート、シートヒーター、センサー、サスペンションマット、シートアジャスターモーター、ラッチリリースアクチュエーター、ガススプリングなどを自動車および自動車部品メーカーに提供しています。海外部品メーカーの技術営業の役割も担い、海外商材を日本品質にカスタマイズして納入するほか、自動車ベンチマーキング、サステナブル素材（QUARTECH®）、EVバッテリーメンテナンス機器（EverBlüe Drive）、EVバス・自動運転車両といった次世代モビリティ関連の商材・サービスも展開しています。 グリーンテクノロジー事業部は、1956年以来、CPM社の飼料用・肥料用ペレットミルや木質バイオマス関連機器の提供と継続的な保守サービスを行っています。木質ペレット製造ラインのエンジニアリングや、木質ペレット・チップを用いたガス化熱電併給装置の取り扱いを通じて、国産木材のエネルギー活用と再生可能エネルギー事業の創出、地域振興に貢献しています。顧客は飼料・肥料、食品・工業製品メーカー、地方公共団体、森林組合、発電事業者など多岐にわたります。 エネルギーソリューション事業室は、地熱、石油・天然ガス、海洋調査、洋上風力、CCS（二酸化炭素回収・貯留）に関する資機材・サービスを提供し、再生可能エネルギー開発を通じた持続可能な社会創りに貢献しています。戦略立案を同事業室が担い、事業運営はグループ会社のコスモス商事株式会社が行うビジネスモデルです。掘削関連機器、水中コネクタ、浮力材、アンビリカルケーブル、ROV、洋上風力関連機器などを石油ガス開発企業、掘削請負業者、ゼネコン、発電事業者、国立研究開発法人、重工メーカー、エンジニアリング会社、調査会社に提供しています。 ライフサイエンス事業部は、化粧品原料、食品添加物、高吸収性樹脂、香料原料、染料、環境対応型フィルム、セルロースファイバー、オーシャンバウンドプラスチックなどのライフサイエンス関連素材や、電子材料、工業用セラミック、カーボンナノチューブなどの先端技術関連素材を、化粧品、衛材、洗剤、食品、電子基板・半導体、ディスプレイ、バッテリー、農業、石油掘削、原子力、工業用ゴムといった幅広い業界に提供しています。また、科学機器部では粒子評価機器、表面特性評価機器、耐候性試験機器、潤滑油物性評価・摩擦試験機、ライフサイエンス関連機器、金属材料判別機といった海外の最新分析装置・試験機の輸入提供からメンテナンスサービスまでを一貫して実施し、民間企業の研究所、品管部門、官公庁、大学などを顧客としています。 最後に、バイオフロンティア事業室は、遺伝子工学・タンパク質工学分野の革新を支える研究支援機器・サービスを提供しています。シングルセル遺伝子発現解析からプロテオミクスまで、各種解析機器の取り扱いと受託解析サービスを行っており、ゲノミクス、プロテオミクス、セルバイオロジー関連の実験装置・試薬、有機合成・分析装置、バイオインフォマティクス情報解析などを提供しています。この事業室も戦略立案を担い、事業運営はグループ会社の株式会社スクラムおよびKOTAIバイオテクノロジーズ株式会社が行っており、医薬農学系大学、研究機関、医療研究機関、製薬・化学会社などのバイオ関連業界に貢献しています。 同社は、長年培った信頼関係と盤石な財務基盤を背景に、外部環境の変化に柔軟かつ迅速に対応し、開発・量産・品質管理までを一気通貫で行うビジネスモデルで顧客に寄り添い、単なる商品販売以上の価値提供を目指しています。また、環境負荷低減や循環型社会への貢献にも積極的に取り組み、環境配慮型商材の推進、木質バイオマス発電装置の提供、地熱開発推進、オーシャン・バウンド・プラスチックのアップサイクル製品提供などを通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。
三洋貿易株式会社は長期経営計画「SANYO VISION 2028」始動に伴う組織改編、株式分割、子会社・孫会社の取得など経営判断系の動きが活発化しています。
三洋貿易株式会社は2025年6月、国内最大級のEV分解部品展示場をリニューアルし、同月にEVレース「2025 ALL JAPAN EV-GP SERIES Rd.4袖ケ浦」への協賛と森林バイオマス熱電併給施設「北の森グリーンエナジー」の開所式を実施しました。9月には静岡県小山町の木質ペレット製造／木質バイオマス熱電併給施設が運転を開始し、10月には孫会社の異動を伴う株式取得とEV電池スマートユース協議会への参画を公表。11月10日には役員人事および長期経営計画「SANYO VISION 2028」達成に向けた組織改編・担当役員設置を発表し、21日に定款一部変更を行いました。2026年1月には譲渡制限付株式報酬としての自己株式処分、「三洋貿易サポート・プラットフォーム（SSP）」始動、グループのコスモス商事によるJAMSTEC地球深部探査船「ちきゅう」への採鉱機・揚泥管等の納入を公表。4月に子会社の異動を伴う株式取得、5月11日には通期業績予想の修正、中間配当の増配、株式分割および配当予想の修正を同時開示し、15日にはグループのEMAS社がサンデンシンガポール社と販売代理店契約を締結しました。四半期ごとの決算開示も継続的に行われています。
決算によると連結売上は2020年9月期 76,087百万円 → 2021年期 89,788百万円 → 2022年期 111,250百万円 → 2023年期 122,596百万円 → 2024年期 129,263百万円と4期で約1.7倍に拡大し、連結純利益も同期間で3,013百万円から5,207百万円へと推移しています。社会保険被保険者数は2025年2月の352名から2026年5月の391名へと約11%緩やかに増加しています。
自動車・モビリティ領域でのEV関連展示場拡充や協議会参画、グリーンテクノロジー領域での木質バイオマス施設稼働、エネルギーソリューション領域での深海採鉱機納入と、4つの注力市場で具体的な案件が並走しており、長期経営計画「SANYO VISION 2028」のもとで組織改編・株式分割・配当政策見直しといった経営インフラの整備も同時に進めている局面と見られます。
この要約は 2026-05-19 に AI が公開情報をもとに生成しています。 対象イベント 40 件。
売上高
1,293億円
純利益
52億円
総資産
754億円
従業員数（被保険者）
391人 · 2026年5月
27期分（2024/03〜2026/05）
ROE_単体
10.08% · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
ROA_単体
6.5% · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
自己資本比率_単体
64.48% · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
1株当たり配当金
55
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6期分（2019/09〜2024/09）
BPS
1,285円 · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
EPS
129円 · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
PER
11倍 · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
ROA_連結
6.91% · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
ROE_連結
10.89% · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
女性役員数
1人 · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
女性役員比率
11.1% · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
女性管理職比率
6.5% · 2024年9月
1期分（2024/09〜2024/09）
希薄化後EPS
129円 · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
平均勤続年数
9年 · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
平均年間給与
1,055万円 · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
平均年齢
40歳 · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
役員報酬総額
2.3億円 · 2024年9月
5期分（2020/09〜2024/09）
従業員数
288人 · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
株主総利回り
162% · 2024年9月
5期分（2020/09〜2024/09）
男女賃金格差（全体）
65.1% · 2024年9月
1期分（2024/09〜2024/09）
男女賃金格差（正規雇用）
65.6% · 2024年9月
1期分（2024/09〜2024/09）
男女賃金格差（非正規雇用）
44.6% · 2024年9月
1期分（2024/09〜2024/09）
男性役員数
8人 · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
発行済株式総数
2,901万株 · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
自己資本比率_連結
63.42% · 2024年9月
9期分（2016/09〜2024/09）
設備投資額
7.8億円 · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
配当性向
42.3% · 2024年9月
6期分（2019/09〜2024/09）
