医療・ヘルスケア
事業領域
病院、診療所、歯科医院
業界の特色
病院・クリニックは医療・ヘルスケアの中分類で、業界分類済の513,527社中14,890社 (2.9%) を擁する業界です(全149業界の社数ランキングでは6位)。東京都 (13%) を主拠点に47都道府県へ分布、上場4社・大企業3,536社の層を持ちます。単体総資産の中央値は69億円、最大は6,056億円 (直近3年171社)。直近1年の雇用は拡大基調 (拡大47% / 縮小34%) で推移しています。売上判明16社で上位5社シェアは65%です。業界平均年収は約291万円。直近12年で売上規模は約104%拡大しています。
集計は 単体決算 ・厚生年金被保険者数 ベース (連結のみ開示の企業は連結値を使用)
14,890社
4社 (0.0%)
3,536
東京都
1,921社 (12.9%)
企業数
14,890社
上場社数
4社
上場ROE中央値
26.0%
上場企業実績
上場平均年収中央値
445万円
上場企業実績
Major Companies
会社名・本社・上場区分・従業員数で比較。売上は官報/EDINET 由来の決算データがある会社のみ表示しています(未開示は「—」)。
| 順位 | 会社名 | 本社 | 上場区分 | 従業員数 | 売上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 日本赤十字社 | 東京都 | 非上場 | 84,407人 | — |
| 2 | 医療法人徳洲会 | 大阪府 | 非上場 | 33,684人 | — |
| 3 | 社会福祉法人恩賜財団済生会 | 東京都 | 非上場 | 31,800人 | — |
| 4 | 社会福祉法人聖隷福祉事業団 | 静岡県 | 非上場 | 12,097人 | — |
| 5 | 医療法人財団明理会 | 東京都 | 非上場 | 10,323人 | — |
| 6 | 公益社団法人地域医療振興協会 | 東京都 | 非上場 | 10,224人 | — |
| 7 | 医療法人社団明芳会 | 東京都 | 非上場 | 9,343人 | — |
| 8 | 医療法人社団葵会 | 千葉県 | 非上場 | 9,219人 | — |
| 9 | 愛知県厚生農業協同組合連合会 | 愛知県 | 非上場 | 8,466人 | — |
| 10 | 医療法人社団愛友会 | 埼玉県 | 非上場 | 6,720人 | — |
| 11 | 長野県厚生農業協同組合連合会 | 長野県 | 非上場 | 6,636人 | — |
| 12 | 社会医療法人愛仁会 | 大阪府 | 非上場 | 5,887人 | — |
| 13 | 北海道厚生農業協同組合連合会 | 北海道 | 非上場 | 4,849人 | — |
| 14 | 社会医療法人社団東京巨樹の会 | 東京都 | 非上場 | 4,414人 | — |
| 15 | 医療法人協和会 | 兵庫県 | 非上場 | 4,302人 | — |
| 16 | 公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構 | 岡山県 | 非上場 | 4,071人 | 643億円 |
| 17 | 秋田県厚生農業協同組合連合会 | 秋田県 | 非上場 | 3,973人 | — |
| 18 | 医療法人錦秀会 | 大阪府 | 非上場 | 3,946人 | — |
| 19 | 社会医療法人生長会 | 大阪府 | 非上場 | 3,941人 | — |
| 20 | 医療法人社団東光会 | 埼玉県 | 非上場 | 3,929人 | — |
| 21 | 医療法人医誠会 | 大阪府 | 非上場 | 3,905人 | — |
| 22 | 医療法人社団誠馨会 | 千葉県 | 非上場 | 3,834人 | — |
| 23 | 社会医療法人北九州病院 | 福岡県 | 非上場 | 3,804人 | — |
| 24 | 医療法人渓仁会 | 北海道 | 非上場 | 3,760人 | — |
| 25 | 医療法人鉄蕉会 | 千葉県 | 非上場 | 3,734人 | — |
| 26 | 社会医療法人財団石心会 | 神奈川県 | 非上場 | 3,493人 | — |
| 27 | 社会医療法人財団池友会 | 福岡県 | 非上場 | 3,097人 | — |
| 28 | 医療法人和同会 | 山口県 | 非上場 | 3,095人 | — |
| 29 | 三重県厚生農業協同組合連合会 | 三重県 | 非上場 | 3,089人 | — |
| 30 | 社会医療法人杏嶺会 | 愛知県 | 非上場 | 3,043人 | — |
従業員数は社会保険加入者数(単体)です。
Industry Metrics
病院・クリニックに関連する市場規模・事業所数などの指標を、官公庁・業界団体の公開統計から集約(各指標に出典リンク付き)。
国民医療費(市場規模)
年次+3.0%前年
国民医療費は当該年度に医療機関等で傷病の治療に要した費用を全国推計したもの(年度ベース、保険診療対象の傷病治療費)。2022年度46兆6,967億円、2023年度48兆915億円。1990年度20.6兆円→2023年度48.1兆円へ長期増加(出典:国民医療費の概況 第1表)。2000年度の介護保険導入で一部費用が国民医療費から介護分野へ移行した系列上の留意点あり
出典: 厚生労働省 国民医療費の概況官公庁
一般診療所数(医療施設数)
年次令和6(2024)年医療施設(動態)調査・全国の一般診療所施設数(10月1日現在、有床5,415+無床99,792の合計)
出典: 厚生労働省 医療施設動態調査官公庁
病院数(医療施設動態調査・年次推移)
年次-0.8%前年
全国の病院数(各年10月1日現在)。令和6(2024)年8,060施設で前年(8,122)から62施設減少。1999年9,286→2024年8,060へ長期的に減少傾向。うち一般病院7,003・精神科病院1,057。2017年以前は概況の年次推移表が3年間隔(出典:医療施設動態調査・病院報告の概況 参考統計表1)
各指標は出典元の集計対象(全数/主要事業者など)に依存します。金額は表示の都合で兆円・億円に整形しています。破線は予測値です。
Industry Benchmark
政府統計の業界平均(粗い大分類ベース)と、この業界の上場企業の実績中央値を並べて比較できます。
この業界の上場企業(実績集計)
特定の中分類の実態に近い実績値です。
ROE(中央値)
26.0%
当期純利益 / 自己資本
売上高純利益率(中央値)
7.4%
当期純利益 / 売上高
総資産回転率(中央値)
1.19回
売上高 / 総資産
平均年収(中央値)
445万円
有報の平均年間給与
平均従業員数(中央値)
1,359名
有報の従業員数
上場4社の実績中央値(平均年収は有報開示3社)。出典: 各社決算・EDINET有価証券報告書
業界全体(政府統計)
国の統計に基づく業界平均(最新 2024年度)
原価率
42.9%
売上原価 / 売上高
営業利益率
3.1%
営業利益 / 売上高
経常利益率
4.5%
経常利益 / 売上高
総資産回転率
1.07回
売上高 / 総資産
一人当たり売上
9.7百万円
売上高 / 従業者数
平均年収
291万円
人件費 / 従業者数
労働分配率
72.0%
人件費 / 付加価値
一人当たり付加価値
437万円
付加価値 / 従業者数
対応 収益性: 財務省 法人企業統計『医療、福祉業』(大分類平均・2024年度) / 一人当たり売上: 総務省・経産省 経済センサス『医療業』(中分類・2021年)
参照: 財務省 法人企業統計『医療、福祉業』(2024年度・全規模)
※ 政府統計(財務省 法人企業統計・経済センサス)は大分類・全規模・従業者数(パート等含む)ベースの平均値です。特定の中分類や上場企業群の実態とは乖離する場合があります。
出典: 財務省「法人企業統計」・総務省/経済産業省「経済センサス」(従業者数ベース・パート等を含む)
Listed Companies
病院・クリニックで上場している 3社
色が濃い領域 = 多くの企業が集中する規模帯。セル click で内訳
| ← 従業員規模 → | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| ~10 | 10~50 | 50~100 | 100~1000 | 1000~ | |
| 総資産1兆+ | |||||
| 1000億~1兆 | |||||
| 100~1000億 | |||||
| 10~100億 | |||||
| 1~10億 | |||||
| ~1億 | |||||
Industry Profile
業界内企業の総資産分布と従業員数の増減トレンド
業界内企業の総資産分布 (中央値と中央 50% のレンジ)
69億円中央値
中央 50% が 22億円 〜 145億円 の規模 ・ 最大 6,056億円
規模別社数 (総資産バケット) — クリックで内訳
1 年前と現在の従業員数を比較できる企業の増減
業界は 拡大基調(平均 +86.4%)
雇用拡大 47%・縮小 34%
増減率別社数 (YoY) — クリックで内訳
Profitability by Size
病院・クリニックを含む業種の、資本金階級ごとの原価率・営業利益率・総資産回転率(大→小)
参照: 財務省 法人企業統計『医療、福祉業』(2024年度・資本金階級別)
| 規模 | 原価率 | 営業利益率 | 総資産回転率 |
|---|---|---|---|
| 10億円以上 | 78.3% | 3.8% | 0.67回 |
| 1億円以上 - 10億円未満 | 79.8% | 3.1% | 1.31回 |
| 1千万円以上 - 1億円未満 | 33.2% | 4.4% | 0.85回 |
| 1千万円未満 | 20.8% | 2.0% | 1.24回 |
出典: 財務省「法人企業統計」(資本金階級別の集計値)
Sales & Margin Trend
病院・クリニックを含む業種の売上高(兆円)と営業利益率(%)の長期推移
参照: 財務省 法人企業統計『医療、福祉業』(2013–2024年度)
棒=売上高(兆円)/右端=営業利益率。出典: 財務省「法人企業統計」
Market Concentration
上位5社で売上の 64.6%
病院・クリニックで売上判明 16 社中
売上判明企業(官報/EDINET 由来の決算データがある企業)ベースの集計です。未開示企業は含みません。
Recent Activity
病院・クリニックの企業の直近の動き
医療法人医誠会
2026/08医誠会、予防・先制医療拠点を開設し地域医療活動を拡大
医療法人医誠会は2026年6月、病気になる前から支える予防・先制医療拠点をオープンし、公開医学講座や地域貢献活動を積極的に展開しています。
株式会社麻生
2026/08麻生、自己株式処分や商標出願などコーポレート活動を展開
株式会社麻生は、2026年3月に自己株式の処分に関する取締役会決議を公告し、商標「ASO」を出願するなど、資本政策とブランド保護の動きを見せています。
メディケアポート株式会社
2026/08メディケアポート、会社分割を2件実施
医療・介護分野のメディケアポートは、2026年7月30日に24かんご株式会社と株式会社TFアセットへ吸収分割で事業を承継させています。
Top by Sales
直近の売上が大きい順・最大 100 社
公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構
売上 643億円(2026/03)
公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構は、地域の中核を担う急性期病院として、高度で専門的な医療を24時間体制で提供することを目的としています。同法人の倉敷中央病院は、日本医療機能評価機構認定病院、地域医療支援病院、地域がん診療連携拠点病院、総合周産期母子医療センター、災害拠点病院、エイズ治療拠点医療機関、救命救急センターなど、多岐にわたる認定・指定を受け、地域住民の健康と生命を守る重要な役割を担っています。同病院は、循環器内科、心臓血管外科、消化器内科、腫瘍内科、脳神経内科、呼吸器内科、糖尿病内科、腎臓内科、血液内科、内分泌代謝・リウマチ内科、総合診療科、総合内科、精神科、小児科、外科、整形外科、脳神経外科・脳卒中科、呼吸器外科、産婦人科、泌尿器科、眼科、耳鼻咽喉科・頭頸部外科、形成外科、美容外科、皮膚科、放射線診断科、放射線治療科、麻酔科、救急科、集中治療科、リハビリテーション科、緩和ケア科、臨床検査・感染症科、病理診断科、遺伝診療部、歯科といった幅広い診療科に加え、救命救急センター、手術センター、オンコロジーセンター、総合相談・地域医療・入退院支援センターなど、専門性の高いセンターを多数設置し、多様な疾患に対応しています。特に、先進的な医療機器・技術の導入に積極的であり、da Vinciによるロボット支援手術、ORBEYEを用いた3Dモニター顕微鏡手術、TAVIやWATCHMANといった低侵襲カテーテル治療、パルスフィールドアブレーションによる心房細動治療、FFRct解析検査、ハイブリッド型手術室、高精度放射線治療装置などを活用し、患者さんへの負担軽減と治療効果の最大化を図っています。また、多職種連携を強化するため、「ボーダレス医療チーム」を編成し、緩和ケア、栄養サポート、感染制御、がんサポートなど15の専門チームが診療科の枠を超えて横断的に活動することで、患者さん一人ひとりに最適な、手厚く高度なケアを提供しています。がん診療においては、がん相談支援センターを設け、治療だけでなく、患者さんやご家族の精神的・社会的な支援、外見の変化への対応、仕事との両立支援、緩和ケアまで一貫したサポートを行っています。さらに、患者さんが安心して療養できる環境づくりにも注力しており、院内にはアクアリューム・リゾート、温室、屋上庭園、セントラル・パーラーなど、心安らぐアメニティスペースを多数設けています。地域医療連携にも積極的に取り組み、病状が安定した患者さんにはかかりつけ医への紹介を推進し、地域全体で質の高い医療を提供するための役割分担を実践しています。臨床研究にも力を入れ、医療の質の向上と発展に貢献しています。
株式会社麻生
上場売上 446億円(2026/03)
株式会社麻生は、1872年の創業以来、約150年にわたる長い歴史を持つ企業であり、常に時代の変化に挑戦し、社会システム変革への貢献をミッションに掲げています。同社の主要事業は、医療関連事業、不動産事業、そしてグループ関連会社経営支援の三本柱です。 医療関連事業では、1918年開設の飯塚病院を中核とし、「We Deliver The Best~まごころ医療、まごころサービス~」を基本理念に、地域医療支援病院、救命救急センター、災害拠点病院など、地域医療の要としての役割を担っています。同社は、飯塚病院や提携病院の現場運営で培った豊富なノウハウを活かし、病院管理運営サポート、医療デューデリジェンス(コンサルティング)、医療環境調査、改善計画策定、各種プロジェクト活動実行支援、病院建替え等の推進支援を提供しています。これらのサービスを通じて、医療の質の向上と健全経営の両立を追求し、地域における安心インフラとしての病院の維持存続に貢献しています。また、PFI事業にも積極的に参画し、東京都「がん・感染症センター都立駒込病院整備運営事業」や神戸市「神戸市立中央市民病院整備運営事業」など、大規模な公共病院の整備運営に貢献しています。 不動産事業においては、北部九州を中心に約260万㎡の土地・建物を管理・運営・展開しています。賃貸マンション、オフィスビル、駐車場、工場といった多様な用途の不動産賃貸事業に加え、飯塚市の「かやの森ヒルズ」などの住宅街開発・販売実績も有しています。既存不動産資産の収益最大化を目指し、遊休地の賃貸・販売、新規テナント誘致、賃料改定交渉等を行うとともに、新規収益事業として海外不動産(英国のホテル・保育園、米国西海岸のオフィス・学校・商業店舗・住宅、豪州の病院など)の取得や不動産事業への投資にも積極的に取り組んでいます。国内では、博多駅東エリアのオフィスビル「コネクトスクエア博多」の開発・運営にも共同で参画しており、地域に根差した街づくりからグローバルな投資まで多角的に展開しています。 グループ関連会社経営支援では、管理本部、経理財務本部、外事・統計部が中心となり、グループ全体の経営基盤強化を推進しています。具体的には、社内インフラの維持管理、情報セキュリティ環境の強化、新たなテクノロジー要素の業務応用検討、広報・PR活動を通じたグループ認知度向上、社員の採用・研修・労務管理、人事戦略の策定と実行、法的リスクの分析とコントロール、M&Aや新規事業開発におけるリーガル支援、行動経済学の観点からの分析・提案・研修、経理・財務業務、海外事業展開支援、海外現地法人の管理、統計的手法を用いたマクロデータや事業データの分析、M&Aや出資時の事業性評価など、多岐にわたる専門的な支援を提供しています。これにより、グループ各社の持続的な成長と企業価値向上に貢献するビジネスモデルを構築しています。
株式会社ハイメディック
売上 339億円(2024/03)
株式会社ハイメディックは、会員制ホテルを多数展開するリゾートトラスト株式会社のメディカル事業部門として1992年に設立された100%子会社であり、「人生100年時代の健康長寿社会」の実現を目指し、会員制総合メディカル倶楽部「グランドハイメディック倶楽部」の運営を主軸に事業を展開しています。同社は、医療機関委嘱での医療施設の建設・運営、会員制医療施設利用会員権の販売、介護付有料老人ホームの経営、サービス付き高齢者向け住宅の経営などを手掛けています。 同社の祖業である「グランドハイメディック倶楽部」は、1994年に世界に先駆けてPETをがん検診に導入し、国際的に「山中湖方式」と称される高精度検診を確立しました。現在、東京大学医学部附属病院、京都大学医学部附属病院、慶應義塾大学病院など国内の主要大学病院や地域有力病院と連携し、東京圏、中部圏、関西圏に10コース13拠点を展開、33,000名を超える会員にサービスを提供しています。サービス内容は、がんや生活習慣病の早期発見を可能にする高精度検診に加え、日常の健康サポート、治療サポート、抗加齢・エイジングケアサポートを総合的に提供し、会員一人ひとりの健康で豊かな人生を生涯にわたりサポートするビジネスモデルです。 また、同社は予防医療の可能性を追求し、がん治療分野にも注力しています。子会社である株式会社CICSとステラファーマ株式会社が共同で、国立がん研究センター中央病院において、がん細胞にホウ素を集積させ中性子を照射することでがん細胞を破壊する新しい放射線治療「BNCT(ホウ素中性子捕捉療法)」の治験を進めており、BNCTシステムは「希少疾病用医療機器」に指定されています。さらに、株式会社東芝と血液からがんを早期発見するマイクロRNA検出技術の共同研究契約を締結するなど、最先端の医療技術開発にも貢献しています。 リゾートトラストグループが培ったホスピタリティを活かし、会員制ならではのプライバシーを重視した空間で、きめ細やかな医療サービスを提供することが同社の強みです。2022年にはトラストガーデン株式会社と合併し、シニア向けレジデンスや介護付有料老人ホームを中心としたシニアレジデンス事業も展開しており、病気の早期発見から病気になりにくい体づくり、そして介護を必要としない体づくりまで、会員様と入居者様の一生涯に寄り添うトータルヘルスケアサービスを提供しています。
公益財団法人田附興風会
売上 295億円(2026/03)
公益財団法人田附興風会は、1925年11月4日に、医学に関する総合研究に資すること、および京都帝国大学(現 京都大学)医学部における学術研究を助成し、その成果の普及を通じて学術・文化の発展に寄与することを目的として設立されました。同法人は、その事業達成のために大阪の地に「医学研究所北野病院」を設置・運営しており、病床数685床、職員数約1,600名を擁する全国屈指の急性期総合病院として、地域の中核医療を担っています。 同病院は、「人の和で、未来を創る」というブランドメッセージのもと、患者さんの立場に立った最新かつ最良の医療を提供し、地域の皆様の命を守ることを使命としています。救急医療から高度先進医療まで幅広い診療を提供し、呼吸器、消化器、神経、心臓、化学療法、放射線治療など多岐にわたる専門センターを設置。難聴・鼓膜再生、漏斗胸、こどものヘルニアといった専門外来も展開しています。また、医学研究所は8つの研究部門と治験管理センターで構成され、糖尿病のメカニズム解明や膵炎予防、脳神経外科手術の効率化など、多岐にわたる臨床研究を推進し、その成果を医療現場に還元しています。 さらに、同法人は次世代の医学・医療を担う人材育成にも注力しており、厚生労働省基幹型臨床研修病院や看護学校実習指定施設としての役割も果たしています。地域住民向けには「みんなの医療セミナー」や「糖尿病教室」「腎臓病教室」といった各種講座・教室を定期的に開催し、健康増進と病気への理解を深めるための啓発活動を行っています。地域医療支援病院、大阪府がん診療拠点病院、地域周産期母子医療センター、DPC特定病院群、ISO9001、ISO15189などの多数の認証・認定を取得しており、質の高い医療提供体制と研究活動が評価されています。患者満足度向上活動や医療のお仕事体験イベント「北野メディカルワンダーランド」など、地域に開かれた病院運営を積極的に行い、安全で安心できる医療環境の提供に努めています。
セコム医療システム株式会社
売上 291億円(2025/03)
セコム医療システム株式会社は、セコムグループが目指す「あらゆる不安のない社会」の実現に向け、医療・介護・健康・ICTの4つの分野で切れ目のないメディカルサービスを提供する企業です。同社は、1991年に民間初の訪問看護サービスと薬剤提供サービスを開始し、在宅医療のパイオニアとして日本の医療制度の変化にも貢献してきました。現在では、ご利用者一人ひとりが安心して自宅で療養できるよう、訪問看護サービス、セコム薬局による薬剤提供サービス、クリニックの開業・運営支援、提携医療機関を通じた病院運営支援など、質の高い医療サービスを展開しています。 介護分野では、訪問介護サービス、リハビリテーションや多彩なプログラムを提供する通所介護(デイサービス)、在宅総合ケアサービスを通じて、高齢者の自立した生活を支援。また、セコムのノウハウを結集したシニアレジデンスの運営支援も行っています。健康・予防サービスとしては、会員制健康管理クラブ「セコム健康くらぶKENKO」を提供し、主治医制を核としたきめ細やかな健康管理サービスを提供。さらに、電話健康相談サービスや抗がん剤分解溶液「HDプロテクト」の販売も手掛けています。 ICT分野では、セコムの安全な情報ネットワークを活用し、病院・診療所向けの多様なソリューションを提供。具体的には、クラウド型電子カルテサービス「セコム・ユビキタス電子カルテ」や「セコムOWEL」、日本初の商業ベースでの遠隔画像診断支援サービス「ホスピネット」を提供し、約100名の放射線診断専門医による高品質な読影レポートを迅速に提供しています。また、病院経営情報分析システム「セコムSMASH」や遠隔診療支援プラットフォーム「セコムVitalook」を通じて、医療機関の経営効率化や医療の質の向上をサポート。医療安全管理者養成講座や看護師特定行為研修、医療メディエーター研修など、医療専門職向けの教育・研修プログラムも提供し、医療現場全体の質向上に貢献しています。「医療専門職の転職支援」も手掛けるなど、多角的なアプローチで医療業界を支えています。同社は、セコムグループの強固なセキュリティ基盤と多重拠点体制により、大切な医療情報を安全に管理し、災害時にもサービスを継続できる安心・安全なサービス提供体制を確立しています。
社会医療法人孝仁会
売上 258億円(2025/12)
社会医療法人孝仁会は、札幌孝仁会記念病院を中核として、脳・心臓・がん・運動器疾患に特化した高度急性期医療を提供する社会医療法人です。同社は、一般外来診療から専門的な治療、予防医療まで幅広いサービスを展開しており、特に脳卒中センター、脳血管内治療センター、心臓血管センター、福島孝徳記念脳腫瘍・頭蓋底センター、せぼねセンター、人工関節センター・股関節疾患センターといった多岐にわたる専門医療センターを擁しています。最先端の医療機器として、陽子線治療装置、IVR-CT、ハイブリッド手術室、ダビンチXiなどを積極的に導入し、がん治療、心血管疾患の最新治療、最先端の脳治療、最新の整形外科治療を提供しています。また、24時間365日体制での脳血管内治療が可能な中核施設としての強みも持ち合わせています。地域住民の健康増進にも貢献するため、健康診断や人間ドックといった予防医療にも力を入れ、がんサロンや健康フェア、各種セミナーを定期的に開催しています。同社の看護部は心不全学会発表で最優秀賞を受賞するなど、医療の質の向上にも努めており、TAVI(経カテーテル大動脈弁留置術)300症例達成といった実績も有しています。患者満足度調査の実施や、初期臨床研修医の育成にも注力し、次世代の医療人材の育成にも貢献しています。
札幌臨床検査センター株式会社
上場売上 185億円(2026/03)
札幌臨床検査センター株式会社は、1965年9月の設立以来50年以上にわたり、北海道の地域医療を支える総合ヘルスケアサービスを提供している企業です。同社の事業は多岐にわたり、特に「臨床検査事業」と「調剤薬局事業」を二つの主要な柱としています。臨床検査事業では、近代医療の急速な進歩に対応するため、検査設備の拡充、最新知識・技術の研鑽、そして厳重な精度管理に努め、医療機関へ的確な検査結果を迅速かつ正確に提供しています。具体的には、血液や尿などの検体を用いた一般臨床検査に加え、手術材料や生検材料から病理組織検査・細胞診検査を行う「病理検査」、24時間心電図を記録・解析する「ホルター検査」を提供しています。同社は過去2年間分の分析結果をデータベースで管理し、緊急時の照会にも24時間365日体制で迅速に対応できる体制を構築しており、日本医師会の精度管理調査など各種コントロールサーベイへの積極的な参加を通じて高い品質を維持しています。調剤薬局事業では、「ノルデン薬局」のブランドで北海道内に多数の店舗を展開し、地域のウェルネスな暮らしに貢献しています。「誠実、正確な医療サービス」をモットーに、調剤業務だけでなく、健康相談、在宅訪問服薬指導、地域の医療機関や介護施設との連携を通じて、患者のQOL向上を支援するファーマシューティカル・ケアを実践しています。最新鋭の調剤機器や調剤支援システム「PharmaⅡplus」を全店舗に導入し、データセンターでの一元管理により、安全性の高い迅速な調剤と調剤過誤防止のための二重監査を徹底しています。高齢化社会のニーズに応え、在宅訪問サービスにも積極的に取り組んでいます。その他の事業として、食品の安全確保や施設衛生管理、食品取扱者の健康管理を支援する「食品衛生環境検査」、X線や中性子線の漏洩線測定、床面サーベイ、空気採取・分析などを行う「放射線管理」を提供し、多様化する放射線管理業務において高品質なデータで「安全と安心」に応えています。さらに、効率的な臨床検査業務を支援する独自の「臨床検査総合システムSCAN」の開発・提供や、電子カルテ・オーダリングシステムとの連携、OCR依頼受付にも対応しています。医療機関の新規開業を総合的に支援する「クリニック開業支援」では、開業地選定から事業計画立案、金融機関紹介、医療器材・人材雇用、設計・建築、申請書類手続きまで一貫したサポートを提供し、開業後のフォローも行っています。また、「検査結果照会サービスHiWeb21™」や「電子カルテ連携」を通じて、医療機関の業務効率化と患者へのサービス向上に貢献しています。同社は北海道を拠点に、地域医療の発展と人々の健康的な生活を多角的にサポートするビジネスモデルを展開しています。
医療法人社団DMH
売上 179億円(2025/09)
医療法人社団DMHは、「医療体験の未来を創る」というビジョンのもと、テクノロジーを活用し、正しい根拠に基づく医療を患者に寄り添いながら提供することをミッションとしています。同社は、診療所の経営および科学的で適正な医療の普及を事業内容としており、特に「コンビニエンスクリニック」というコンセプトで、忙しい現代人が気軽に利用できる医療機関を目指しています。 主要なサービスブランドとして、対面診療とオンライン診療を組み合わせた「キュアステーション」を展開しています。キュアステーションは、内科・アレルギー科を中心に、24時間WEB予約、事前問診による待ち時間短縮、駅や商業施設内といった通いやすい立地を強みとしています。現在、千葉県市川市、東京都江東区南砂、埼玉県戸田市、東京都江戸川区西葛西にクリニックを構え、地域住民の身近な医療ニーズに応えています。また、重症スギ花粉症患者向けのゾレア治療など、専門的な治療も保険適用条件のもとで提供しています。 さらに、同社はオンライン診療サービス「DMMオンラインクリニック」も提供しており、PCやスマートフォンを通じて自宅や外出先から医師の診察を受けられる体制を構築しています。これにより、時間や場所にとらわれずに医療を受けたいという患者のニーズに応え、最短当日でお薬が到着する利便性も実現しています。AGA治療やGLP-1ダイエット、ED治療など、自由診療領域における情報提供も積極的に行い、幅広い医療ニーズに対応しています。 同社の強みは、医療DXを推進し、デジタルの力を最大限に活用することで、患者が快適に通院を続けられる新しい医療体験を提供している点です。正しい根拠に基づく医療を、最適なタイミングでの情報提供と組み合わせ、かかりつけ医として患者の健康全体をサポートする医療サービスを提供しています。これにより、医療のプロフェッショナルとしての信頼性と、サービス提供者としての患者との信頼関係を両立させ、地域社会の健康に貢献しています。
医療法人社団十二会
売上 155億円(2025/09)
医療法人社団十二会は、男性専門の総合美容クリニック「ゴリラクリニック」を全国に23院展開し、「男性美容を文化にする」ことを使命に掲げています。同社は、脱毛サロンやエステとは異なり、医師や看護師が常駐する医療機関として、医療機器や医薬品を用いた専門的な美容医療サービスを提供しています。主な事業内容としては、ヒゲ脱毛や全身脱毛といった医療脱毛、毛穴の黒ずみ・開き、シミ・そばかす、ほくろ・イボ、しわ・たるみ・ほうれい線、ニキビ、ニキビ跡、肌質改善、エイジングケアなどの美容皮膚科治療、薄毛・AGA治療、医療ダイエット、わきが・多汗症治療(ミラドライ含む)、二重整形、クマ治療、ED治療、男性器治療、美容注射・点滴、オンライン診療、ホームケア製品の提供など多岐にわたります。 同社の強みは、10代からシニアまで幅広い年代の男性の多様な美容ニーズに応えるため、目的に応じた医療機器を幅広く取り揃え、一人ひとりに合わせた最適な解決策を提案できる点です。2025年5月現在で累計400万件以上の治療実績を誇り、安心安全を最優先に、細部にまでこだわった医療を提供しています。また、入職時研修から定期的な勉強会、外部研修を通じて医師、ナース、カウンセラーの知識・技術向上に努め、患者様が安心して治療を受けられる体制を構築しています。さらに、GCメンバーシップギフトとして、ビジネスやファッションなど内面をサポートするセミナーも開催し、外見だけでなく内面からの自己実現も支援しています。治療内容、期間、料金、リスク、副作用を明確に開示することで、患者様への透明性を確保しています。
医療法人社団美心会
売上 98億円(2025/09)
医療法人社団美心会は、群馬県高崎市を中心に、保健・医療・福祉・介護の各サービスを緊密に連携させ、地域住民が健康で安心して生活できる総合的な支援を提供しています。同社は、予防医療から急性期医療、そして介護・福祉、看取りまでを一貫して手掛ける地域包括ケアシステムの構築を実現しており、その中核を担うのが黒沢病院と黒沢病院附属ヘルスパーククリニックです。 黒沢病院では、救急・入院医療を中心に、24時間365日体制で脳卒中センターを運営し、脳疾患の救急車受入台数で県内トップクラスの実績を誇ります。また、腹腔鏡・ロボット手術センターでは最先端の手術支援ロボットを導入し、より安全で質の高い医療を提供。透析センターではオンラインHDFを含む高度な透析療法を行い、リハビリテーションセンターでは個々の患者に合わせた社会復帰支援を行っています。泌尿器科、脳神経外科、内科、外科、歯科口腔外科など多岐にわたる診療科を擁し、幅広い疾患に対応しています。 一方、黒沢病院附属ヘルスパーククリニックは、健診・人間ドック、外来診療、内視鏡検査に特化し、病気の早期発見と予防医療に注力しています。特に、日本脳ドック学会認定施設として脳ドックを、また前立腺がんの早期発見を目的としたメンズドック(PSA検査)も提供し、地域住民の健康維持に貢献しています。 介護・福祉分野では、介護老人保健施設「老健くろさわ」で入所・ショートステイサービスを提供し、在宅復帰に向けたリハビリテーションや介護指導を実施。サービス付き高齢者向け住宅「ラ・ヴィオラ中居」では、ヘルパーステーションを併設し、関連医療機関との連携により緊急時にも迅速に対応できる体制を整えています。さらに、高崎東部福祉総合相談センターを通じて、居宅介護支援、訪問看護、ホームヘルプといった在宅介護支援も展開し、多様なニーズに応えています。 同社の強みは、質の高い医療とホスピタリティー精神に基づいたサービス提供にあります。最先端医療機器の導入、有能なスタッフの配置、大規模災害時にも対応可能な設備、そして患者が居心地良く過ごせる空間づくりに力を入れています。これらの取り組みにより、年間30,000名を超える人間ドック・健康診断の受診者数を維持するなど、地域からの厚い信頼を得ています。医療従事者としての模範となる健康増進活動を積極的に行い、地域社会の健康寿命延伸に貢献するビジネスモデルを確立しています。
医療法人社団保健会
売上 81億円(2025/03)
医療法人社団保健会は、千葉県習志野市に本拠を置く医療法人であり、中核となる谷津保健病院を中心に、地域住民の健康を多角的に支える「切れ目のない医療ネットワーク」を構築しています。同社は、疾病の予防から早期診断・治療、リハビリテーション・社会復帰、さらには在宅診療までを一貫して提供する体制を強みとしています。 谷津保健病院では、内科(循環器、糖尿病、呼吸器、リウマチ膠原病、消化器)、外科(乳腺外科を含む)、整形外科、脳神経外科、泌尿器科、婦人科、麻酔科、放射線科といった幅広い診療科目を展開し、急性期医療を担っています。外来診療では、一般外来に加え、休日・夜間・救急外来、発熱外来、そけいヘルニア外来、セカンドオピニオン外来など、多様なニーズに対応。入院医療においては、急性期一般病棟、地域包括ケア病棟、療養病棟を設け、患者の状態に応じた適切なケアを提供しています。また、谷津乳がん検診や内視鏡検査を含む各種健診・がん検診にも力を入れ、疾病の早期発見・予防に貢献しています。 同社の関連施設として、回復期・生活期リハビリテーションに特化した東京湾岸リハビリテーション病院、人間ドック・健康診断専門のメディカルスクエア奏の杜クリニックおよび奏の杜クリニック海浜幕張、外来専門の谷津保健クリニック、在宅医療を支援する谷津居宅サービスセンター、そして訪問看護・訪問リハビリテーションを提供する谷津訪問看護ステーション、通所リハビリテーションを行う東京湾岸リハビリテーションセンターを運営しています。これにより、急性期治療後のリハビリテーションから、日常的な健康管理、専門外来、そして住み慣れた地域での療養生活まで、患者一人ひとりのライフステージに合わせたトータルヘルスケアを実現しています。 同院は、千葉県がん診療連携協力病院に指定されており、DPC/PDPS算定病院として質の高い医療を提供。日本外科学会、日本循環器学会、日本消化器外科学会、日本麻酔科学会、日本泌尿器科学会、日本内科学会、日本糖尿病学会、日本整形外科学会、日本消化器内視鏡学会、日本脳神経外科学会、日本脳卒中学会などの専門医研修施設としても認定されており、医療技術の向上と人材育成にも注力しています。患者さんの権利と責務を尊重し、適切な意思決定支援(アドバンス・ケア・プランニング)や医療安全管理にも積極的に取り組むことで、「思いやり」「成長」「信頼」を理念に掲げ、地域から信頼される医療機関としての役割を果たしています。
医療法人社団一心会
売上 48億円(2025/03)
医療法人社団一心会は、千葉県鎌ケ谷市に「初富保健病院」を運営する医療法人です。同院は昭和58年(1983年)の開院以来、約40年にわたり「拘束ゼロの高齢者専門病院」として、高齢者の皆様が「今日をよく生きる」ことを支える医療と介護サービスを提供しています。診療科目は内科、循環器内科、リハビリテーション科、脳神経内科、脳神経外科、整形外科、泌尿器科、皮膚科、眼科、緩和ケア内科と多岐にわたり、頭痛外来、めまい外来、もの忘れ外来、高次脳機能障害診断外来といった専門外来も設けています。入院施設としては、医療療養病棟(320床)と地域包括ケア病棟(60床)を有し、緊急入院、短期リハビリテーション、レスパイトケア、認知症ケア、長期ケア、緩和ケアなど、患者様の多様なニーズに対応しています。2019年2月には「初富保健病院介護医療院」を開設し、定員320名で全国最大規模の介護医療院として、リハビリ目的の一時入院から長期入院、認知症の進行による在宅介護不安のある方まで幅広く受け入れています。同院の強みは、患者様の生活の質向上を重視した快適な療養環境の提供にあり、ロイヤル館ではホテルライクな個室や展望風呂、ライブラリー、ティーラウンジなどを備え、アクティビティを通じて心の活性化や地域交流を促進しています。医療設備も充実しており、瞬間撮影CTやサイレントMRI、デュアルエナジーCTといった先進的な検査機器を導入し、患者様の負担を軽減しながら正確な診断と治療に繋げています。また、地域に密着した医療・介護サービスとして、訪問診療、訪問リハビリテーション、通所リハビリテーション、初富訪問看護ステーション(訪問看護、居宅介護支援事業)を提供し、在宅介護を必要とする方々を支援しています。さらに、画像連携センター『こころ』、初富健診センター『なごみ』での脳ドックや健康診断、運転従事者脳MRI健診を通じて、地域住民の健康増進にも貢献。鎌ケ谷市からの委託事業として「はつとみオレンジカフェ(認知症カフェ)」や「鎌ケ谷市初富地域包括支援センター」を運営し、高齢者の生活や介護に関する相談に応じ、地域包括ケアシステムの推進に積極的に取り組んでいます。多職種連携によるチーム医療を実践し、患者様一人ひとりに最適なリハビリプログラムを提案し、身体的・薬物拘束を行わない方針で、患者様が「今日をよく生きる」ことを支える医療・介護を提供しています。
Recovery International株式会社
上場売上 26億円(2025/12)
Recovery International株式会社は、「もう一人のあたたかい家族」を理念に掲げ、在宅での療養生活を支える訪問看護サービス事業を主軸に展開しています。同社は、住み慣れた地域やご家庭で安心して過ごせるよう、訪問看護師による専門的な看護ケアを提供するとともに、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といった専門職によるリハビリテーションサービス、および自費マッサージも提供しています。特に、24時間365日の緊急対応体制や土日祝日の定期訪問を実施することで、利用者様とそのご家族が抱える不安を軽減し、質の高い在宅医療を実現しています。 同社の強みは、利用者様目線に立ったきめ細やかなサービスと、医療従事者が「いきいき働く」ことができる職場環境の構築にあります。ケアマネジャーを対象とした顧客満足度調査では、94%という高い満足度を獲得しており、問い合わせ対応の良さ、スタッフの質の高いケア、そして利用者様・ご家族からの評判の良さが評価されています。また、未経験の看護師やセラピストでも安心して訪問看護に従事できるよう、定期的な社内研修や教育制度を充実させており、男性社員の育休取得率100%達成や世界優良基準を継続達成する従業員エンゲージメントスコアなど、働きやすい環境づくりにも注力しています。 さらに、同社は看護師向けのメディア「ナーステート」を運営し、潜在看護師やキャリアに悩む看護師に対し、看護師人生を明るく輝かせるための情報発信を行っています。これは、訪問看護事業で培った知見を活かし、医療業界全体の発展に貢献するビジネスモデルの一環です。東京都内を中心に多数の訪問看護ステーションを展開し、神奈川、兵庫、高知、沖縄にも拠点を広げることで、日本の在宅医療の底上げに積極的に貢献しています。SDGs事業認定やえるぼし二つ星認定も取得し、持続可能な社会への貢献も目指しています。
Top by Total Assets
直近の総資産が大きい順 (財務未開示は後方)・最大 100 社
医療法人徳洲会
総資産 6,056億円(2025/03)
医療法人徳洲会は、「生命だけは平等だ」という理念のもと、「いつでも、どこでも、誰でもが最善の医療を受けられる社会」を目指し、全国に約400の病院、診療所、クリニック、介護施設を展開する大規模な医療グループです。同社は、医療の原点である救急医療に注力し、日本全体の救急搬送の約3%を受け入れる独自の体制を構築しています。予防医療から慢性医療、先進医療に至るまで幅広い医療サービスを提供しており、特にがん治療においては放射線治療、トモセラピー、サイバーナイフといった最新鋭の技術を導入し、根治から症状緩和まで対応しています。心臓血管外科では、胸を切らない心臓弁手術TAVIや大動脈解離手術など高度な治療を提供し、呼吸器内科ではマイコプラズマ肺炎、間質性肺炎、気管支喘息といった疾患の診断・治療を行っています。また、離島・へき地医療への貢献も重要な事業の一つであり、全国の医療過疎地域に医療を提供しています。医療提供だけでなく、臨床研究センターを設け、治験や臨床研究を通じて疾病の予防、診断、治療法の改善、病態解明、患者のQOL向上に貢献しています。さらに、医師や看護師の育成にも力を入れ、初期研修医・後期研修医・専攻医の募集や、看護学生、認定看護師を目指す職員向けの奨学金制度を運営し、医療人材の確保と質の向上を図っています。介護・福祉分野では、急性期から慢性期の患者、特に高齢者に対して医療と福祉サービスを一体的に提供し、地域社会の健康と生活を包括的にサポートしています。健診施設では、最新鋭の医療機器を用いた人間ドックや健診を提供し、疾病の早期発見・早期治療に貢献。世界基準の医療機関認証機構であるJCI認証をグループ内の11病院で取得するなど、患者安全の徹底と医療の質向上にも努めています。国際的な社会貢献活動として、災害医療支援や医療技術支援も展開し、世界中の人々がより良い医療を受けられるようサポートしています。
株式会社麻生
上場総資産 3,263億円(2026/03)
株式会社麻生は、1872年の創業以来、約150年にわたる長い歴史を持つ企業であり、常に時代の変化に挑戦し、社会システム変革への貢献をミッションに掲げています。同社の主要事業は、医療関連事業、不動産事業、そしてグループ関連会社経営支援の三本柱です。 医療関連事業では、1918年開設の飯塚病院を中核とし、「We Deliver The Best~まごころ医療、まごころサービス~」を基本理念に、地域医療支援病院、救命救急センター、災害拠点病院など、地域医療の要としての役割を担っています。同社は、飯塚病院や提携病院の現場運営で培った豊富なノウハウを活かし、病院管理運営サポート、医療デューデリジェンス(コンサルティング)、医療環境調査、改善計画策定、各種プロジェクト活動実行支援、病院建替え等の推進支援を提供しています。これらのサービスを通じて、医療の質の向上と健全経営の両立を追求し、地域における安心インフラとしての病院の維持存続に貢献しています。また、PFI事業にも積極的に参画し、東京都「がん・感染症センター都立駒込病院整備運営事業」や神戸市「神戸市立中央市民病院整備運営事業」など、大規模な公共病院の整備運営に貢献しています。 不動産事業においては、北部九州を中心に約260万㎡の土地・建物を管理・運営・展開しています。賃貸マンション、オフィスビル、駐車場、工場といった多様な用途の不動産賃貸事業に加え、飯塚市の「かやの森ヒルズ」などの住宅街開発・販売実績も有しています。既存不動産資産の収益最大化を目指し、遊休地の賃貸・販売、新規テナント誘致、賃料改定交渉等を行うとともに、新規収益事業として海外不動産(英国のホテル・保育園、米国西海岸のオフィス・学校・商業店舗・住宅、豪州の病院など)の取得や不動産事業への投資にも積極的に取り組んでいます。国内では、博多駅東エリアのオフィスビル「コネクトスクエア博多」の開発・運営にも共同で参画しており、地域に根差した街づくりからグローバルな投資まで多角的に展開しています。 グループ関連会社経営支援では、管理本部、経理財務本部、外事・統計部が中心となり、グループ全体の経営基盤強化を推進しています。具体的には、社内インフラの維持管理、情報セキュリティ環境の強化、新たなテクノロジー要素の業務応用検討、広報・PR活動を通じたグループ認知度向上、社員の採用・研修・労務管理、人事戦略の策定と実行、法的リスクの分析とコントロール、M&Aや新規事業開発におけるリーガル支援、行動経済学の観点からの分析・提案・研修、経理・財務業務、海外事業展開支援、海外現地法人の管理、統計的手法を用いたマクロデータや事業データの分析、M&Aや出資時の事業性評価など、多岐にわたる専門的な支援を提供しています。これにより、グループ各社の持続的な成長と企業価値向上に貢献するビジネスモデルを構築しています。
医療法人社団明芳会
総資産 1,155億円(2024/03)
医療法人社団明芳会は、東京都板橋区に位置する板橋中央総合病院を運営し、「安全で最適な医療を提供し、愛し愛される病院として社会に貢献する」ことを理念としています。同院は、地域の中核病院として幅広い診療科目を展開し、高度な専門医療から予防医療、リハビリテーション、地域連携まで多角的な医療サービスを提供しています。特に、前立腺がんの根治を目指す手術支援ロボット「ダビンチXi」を導入し、日本で初めてダビンチ手術を手掛けた先駆者の一人である吉岡邦彦医師を中心に、高精度かつ低侵襲な治療を提供。前立腺がん以外にも、膀胱がん、腎細胞がん、胃がん、直腸がん、肺がん、子宮体がんなどへの適応拡大を進めています。 リハビリテーション科では、脳卒中、整形外科疾患、呼吸器疾患、心疾患、がん疾患など多岐にわたる患者に対し、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が連携し、機能回復から日常生活動作の自立、コミュニケーション・嚥下機能の改善までを支援しています。小児科では、小児科全般に加え、小児腎臓病、アレルギー、外科、内分泌代謝、遺伝、頭蓋変形症(ヘルメット療法)といった専門分野にも対応し、土曜午後の診療や「こどもの頭のかたち外来」も提供。 また、がん治療においては、強度変調放射線治療やサイバーナイフ(定位放射線治療)といった先進的な放射線治療、がん化学療法レジメンの公開、リキッドバイオプシー検査など、多様な選択肢を提供しています。予防医療にも注力し、人間ドックや各種健診(PSA検査、前立腺超音波検査、無痛MRI乳がん検診「ドゥイブス・サーチ」など)、インフルエンザやRSウイルス、帯状疱疹などの予防接種を実施。地域住民の健康増進に貢献しています。 同院は、紹介受診重点医療機関として、かかりつけ医との連携を重視し、地域医療連携室を通じてスムーズな医療提供体制を構築。薬剤部、検査科、栄養科、臨床工学科、放射線科、医療福祉相談室など、多職種が連携するチーム医療を推進し、患者一人ひとりに寄り添った質の高い医療サービスを目指しています。最新の医療機器と専門性の高いスタッフが、患者の「自分らしく動ける生活」や「食の喜び」の実現を目標に、きめ細やかなサポートを提供しています。
医療法人財団明理会
総資産 1,039億円(2025/03)
医療法人財団明理会が運営する明理会東京大和病院は、患者さんの笑顔のためにハイクオリティな医療サービスを提供しています。同社は、駅直結という高い利便性を活かし、地域住民から広範囲の患者層に対して専門性の高い医療を提供しています。特に、腎泌尿器センター、女性医療センター、血液浄化療法センターの3つの専門センターを核としています。 腎泌尿器センターは、前立腺センター、ロボット手術センター、結石破砕センターから構成され、患者のライフスタイルに合わせた最適な手術方法を提案。経皮的尿路結石除去術や体外衝撃波結石破砕術、ロボット支援下根治的前立腺全摘除術など、先進的な泌尿器科手術を多数実施しています。女性医療センターでは、婦人科、乳腺科、女性泌尿器科、皮膚科、整形外科、リハビリテーション科など多岐にわたる診療科と連携し、体に優しい治療法を中心とした女性のトータルヘルスケアをサポート。院長である明樂重夫氏が婦人科内視鏡手術のパイオニアとして、骨盤臓器脱に対する腹腔鏡下仙骨腟固定術や子宮内膜症における腹腔鏡下深部病巣除去術といった革新的な手術法の開発・普及に尽力しており、ロボット支援下手術への展開も積極的に進めています。血液浄化療法センターでは、腎臓内科や心臓血管外科と連携し、透析治療を提供。オーバーナイト透析や送迎サービスも導入し、患者の生活の質向上に貢献しています。臨床工学技士が穿刺から特殊治療(レオカーナ、腹水濾過濃縮再静注法)まで幅広く対応する体制を整えています。 これらの専門センターに加え、消化器内科・外科、内科、呼吸器内科、循環器内科、血液内科、リウマチ科、整形外科、皮膚科、麻酔科、心臓血管外科、リハビリテーション科、放射線科、頭痛外来など、幅広い診療科を擁し、一般外来、休日・祝日・夜間診療、発熱・感冒症状外来、人間ドック、各種検査(ピロリ菌検査など)、予防接種も提供しています。同社の強みは、高度な専門医療と低侵襲手術への注力、そして患者中心のきめ細やかなサービス提供にあります。豊富な手術実績と、明樂院長をはじめとする専門医による研究・教育活動を通じて、常に最新の医療技術を取り入れ、質の高い医療を追求するビジネスモデルを展開しています。対象顧客は、地域住民から専門治療を求める患者、健康維持・増進を目的とする人々まで多岐にわたります。
セコム医療システム株式会社
総資産 932億円(2025/03)
セコム医療システム株式会社は、セコムグループが目指す「あらゆる不安のない社会」の実現に向け、医療・介護・健康・ICTの4つの分野で切れ目のないメディカルサービスを提供する企業です。同社は、1991年に民間初の訪問看護サービスと薬剤提供サービスを開始し、在宅医療のパイオニアとして日本の医療制度の変化にも貢献してきました。現在では、ご利用者一人ひとりが安心して自宅で療養できるよう、訪問看護サービス、セコム薬局による薬剤提供サービス、クリニックの開業・運営支援、提携医療機関を通じた病院運営支援など、質の高い医療サービスを展開しています。 介護分野では、訪問介護サービス、リハビリテーションや多彩なプログラムを提供する通所介護(デイサービス)、在宅総合ケアサービスを通じて、高齢者の自立した生活を支援。また、セコムのノウハウを結集したシニアレジデンスの運営支援も行っています。健康・予防サービスとしては、会員制健康管理クラブ「セコム健康くらぶKENKO」を提供し、主治医制を核としたきめ細やかな健康管理サービスを提供。さらに、電話健康相談サービスや抗がん剤分解溶液「HDプロテクト」の販売も手掛けています。 ICT分野では、セコムの安全な情報ネットワークを活用し、病院・診療所向けの多様なソリューションを提供。具体的には、クラウド型電子カルテサービス「セコム・ユビキタス電子カルテ」や「セコムOWEL」、日本初の商業ベースでの遠隔画像診断支援サービス「ホスピネット」を提供し、約100名の放射線診断専門医による高品質な読影レポートを迅速に提供しています。また、病院経営情報分析システム「セコムSMASH」や遠隔診療支援プラットフォーム「セコムVitalook」を通じて、医療機関の経営効率化や医療の質の向上をサポート。医療安全管理者養成講座や看護師特定行為研修、医療メディエーター研修など、医療専門職向けの教育・研修プログラムも提供し、医療現場全体の質向上に貢献しています。「医療専門職の転職支援」も手掛けるなど、多角的なアプローチで医療業界を支えています。同社は、セコムグループの強固なセキュリティ基盤と多重拠点体制により、大切な医療情報を安全に管理し、災害時にもサービスを継続できる安心・安全なサービス提供体制を確立しています。
社会医療法人社団東京巨樹の会
総資産 931億円(2025/03)
社会医療法人社団東京巨樹の会は、同社が運営する東京品川病院を中心に、東京都品川区東大井を拠点に地域医療の中核を担う総合病院として、幅広い医療サービスを提供しています。同病院は「あらゆる医療をすべての患者に」という理念のもと、「断らない医療」を方針に掲げ、急性期医療から回復期リハビリテーション、予防医学、在宅医療まで一貫したチーム医療を提供しています。特に、24時間365日対応の救急医療体制を強化し、HCU(ハイケアユニット)を新設。脳神経外科、脊髄脊椎外科、乳腺甲状腺外科、血管外科といった外科系診療科の充実を図り、土日夜間でも緊急手術に対応可能な体制を整えています。また、回復期リハビリテーション病棟では、約170名の専門スタッフが365日体制で質の高いリハビリテーションを提供し、患者の在宅復帰を支援。予防医学としては健診センターの機能を拡充し、人間ドックによる早期発見・早期治療に注力しています。さらに、産科病棟「バースセンター」では、無痛分娩や立ち合い出産、産後ケアサービスなど、きめ細やかな産前産後ケアを提供。緩和ケア病棟も新設し、がん診療においては放射線治療装置(リニアック)やDaVinci Xi(ロボット支援手術)などの先進医療機器を導入し、高度な治療を提供しています。地域医療機関や介護福祉機関、行政機関との連携を密にし、地域に根差した「敷居の低い」病院として、患者とその家族の健康と生活を守ることに貢献しています。
一般社団法人巨樹の会
総資産 793億円(2025/03)
一般社団法人 巨樹の会は、2010年2月1日に武雄市民病院から民間移譲を受け、「新武雄病院」として新たなスタートを切りました。同法人は「手には技術、頭には知識、患者様には愛を」という理念のもと、地域医療の中核を担い、患者目線に立った安全で安心できる医療の提供を目指しています。特に救急医療に重点を置き、24時間365日体制で救急患者を受け入れ、佐賀県南部医療圏における唯一の救急告示病院として機能しています。また、民間の医療搬送用ヘリコプター「ホワイトバード」を運用し、緊急・広域の救急要請にも対応しています。 新武雄病院では、内科、外科、脳神経外科、整形外科、循環器内科、呼吸器内科、泌尿器科、リハビリテーション科など多岐にわたる診療科を提供し、高度医療の推進と先端医療技術の導入に注力しています。64列MDCT、MRI、血管造影装置、マンモグラフィー、骨密度測定装置といった最新の医療機器を駆使し、早期発見・早期治療に貢献。急性期治療後の患者様に対しては、回復期リハビリテーション病棟で理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が1日最大3時間、365日体制で集中的なリハビリテーションを提供し、在宅復帰率91.2%、重症改善率82.2%という高い実績を誇ります。 さらに、健康診断や人間ドック(脳ドック、PETドックを含む)を通じて地域住民の健康維持・増進を支援。地域医療連携室を設置し、地域の医療機関や福祉施設との密接な連携を図り、医療相談、退院支援、健康講座、医療連携会などを通じて継続的で適切な医療を提供しています。患者様がもしもの時に備える「人生会議」の推進にも力を入れ、オンライン資格確認システムも導入。医療人材の育成にも積極的で、研修医や看護師の教育プログラムを充実させ、地域医療の未来を支える役割も果たしています。
株式会社ハイメディック
総資産 763億円(2024/03)
株式会社ハイメディックは、会員制ホテルを多数展開するリゾートトラスト株式会社のメディカル事業部門として1992年に設立された100%子会社であり、「人生100年時代の健康長寿社会」の実現を目指し、会員制総合メディカル倶楽部「グランドハイメディック倶楽部」の運営を主軸に事業を展開しています。同社は、医療機関委嘱での医療施設の建設・運営、会員制医療施設利用会員権の販売、介護付有料老人ホームの経営、サービス付き高齢者向け住宅の経営などを手掛けています。 同社の祖業である「グランドハイメディック倶楽部」は、1994年に世界に先駆けてPETをがん検診に導入し、国際的に「山中湖方式」と称される高精度検診を確立しました。現在、東京大学医学部附属病院、京都大学医学部附属病院、慶應義塾大学病院など国内の主要大学病院や地域有力病院と連携し、東京圏、中部圏、関西圏に10コース13拠点を展開、33,000名を超える会員にサービスを提供しています。サービス内容は、がんや生活習慣病の早期発見を可能にする高精度検診に加え、日常の健康サポート、治療サポート、抗加齢・エイジングケアサポートを総合的に提供し、会員一人ひとりの健康で豊かな人生を生涯にわたりサポートするビジネスモデルです。 また、同社は予防医療の可能性を追求し、がん治療分野にも注力しています。子会社である株式会社CICSとステラファーマ株式会社が共同で、国立がん研究センター中央病院において、がん細胞にホウ素を集積させ中性子を照射することでがん細胞を破壊する新しい放射線治療「BNCT(ホウ素中性子捕捉療法)」の治験を進めており、BNCTシステムは「希少疾病用医療機器」に指定されています。さらに、株式会社東芝と血液からがんを早期発見するマイクロRNA検出技術の共同研究契約を締結するなど、最先端の医療技術開発にも貢献しています。 リゾートトラストグループが培ったホスピタリティを活かし、会員制ならではのプライバシーを重視した空間で、きめ細やかな医療サービスを提供することが同社の強みです。2022年にはトラストガーデン株式会社と合併し、シニア向けレジデンスや介護付有料老人ホームを中心としたシニアレジデンス事業も展開しており、病気の早期発見から病気になりにくい体づくり、そして介護を必要としない体づくりまで、会員様と入居者様の一生涯に寄り添うトータルヘルスケアサービスを提供しています。
公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構
総資産 702億円(2026/03)
公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構は、地域の中核を担う急性期病院として、高度で専門的な医療を24時間体制で提供することを目的としています。同法人の倉敷中央病院は、日本医療機能評価機構認定病院、地域医療支援病院、地域がん診療連携拠点病院、総合周産期母子医療センター、災害拠点病院、エイズ治療拠点医療機関、救命救急センターなど、多岐にわたる認定・指定を受け、地域住民の健康と生命を守る重要な役割を担っています。同病院は、循環器内科、心臓血管外科、消化器内科、腫瘍内科、脳神経内科、呼吸器内科、糖尿病内科、腎臓内科、血液内科、内分泌代謝・リウマチ内科、総合診療科、総合内科、精神科、小児科、外科、整形外科、脳神経外科・脳卒中科、呼吸器外科、産婦人科、泌尿器科、眼科、耳鼻咽喉科・頭頸部外科、形成外科、美容外科、皮膚科、放射線診断科、放射線治療科、麻酔科、救急科、集中治療科、リハビリテーション科、緩和ケア科、臨床検査・感染症科、病理診断科、遺伝診療部、歯科といった幅広い診療科に加え、救命救急センター、手術センター、オンコロジーセンター、総合相談・地域医療・入退院支援センターなど、専門性の高いセンターを多数設置し、多様な疾患に対応しています。特に、先進的な医療機器・技術の導入に積極的であり、da Vinciによるロボット支援手術、ORBEYEを用いた3Dモニター顕微鏡手術、TAVIやWATCHMANといった低侵襲カテーテル治療、パルスフィールドアブレーションによる心房細動治療、FFRct解析検査、ハイブリッド型手術室、高精度放射線治療装置などを活用し、患者さんへの負担軽減と治療効果の最大化を図っています。また、多職種連携を強化するため、「ボーダレス医療チーム」を編成し、緩和ケア、栄養サポート、感染制御、がんサポートなど15の専門チームが診療科の枠を超えて横断的に活動することで、患者さん一人ひとりに最適な、手厚く高度なケアを提供しています。がん診療においては、がん相談支援センターを設け、治療だけでなく、患者さんやご家族の精神的・社会的な支援、外見の変化への対応、仕事との両立支援、緩和ケアまで一貫したサポートを行っています。さらに、患者さんが安心して療養できる環境づくりにも注力しており、院内にはアクアリューム・リゾート、温室、屋上庭園、セントラル・パーラーなど、心安らぐアメニティスペースを多数設けています。地域医療連携にも積極的に取り組み、病状が安定した患者さんにはかかりつけ医への紹介を推進し、地域全体で質の高い医療を提供するための役割分担を実践しています。臨床研究にも力を入れ、医療の質の向上と発展に貢献しています。
社会医療法人厚生会
総資産 543億円(2024/03)
社会医療法人厚生会は、「全ては病める人のために」という基本理念のもと、中部国際医療センターを運営しています。同センターは「世界に通用するハイレベルな医療を提供する」という決意を名前に込め、地域の中核病院としての役割を担いつつ、国内外の患者に良質な医療を提供することを目指しています。同社の主要な事業は、高度ながん医療の提供です。地域がん診療連携拠点病院として、最新の検査装置や医療機器を導入し、専門的な知識・技術を持つスタッフを充実させています。特に、2023年には陽子線がん治療センターを開設し、新たな陽子線治療装置が稼働。体への負担が少ない放射線治療や、遺伝子情報を活用するがんゲノム医療(慶應義塾大学病院と連携)、舌がんを切らずに治療する「選択的動注併用放射線療法」など、多様な治療法を提供しています。また、同センターは最新の高度専門医療機器を導入し、病気の早期発見と最適な治療に努めています。5室の血管造影室やハイブリッド手術室を含む11室の手術室を完備し、心身への負担を抑えた質の高い医療を実現しています。患者様支援センターを設置し、病気や障害に伴う生活上の心配事の相談に応じるなど、患者に寄り添うホスピタリティ・マインドを重視しています。さらに、美濃加茂市保健センターが併設された「みのかも健康プラザ」や、医療と運動を結び付けた会員制の疾病予防運動施設「健康増進施設 クラブM」を運営し、高度な医療から日々のウェルネスケアまで、地域住民の健やかな暮らしをトータルにサポートする健康づくりの場を提供しています。地域の安心を支えるため、「24時間365日 断らない救急」を掲げ、救命救急センターを運営。陸路だけでなくヘリポートも備え、空からの救急搬送にも対応する充実した救急医療体制を構築しています。外国人患者受入れ拠点病院として7ヶ国語に対応し、海外からの患者も安心して受診できる体制を整えるなど、国際的な医療ニーズにも応えています。
医療法人医誠会
総資産 536億円(2025/03)
医療法人医誠会は、医誠会国際総合病院を中核として、高度で専門的な医療サービスを提供する医療法人です。同院は、一般診療から救急医療、人間ドック、健康診断、入院医療まで幅広い医療を提供し、特に「難病医療推進センター」を設置し、希少・難治性疾患の診断と治療に注力しています。骨疾患、内分泌疾患、先天代謝異常疾患、皮膚科、循環器内科、消化器内科、脳神経内科、眼科、総合内科、消化器外科、脳神経外科、産科・婦人科、血液内科といった多岐にわたる専門分野において、遺伝子診断、酵素補充療法、ホルモン補充療法、分子標的薬、抗体治療薬などの最先端技術を駆使した治療法を提供しています。また、治験への取り組みや、患者さんやご家族への遺伝カウンセリング、心のケア、経済的・社会的サポートも重視しています。大阪府難病医療協力病院として、地域医療連携を強化し、難病患者の受け入れや相談に積極的に対応。さらに、外国人患者向けの医療ツーリズムにも対応し、国際的な医療貢献も行っています。健康経営優良法人(ホワイト500)に6年連続で認定されるなど、患者だけでなく職員の健康にも配慮した経営体制を構築。患者サポートアプリ「PokeMed」の導入など、利便性の向上にも努め、地域社会の健康増進に貢献しています。
社会医療法人杏嶺会
総資産 526億円(2025/03)
社会医療法人杏嶺会は、愛知県一宮市を中心に尾張西部医療圏において、急性期医療から精神科医療、介護福祉、地域支援、さらには保育まで多岐にわたる医療・福祉サービスを提供する社会医療法人です。同社は、地域の急性期医療を担う拠点病院として「断らない救急」を掲げる一宮西病院を運営し、脳疾患、心臓疾患、がん診療、在宅医療の強化に注力しています。また、上林記念病院では精神科・心療内科・内科・リハビリテーション科を擁し、心の病を持つ方々への的確な診断と治療、社会復帰支援、復職支援、児童思春期デイケア、企業メンタルヘルスサポートなど、包括的な精神医療を提供しています。 同社は、老人保健施設やすらぎ、一宮医療療育センター(重症心身障がい児者入所施設)といった専門施設も展開し、要介護者の自立支援や重症心身障がい児者への医療型入所サービスを提供しています。さらに、訪問看護ステーション、介護保険相談センター、ヘルパーステーション、リハカフェデイサービスを通じて、在宅での療養生活を支援する多様な介護保険サービスを提供。一宮市からの委託事業として、地域包括支援センター、障がい者相談支援センター、認知症初期集中支援センターを運営し、地域住民の介護・福祉・健康・医療に関する相談に応じ、地域全体の健康と福祉の向上に貢献しています。 杏嶺会は、1955年の上林医院開設以来、「街と人が明るく健康でいられますように」という理念のもと、地域・時代のニーズに合わせて事業を拡大し、愛知県初の社会医療法人として公益性の高い医療・福祉サービスを提供し続けています。最新の医療機器や高度な医療技術を導入し、患者中心のきめ細やかな医療サービスを実践することで、地域完結型医療の実現を目指し、地域社会に不可欠な存在として日々邁進しています。
社会医療法人財団石心会
総資産 521億円(2025/03)
社会医療法人財団石心会は、1973年の設立以来、「断らない医療」「患者主体の医療」「地域に根ざし、地域に貢献する医療」を理念に掲げ、神奈川県、埼玉県を中心に多岐にわたる医療・福祉サービスを提供しています。同社は、川崎幸病院や埼玉石心会病院といった中核病院において、年間約1万台の救急車を受け入れる「救急車を1台も断らない」方針を徹底し、24時間365日体制で急性期医療を提供しています。特に、大動脈外科や心臓外科では日本で最多数の症例を扱い、消化器内科・外科、整形外科、放射線治療、サイバーナイフ、高度人工透析医療など、専門性の高い先進医療を提供できる強みを持っています。 同社の事業は、急性期治療に留まらず、川崎地域ケア病院のような一般外来・入院診療施設、川崎幸クリニックやさやま総合クリニックなどの一般外来、アルファメディック・クリニックや川崎健診クリニックでの人間ドック・生活習慣病健診といった予防医学、さらには訪問看護ステーション、地域包括支援センター、居宅介護支援事業所、福祉用具レンタル、訪問介護サービスに至るまで、幅広いサービスを展開しています。これにより、地域の住民が病気の予防から早期発見・治療、救命救急、急性期、慢性期、終末期、そして在宅ケアまで、切れ目のない医療・福祉サービスを住み慣れた地域で安心して受けられる体制を構築しています。 同社は、地域医療支援病院としての役割を果たすべく、地域の医療・福祉施設や行政機関との密接な連携を推進し、地域社会全体の健康増進と福祉向上に貢献しています。また、阪神淡路大震災や東日本大震災、能登半島地震などの国内災害に加え、国際的な医療救援活動や地域文化支援、SDGsへの取り組みを通じて、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。安定した経営基盤と50年以上の歴史を持ち、職員のキャリアアップ支援や多様な働き方の推進にも力を入れ、質の高い医療人材の育成にも努めています。
医療法人社団愛友会
総資産 502億円(2024/03)
医療法人社団愛友会が運営する上尾中央総合病院は、「高度な医療で愛し愛される病院」を理念に掲げ、埼玉県上尾市を拠点に半世紀以上にわたり地域医療を支える基幹病院です。同院は、2015年に地域医療支援病院、2019年に災害拠点病院、2021年には地域がん診療連携拠点病院に指定されており、地域住民や近隣市町村の患者に対し、幅広い診療科にわたる専門的かつ高度な医療サービスを提供しています。外来診療は原則予約制で、24時間体制の救急医療も提供し、「断らない医療」を推進しています。 同院の大きな強みの一つは、最新鋭の医療機器導入と先進医療への積極的な取り組みです。特に、内視鏡手術支援ロボット「ダビンチ」システムを2013年10月から導入し、2018年11月には埼玉県内で初となる2台体制、2023年7月には関東で初めて最新機種「ダビンチSPサージカルシステム」を含む3台体制を構築しました。これにより、泌尿器科、消化器外科、肝胆膵外科、頭頸部外科、婦人科領域における低侵襲かつ高精度なロボット支援手術を多数実施し、がん治療をはじめとする多様な疾患に対応しています。また、2025年1月には埼玉県初となる光免疫療法「頭頸部アルミノックス治療」を実施するなど、常に最先端の治療法を取り入れています。 診療内容は、血液内科、呼吸器内科、循環器内科、消化器内科、脳神経内科、腫瘍内科といった内科系から、外科、消化器外科、呼吸器外科、乳腺外科、小児外科、心臓血管外科、整形外科、形成外科、美容外科、脳神経外科、泌尿器科、耳鼻いんこう科・頭頸部外科、小児科、産婦人科、歯科口腔外科、眼科、皮膚科、放射線治療科、救急科、麻酔科、リハビリテーション科など、40を超える多岐にわたる専門診療科を擁しています。さらに、予防医学の推進にも力を入れ、健康診断、人間ドック、巡回健診、特定保健指導といった健診業務も提供し、疾病の早期発見・予防に貢献しています。 医療の質向上にも積極的に取り組み、公益財団法人日本医療機能評価機構による病院機能評価(一般病院2、リハビリテーション病院、緩和ケア病院)、ISO15189、人間ドック健診施設機能評価、プライバシーマーク、日本輸血・細胞治療学会による輸血機能評価認定(I&A)など、複数の第三者機関による評価を受審し、医療の安全性と信頼性を確保しています。また、厚生労働省指定の臨床研修指定病院として、2015年に臨床研修センターを開設し、若手医師の育成にも尽力し、地域医療の未来を担う人材の教育にも貢献しています。地域のかかりつけ医との連携を重視し、急性期治療から回復期、日常の健康管理まで、患者中心の継続的な医療提供体制を構築している点が特徴です。
社会医療法人北九州病院
総資産 483億円(2025/03)
社会医療法人北九州病院は、昭和30年の北九州中央病院開設以来、救急から在宅まで地域に寄り添う包括的な医療サービスを提供する西日本有数の医療グループです。同法人は、急性期医療と慢性期医療を二つの柱とし、北九州総合病院の救命救急センターを中心とした高度急性期医療から、亜急性期、慢性期医療、さらには介護老人保健施設、介護付有料老人ホーム、介護医療院といった高齢者医療・介護サービスまで幅広く展開しています。現在、9病院、1介護老人保健施設、1介護付有料老人ホーム、4介護医療院を運営し、総病床数3,107床(施設定員含む)を有しており、北九州市内の病床数の約10%をカバーする大規模な医療機関です。 同グループは「信頼・協調・貢献」を基本理念に掲げ、患者さまやご家族に信頼と喜びを感じていただける感性豊かな病院グループを目指しています。各施設間での緊密な連携を強化し、患者さま一人ひとりに合った治療とケアを実践することで、救急から在宅に至るまで万全の体制でサポートしています。また、医療の質と安全性の向上、コンプライアンスの徹底、情報セキュリティの強化、環境保全活動、そして職員の健康を経営基盤と位置付けた健康経営の推進にも積極的に取り組んでいます。約3,800名から3,900名の職員が一体となり、安心・安全で質の高い医療・福祉サービスを提供し、地域社会への貢献に努めています。
医療法人社団善仁会
総資産 474億円(2025/12)
医療法人社団善仁会は、患者さま・お客さまの生涯にわたるパートナーとして、腎疾患領域、健診領域、老人医療・福祉領域の3つの主要事業を展開する医療・福祉グループです。腎疾患領域では、慢性腎臓病および末期腎不全の患者さまに対し、血液透析と腹膜透析の両方を提供する専門病院(横浜第一病院、吉祥寺あさひ病院など)と多数の人工透析クリニックを東京・神奈川で運営しています。特に血液透析においては、バスキュラーアクセス(シャント)の作成から管理、トラブル対応まで一貫した専門医療を提供。通院が困難な患者さまには無料送迎サービス、24時間365日の電話相談、栄養・生活相談、Webカルテ、オンライン診療など、多角的なサポート体制を構築し、安心で快適な透析ライフを支えています。健診領域では、総合健診センター「ヘルチェック」を中心に、生活習慣病の予防と疾病の早期発見に貢献する質の高い健康診断を提供し、受診後のアフターフォローや特定保健指導を通じて健康的なライフスタイルを支援しています。老人医療・福祉領域では、介護老人保健施設(ユーアイビラ、ハートフル瀬谷など)と訪問看護ステーション(ふれあい訪問看護ステーションなど)を運営し、医療・看護・介護・リハビリテーション・栄養の専門職が連携し、ご利用者さまとご家族が住み慣れた環境で安心して生活できるよう、多職種協働で包括的なケアを提供しています。特に訪問看護では、人工透析患者さまへの専門的なサポートも行い、在宅療養を充実させることに注力。同社は「思いやりの心で接し、医療・福祉のプロになる」という理念のもと、患者さま・お客さまアンケートや6S活動を通じて「善仁会グループクオリティ」のサービス向上に継続的に取り組んでいます。
公益財団法人田附興風会
総資産 384億円(2026/03)
公益財団法人田附興風会は、1925年11月4日に、医学に関する総合研究に資すること、および京都帝国大学(現 京都大学)医学部における学術研究を助成し、その成果の普及を通じて学術・文化の発展に寄与することを目的として設立されました。同法人は、その事業達成のために大阪の地に「医学研究所北野病院」を設置・運営しており、病床数685床、職員数約1,600名を擁する全国屈指の急性期総合病院として、地域の中核医療を担っています。 同病院は、「人の和で、未来を創る」というブランドメッセージのもと、患者さんの立場に立った最新かつ最良の医療を提供し、地域の皆様の命を守ることを使命としています。救急医療から高度先進医療まで幅広い診療を提供し、呼吸器、消化器、神経、心臓、化学療法、放射線治療など多岐にわたる専門センターを設置。難聴・鼓膜再生、漏斗胸、こどものヘルニアといった専門外来も展開しています。また、医学研究所は8つの研究部門と治験管理センターで構成され、糖尿病のメカニズム解明や膵炎予防、脳神経外科手術の効率化など、多岐にわたる臨床研究を推進し、その成果を医療現場に還元しています。 さらに、同法人は次世代の医学・医療を担う人材育成にも注力しており、厚生労働省基幹型臨床研修病院や看護学校実習指定施設としての役割も果たしています。地域住民向けには「みんなの医療セミナー」や「糖尿病教室」「腎臓病教室」といった各種講座・教室を定期的に開催し、健康増進と病気への理解を深めるための啓発活動を行っています。地域医療支援病院、大阪府がん診療拠点病院、地域周産期母子医療センター、DPC特定病院群、ISO9001、ISO15189などの多数の認証・認定を取得しており、質の高い医療提供体制と研究活動が評価されています。患者満足度向上活動や医療のお仕事体験イベント「北野メディカルワンダーランド」など、地域に開かれた病院運営を積極的に行い、安全で安心できる医療環境の提供に努めています。
社会医療法人弘道会
総資産 377億円(2025/03)
社会医療法人弘道会は、大阪府の北河内地域と大阪市を中心に、救急医療、急性期・慢性期医療、画像診断、がん治療、周産期医療、透析治療などを担う医療法人である。守口生野記念病院、萱島生野病院、寝屋川生野病院、なにわ生野病院の4病院を核とし、24時間365日の二次救急体制を構築。4病院では月間約1,000件の救急車を受け入れている。脳卒中に対するt-PA投与や血栓回収術、心臓・胸腹部の外科手術、血管内カテーテル治療、リニアックを用いたIGRT・SBRT、血液透析濾過など、専門設備と多職種の診療体制を組み合わせた医療に特徴がある。 都島PET画像診断クリニックでは、2台のPET-CTと3.0T・1.5TのMRIを用い、FDG-PET/CTによるがん検診、アミロイドPET/CT、フルシクロビンPET/CT、脳ドック、CT検査を実施する。地域の医療機関向けにはTONARIを導入し、CT・MRI検査の24時間予約、DICOM画像および読影レポートのオンライン参照に対応している。患者・健診受診者に加え、紹介元の病院や診療所を主要な対象とする活動構成である。グループの弘道福祉会が担う高齢者福祉と連携し、急性期治療後の療養や介護まで切れ目なく支える点、救急・画像診断・専門治療を複数施設で分担できる点を強みとする。
社会医療法人社団埼玉巨樹の会
総資産 330億円(2025/03)
社会医療法人社団埼玉巨樹の会は、埼玉県久喜市に位置する新久喜総合病院を運営し、「手には技術、頭には知識、患者様には愛を」という病院理念のもと、地域の中核病院として高度医療、総合医療、地域医療の提供を基本方針としています。同社は「断らない医療」を掲げ、24時間365日、平日・土日祝日を問わず、急病人や重傷者を含むすべての患者に対し、できる限りの医療を尽くすことを使命としています。特に、2次レベル以上の救急医療に重点を置き、心臓血管救急、急性期脳卒中、腹部救急、外傷など多岐にわたる緊急疾患に対応しています。 同病院は、埼玉県がん診療指定病院として、胃癌、大腸癌、乳癌、肺癌、肝癌をはじめとする多種多様ながんに対し、手術、化学療法、放射線療法を組み合わせた集学的治療を提供。毎月キャンサーボードを開催し、患者一人ひとりに最適な治療計画を策定しています。また、地域住民の健康増進にも力を入れ、健康管理センターでは人間ドック、脳ドック、がん検診、職場健診などを実施し、生活習慣病の予防から早期発見・治療までを一貫してサポートしています。 さらに、同社は災害拠点病院として、大規模災害時における診療機能の維持と地域救援の拠点としての役割を担い、埼玉DMAT指定病院および埼玉県特別機動援助隊(埼玉SMART)に登録されています。臨床研修指定病院として、医師、看護師、コメディカルスタッフの育成にも積極的に取り組み、次世代の医療人材の確保と医療全体の質の向上に貢献しています。最新の医療設備と専門性の高い多岐にわたる診療科(循環器内科、脳神経外科、外科、整形外科、消化器内科、泌尿器科、形成外科、乳腺外科、脊髄脊椎外科、心臓血管外科、呼吸器外科、婦人科、耳鼻咽喉科、脳神経内科など)を擁し、低侵襲治療(腹腔鏡下手術、カテーテル治療、神経内視鏡手術など)を積極的に導入することで、患者の身体的負担を軽減し、早期社会復帰を支援しています。2020年度には6,916名の退院患者を受け入れ、特に60歳以上の高齢者が約78%を占めるなど、幅広い年齢層の地域住民に信頼される医療を提供しています。
社会医療法人友愛会
総資産 310億円(2025/03)
社会医療法人友愛会は、沖縄県南部医療圏を中心に、予防医療、高度急性期・急性期医療、回復期医療、緩和医療、在宅医療・介護、介護福祉を担う医療法人である。友愛医療センターでは38診療科と388床を備え、がん治療、救急医療、循環器・整形外科、不妊治療、臓器移植、再生医療などを実施する。2022年度は延べ外来患者19万9,383人、入院患者13万2,269人、手術6,090件、救急車受入れ5,415件の実績があり、351の医療機関と連携している。 豊見城中央病院は268床を有し、地域包括ケア、回復期リハビリテーション、緩和ケア、訪問診療・訪問介護を担う。法人横断のリハビリテーション体制により、手術直後から回復期、外来、在宅、介護老人保健施設まで患者の状態に応じた支援を行う。全人的痛みセンター、ペインクリニック、緩和病棟を配置し、がんの診断時から身体的・心理的な苦痛の軽減に取り組む点も特徴である。 健康管理センターでは健康診断、人間ドック、脳ドック、がんドック、特定保健指導を扱い、豊崎クリニックではPET・PET-CTによるがんの早期発見を支える。友愛ケアセンターでは施設入所、通所、在宅介護、ケアプラン作成を担い、病院の医学的支援と接続する。医療・介護・予防を法人内施設と地域の医療・福祉機関で連結する「友愛会ケアシステム」が活動基盤であり、子どもから高齢者までの地域住民、救急患者、がん患者、在宅療養者と家族を対象としている。
医療法人社団康心会
総資産 306億円(2024/03)
医療法人社団康心会は、神奈川県、東京都、静岡県を拠点に、医療・保健・福祉の多岐にわたるサービスを提供する法人です。同社は、予防医療から急性期医療、回復期リハビリテーション、在宅医療、そして介護サービスまで、地域住民のライフステージに応じた一貫したトータルヘルスケアを提供し、健康と安心な生活を支えています。 予防医療の分野では、湘南健康管理クリニックを運営し、PET-CT健診、人間ドック(宿泊・日帰り)、脳ドック、生活習慣病健診、定期健診、特定健診など、幅広い健康診断プログラムを提供しています。特に、湘南地区で先駆けてPET-CTを導入し、グループ病院の専門医と連携することで、がんの早期発見からアフターフォローまで重視した総合的な健康管理を実現しています。日本総合健診医学会指定優良総合健診施設などの認定も受けており、質の高い健診サービスを提供しています。 急性期・回復期医療においては、茅ヶ崎新北陵病院、湘南さくら病院、ふれあい町田ホスピタル、ふれあい鶴見ホスピタル、康心会伊豆東部病院、湘南東部クリニック、ティー.エイチ.ピー.メディカルクリニックなどの病院・クリニックを運営し、内科、外科、整形外科、脳神経外科、消化器内科、放射線科、精神科、透析医療など、多様な診療科で地域医療の中核を担っています。救急医療への対応や、専門医による高度な医療を提供することで、地域の医療ニーズに応えています。 介護・福祉分野では、介護老人保健施設「ふれあいの丘」「ふれあいの渚」「ふれあいの町田」「ヒルズ東戸塚」「湘南シルバーガーデン」「ふれあいの百合」などを展開し、入所、ショートステイ、通所リハビリテーション(デイケア)を提供しています。これらの施設では、要支援・要介護認定を受けた方が、医師の医学的管理のもと、看護・介護ケア、理学療法士や作業療法士によるリハビリテーション、栄養管理、食事、入浴などの日常生活支援を受け、家庭復帰や自立した生活を目指せるようサポートしています。また、介護付き有料老人ホーム「湘南ふれあいの園」では、隣接する茅ヶ崎中央病院との連携により、医療と介護が一体となった手厚いサービスを提供。24時間体制で喀痰吸引や経管栄養などの特定行為にも対応し、重度要介護者から自立者まで幅広いニーズに応え、居室での看取り実績も豊富です。 さらに、在宅支援サービスとして、訪問看護茅ヶ崎ふれあいステーションでは、病状観察、身体介護、在宅リハビリテーション、医療処置、ターミナルケア、認知症対応など、多岐にわたる訪問看護サービスを24時間体制で提供し、利用者とその家族の療養生活を支援しています。居宅介護支援センターふれあい北口ケアセンターでは、ケアマネージャーが介護保険申請代行からケアプラン作成、サービス調整、訪問介護サービス(身体介護・生活援助)まで一貫して行い、地域での生活をサポートしています。地域包括支援センターとしては、湘南地区地域包括支援センターすみれを運営し、高齢者の医療・介護・介護予防・生活支援・住まいに関する総合相談に応じ、保健師、社会福祉士、主任ケアマネジャーがチームで支援を提供しています。同社は、最先端医療の導入と、医療・保健・福祉の各分野が密接に連携する「トータルヘルスケアネットワーク」を強みとし、地域の人々が健康で安心して暮らせる環境づくりに貢献しています。
医療法人豊田会
総資産 300億円(2025/03)
医療法人豊田会は、1962年に刈谷市とトヨタグループ各社によって設立された医療法人であり、「患者さんの幸せ」「地域の幸せ」「職員と家族の幸せ」の3つの幸せを理念に掲げ、保健・医療・福祉分野で社会に貢献しています。同社は、高度急性期医療を担う刈谷豊田総合病院を中心に、回復期・慢性期医療を提供する刈谷豊田東病院や高浜豊田病院、そして介護老人保健施設ハビリス一ツ木を運営し、予防から治療、在宅復帰まで切れ目のない総合的なサービスを地域に提供する包括的なケア体制を構築しています。 刈谷豊田総合病院では、「断らない救急」をモットーに救命救急センターとしての使命を果たすとともに、手術支援ロボットなどの先進的な医療技術を積極的に導入し、体に負担の少ない治療を目指しています。がん診療においては、先進的な治療技術と心身の負担を軽減するサポート体制で安心を提供。また、地域周産期母子医療センターとして、産科および新生児集中治療室、継続保育治療室を備え、比較的高度な周産期医療を提供しています。健診センターでは、病院併設型として健康診断や人間ドックを実施し、早期発見・早期治療を支援。地域医療連携にも力を入れ、地域の医療機関と密接に連携し、患者一人ひとりに最適な医療を提供しています。 同法人のサービスは、外来・入院診療、救急医療、手術、分娩、各種画像診断、臨床検査、リハビリテーション、栄養指導など多岐にわたり、地域住民の健康維持・増進から、急性期の治療、慢性期・回復期のケア、そして高齢者介護まで、幅広いニーズに対応しています。特に、薬剤部では病棟専任薬剤師の配置や抗がん薬調製支援ロボットの導入、臨床検査・病理技術科では遺伝子検査や自動スクリーニング支援装置の活用など、各部門で専門性と効率性を追求し、質の高い医療サービスを提供しています。地域社会への貢献として、市民公開講座の開催や、災害時にはDMAT(災害派遣医療チーム)や災害支援ナースの派遣も積極的に行っています。
医療法人あかね会
総資産 298億円(2025/03)
医療法人あかね会は、昭和12年に外科・土谷病院として開設された歴史を持ち、昭和41年5月に医療法人として設立されて以来、「いま求められている医療の最高レベルを目指すとともに、明日の医療のあり方に機能しよう」という理念のもと、広島県を中心に地域住民の健康な暮らしをトータルに支える保健・医療・福祉サービスを包括的に提供しています。同社は土谷総合病院を中核とし、急性期医療から慢性期医療、予防医学、健康管理、在宅医療福祉までを網羅する29の医療福祉施設を運営する広範なネットワークを構築しています。 医療部門では、急性期医療を担う土谷総合病院、慢性期医療を提供する阿品土谷病院、外来人工透析に特化した大町土谷クリニックと中島土谷クリニック(健診センター併設)を展開。特に、広島手の外科・微小外科研究所では、上肢の障害に悩む患者への高度な治療を提供し、拡大鏡や顕微鏡を用いた繊細な手術を行うほか、手の外科専門医の育成や医学研究にも注力しています。循環器内科においては専門レジデントの育成にも力を入れ、腎臓病や透析分野での学会・論文発表も積極的に行い、医療技術の向上と普及に貢献しています。 介護福祉部門では、在宅復帰支援を行う介護老人保健施設シェスタ、多拠点展開する土谷居宅介護支援事業所、土谷訪問看護ステーション、土谷ヘルパーステーションを通じて、利用者一人ひとりの状態に合わせたきめ細やかな在宅支援を提供。土谷デイサービスセンター光南と大町では、パワーリハビリテーションマシンや特殊浴槽、健康運動実践トレーナーによる個別機能訓練、認知症予防プログラム、レクリエーションなどを通じて、利用者の自立支援と生活の質の向上を図っています。特にデイサービスは日曜・祝日も利用可能で、送迎や看護師による健康チェック、嚥下状態に合わせた食事提供、マッサージなど、多岐にわたるサービスで利用者の安心と満足を追求しています。また、広島市から委託された広島市吉島地域包括支援センターの運営も行い、地域医療連携の中核を担っています。同社は多職種連携を重視し、医師、看護師、薬剤師、理学療法士、作業療法士、管理栄養士、介護支援専門員、介護職員などが密に連携し、患者や利用者のニーズに応じた最適なケアを提供することで、地域社会の健康と福祉に貢献し続けています。職員の育児休業取得率の高さや、奨学金返還支援制度など、働きやすい環境整備にも力を入れている点が強みです。
医療法人協和会
総資産 289億円(2025/03)
医療法人協和会は、1982年に医療法人としての認可を受けて以来、「地域社会と密着して連携を深め、良質な医療・介護サービスを通して社会に貢献する」という理念のもと、兵庫県川西市を中心に西宮市、大阪府吹田市、豊中市、箕面市など広範な地域で事業を展開しています。同社は、川西市立総合医療センターや箕面市立病院を含む7つの病院(計2,425床)、4つの介護老人保健施設(計495床)、そして在宅支援事業を運営しており、総勢約4,300名の職員が医療・介護サービスを提供しています。 医療分野では、急性期から回復期、慢性期、緩和ケアまで多岐にわたる医療を提供。特に、回復期リハビリテーション病棟では、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といった専門職が365日体制で個別プログラムを提供し、免荷式トレッドミルや低周波治療器、各種トレーニングマシンを活用した積極的なリハビリテーションを通じて、患者の社会復帰を支援しています。また、自然豊かな屋外環境でのリハビリテーションも強みです。 がん治療においては、国内6施設目の重粒子線がん治療施設である大阪重粒子線センターの運営を受託し、最先端のがん治療を提供しています。さらに、第二協立病院では生殖補助医療センターを開設し、妊娠・出産に関連する医療に取り組むとともに、予防医学センターを通じて企業や個人向けの健診・検診業務も手掛けています。 介護分野では、介護老人保健施設での入所、短期入所(ショートステイ)、通所リハビリテーション(デイケア)、訪問リハビリテーションを提供し、要介護認定を受けた方々が住み慣れた地域で自立した生活を送れるよう支援しています。在宅支援センターでは、訪問看護、居宅介護支援、訪問介護、地域包括支援センター、障がい者相談支援センターを通じて、切れ目のない在宅生活サポートを実現しています。 同社は、超高齢社会における医療需要の増大や少子化対策といった社会課題に対応するため、地域包括ケアシステムの構築を重視し、「競争よりも協調」の精神で地域連携を深めています。また、人材育成と働きがいのある職場づくりにも注力し、持続可能な医療・介護サービスの提供を目指しています。
社会医療法人孝仁会
総資産 281億円(2025/12)
社会医療法人孝仁会は、札幌孝仁会記念病院を中核として、脳・心臓・がん・運動器疾患に特化した高度急性期医療を提供する社会医療法人です。同社は、一般外来診療から専門的な治療、予防医療まで幅広いサービスを展開しており、特に脳卒中センター、脳血管内治療センター、心臓血管センター、福島孝徳記念脳腫瘍・頭蓋底センター、せぼねセンター、人工関節センター・股関節疾患センターといった多岐にわたる専門医療センターを擁しています。最先端の医療機器として、陽子線治療装置、IVR-CT、ハイブリッド手術室、ダビンチXiなどを積極的に導入し、がん治療、心血管疾患の最新治療、最先端の脳治療、最新の整形外科治療を提供しています。また、24時間365日体制での脳血管内治療が可能な中核施設としての強みも持ち合わせています。地域住民の健康増進にも貢献するため、健康診断や人間ドックといった予防医療にも力を入れ、がんサロンや健康フェア、各種セミナーを定期的に開催しています。同社の看護部は心不全学会発表で最優秀賞を受賞するなど、医療の質の向上にも努めており、TAVI(経カテーテル大動脈弁留置術)300症例達成といった実績も有しています。患者満足度調査の実施や、初期臨床研修医の育成にも注力し、次世代の医療人材の育成にも貢献しています。
医療法人新生十全会
総資産 279億円(2025/03)
医療法人新生十全会は、京都府を中心に、高齢者医療と介護を連携させた病院・施設運営を行う医療法人である。同社は、なごみの病院、京都ならびがおか病院、京都東山老年サナトリウムを運営し、入院治療や長期療養を必要とする高齢者を主な対象として医療を提供する。介護医療院も設置し、日常的な医学管理、看護、介護、生活支援を組み合わせ、医療依存度の高い入所者にも対応する事業構成を採る。 施設系サービスでは、介護老人保健施設、通所リハビリテーション、デイケア、サービス付き高齢者向け住宅を展開する。入所者や通所利用者の身体機能・生活機能の維持を支援するとともに、季節行事や趣味活動などのレクリエーションも企画する。在宅分野では複数の訪問看護ステーション、ケアプランセンター、定期巡回・随時対応型訪問介護看護を運営し、在宅療養者への看護、介護、ケアプラン作成、医療機関との連絡調整を担う。 病院、介護医療院、老人保健施設、通所施設、高齢者向け住宅、訪問看護、居宅介護支援をグループ内に配置し、利用者の健康状態や生活環境の変化に応じて入院・入所・通所・在宅支援を組み合わせられる点が特徴である。1955年から医療活動を継続しており、高齢者本人に加え、在宅療養者、要介護者、その家族を対象に、医療と介護の連携を基盤とした継続的な支援体制を構築している。
社会医療法人仁愛会
総資産 274億円(2025/03)
社会医療法人仁愛会は、沖縄県浦添市を中心に、浦添総合病院、健診センター、在宅総合センターを運営し、急性期医療、予防医療、在宅療養支援、介護、福祉を主軸とする医療法人である。同社の病院事業では、地域住民を対象とする外来・入院診療に加え、膵臓がん、食道がん、胃がん、肺がん、大腸がん、乳がんなどのがん医療を扱う。病期や全身状態に応じ、内視鏡治療、外科手術、腹腔鏡下手術、ロボット支援下手術、薬物療法、放射線治療、緩和ケアを組み合わせる集学的治療に特徴がある。膵臓領域では日本肝胆膵外科学会の高度技能専門医・指導医が在籍し、高度技能専門医を育成する修練施設の認定も受けている。 健診センターでは健康診断による疾病の早期発見と健康管理を担い、在宅総合センターでは高齢者、要介護認定者、障害者とその家族を支援する。介護老人保健施設への入所、通所リハビリテーション、訪問看護、訪問リハビリテーション、居宅介護支援、地域包括支援、24時間365日の訪問介護を組み合わせ、医療機関から在宅生活まで切れ目のない支援体制を構成する。訪問介護では介護福祉士などが食事・排泄・入浴・移動の身体介護、調理・洗濯・清掃などの家事援助、在宅生活に関する相談や助言を行い、浦添市、覇市、宜野湾市、西原町を対象地域とする。医療保険・介護保険等に基づく診療および介護サービスを事業基盤とし、病院、健診、在宅、施設介護を同一法人内で連携できる点を強みとする。
医療法人相生会
総資産 267億円(2025/03)
医療法人相生会は、「診療」「臨床薬理」「介護福祉」を三本柱とし、真に健やかな社会への貢献を目指す医療法人です。同社は福岡市を中心に、東京都、熊本県、岡山県にわたり多岐にわたる医療・福祉サービスを展開しています。診療部門では、宮田病院、福岡みらい病院、金隈病院、新吉塚病院、にしくまもと病院、竜操整形外科病院といった総合病院や専門病院を運営し、地域住民の健康を支えています。特に、東京都大田区のどうどうクリニックでは、小児科と内科を中心に、乳幼児から成人までの幅広い患者に対し、一般診療、予防接種、乳幼児健診、特定健康診査、各種がん検診、雇用時健康診断などを提供しています。同クリニックは自動血球計数CRP測定装置やデジタル超音波診断装置などの先進医療機器を備え、迅速検査にも対応し、昭和医科大学病院など地域の主要病院との連携も強化しています。臨床研究部門では、墨田病院、博多クリニック、福岡みらい病院臨床研究センターなどを拠点に、医薬品開発に不可欠な治験(臨床試験)を実施し、医学の進歩に貢献しています。介護福祉部門では、介護老人保健施設「光」や「楽陽園」、サービス付き高齢者向け住宅「山桜」「ホスピタウンハウス」を運営し、高齢者の生活支援と健康維持に尽力しています。同社は「徳」を基本とした経営理念のもと、「和魂洋才」を運営方針とし、患者、被験者、職員、そして地域社会全体の心身の健全性向上を目指し、環境変化に応じた勇敢な変革と守るべきものの堅持を両立させることで、持続可能な医療・福祉サービスの提供に努めています。
一般財団法人倉敷成人病センター
総資産 243億円(2026/03)
一般財団法人倉敷成人病センターは、1971年7月に「医学の進歩は人間を幸せにするためのものである」という原点を掲げ、人間愛と向上心に富み、地域の人々から信頼される最良の医療を提供することを目指して開設されました。同法人は、生活習慣病などの一般的な慢性疾患から、整形外科、眼科、皮膚科疾患、さらには消化器、泌尿器、呼吸器、女性生殖器、乳腺に至る全身の悪性腫瘍に対する外科的治療まで、幅広い診療を提供しています。特に、リウマチ膠原病、肝臓病、人工透析、不妊治療、小児神経疾患、女性骨盤臓器脱治療、放射線治療、放射線科による動脈塞栓術といった特殊専門領域にも注力しています。また、次世代の母子を支援する周産期医療にも力を入れ、地域の妊婦に安心・安全な出産の場を提供しています。同法人は「臨床」「研究」「予防」を医療の三本柱とし、より高度な医療を追求するため学術研究や健診活動にも積極的に取り組み、1994年には健診センターを新築移転しました。患者さん一人ひとりに寄り添い、耳を傾ける「ひとりひとりにやさしく、最良の医療を提供する病院」をモットーに、生命の誕生から老年までの医療を通して、人の手の温もりが伝わる人間的医療を総合的に提供し、地域社会の健康と幸福に貢献しています。
社会医療法人岡本病院(財団)
総資産 210億円(2025/03)
社会医療法人岡本病院(財団)は、「慈仁」の精神を理念に掲げ、京都府久世郡久御山町を拠点に、地域住民の健康と福祉に貢献する多岐にわたる医療・介護サービスを提供しています。同社の主要施設である京都岡本記念病院は、419床を有する二次救急指定病院として、24時間365日体制で救急患者を受け入れ、地域医療の中核を担っています。内科、外科、循環器、脳神経、整形外科、産婦人科、小児科など30以上の標榜診療科に加え、大動脈センター、脳卒中センター・SCU、特定集中治療室、回復期リハビリテーション病棟、放射線治療センター、血液浄化センターといった専門性の高い特殊機能病棟や治療センターを擁し、高度急性期から回復期まで一貫した医療を提供しています。特に、低侵襲手術支援ロボット「da Vinci Xi」や補助人工心臓「IMPELLA」、新世代320列CT、高精度放射線治療装置など、最新の医療機器を積極的に導入し、質の高い医療の提供に努めています。また、同法人は、くみやま岡本病院、おかもとクリニック、岡本介護支援センター、訪問看護ステーション、通所リハビリテーションセンター、小規模多機能型居宅介護施設、ひまわり保育園といった関連施設を通じて、外来診療、在宅医療、訪問看護、居宅介護支援、通所リハビリテーション、小規模多機能型居宅介護、病児・病後児保育など、地域包括ケアシステムの中核を担う幅広いサービスを展開しています。地域がん診療連携拠点病院、地域医療支援病院、京都府災害拠点病院としての役割も果たし、健康講座や患者会、地域医療連携の推進、さらには学術誌「岡本医学雑誌」の発行を通じて、地域社会への貢献と医療の質の向上、人材育成にも力を入れています。対象顧客は地域住民全般であり、特に急性期医療を必要とする患者から、在宅での療養を希望する高齢者やその家族まで、幅広いニーズに対応しています。
社会医療法人きつこう会
総資産 203億円(2025/03)
社会医療法人きつこう会は、大阪市西部を中心に、急性期医療、眼科専門医療、慢性期医療、回復期リハビリテーション、訪問看護、疾病予防、介護を担う医療法人である。同社は多根総合病院、多根記念眼科病院、多根第二病院、多根脳神経リハビリテーション病院、多根クリニックなどを運営し、救急診療、日帰り手術、がん診療、高精度放射線治療、内視鏡検査、白内障を含む眼科治療、在宅復帰に向けたリハビリテーションを実施する。多根総合病院では年間9,000台以上の救急搬送を受け入れる体制を維持し、災害拠点病院としてDMATの派遣、重症傷病者の受け入れ、広域医療搬送にも対応する。 予防部門では、個人や近畿圏の企業・法人を対象に、人間ドック、一般健診、特定健診、企業健診、特殊健康診断、巡回健診を行い、異常が確認された場合は専門医による再検査、精密検査、治療へ接続する。介護・在宅分野では、大阪市西区・港区・大正区の療養者への訪問看護、介護老人保健施設、居宅介護支援、通所介護、認知症対応型デイサービスを組み合わせ、高齢者本人の生活機能維持と家族の介護負担軽減を支える。医療・介護・予防・生活支援をKHSの連携体制で結び、急性期から慢性期、回復期、在宅療養、健康維持までを地域内で継続的に支援する事業構成に特徴がある。日帰り手術は1998年から2026年2月までに累計44,000件、高精度放射線治療のIMRTは累計2,500件に達している。
医療法人社団健育会
総資産 199億円(2025/03)
医療法人社団健育会は、全国各地で多岐にわたる医療・介護サービスを提供するグループです。同社は、北海道、宮城、福島、首都圏(東京、神奈川)、伊豆エリアに複数の病院や介護施設を展開し、地域社会の医療・介護ニーズに応えています。主要な事業として、急性期から回復期、慢性期、地域包括ケアまで幅広い機能を持つ病院運営、そして介護老人保健施設、有料老人ホーム、訪問看護・介護などの介護施設運営を行っています。 同社の医療サービスでは、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といった専門職が連携し、患者一人ひとりに合わせた質の高いリハビリテーションを提供しています。特に、音楽の生理的・心理的・社会的働きを活用する音楽療法を早くから導入し、認知症患者の症状悪化防止や障害を持つ子どもたちの改善、ホスピス・ケアにおけるQOL向上に貢献しています。リハビリテーションにおいては、グループ全体での研究会や症例検討会を通じて「高い専門性」を追求し、患者の機能回復と生活の質の向上を目指しています。 また、同社は「クライアントの心を豊かにする病院グループ・介護施設」というビジョンを掲げ、患者や利用者の尊厳を守り、安心して穏やかに過ごせる環境を提供することに注力しています。職員の「仕事のやりがい」「一人ひとりの人生の夢」「医療・介護に携わるものとしての使命感」を重視し、充実した教育・研修制度(管理職研修、新入職員宿泊研修、TQM研修など)や、職員寮、24時間保育所、奨学金制度、資格取得支援といった福利厚生を整備することで、質の高い人材育成と定着を図っています。さらに、育児・介護・キャリアアップなどを理由に退職した元職員が再活躍できる「ジョブリターン制度」を導入し、多様な働き方を支援しています。社会文化活動として、コンサート協賛や市民医学講座、健康教室などを通じて地域貢献も積極的に行っています。これらの取り組みにより、同社は医療・介護のトップランナーを目指し、地域社会に不可欠な存在としての役割を果たしています。
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業界一覧を見る※ 業界は各社の事業概要をもとに Compalyze が独自に分類したもので、他情報や実態と乖離している可能性があります。
出典: 厚生労働省 医療施設(動態)調査・病院報告の概況官公庁
一般病院数(医療施設動態調査)
年次-0.9%前年
精神科病院以外の病院(一般病院)の施設数(各年10月1日現在)。令和6(2024)年7,003施設で前年比62施設減。1999年8,222→2024年7,003へ減少。療養病床を有する病院は3,338施設(病院総数の41.4%)。2017年以前は概況の年次推移表が3年間隔
出典: 厚生労働省 医療施設(動態)調査・病院報告の概況官公庁
歯科診療所数(医療施設動態調査)
年次-0.7%前年
全国の歯科診療所数(各年10月1日現在)。令和6(2024)年66,378施設で前年(66,818)から440施設減少。2017年の68,609施設をピークに近年は減少基調。2017年以前は概況の年次推移表が3年間隔(出典:医療施設動態調査・病院報告の概況 参考統計表1)
出典: 厚生労働省 医療施設(動態)調査・病院報告の概況官公庁
医科診療医療費(入院)
年次+2.9%前年
診療種類別国民医療費のうち医科診療医療費・入院医療費。令和5年度(2023年度)17兆8,580億円(国民医療費全体の37.1%)、前年度比+2.9%。医科診療医療費全体は345,498億円(71.8%)。2009年度13.3兆円→2023年度17.9兆円へ増加(出典:国民医療費の概況 第4表)
出典: 厚生労働省 国民医療費の概況官公庁
医科診療医療費(入院外)
年次+1.3%前年
診療種類別国民医療費のうち医科診療医療費・入院外医療費(外来)。令和5年度(2023年度)16兆6,918億円(国民医療費全体の34.7%)、前年度比+1.3%。2009年度12.9兆円→2023年度16.7兆円へ増加(出典:国民医療費の概況 第4表)
出典: 厚生労働省 国民医療費の概況官公庁
歯科診療医療費
年次+2.1%前年
診療種類別国民医療費のうち歯科診療医療費。令和5年度(2023年度)3兆2,945億円(国民医療費全体の6.9%)、前年度比+2.1%。2009年度2.56兆円→2023年度3.29兆円へ緩やかに増加(出典:国民医療費の概況 第4表)
出典: 厚生労働省 国民医療費の概況官公庁
後期高齢者医療給付分(国民医療費・制度区分別)
年次+4.6%前年
制度区分別国民医療費のうち後期高齢者医療給付分。令和5年度(2023年度)17兆2,072億円(国民医療費全体の35.8%)、前年度比+4.6%。医療保険等給付分は215,147億円(44.7%)、公費負担医療給付分は34,594億円(7.2%)、患者等負担分は59,101億円(12.3%)。後期高齢者医療制度は2008年4月開始のため系列は2009年度(11.0兆円)以降で統一(出典:国民医療費の概況 第2表)
出典: 厚生労働省 国民医療費の概況官公庁
釧路市代表企業
281億円
NEWS
この業界の企業に関する報道。各見出しは配信元記事からの引用です。