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公益財団法人山田進太郎Ｄ＆Ｉ財団は、誰もが自分の能力を最大限発揮できる社会の実現を目指し、特にSTEM（科学・技術・工学・数学）分野における女性の活躍を支援する活動を展開しています。主力事業として、「STEM（理系）女子奨学助成金事業」と「Girls Meet STEM事業」の二つを運営しています。STEM（理系）女子奨学助成金事業では、将来理系分野への進学を考える高校生および高等専門学校生に対し、返済不要の奨学助成金10万円を支給しています。所得制限や成績証明の提出は不要で、文理選択に迷っている生徒も応募可能です。この助成金は、学習費用や体験プログラム参加費用など、STEM分野への学習意欲を高めるための幅広い用途に活用いただけます。もう一つのGirls Meet STEM事業は、中高生女子を対象とした体験型プログラムです。大学や企業と連携し、STEM分野の仕事や学生生活を体験できる多様なツアーを対面およびオンラインで提供しています。これにより、参加者がSTEM分野への具体的なイメージを持ち、自身の興味や適性を発見し、将来の進路選択に役立てられる機会を創出しています。

公益財団法人クマ財団は、「才能を持った人に、いいものを作ってほしい」という強い想いと、「創造性が共鳴し合う、世の中」の実現を目指し、2016年に設立されました。同法人は、次代を担う若手クリエイターの活動を総合的に支援する育英事業を展開しており、その活動は「創作活動の資金援助」「クリエイター同士が繋がる場の提供」「社会と繋がる場の提供」の三つの柱から成り立っています。 主要な活動として、25歳以下の学生クリエイターを対象とした返還義務のない「給付型奨学金」を提供しています。この奨学金は年間120万円が支給され、創作活動に必要な資金を自由に活用できるだけでなく、キックオフイベントや合宿形式の「Kuma Camp」といった交流機会、プロクリエイターによる講評、ディスカッションの場を提供することで、クリエイターの「INPUT（学び）」「OUTPUT（創作活動）」「OUTCOME（成果発表）」というクリエイティブサイクル全体の構築をサポートしています。 さらに、奨学金卒業生を対象とした「活動支援事業」も展開しており、最大500万円を上限とするプロジェクトベースの助成金を提供することで、長期的な視点からクリエイターの継続的な創作活動を支援しています。この支援金は、部材や機材の購入、展覧会費用、フィールドワーク、海外渡航など幅広い用途に利用可能です。 同法人は、若手クリエイターの作品発表の場として「KUMA EXHIBITION」や「KUMA experiment」といった展覧会を定期的に開催し、2022年には東京・六本木に「クマ財団ギャラリー」を開設しました。このギャラリーは、現代アート、テクノロジー、音楽、映像、パフォーマンスなど、ジャンルを超えた多様な才能が社会とつながり、新たな価値を発信する拠点となっています。同法人は、これまでに累計433名のクリエイターを支援し、文化振興と人材育成に貢献しています。事業に賛同する法人・個人からの寄附も広く受け付け、創造性の波紋が無限に響き合う社会の実現を目指しています。

公益財団法人博報堂教育財団は、1970年に設立され、「ことばの力を、子どもたちの生きる力へ」をビジョンに掲げ、児童の国語教育および視覚・聴覚障がい者教育の助成、調査研究を通じて健全な人間形成に貢献することを目的としています。同法人は、「子ども」「ことば」「教育」を活動領域とし、多岐にわたる事業を展開しています。主要な活動の一つである「博報賞」は、児童教育現場の活性化と支援を目指し、国語・日本語教育、特別支援教育、日本文化・ふるさと共創教育、国際文化・多文化共生教育など、幅広い領域で独創的かつ先駆的な教育実践を行う学校・団体・教育実践者を顕彰しています。また、「児童教育実践についての研究助成」では、「ことばの力」を育む研究や児童教育実践の質向上に資する研究を、大学や研究機関、教育実践者に助成し、その成果を現場に還元することを目指しています。「教職育成奨学金事業」では、小学校教員、特別支援学校教員、中学・高等学校国語科教員を目指す大学生・大学院生に対し、奨学金給付と研修を通じて未来の教育指導者の育成を支援しています。「日本語交流プログラム」は、日本の中学生と海外の同世代の生徒が日本語で交流する機会を提供し、異文化理解と共生能力の向上を促進していますが、第16回をもって休止予定です。「社会啓発事業」の一環として「お気に入りの一冊をあなたへ 読書推せん文コンクール」を開催し、子どもたちの読書習慣と表現力の育成を図っています。さらに、「こども研究所」を通じて、子どもたちの意識や行動に関する調査研究を行い、社会への情報発信も行っています。これらの活動を通じて、同法人は子どもたちが「ことば」を通じて感じ、考え、豊かに表現し、社会と関わる「生きる力」を育むことを支援しています。

公益財団法人日本AED財団は、心臓突然死から一人でも多くの命を救うことを目的とし、AED（自動体外式除細動器）の普及・啓発・教育及び訓練に関する活動を推進する日本で唯一の公益財団法人です。同法人は、AEDが一般市民に解禁される以前の2000年代初頭から、その必要性を提唱し、一般解禁実現に大きく貢献しました。2016年に一般社団法人として設立され、2019年には公益財団法人としての認可を受け、高円宮妃殿下を名誉総裁に迎えています。 同法人のミッションは、AEDを活用した救命の「仕組み作り、仕掛け作り」であり、誰もが必要な時に一歩踏み出して倒れた人に声をかけ、AEDを使えるような救命の輪が広がる社会の実現を目指しています。具体的な活動としては、一般市民向けのオンラインAED救命&健康講習会を定期的に開催し、心肺蘇生とAEDの正しい知識と技術の習得を促しています。また、学校教育やスポーツ現場における心臓突然死ゼロを目指し、「ASUKAモデル」や「Emergency Action Plan」といった緊急時対応計画の策定・普及、小学校安全教育副読本や成人向け教本の製作・配布、さらには「うんこドリル」とのコラボレーションによる学習コンテンツや、救命コーチングアプリ「Liv for All」、救命スポーツアプリ「RED SEAT」の開発・提供を通じて、幅広い層への教育・啓発活動を展開しています。 さらに、AEDの設置場所情報を共有する「AED N@VI（みんなで作るAEDマップ）」や、救命サポーターアプリ「team ASUKA」を開発・運営し、緊急時のAEDへのアクセス改善を図っています。AED推進フォーラムの開催を通じて、AED功労賞の授与や有識者による座談会を行い、社会全体への意識向上に努めています。ドローンを活用したAED搬送実験や、能登半島地震における避難所へのAED無償提供など、先進的な取り組みや社会貢献活動も積極的に行っています。これらの多岐にわたる活動を通じて、同法人は「AEDが必要な場所にあり、そこにあることを誰もが知っていて、それを誰もが使おうと思える世の中」の実現に尽力しています。

公益財団法人JELAは、キリスト教主義に基づき「キリストの愛をもって、日本と世界の助けを必要とする人びとに仕える」ことをミッションとする公益財団法人です。同法人の活動は「世界の子ども支援事業」「難民支援事業」「奉仕者育成事業」の三つの柱を中心に展開されています。 世界の子ども支援事業では、海外パートナーと連携し、特に「教育」に焦点を当てた支援を行っています。カンボジアではNGOライフ・ウィズ・ディグニティと共同で貧困農村にプレスクールを建設し、未就学児の教育機会を提供することで児童労働の防止にも貢献。インドではNGOルーテル・ワールド・サービス・インディア・トラストと共に、スラム街の女児に寮生活での教育・公衆衛生・生活支援を提供しています。この事業への寄付金は全額が現地支援に充てられる点が特徴です。 難民支援事業は1984年に日本の外務省の要請で始まり、1991年からは住居提供を中心とした活動を展開。東京都内に難民シェルター「JELAハウス」を2棟運営し、経済的に困窮する難民申請者に対し、生活必需品完備の住居を無償で提供しています。また、難民のための奨学金制度として、専門学校進学を支援する「難民専門学校教育プログラム（RVEP）」をUNHCR等と共同で、大学等高等教育を支援する「JELAフィロクセニア奨学金」を提供し、学費を最大4年間支援しています。国内の主要な難民支援NGO連携組織である「なんみんフォーラム」に加盟し、関係省庁やUNHCRとの情報交換も積極的に行っています。 奉仕者育成事業では、多様なプログラムを通じて人材育成に注力しています。「JELAディアコニア奨学金」は、キリスト者としての成長や社会貢献を目指す学生に対し、年間最大120万円の返済不要な奨学金を給付。また、2001年から続く「ワークキャンプ」では、インドでの義足づくり、カンボジアでの学校ボランティア、アメリカでの家屋修繕など、海外でのボランティア活動を通じて参加者の人間的成長を促しています。さらに、「学校教育助成事業」では、JELAのミッションに合致する人材育成プログラムを実施する中学、高校、大学、専門学校に対し、上限年額100万円の助成金を最長3年間提供。病床にある方や心身に痛みを持つ方へハープと歌による祈りを届ける「リラ・プレカリア」活動も、修了生がホスピスや病院などで奉仕を続けています。これらの活動を通じて、同法人は助けを必要とする人々への具体的な支援と、その支援を担う人材の育成に貢献しています。

公益財団法人日本非営利組織評価センター（JCNE）は、寄付者が安心して非営利組織を支援し、その支援資金が社会で円滑に循環する社会の実現を目指す、日本初の全国規模の非営利組織向け第三者評価機関です。同法人は、NPOのガバナンス強化と情報開示の促進を通じて、組織の信頼性・透明性の向上に貢献することを目的としています。 主な活動として、非営利組織の運営状況を評価・認証する制度を提供しています。現在、NPOへの寄付や支援に安心をもたらす「グッドギビングマーク制度」を推進しており、全国で認証団体が増加しています。過去には、組織運営やガバナンスが一定水準以上の団体を認証する「グッドガバナンス認証制度」や、団体運営の基本をセルフチェックと提出書類で簡易的に評価する「ベーシックガバナンスチェック制度」を提供していましたが、これらは新しい認証制度の運用開始に伴い、新規・更新の申込みを停止しています。 同法人の評価制度は、民間主導の支援者視点を取り入れたものであり、NPOが持続的かつ健全な組織運営を目指す上での「健康診断」として活用されています。評価を受けた団体は、助成金申請時のアピールポイントとなるほか、助成財団、企業、Amazon「みんなで応援」プログラム、遺贈寄付の受遺団体、プロボノ連携など、多様なパートナーシップの機会を創出しています。 さらに、NPOの信頼性や第三者組織評価に関する講演・講師派遣、NPOの組織運営や評価の最新情報を届けるメールマガジンの配信、法令違反や不正行為の防止・早期発見を目的とした公益通報ヘルプライン窓口の設置、そして全国各地での第三者組織評価説明会の開催を通じて、非営利セクター全体の質の向上と社会からの信頼獲得に尽力しています。これらの活動により、同法人は非営利組織の能力向上と公共の利益への貢献を目指しています。

公益財団法人日本女性学習財団は、「女性の学びと次世代育成を通してジェンダー平等な社会を実現する」ことをミッションに掲げ、1941年に設立された財団法人日本女子会館を前身とする80年以上の歴史を持つ組織です。同法人は、生涯にわたる女性の学びを支援し、多様な立場に置かれた女性たちが学びの機会を保障され、その力を社会変革に繋げられるよう後押ししています。また、子ども・若者がジェンダーバイアスに捉われることなく成長できるよう、次世代のジェンダー教育を推進しています。主な活動として、女性のキャリア形成をジェンダー視点で支援する「キャリア支援デザイナー」の養成・登録と全国ネットワークの構築、ジェンダー平等社会の実現に向けたレポートを募集・表彰する「日本女性学習財団 未来大賞」の実施、ジェンダー視点での子育て支援や教育現場を考える「次世代育成講座」の開催があります。さらに、男女共同参画のための情報誌『月刊 We learn』を70年以上にわたり発行し、学習教材の提供を通じてジェンダー平等に関する啓発活動を行っています。同法人は、女性たちのビジネスチャンスとネットワークを広げる「女性のためのシェアオフィス Office We learn」や、男女共同参画・ジェンダー平等社会に向けた新たな学び合いの場「Space We learn」を運営し、交流と学習の拠点を提供しています。これらの事業を通じて、家庭、地域、職場、社会のあらゆる分野に残るジェンダーギャップの解消を目指し、すべての人が個の力を生かせる多様性尊重社会の実現に貢献しています。

公益財団法人食品等持続的供給推進機構は、食料システム法に基づき、食品等の持続的な供給を実現するための事業活動の促進と取引の適正化を目的とする公益財団法人です。同法人は、食品産業全体の生産性向上、安全性確保、流通合理化、環境対策、地域活性化に貢献するため、多岐にわたる事業を展開しています。主要事業として、食品等事業者が認定事業に必要な資金を円滑に調達できるよう支援する「債務保証事業」や、設備・機器の開発・導入を支援する「食品等持続的供給対策事業（供給対策事業）」を提供しています。また、独創的な経営技術で優れた成績を上げる中小の食料品小売店や花き小売店、共同活動に取り組む組合等を表彰する「優良経営食料品小売店等表彰」や、食品産業の発展に顕著な成果を上げた企業・個人を顕彰する「食品産業優良企業等表彰」を主催し、業界全体の意欲向上と発展を促しています。さらに、生鮮食品等の流通における情報化を推進するため、取引電子化の基本構想策定、標準商品コードやEDI標準メッセージの開発・普及、普及・啓発資料の提供を行っています。物流分野では、輸送力不足という構造的課題に対応するため、「物流生産性向上推進事業」として、物流の標準化、デジタル化・データ連携、モーダルシフト、ラストワンマイル配送等の先進的な実証や設備・機器導入を支援しています。これに加え、物流改善に取り組む事業者に対し、専門家を派遣して課題解決を伴走支援する「物流生産性向上伴走支援事業」も実施しています。その他、輸出に取り組む優良事業者の表彰、食品ロス削減を推進する「食品産業もったいない大賞」、コスト指標活用等実証事業、農林水産物・食品輸出関連信用保証支援事業、海外サプライチェーン構築を図る認定輸出事業者への金融支援事業など、食料システムの多角的な強化に貢献しています。同法人は、機関誌「食料システム」の発行や、過去には「全国卸売市場総覧」などの出版事業も手掛け、情報提供と啓発活動にも力を入れています。これらの活動を通じて、食品等事業者の経営力強化と持続可能な食料供給体制の構築を目指しています。

公益財団法人社会教育協会は、1925年の創立以来、わが国最古の社会教育運動推進機関として、社会教育並びに生涯学習の振興・普及を使命として活動しています。同協会は「教育を受ける権利」を生涯にわたる学習の権利と捉え、地球規模の課題解決や新常態に役立つ人材育成、世界を舞台にした社会教育・生涯学習の実践を目指し、市民一人ひとりが主体的に学び、地域社会との連携を強化し、豊かな人間性を育むことを重視しています。 同協会の主要事業は、協会附属「市民の社会教育研究所」による研究調査と指導者育成、多岐にわたる社会教育関係図書の出版です。かつては機関紙「国民」や「生涯フォーラム」を発行し、戦時中には「青年学校教科書」が文部省選定となるなど、出版は協会の屋台骨を支えました。また、時宜に応じた講演会やシンポジウムを開催し、市民の学びの機会を提供しています。特に1997年開始の「歴史能力検定」は、歴史知識と認識を育むことを目的とし、高等学校卒業程度認定試験や通訳案内士試験の科目免除にも貢献しています。 さらに、同協会は1969年に日野市と共同で開設した「日野社会教育センター」の維持・運営を通じて、地域における社会教育・生涯学習の実践拠点を提供しています。このセンターは、市民の学び、仲間づくり、生きがいづくり、健康づくりの場として機能し、開設以来50年間で約500万人の老若男女が利用してきました。センター内の貸しホール「ゆうりか」は、市民の自主的なサークル活動や学習会に活用されています。近年、同協会主催の講座は自主サークルへと移行し、市民が自律的に活動を継続できる環境を整備しています。2025年には創立100周年を迎え、記念行事も盛大に開催されました。同協会は、人と人がつながり、学び合い、支え合う中で幸せを育む「人づくり」を地域から世界へと広げ、未来を築くための重要な役割を担っています。

公益財団法人木原記念横浜生命科学振興財団は、世界的な遺伝学者である木原均博士の功績を記念し、1985年に設立された非営利組織です。同法人は、生命科学分野の研究と産業の振興を支援することをミッションとし、学術交流、学術奨励、知識普及啓発を通じて、神奈川県内の生命科学分野の発展とその応用による産業活性化に寄与することを目的としています。 同法人の主要な活動は多岐にわたります。まず、生命科学に関する学術振興及び知識普及啓発として、「木原記念財団学術賞」を設け、生命科学分野で優れた独創的な研究を行う50歳以下の国内研究者を顕彰し、その研究発展を奨励しています。また、神奈川県内の小中学生を対象とした「木原記念こども科学賞」を実施し、生物の不思議や科学する楽しさを学ぶ機会を提供することで、将来の科学人材育成に貢献しています。 次に、生命科学に関する共同研究開発等の企画及び推進、そしてその応用による産業活性化の支援として、起業家や研究者に対する包括的な支援プログラムを提供しています。これには、事業計画立案、パートナリング、資金調達、販路拡大、海外展開といった産業活性化支援、および研究開発計画立案、資金獲得、成果の社会実装、産学連携、研究広報を含む研究開発支援が含まれます。特に、客観的な視点から深いヒアリングを重ね、問題発見から解決まで伴走する「ハンズオン支援」を特徴としています。知識集積型の相談センター「YOKOHAMA BIBLIO」では、市場調査資料や専門書の閲覧、セミナー、専門家とのディスカッションを通じて、アイデアの具体化を促進します。公的資金の探索や申請書作成をサポートする「研究資金獲得支援」、試作品開発や予備試験に助成する「トライアル助成金」も提供しています。さらに、産学連携や共同開発を促進する「パートナリング支援」、アジア最大級のイベント「BioJapan」への共同パビリオン出展支援を通じて、企業の販路開拓とマッチングを強力に推進しています。 また、生命科学に関する産業集積・技術支援のための研究開発施設の設置及び管理運営として、「横浜バイオ産業センター」を管理・運営しています。これは、バイオテクノロジー分野の研究開発型企業や研究機関のための賃貸施設であり、理化学研究所や横浜市立大学鶴見キャンパスに隣接する好立地で、P2レベルの実験や小動物実験が可能な実験室や居室を提供し、持続的な研究開発拠点としての役割を担っています。これらの包括的な活動を通じて、同法人は生命科学の発展と社会実装を強力に推進し、より良い未来の創造に貢献しています。

公益財団法人三宅一生デザイン文化財団は、デザイナー三宅一生が提唱した「生活を楽しくする文化としてのデザイン」を探求し、発見し、創造していくことを目的として活動しています。同法人は、その活動拠点として21_21 DESIGN SIGHTを運営しており、デザインの可能性を多角的に伝える実験的な場を提供しています。具体的には、デザインに関する企画展を年間を通じて開催し、国内外の企業、教育機関、研究機関、文化機関と密接に連携しながら、多様な視点からデザインの「今」を伝えるプログラムを展開しています。ギャラリー1、2、そして2017年に開設されたギャラリー3では、現代社会とデザインの関わりを深く掘り下げる展示やイベントが行われ、来場者に新たな気づきと刺激を提供しています。また、館内にはユニークなプロダクトを紹介するギャラリーショップ「21_21 NANJA MONJA」を設け、オリジナルグッズの販売を通じてデザイン文化の普及にも貢献しています。同法人は、デザインが持つ豊かな創造性を社会と生活に結びつけ、未来を動かすきっかけづくりを目指し、幅広い層の人々がデザインに触れ、考え、対話できる開かれた施設としての役割を担っています。

公益財団法人中谷財団は、BME（Bio Medical Engineering）分野～生命科学と理工学の融合境界領域～における研究・開発の発展、および将来の科学・技術を担う人材の育成を通じて、我が国および国際社会の発展と生活の向上に寄与することを目的としています。同法人は、この目的達成のため、表彰事業、助成事業、情報の収集及び提供事業を国内外で展開しています。 表彰事業では、医工計測技術分野で優れた業績を上げた研究者や独創的な研究を行う研究者を表彰する「中谷賞」を設け、大賞1,000万円、奨励賞300万円を贈呈しています。また、財団設立40周年を機に創設された「神戸賞」では、BME分野でイノベーションをもたらす独創的な研究で優れた実績を上げた研究者を表彰し、若手研究者に光を当てる「Young Investigator賞（Y.I.賞）」も設けています。 助成事業は多岐にわたり、BME分野における研究・開発に対し、将来実用化が期待される研究を対象とした「研究助成」を実施しています。特に「長期大型研究助成」では、最長5年間で総額3億円を助成し、国内外の人材交流による先進的・融合的な研究や次代を担う若手研究者の育成を支援しており、日本国内の研究機関に研究部門を設立し、国内外の複数研究機関との共同研究コンソーシアム形成を条件としています。 さらに、BME分野の発展に寄与する国内外の研究者交流活動を支援する「交流助成」や、BME分野で博士号取得を目指す日本の大学院生を対象とした返済不要の「大学院生奨学金」（月額12万円または20万円）を給付しています。将来グローバルに活躍する研究者・技術者を目指す日米の理系学部学生には、海外の大学研究室での研究体験を提供する「国際学生交流プログラム助成」（夏季短期留学Nakatani RIESプログラム、春季短期留学アドバンストプログラム）を実施し、渡航費や滞在費などを支援しています。また、小中高校生の理科教育振興や、大学・高専が拠点となり中学生の能力を伸長させるプログラムを支援する「科学教育振興助成・次世代理系人材育成プログラム助成」を通じて、子どもたちの科学への興味を育成しています。 情報の収集及び提供事業としては、BME分野における情報の収集及び提供を行うほか、「中谷財団アーカイブ」を運営し、過去30年にわたる助成研究開発の成果を中心に、医工計測技術に関する学術的情報をウェブ上で公開しています。 同法人は1984年に「財団法人中谷電子計測技術振興財団」として設立され、2012年に公益財団法人へ移行。2024年には設立40周年を迎え、助成対象を「医工計測技術分野」から「BME分野」へと拡大し、名称も「公益財団法人 中谷財団」に変更しました。設立者の遺贈により日本有数の助成規模を誇る財団へと発展し、幅広い年齢層を助成対象とするユニークな財団として、我が国の研究力向上に貢献しています。

公益財団法人ライフスポーツ財団は、子どもたちの健全な心身の育成に寄与することを目的として1983年に設立されました。同法人は、幼少児や子どもたちがいつでも誰でも積極的に身体を動かせるようなスポーツ活動を支援し、地域コミュニティの創出、親子のふれあい、他者との望ましい関係性の学習を特に推進しています。主な活動として、地域における子どもと親子のスポーツ及び文化活動の普及・推進、啓発事業、地域の子どもスポーツ及び文化活動の推進、事業支援と指導者養成・育成事業、そして子どもと親子のスポーツ活動、地域の子どもスポーツ活動、地域の子ども文化活動に対する助成事業を展開しています。 具体的には、「スポーツ事業助成金」として、地域の団体や総合型地域スポーツクラブを対象とした一般公募助成（事業費一部負担）と、財団がプロデュースする「ライフ・チャレンジ・ザ・ウォーク」「ライフ親子グラウンド・ゴルフ大会」「ライフキッズスポーツクラブ」といった財団推進事業（事業費100%助成）を提供しています。これらの助成事業は、競技性よりも多種多様な運動体験や、全ての子どもに参加の機会が与えられることを重視しています。また、「子ども活動支援金」では、地方公共団体や都道府県スポーツ協会に対し、運動あそび、スポーツ、設備、遊具などの直接経費の一部を支援し、公園遊具の設置・修繕、運動用具購入、運動体験イベントなどを後押ししています。 さらに、同法人は「キッズスポーツインストラクターセミナー」を通じて、幼少児や親子を対象としたスポーツ・運動指導者の養成を行い、公認キッズスポーツインストラクター資格の認定も行っています。財団主催事業としては、親子運動あそび教室「ライフキッズスポーツクラブ」や、子どもの知育・徳育を目的とした「ライフこども囲碁クラブ」（近畿圏のみ）を運営しています。その他、「事業活性プロジェクト」として、JSPO-ACP親子体験イベントの開催や日本スポーツマネジメント学会でのセミナー開催など、多岐にわたる活動を通じて、子どもたちの笑顔と健やかな成長を支える社会貢献に努めています。

公益財団法人旭硝子財団は、1933年に旭化学工業奨励会として設立され、人類が真の豊かさを享受できる新たな社会および文明の創造に寄与することを目的としています。同法人は、次の時代を拓くための研究助成、次世代を担う優れた人材への奨学助成、そして地球環境問題の解決に大きく貢献した個人や団体に対する顕彰などを主要な事業として展開しています。具体的には、自然科学から社会課題解決に至る幅広い分野の研究を支援する「研究助成事業」を実施しており、国内の大学・研究機関の研究者に加え、タイ、インドネシア、ベトナムなどの海外研究者も対象としています。また、優秀な大学院生に返済不要の奨学金と交流機会を提供する「奨学事業」では、日本人学生だけでなく、タイ、インドネシア、中国、韓国、ベトナムからの留学生も支援し、海外研究活動支援や能登半島地震災害奨学金といった多様なプログラムを提供しています。さらに、地球環境問題の解決に著しい貢献をした個人または組織を称える国際賞「ブループラネット賞」を1992年から創設し、毎年2件の受賞者を表彰しています。2024年には「啓発支援事業」を公益目的事業として追加し、若い世代が環境問題を学び、考え、行動する機会を提供するため、専門家による講演や探究学習サポート、ワークショップなどを実施しています。加えて、アンケートに基づき「環境危機時計」の時刻を毎年発表する調査活動を通じて、地球環境問題への意識向上にも貢献しています。同法人は、これらの多岐にわたる活動を通じて、持続可能な社会の実現と地球環境の保全に尽力しています。

公益財団法人中曽根康弘世界平和研究所（NPI）は、国際社会が直面する重要課題に対し、自由な立場から深く考察し、創造的かつ建設的な政策提言を国内外に広く発信する、開かれた政策研究提言機関です。同法人は、安全保障の確保と国際経済の健全な発展を通じて世界の平和と繁栄に寄与し、日本の国際的責務を果たすことを目的としています。 同法人の主要な活動は、外交・安全保障、経済安全保障、経済・社会、テクノロジー、憲政といった幅広い政策領域における調査研究と政策提言です。具体的には、韓国・北朝鮮、中国・台湾、ロシア、日米同盟、多国間関係、海洋安全保障、情報空間のリスク、インド太平洋戦略、経済安全保障、経済社会に関する多岐にわたる研究会を運営しています。特に、日本の外交・安全保障、日米同盟関係を研究の柱としつつ、中国や朝鮮半島の情勢、米中関係、国際秩序のあり方、海洋安保、宇宙・サイバーといった個別分野にも注力しています。経済安全保障分野では、自由で公正な国際経済秩序と安全保障の両立を目指す政策提言を行い、経済・社会分野ではマクロ経済、貿易、金融、産業、人口減少、社会保障、気候変動問題などを扱います。テクノロジー分野では、デジタル技術やAIが国際関係や安全保障に与える影響を分析し、憲政分野では憲法問題や日本政治のあり方について巨視的な観点から研究・提言を行っています。 研究成果は、シンポジウム、研究会、機関誌「NPI Quarterly」や英文学術誌「Asia Pacific Review」、メールマガジン、ウェブサイト、単行本などを通じて国内外に発信されます。また、アメリカ、中国、台湾、韓国などの海外シンクタンクとの定例セミナー開催による国際交流も活発に行い、諸外国の研究者や政策実務者との意見交換を重視しています。 同法人の特徴は、政治家、外交官、大学教員、官僚、経営者、政府系・民間企業の研究員など、多様な分野の経験者で構成される研究体制にあります。官庁や民間企業からの出向者を受け入れることで、政策形成の現場感覚を取り入れた質の高い研究成果を生み出しています。また、外務省の外交・安全保障調査研究事業費補助金を受け、安全保障やサイバー・宇宙・AIといった新領域の研究を精力的に推進しています。 さらに、同法人は次世代を担う研究者の養成にも力を入れ、インターンシップなどを通じて若手研究者を育成しています。2004年には、国際社会の平和と繁栄に貢献する若い世代の優れた活動を顕彰する「中曽根康弘賞」を創設し、国際社会における平和と安全の確保、国際経済の発展、文化・芸術交流、科学技術協力、地球規模課題への取り組みなど、多岐にわたる分野で業績を上げた日本およびアジア・太平洋地域の45歳以下の人材を表彰しています。2020年には「中曽根康弘資料館」を開設し、日本の戦後政治・外交史に関する調査研究および教育の場を一般市民や研究者に提供しています。これらの活動を通じて、同法人は国際社会の安定と日本の発展に貢献し続けています。

公益財団法人安藤スポーツ・食文化振興財団は、日清食品創業者である安藤百福氏の「子どもたちの健全な心身の育成」への願いと、「食とスポーツは健康を支える両輪である」という理念に基づき、1983年に設立されました。同法人は、国民、特に青少年のスポーツ振興、社会福祉支援、食品科学の発展、発明心の涵養、食育促進を通じて、心身ともに健全な青少年の育成と食文化の向上に寄与することを目的としています。 主要な活動として、「スポーツ支援」では、陸上競技、テニス、バスケットボールなど幅広いスポーツ分野を支援し、特に「全国小学生陸上競技交流大会」を長年後援するほか、「安藤財団グローバルチャレンジプロジェクト」を通じて若手アスリートの海外挑戦をサポートし、桐生祥秀選手や北口榛花選手といった国際的なメダリストの育成に貢献しています。また、中学校の部活動の地域移行に対応した指導者育成支援も行っています。 「自然体験活動」では、「安藤財団 自然体験企画コンテスト」を主催し、子どもたちが自然と触れ合う機会を創出し、創造力や体力の向上を促しています。過去には「トム・ソーヤースクール」として様々なアウトドア活動を提供してきました。 「食文化振興」においては、「食創会」を主宰し、食品産業の発展に貢献する独創的な研究を表彰する「安藤百福賞」を授与しています。さらに、「食分野における主観的ウェルビーイング指標開発」調査研究を進め、「食」が人々の幸福感に与える影響を探求し、その成果を「Nourishing Wellbeing」レポートとして公表しています。 「発明記念館運営」では、大阪池田と横浜に「安藤百福発明記念館」を設置し、インスタントラーメンの発明者である安藤百福氏の「発明・発見の大切さ」や「クリエイティブシンキング＝創造的思考」を、体験型食育ミュージアムとして子どもたちに伝えています。 近年では、「社会福祉事業」として、2024年の子ども・若者育成支援推進法改正を受け、家事負担の大きいヤングケアラーに対し、栄養バランスを考慮した食事支援を新たに開始し、学業や休息の確保をサポートしています。また、優秀な学生や海外からの留学生を対象とした給付型奨学金「日清食品・安藤百福Scholarship」の提供も行い、未来を担う人材の育成にも力を入れています。これらの多岐にわたる事業を通じて、同法人は創設者の理念を継承し、社会貢献活動を積極的に展開しています。

公益財団法人紙の博物館は、紙専門の総合博物館として、紙に関する歴史、文化、科学技術の調査研究、資料収集、保存、展示、そして教育普及活動を多角的に展開しています。同法人の主要な活動は、紙の多様な価値を社会に発信し、その理解を深めることを目的としています。具体的には、常設展を通じて紙の歴史や製造工程、種類などを体系的に紹介するほか、ミニ展示や企画展を定期的に開催し、特定のテーマや作家に焦点を当てた深い洞察を提供しています。例えば、「張子」や「吉澤章 創作折り紙」といったテーマの展示は、紙の芸術性や多様な用途を示しています。 教育普及活動にも力を入れており、子どもから大人まで幅広い層を対象とした体験型ワークショップを多数実施しています。代表的なものとして、伝統的な「紙すき教室」や、浮世絵の技法を学ぶ「浮世絵手摺り体験会・実演会」、牛乳パックや野菜を原料とした「牛乳パック工作」や「野菜から紙をつくろう」といったリサイクルや素材の理解を深めるプログラムがあります。また、「自由研究『紙を知ろう』」や「夏休み図書室自由研究フェア」を通じて、子どもたちの探求心を育む支援も行っています。 さらに、同法人は講演会やトークショー、学芸員による「紙の工場跡地を歩く」といった歴史探訪イベントを通じて、紙と地域の関わりや製紙産業の発展史を伝えています。友の会会員向けの特別見学会や講演会も開催し、専門的な知識の共有や交流の場を提供しています。他の文化施設との連携も積極的に行っており、印刷博物館とのコラボレーションイベント「漉く・刷る 名刺 ～和紙漉きから活版印刷まで～」のように、紙と関連技術を総合的に体験できる機会を創出しています。 資料の収集・保存活動も重要な柱であり、「産業遺産コレクション」や「和紙文化コレクション」を通じて、貴重な紙関連資料を後世に伝えています。団体見学や学校団体、社員教育向けのプログラムも提供し、多様なニーズに応じた学習機会を提供しています。このように、公益財団法人紙の博物館は、紙という身近な素材を通じて、その奥深い歴史、文化、科学技術を伝え、社会全体の紙への関心を高めることに貢献する、日本における紙文化の重要な拠点としての役割を担っています。

公益財団法人ランナーズ財団は、市民ランニングの普及と発展を目的とした公益事業を展開しています。同社の主要な活動は、1988年に創設された「ランナーズ賞」の主催であり、市民ランニングの振興に顕著な貢献をした個人や団体、あるいはランニングの新たな可能性を追求する人々を称え、正賞のトロフィーと副賞として賞金200万円（大会には記念碑）を贈呈しています。この賞を通じて、同社はランニング文化の発展に寄与し、その功績を広く社会に紹介することで、さらなる活性化を促しています。 同社が表彰してきた活動は多岐にわたります。例えば、日本におけるウルトラマラソンの先駆けである「サロマ湖100kmウルトラマラソン」のような大規模大会の運営団体から、Webマガジン、動画配信、アプリ開発を通じて「もっと自由に、楽しく走れる世界」を提唱する「Runtrip」の設立者、地域に根ざしたジョギング教室やマラニック大会を主催し、市民ランニングの草の根活動を続ける個人まで、その対象は広範です。また、視覚障害者ランナーのための伴走組織「愛走フレンズ」や、知的障害者を対象とした陸上クラブ「SCエンドレス」の創設・指導者、さらにはネパールでの学校建設を目的としたチャリティリレーマラソン「日本横断リレーマラソン」といった社会貢献活動も高く評価されています。 同社の強みは、長年にわたる市民ランニング界への深い貢献と、多様なランニングスタイルやニーズに応える活動を支援する姿勢にあります。健康増進、人間教育、地域活性化といった多角的な価値を提供し、ランニングを通じて人々の生活を豊かにすることを目指しています。特に、ウルトラマラソンの普及に尽力し、制限時間に縛られず誰もが完走できる大会作りを支援する「海宝ロードランニング」の代表や、生涯スポーツの重要性を伝え、初心者から高齢者まで幅広い層にランニングの機会を提供する「金沢中央走ろう会」の創設者など、パイオニア精神を持つ個人や団体を積極的に表彰しています。これにより、同社は日本におけるランニング文化の形成と発展において、極めて重要な位置を占めており、その活動は全国的な影響力を持っています。公益財団法人として、直接的な収益事業よりも、社会貢献と文化振興を主軸としたビジネスモデルを確立しており、情報公開を通じて透明性の高い運営を心がけています。

公益財団法人ワールドマスターズゲームズ２０２１関西組織委員会は、国際マスターズゲームズ協会（IMGA）が4年ごとに主宰する、概ね30歳以上のスポーツ愛好者であれば誰もが参加できる生涯スポーツの国際総合競技大会「ワールドマスターズゲームズ2027関西」の企画、準備、運営を担っています。同法人のミッションは、「一人ひとりの挑戦と多様な交流の和をつなげ、地域の独自性や日本の伝統・文化を世界に発信し、次世代に夢をおくる生涯スポーツの祭典を創出すること」であり、「スポーツ・フォー・ライフの開花」を大会テーマに掲げています。 同法人は、元気で活力ある生涯スポーツ社会の実現、多様な交流を通じた相互理解の増進、オールジャパン体制での関西圏広域開催、アジア諸国との協力、関西の魅力の世界への発信、日本文化の発信、スポーツを通じた安全・安心な日本・関西の発信、マスターズスポーツムーブメントの推進、プレイヤーズセンタードの実現、そしてインクルーシブな大会の実現を基本姿勢としています。特に、年齢、性別、国籍、障がいの有無に関わらず誰もが楽しめる「インクルーシブ」な大会を目指し、健常者と障がい者の競技を同じ期間・会場で実施し、障がい者部門の設置や一般部門への合理的配慮を行うことで、生涯スポーツ大会の新たなモデルケースを構築しています。 具体的な活動としては、全35競技59種目および34のオープン競技の実施計画、エントリー受付と管理、ボランティアの募集と運営、大会運営費の調達やブランド向上を目的としたパートナーシッププログラムの展開、関西各地の観光・宿泊情報の提供、地域文化体験プログラムの企画など多岐にわたります。ウェブサイトを通じて最新ニュースやエントリー情報を発信し、大会マスコット「スフラ」を活用した広報活動も積極的に行っています。目標参加者数は国内外から合計50,000人を見込んでおり、スポーツを通じて国際交流と地域活性化に貢献することを目指しています。