大阪府大阪市浪速区に所在する、社会保険被保険者数29名の卸売・商社（電気・電子）企業。
- 所在地
- 〒556-0011 大阪府 大阪市浪速区 難波中１丁目１２番５号難波室町ビル４階
- 法人番号
- 8120001039167
- 所在ビル
- 難波室町ビル(2 社)
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大阪府大阪市浪速区に所在する、社会保険被保険者数29名の卸売・商社（電気・電子）企業。
法人向け行政向け
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合は お問い合わせください。
東西電気産業株式会社は、1951年の会社設立以来70余年にわたり「ランプのトウザイ」として、多岐にわたるシーンで「灯り」を提供し続けてきた照明専門商社です。同社は現在、「照明ワンストップのTOZAI」を掲げ、白熱電球からLED、UVランプ、その他あらゆる光源、およびそれらに関連する最適な機器・システムを組み合わせた「光りのソリューション」を、確かな品質と迅速な対応で提供しています。 主要な事業内容としては、まず「ランプ／従来光源」として、ハロゲンランプ、各種白熱ランプ、HIDランプ、蛍光ランプといった幅広い従来型光源を取り扱っています。これには、店舗照明、一般照明、舞台照明、特殊照明用途の製品が含まれ、ブラックライトや殺菌ランプなどの特殊用途光源機器、機械組み込み用蛍光灯インバータ、各種照明器具も提供しています。次に「LED＆LED照明システム」では、省電力・長寿命な次世代照明として、店舗・施設用LEDランプ、看板用LEDモジュール、屋外用LED投光器、舞台照明演出用LED照明システムなどを提案。ハロゲン形LEDランプ、フィラメントLED、表示灯LED電球、直管形LEDランプ、高天井LED器具、シームレスLED照明器具、LEDライトバー、LEDテープライト、看板用LEDモジュールなど、多種多様なLED製品を展開しています。 さらに「イルミネーション」事業では、100ライトLEDからネットライト、業務用LEDライトまで、屋外・屋内の空間を彩る豊富なカラーバリエーションの商品を提供し、連結ソケットライトコードやカラーボールなどもラインナップ。LEDイルミネーション、LEDネットライト、LEDロープライト、TOZAI 5φLEDモジュールなどを取り扱っています。「蛍光灯インバータ＆特殊蛍光ランプ」では、標準品から調光・点滅機能付きのカスタマイズ品まで各種蛍光灯インバータを提供し、機械組込用や看板用インバータ付蛍光灯ホルダ、殺菌ランプ、ブラックライトなどの特殊蛍光ランプも供給しています。最後に「ソケット」事業では、白熱ランプ用、蛍光ランプ用、ハロゲンソケットなど、様々な口金タイプや用途に対応するソケットを幅広く取り揃え、リード線付防滴ゴムソケットやLEDランプ用変換ソケットも提供しています。 同社の強みは、70余年の歴史で培われたお客様・仕入先様との確かな信頼関係、自己資本比率75%以上の健全経営、年間600社以上のお客様からの2万件を超える案件実績、累積販売個数5億個以上の電球類販売実績、そして300社以上の仕入先から調達する1万点以上の豊富な商品ラインナップと調達力にあります。顧客層は電材卸、照明機器販売/製造業者、各種機器・装置メーカー、各種商社・EC関係、舞台・スタジオ・イベント関係、設計事務所・工事関連、官公庁・商用施設と多岐にわたり、内装設計や照度計算、照明演出提案、システム設計、特殊仕様や部材加工まで、照明に関するあらゆるニーズにワンストップで応えるビジネスモデルを確立しています。また、2003年のISO14001認証取得やESG投資への積極参加を通じて、環境保全と社会貢献にも注力しています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
純利益
1.6億円
総資産
31億円
社会保険被保険者数
29人 · 2026年8月
32期分（2023/12〜2026/08）
ROE単体
5.42% · 2017年1月
2期分（2016/01〜2017/01）
ROA単体
5.12% · 2017年1月
2期分（2016/01〜2017/01）
自己資本比率単体
94.34% · 2017年1月
2期分（2016/01〜2017/01）
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東西電気産業株式会社は商標2件を保有しています。商標は電子機器・ソフトウェア（第9類）の分野が中心です。
商標
2件
審査中・消滅含む 3件
実用新案
0件
審査中・消滅含む 1件
登録・現存
0件
審査中
0件
満了
0件
消滅
1件
拒絶・取下げ
0件
※各区分の現存登録・審査中・消滅の件数です。企業の事業分野そのものではありません。
データ基準日: 2026年8月6日確認分
