宿泊・観光・レジャー
事業領域
旅行企画・手配、ツアーオペレーター
業界の特色
旅行代理店は宿泊・観光・レジャーの中分類で、業界分類済の513,527社中1,612社 (0.31%) を擁する業界です(全149業界の社数ランキングでは79位)。東京都を中心に38%が集まり、上場14社・大企業67社の層を持ちます。単体総資産は中央値6.6億円、最大5,373億円と階層の深い分布です (直近3年168社)。直近1年の雇用は拡大基調 (拡大36% / 縮小24%) で推移しています。売上判明26社では上位5社が売上の77%を占める寡占的な構造です。業界平均年収は約296万円。直近12年で売上規模は約41%拡大しています。
集計は 単体決算 ・厚生年金被保険者数 ベース (連結のみ開示の企業は連結値を使用)
1,612社
14社 (0.9%)
67
東京都
620社 (38.5%)
企業数
1,612社
上場社数
14社
上場ROE中央値
18.4%
上場企業実績
上場平均年収中央値
516万円
上場企業実績
Disclosure Analysis
上場11社の有価証券報告書・IR資料の開示文を分析。
日本の旅行代理店業界はコロナ後の需要回復が進む一方、商品・顧客セグメントによる回復速度の格差が拡大している。海外レジャーでは添乗員付きパッケージが前年を上回る一方、WEB販売比率の高いフリープランは円安・燃油高の直撃で低調に推移するという二極化が定着しつつある。日本発着クルーズは2024年に22.4万人と2019年比62.8%水準に留まり、国交省が2030年100万人目標を掲げたことで市場拡大への官民の期待は高まっている。訪日インバウンドは2025年1-9月に累計3,165万人と過去最速で3,000万人を突破したが、国内地震の風評影響でアジア圏(韓国+5.0%・香港-7.6%)に地域格差が生じた。法人出張管理(BTM)市場では出張DXニーズが構造的に拡大し、一部の代理店は旅行小売から法人向けデジタルサービスへの転換を加速させている。各社はクルーズ特化・体験型OTA・BTM専業・M&A拡大という異なる成長モデルに分岐しており、同業他社間の戦略格差が際立っている。中東情勢・為替・地政学リスクのブレ幅が大きく、オープンドアが2期連続で通期業績予想を「未定」とするなど、精度の高い中期計画策定が困難な業界環境が続いている。
日本の旅行代理店市場はコロナ後回復の過渡期にあり、商品・顧客属性・地域によって需要の戻り方が大きく異なる。海外レジャーでは添乗員付きパッケージツアーが需要を牽引して前年超えを実現した一方、フリープランはWEB販売依存のため円安・燃油高による単価上昇の直撃を受けて低調に推移した(オープンドア3Q)。国内レジャーはインバウンド需要に起因する旅行商品の価格高騰が日本人旅行者の需要抑制に働き、前年を下回って推移した。日本発着クルーズは世界市場がコロナ前比+500万人と拡大する中でも、国内市場は2024年に22.4万人と2019年比62.8%水準に留まっており、国交省の2030年100万人目標との乖離が際立つ。日本のクルーズ浸透率は人口比0.2%と米国4.9%・英国3.2%に対し著しく低く、価格イメージの是正と認知拡大によって規模を劇的に拡大できる余地がある。訪日インバウンドは2025年1-9月累計3,165万人(前年比+17.7%)と高水準を維持するが、韓国+5.0%・香港-7.6%と地域間格差が拡大し、一律の成長期待は禁物な状況となっている。法人出張管理(BTM)市場は出張DXニーズの高まりを背景に構造的成長局面にあり、旅行小売とは異なる安定収益源として注目されている。
旅行代理店各社の戦略は注力商材・顧客セグメント・収益モデルの軸で明確に分岐しており、「同業横並び」の構造から脱却が進んでいる。ベストワンドットコムはクルーズ専業を維持しつつ、チャータークルーズ・外国船キャビン買取に加え東アジア向け訪日クルーズのOTA登録を完了させ、アウトバウンド・インバウンドの双方向展開に踏み出した。ベルトラはB2C体験型OTA(営業利益率23.2%の利益エンジン)とB2B観光DXプラットフォームLINKTIVITY(2年CAGR36.2%の成長エンジン)のデュアルエンジン体制を採り、LINKTIVITY売上比率が前年同期19.3%から25.8%へ拡大した。エアトリは「エアトリ5000」を掲げてグループ連結取扱高5,000億円を長期目標とし、断続的M&Aと毎年1事業の立ち上げによる事業グロース力・マーケティング力・システム開発力を活かしたポートフォリオ拡張を基本方針とする。IACEトラベルはBTM市場No.1のデジタルサービスをVision2030のコアに据え、業務効率化・シェア拡大・市場拡大の3軸で取扱高500億円・営業利益15億円を計画する。アドベンチャーは短期OTA→中期グローバルOTA→長期「Global Life Platform」(旅行・美容・不動産・病院・飲食等)という段階的構想を掲げ、ファイブスターコーポレーションのPMIや旅工房のガバナンス刷新(経営トップ刷新・指名報酬委員会改定)を並走させている。オープンドアはトラベルコブランドの顧客満足度(業界唯一最優秀賞・ホテル比較3年連続1位)を軸に、SEM・SEO・AIO(AI検索最適化)を推進するプロダクト集中型戦略を取る。
業界共通の最大リスクは円安・燃油価格高止まりによる旅行商品の恒常的な値上がりであり、日本人の出国意欲抑制と購買二極化を同時に引き起こしている。中東情勢の悪化は航空ルートや出張需要に即時影響し、旅工房の3Q営業利益は中東情勢影響と特別注意銘柄対応費用が重なり前年同四半期から△83百万円悪化した。IACEトラベルも中東収束を「6月末まで限定的」と前提に業績予想を策定しており、前提が崩れれば計画値に即時下押しが生じる構造となっている。国内地震の風評影響はアジア圏インバウンド需要を直撃し、HANATOUR JAPANでは韓国+5.0%・香港-7.6%と地域間で需要の戻りが大きく分かれ、団体パッケージ予約減少とFIT価格下落が重なった。円安等マクロ変数のブレ幅が大きく、オープンドアは2026年3月期・2027年3月期の2期連続で通期業績予想を「未定」と開示せざるを得ない状況に追い込まれている。ベストワンドットコムはキャビン買取・チャータークルーズの販売進捗次第で業績が大幅に変動する構造上の不確実性を抱え、幅広レンジでの予想開示を採用している。HANATOUR JAPANは来期にTマークシティホテル札幌の営業終了が加わり前期比0.7%減収・9.9%減益を見込むほか、中国渡航自粛リスクへの対応として欧米豪・東南アジアへの展開拡大を急ぐ。
各社の中期財務目標は規模追求型・高収益型・特化成長型の三類型に鮮明に分化している。エアトリはグループ連結取扱高5,000億円(FY2026計画1,350億円)・FY28.9期までの営業利益50億円(減損等控除前)を掲げ、断続的M&Aで規模追求型の成長を図る。IACEトラベルはFY2030に取扱高500億円・営業利益15億円を計画し、売上高営業利益率27.3%を達成目線に置くと同時に既存BTM事業のCAGR19%継続成長で売上高営業利益率33.3%も中期目線に入れる。ベルトラは2026年12月期に営業利益380百万円(前年比+262%)・経常利益366百万円(+270%)・当期純利益340百万円(+143%)を計画し、OTA事業の利益創出(利益率23.2%)とLINKTIVITYへの再投資(CAGR36.2%)で資本効率を高める「利益が成長を生む構造」への転換を明示した。ベストワンドットコムは年20-30%の売上成長を掲げ、2026年5月チャータークルーズの好調を受けて営業利益予想下限を275百万円から310百万円に上方修正した。インバウンドプラットフォームはeSIM移行によるモバイルネットワーク事業のやや減収を見込みつつ、ライフメディアテック・モビリティテック・キャンピングカー事業の成長で連結売上高+16%・営業利益+18%の増収増益を計画する。規模・収益率・特化度のいずれを優先するかによって各社の投資基準と許容リスクが構造的に異なる点が、同業他社の戦略比較を困難にしている。
EDINET有価証券報告書・IR資料の開示文を分類・要約(上場企業) 出典: EDINET 有価証券報告書・各社IR資料 ・ 最終更新 2026/06
Major Companies
会社名・本社・上場区分・従業員数で比較。売上は官報/EDINET 由来の決算データがある会社のみ表示しています(未開示は「—」)。
| 順位 | 会社名 | 本社 | 上場区分 | 従業員数 | 売上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社JTB | 東京都 | 非上場 | 11,500人 | 7,616億円 |
| 2 | 株式会社エイチ・アイ・エス | 東京都 | 上場 | 5,426人 | 2,008億円 |
| 3 | 株式会社阪急交通社 | 大阪府 | 非上場 | 3,075人 | 2,921億円 |
| 4 | 株式会社日本旅行 | 東京都 | 非上場 | 2,707人 | 1,931億円 |
| 5 | 東武トップツアーズ株式会社 | 東京都 | 非上場 | 2,263人 | 1,206億円 |
| 6 | 三重交通株式会社 | 三重県 | 非上場 | 1,667人 | — |
| 7 | 株式会社JALナビア | 東京都 | 非上場 | 1,374人 | — |
| 8 | クラブツーリズム株式会社 | 東京都 | 非上場 | 1,336人 | 1,239億円 |
| 9 | 名鉄観光サービス株式会社 | 愛知県 | 非上場 | 1,145人 | 541億円 |
| 10 | 株式会社平成エンタープライズ | 埼玉県 | 非上場 | 901人 | — |
| 11 | 株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ | 東京都 | 非上場 | 738人 | — |
| 12 | ANA X株式会社 | 東京都 | 非上場 | 709人 | — |
| 13 | 株式会社JR東日本びゅうツーリズム&セールス | 東京都 | 非上場 | 648人 | — |
| 14 | ANAあきんど株式会社 | 東京都 | 非上場 | 633人 | — |
| 15 | 株式会社ジャルパック | 東京都 | 非上場 | 543人 | 1,696億円 |
| 16 | 株式会社読売旅行 | 東京都 | 非上場 | 532人 | — |
| 17 | 株式会社農協観光 | 東京都 | 上場 | 527人 | 193億円 |
| 18 | 株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル | 東京都 | 非上場 | 511人 | — |
| 19 | 岩崎産業株式会社 | 鹿児島県 | 非上場 | 510人 | 135億円 |
| 20 | 株式会社庄交コーポレーション | 山形県 | 非上場 | 406人 | — |
| 21 | 羽田旅客サービス株式会社 | 東京都 | 非上場 | 358人 | — |
| 22 | 京王観光株式会社 | 東京都 | 非上場 | 349人 | — |
| 23 | 株式会社一休 | 東京都 | 上場 | 347人 | 644億円 |
| 24 | 西鉄旅行株式会社 | 福岡県 | 非上場 | 307人 | — |
| 25 | 神姫観光株式会社 | 兵庫県 | 非上場 | 284人 | — |
| 26 | イオンコンパス株式会社 | 千葉県 | 非上場 | 268人 | — |
| 27 | 株式会社日本旅行・グローバルビジネストラベル | 東京都 | 非上場 | 264人 | — |
| 28 | 日新航空サービス株式会社 | 東京都 | 非上場 | 263人 | — |
| 29 | 沖繩ツーリスト株式会社 | 沖縄県 | 非上場 | 254人 | — |
| 30 | 株式会社阪急阪神ビジネストラベル | 大阪府 | 非上場 | 242人 | — |
従業員数は社会保険加入者数(単体)です。
Industry Metrics
旅行代理店に関連する市場規模・事業所数などの指標を、官公庁・業界団体の公開統計から集約(各指標に出典リンク付き)。
主要旅行業者 旅行取扱額(総取扱額)
年次+1.2%前年
主要旅行業者43社・グループの年度総取扱額(海外+外国人+国内の合計)。観光庁 主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計で収録(2021年度=13,968/2023年度=36,338/2024年度=36,768億円)。2021年度はコロナ禍で激減→2023年度に回復。2024年度(2024年4月~2025年3月)=3兆6,768億円、対2023年度比+1.2%、対2019年度比-19.0%。年度値のためdateは便宜上当該年12月31日に置いた。集計対象は全数でなく主要43社・グループ(年により社数・構成が変動)
出典: 観光庁 主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計官公庁
主要旅行業者 国内旅行取扱額
年次-8.1%前年
主要旅行業者43社・グループの国内旅行部門の年度取扱額。観光庁 主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計で収録(2021年度=12,747/2023年度=23,559/2024年度=21,652億円)。2024年度=2兆1,652億円(対2023年度比91.9%)。年度値、対象は主要43社・グループ(年により社数・構成が変動)
出典: 観光庁 主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計官公庁
主要旅行業者 海外旅行取扱額
年次+21.1%前年
主要旅行業者43社・グループの海外旅行部門の年度取扱額。観光庁 主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計で収録(2021年度=733/2023年度=10,699/2024年度=12,959億円)。2021年度はコロナ禍で海外旅行がほぼ消滅→2023年度以降に急回復。2024年度=1兆2,959億円(対2023年度比120.9%、対2019年度比73.4%)。年度値、対象は主要43社・グループ(年により社数・構成が変動)
出典: 観光庁 主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計官公庁
日本人国内旅行消費額(全国)
年次+6.5%前年
日本人による国内旅行消費額(宿泊+日帰り)の年間値・確報。旅行・観光消費動向調査の確報で長期系列を収録(2015=204,090/2016=209,547/2017=211,130/2018=204,834/2019=219,312/2020=99,741/2021=91,783/2022=171,609億円)。【単一基準】現行確報の連続表は2015年起点(2014年以前は本文未確認のため非収録)。2020-2021はコロナ禍で約半減→2023年に回復。2024年=25兆1,536億円、2025年=26兆7,845億円(2019年比+22.1%、統計上過去最高)。旅行代理店経由分に限らない国内旅行消費全体
各指標は出典元の集計対象(全数/主要事業者など)に依存します。金額は表示の都合で兆円・億円に整形しています。破線は予測値です。
Industry Benchmark
政府統計の業界平均(粗い大分類ベース)と、この業界の上場企業の実績中央値を並べて比較できます。
この業界の上場企業(実績集計)
特定の中分類の実態に近い実績値です。
ROE(中央値)
18.4%
当期純利益 / 自己資本
売上高純利益率(中央値)
3.8%
当期純利益 / 売上高
総資産回転率(中央値)
0.76回
売上高 / 総資産
平均年収(中央値)
516万円
有報の平均年間給与
平均従業員数(中央値)
152名
有報の従業員数
上場15社の実績中央値(平均年収は有報開示11社)。出典: 各社決算・EDINET有価証券報告書
業界全体(政府統計)
国の統計に基づく業界平均(最新 2024年度)
原価率
35.2%
売上原価 / 売上高
営業利益率
6.6%
営業利益 / 売上高
経常利益率
7.0%
経常利益 / 売上高
総資産回転率
0.80回
売上高 / 総資産
一人当たり売上
12.3百万円
売上高 / 従業者数
平均年収
296万円
人件費 / 従業者数
労働分配率
55.4%
人件費 / 付加価値
一人当たり付加価値
587万円
付加価値 / 従業者数
対応 収益性: 財務省 法人企業統計『宿泊業』(大分類平均・2024年度) / 一人当たり売上: 総務省・経産省 経済センサス『その他の生活関連サービス業』(中分類・2021年)
参照: 財務省 法人企業統計『宿泊業』(2024年度・全規模)
※ 政府統計(財務省 法人企業統計・経済センサス)は大分類・全規模・従業者数(パート等含む)ベースの平均値です。特定の中分類や上場企業群の実態とは乖離する場合があります。
出典: 財務省「法人企業統計」・総務省/経済産業省「経済センサス」(従業者数ベース・パート等を含む)
Listed Companies
旅行代理店で上場している 13社
色が濃い領域 = 多くの企業が集中する規模帯。セル click で内訳
| ← 従業員規模 → | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| ~10 | 10~50 | 50~100 | 100~1000 | 1000~ | |
| 総資産1兆+ | |||||
| 1000億~1兆 | |||||
| 100~1000億 | |||||
| 10~100億 | |||||
| 1~10億 | |||||
| ~1億 | |||||
Industry Profile
業界内企業の総資産分布と従業員数の増減トレンド
業界内企業の総資産分布 (中央値と中央 50% のレンジ)
6.6億円中央値
中央 50% が 2.2億円 〜 27億円 の規模 ・ 最大 5,373億円
規模別社数 (総資産バケット) — クリックで内訳
1 年前と現在の従業員数を比較できる企業の増減
業界は 拡大基調(平均 +10.1%)
雇用拡大 36%・縮小 24%
増減率別社数 (YoY) — クリックで内訳
Profitability by Size
旅行代理店を含む業種の、資本金階級ごとの原価率・営業利益率・総資産回転率(大→小)
参照: 財務省 法人企業統計『宿泊業』(2024年度・資本金階級別)
| 規模 | 原価率 | 営業利益率 | 総資産回転率 |
|---|---|---|---|
| 10億円以上 | 40.3% | 10.3% | 0.52回 |
| 1億円以上 - 10億円未満 | 34.3% | 10.0% | 0.89回 |
| 1千万円以上 - 1億円未満 | 37.9% | 4.5% | 0.82回 |
| 1千万円未満 | 22.9% | 8.0% | 0.73回 |
出典: 財務省「法人企業統計」(資本金階級別の集計値)
Sales & Margin Trend
旅行代理店を含む業種の売上高(兆円)と営業利益率(%)の長期推移
参照: 財務省 法人企業統計『宿泊業』(2013–2024年度)
棒=売上高(兆円)/右端=営業利益率。出典: 財務省「法人企業統計」
Market Concentration
上位5社で売上の 77.3%
旅行代理店で売上判明 26 社中
売上判明企業(官報/EDINET 由来の決算データがある企業)ベースの集計です。未開示企業は含みません。
Recent Activity
旅行代理店の企業の直近の動き
Top by Sales
直近の売上が大きい順・最大 100 社
株式会社JTB
売上 7,616億円(2025/03)
株式会社JTBは、個人から法人・団体まで幅広い顧客層に対し、国内外の多岐にわたる旅行サービスを提供する大手旅行会社です。同社は、個人旅行者向けに、国内のホテル・旅館、JRや飛行機を利用したツアー、海外の航空券・ホテルを自由に組み合わせるダイナミックパッケージ「海外航空券+ホテル」や「JTBMySTYLE」を提供しています。これらのサービスでは、リアルタイムでの空席・空室確認、24時間オンライン予約、330日前からの早期予約が可能であり、顧客は自身の旅の目的に合わせて航空便、ホテル、食事、現地アクティビティを自由にアレンジできます。また、ハワイ、グアム、沖縄など国内外でのリゾートウェディングにおいては、挙式会場の手配からハネムーン、ゲストの旅行サポート、アフターパーティーまでを「旅のプロとウエディングのプロによるWサポート体制」で一貫して支援します。クルーズ、スポーツ観戦、エンタメ、山旅、ユニバーサルツーリズムといったテーマ性の高い旅行商品も充実させています。 法人・団体顧客に対しては、社員旅行、職場旅行、修学旅行、教育旅行、会議、表彰式、研修といったMICE関連事業を国内外で展開。予算に応じた最適な旅行先や宿泊施設、交通手段、食事、宴会会場の手配に加え、現地でのアクティビティ予約、イベント企画・運営までをトータルでサポートします。特に修学旅行では、小規模校向けのオーダーメイドプランやオンライン打ち合わせを導入し、先生方の負担軽減と教育的価値の高い体験学習を提供。訪日外国人(インバウンド)向けには、完全オーダーメイドの旅行プランを提供し、面倒な手配や食事制限対応までを請け負い、ビジネスと観光を融合した特別な日本体験をコーディネートしています。 同社の強みは、圧倒的な商品ラインナップと手配力、そしてオンラインと全国80店舗以上(2026年4月末現在)のリアル店舗、リモート相談、電話相談といった多様なチャネルを組み合わせた顧客サポート体制にあることです。専任コンサルタントによるきめ細やかな対応や、万が一の際の「ルックJTB安心パック」によるキャンセルサポート、現地スタッフによる支援も充実しています。さらに、JTBトラベルメンバー制度によるポイント付与や、JTBアプリ、カタログギフト「たびもの撰華」、旅をテーマにしたショッピングサイト「JTBショッピング」など、旅行前後の体験を豊かにする関連サービスも幅広く提供し、顧客の「しあわせは、旅にある。」という想いに寄り添い、持続可能な観光(サステナブルツーリズム)にも取り組んでいます。
株式会社阪急交通社
売上 2,921億円(2026/03)
株式会社阪急交通社は、国内旅行および海外旅行の企画、実施、販売を主要事業とする総合旅行会社です。同社は、幅広い顧客ニーズに応えるべく、多様な旅行商品とサービスを提供しています。具体的には、国内ツアーではバス、列車、飛行機、船を利用したパッケージツアーや、ホテル・旅館の宿泊予約、飛行機・JR・バスとホテルを組み合わせたダイナミックパッケージを展開。海外ツアーでは、アジア、ヨーロッパ、アフリカ、中近東、北米、中南米、オセアニア、ハワイ、ミクロネシアなど世界各地への豊富なツアーを取り揃え、添乗員同行ツアーから現地係員同行、自由度の高いフリープランまで提供しています。クルーズ旅行にも力を入れ、カジュアル船から豪華客船まで幅広い選択肢を提供。同社のブランドには、あらゆるニーズに対応する総合ブランド「トラピックス」、ゆとりの旅を提供する「クリスタルハート」、自由な旅を追求する「e-very」、ヨーロッパを中心とした価値ある旅の「フレンドツアー」、そしてオーダーメイドの旅を全力でサポートする「ロイヤルコレクション」があります。顧客層は、家族旅行、卒業旅行、ハネムーン、長期滞在、女性限定、おひとり様参加限定など多岐にわたり、世界遺産巡り、歴史探訪、自然体験、温泉、グルメ、テーマパーク、スポーツ観戦といった多様なテーマに対応しています。また、ウェブサイトでのオンライン予約に加え、支店・営業所での対面相談や電話での申し込みも可能で、デジタルカタログや公式SNSを通じて最新の旅行情報も発信しています。さらに、企業・学校・自治体向けの貸切旅行サービスや、国内・海外旅行傷害保険の取り扱い、産地直送のお取り寄せサービスなど、旅行関連の幅広いサービスを提供し、顧客の「旅」を総合的にサポートするビジネスモデルを確立しています。
株式会社エイチ・アイ・エス
上場売上 2,008億円(2025/10)
株式会社エイチ・アイ・エスは、1980年の創業以来、「一人でも多くの人に世界を旅してほしい」という創業者の強い想いのもと、旅行業を主軸に多角的な事業を展開する企業です。同社は、業界に先駆けて格安航空券の販売を開始し、海外旅行をより身近なものにしました。その後、「Ciao」のような格安航空券とホテルを組み合わせた自由旅行型パッケージツアーや、添乗員同行の「impresso」など、多様なニーズに応える商品を開発し、国内・海外の募集型企画旅行、受注型企画旅行、手配旅行を手掛ける総合旅行会社としての地位を確立しています。ホテル事業では、世界初のロボットが接客する「変なホテル」を国内外に多数展開し、ユニークで先進的な宿泊体験を提供しています。また、一般旅客自動車運送業、不動産賃貸業、損害保険業、通信事業、広告代理店業、警備業など、幅広い分野で事業を展開しています。近年では、飲食事業(そば屋、海鮮バイキング)、複数のサービスを比較できるデジタルサービス(ふるさと納税、旅プロ、ウォーターサーバー、格安SIM、オンライン英会話など)、VTuber事業、ブロックチェーンやメタバースを活用したWeb3.0・バーチャルプロジェクト、AIによるゴルフカート自動撮影システム「Good Shot」といった新規事業にも積極的に挑戦し、新たな価値創造を目指しています。SDGsへの取り組みも重視しており、「旅を楽しむことが環境貢献」をテーマにしたサステナブルな旅の推進、「シン・社員旅行」の提案、持続可能な航空燃料の活用、ユニバーサルツーリズム「しゅわ旅」を通じた誰もが楽しめる旅の提供など、社会課題解決と持続可能な観光の実現に貢献しています。同社の強みは、常に「冒険する挑戦者」であり続ける企業文化と、顧客の「心躍る」体験を追求する姿勢にあり、JCSI顧客満足度調査「旅行業種」で第1位を獲得するなど、高い顧客評価と実績を誇ります。個人旅行者から法人顧客(団体旅行、MICE、出張手配)、海外留学生、地域社会まで幅広い顧客層に対し、革新的なサービスと「心躍る」体験を提供し続けています。
株式会社日本旅行
売上 1,931億円(2025/12)
日本旅行は、国内旅行および海外旅行に関する幅広いサービスを提供する大手旅行会社です。同社は、全国各地のホテルや旅館の宿泊予約をオンラインで提供しており、JR・新幹線と宿泊を組み合わせたお得なセットプランや、航空券と宿泊を組み合わせたプランなど、多様なパッケージツアーを展開しています。個人旅行者から家族旅行、カップル旅行、シニア層、学生旅行まで、あらゆる顧客層のニーズに応える商品を提供しています。国内旅行においては、「赤い風船」などのブランドを通じて、安心と信頼の旅を提供。また、ウェブ限定の「JRコレクション」や「webコレクション」といった価格変動型商品も充実させています。さらに、シュノーケリング、カヌー・カヤック、SUP、パラグライダー、海釣り、バスツアー、日帰り温泉、果物狩り、陶芸体験など、多岐にわたるオプショナルツアーやアクティビティの予約サービスも提供し、旅の楽しみを広げています。テーマパークへの旅行や温泉旅館特集、一人旅、家族旅行といった特定のテーマに特化したプランも豊富です。海外旅行においても、季節ごとのツアー、海外航空券、海外ホテル、航空券とホテルを組み合わせたパッケージ、添乗員同行ツアー、海外挙式・ウェディング、新婚旅行、クルーズ、海外レンタカー予約など、包括的なサービスを提供しています。同社は、顧客が旅の感動を発見できるよう、割引クーポン配布やタイムセール、会員限定プランといったお得なキャンペーンを定期的に実施し、利便性と経済性を追求しています。法人顧客向けサービスも展開しており、多様な旅行ニーズに対応する総合的な旅行ソリューションを提供することで、業界内での確固たる地位を築いています。
クラブツーリズム株式会社
売上 1,239億円(2025/03)
クラブツーリズム株式会社は、国内旅行および海外旅行の企画・実施・販売を主軸とする総合旅行会社です。同社は、お客様一人ひとりの多様なニーズに応えるべく、幅広いジャンルのパッケージツアーを提供しています。国内旅行では、日帰りから宿泊まで多岐にわたるバスツアーをはじめ、列車や飛行機を利用した旅、日本各地の魅力を巡るクルーズの旅、特定のテーマに沿った旅、そしてホテル・旅館の予約サービスを展開しています。海外旅行においても、世界各地へのツアー、豪華客船でのクルーズ、文化や歴史を深掘りするテーマ旅行、現地集合プランなど、豊富な選択肢を用意しています。 特に同社の強みは、顧客層や旅行スタイルに合わせたきめ細やかな商品展開にあります。「ロイヤル・グランステージ」や「プレミアムステージ」といった上質な旅のブランドを通じて、ゆとりある行程と厳選された宿泊施設で大人のための贅沢な体験を提供。また、近年需要が高まる「おひとり参加限定の旅」や、女性限定、ご夫婦限定といった特定の顧客層に特化したツアーも充実させています。さらに、登山・ウォーキング、サイクリング、写真撮影、美食探訪、美術館めぐり、歴史探訪、神社仏閣めぐりなど、趣味や目的に特化した「テーマのある旅」を多数企画し、お客様が自身の興味を深める機会を提供しています。 ビジネスモデルとしては、企画型旅行商品の販売を核としつつ、定額制会員サービス「クラブツーリズムPASS」の提供や、旅行保険、生活サポートサービスといった関連事業も展開し、顧客の旅行体験を総合的にサポートしています。オンラインでの情報提供や予約システムに加え、旅行説明会や講座を通じて、お客様が安心して旅を選べる環境を整えています。これにより、同社は幅広い年齢層の顧客に対し、質の高い旅行体験と付加価値を提供し続けています。
東武トップツアーズ株式会社
売上 1,206億円(2025/12)
東武トップツアーズ株式会社は、「Warm Heart~ありがとうの連鎖を~」を経営理念に掲げ、「人」を主人公、財産と捉え、旅行業を核に多岐にわたる事業を展開しています。同社は、法人・企業・団体、学校・教育機関、官公庁・自治体の三つの主要顧客層に対し、それぞれの課題解決に資する質の高いソリューションを提供しています。法人向けには、社員旅行、社員研修、インセンティブツアー、招待旅行、視察旅行、会議・イベント・周年行事、メディカルカンファレンス、出張手配管理など、企業のモチベーション向上や関係強化に繋がるサービスを提供。学校・教育機関向けには、修学旅行、研修旅行、宿泊研修、校外学習、体験学習プログラム、中体連・高体連などの大会手配、さらには探究学習プログラムの提供を通じて、新しい時代に活躍する「人づくり」を支援しています。官公庁・自治体向けには、地域活性化や社会課題解決を目指すソーシャルイノベーション事業を推進し、観光コンテンツ開発、地域プロモーション、国際会議の運営、産官学連携、観光DX(生成AI・デジタルマップ・NFT活用)などのデジタルサポートを提供しています。また、国際博覧会やG7広島サミット後の大臣会合の運営、オリンピック・パラリンピック競技大会のオフィシャル旅行サービスパートナーとしての実績も豊富です。日本全国に118ヶ所の国内拠点と、米国、英国、中国、シンガポール、オーストラリア、タイに13ヶ所の海外拠点を持ち、広範なネットワークを活かして事業を展開。持続可能な社会の実現に向け、カーボンニュートラル達成への取り組みや、女性活躍推進企業としての「えるぼし認定」最高位3つ星、子育てサポート企業としての「プラチナくるみん認定」取得など、サステナブル経営も推進しています。旅行業の枠を超え、AIやWeb3等の技術を活用したDX関連事業、コンサルタント業務、イベント企画・運営、不動産、保険代理業、商品販売、コールセンター運営、ドローン利活用、レンタカー・カーシェアリング、通訳・翻訳、リース、プレイガイド、集金代行、警備業など、幅広い事業目的を掲げ、顧客の期待を超える感動を創造し続けています。
株式会社一休
上場売上 644億円(2026/03)
株式会社一休は、「こころに贅沢させよう」を企業理念に掲げ、上質な宿やレストランなどのWeb予約サービスを通じて、人々に特別な時間を提供することを目指しています。同社の主要事業は、厳選された高級ホテル・旅館、バケーションレンタルを予約できる「一休.com」を中心とした国内宿泊予約事業です。これに加え、記念日や接待、普段使いまで幅広いシーンに対応する上質なレストランを予約できる「一休.comレストラン」、厳選されたホテルスパやリラクゼーションサロンの予約を提供する「一休.comスパ」を展開し、究極の贅沢体験を追求しています。さらに、世界中の厳選されたホテルを予約できる「一休.com海外」を通じて、国境を越えた特別な体験もサポート。近年では、予約困難な人気レストランや名店の味を自宅で楽しめる「一休.comお取り寄せ」、そして宿泊に特化した割引クーポンを返礼品として選べる「一休.comふるさと納税」といった新規事業も積極的に展開し、多様なニーズに応えています。 同社の強みは、徹底した「ユーザーファースト」の思想と「データドリブン」な経営戦略にあります。AIサービス「AIコンシェルジュ」や生成AIを活用した「クチコミ要約」機能の導入など、最新テクノロジーを駆使してユーザー体験の向上を図っています。また、飲食店向けには、複数の予約サイトの在庫を一元管理する「サイトコントローラー」や、カード決済・多言語対応の公式予約ページを提供する「RESZAIKOシリーズ」を展開し、業務効率化と集客最大化を支援するBtoBサービスも提供しています。ビジネスモデルは成果報酬型を基本とし、ユーザーとクライアント双方にとって価値の高いマッチングを実現することで収益を上げています。2017年度には日本版顧客満足度指数調査で旅行業界部門NO.1を獲得し、会員数も1,000万人を突破するなど、そのサービス品質と実績は高く評価されています。同社は、常に「まだ見ぬ伸びしろ」を追求し、宿泊・レストラン業界のDXを推進しながら、より豊かな「こころに贅沢」な体験を創造し続けています。
名鉄観光サービス株式会社
売上 541億円(2026/03)
名鉄観光サービス株式会社は、「人と人との出会い」とそこから生まれる「コミュニケーション」を大切にし、心豊かな社会の発展に貢献することを経営理念とする総合旅行会社です。同社は、旅行業法に基づく旅行業を主軸に、多岐にわたるサービスを提供しています。具体的には、国内旅行および海外旅行の企画・実施・販売を手がけ、個人旅行から団体旅行、教育旅行、ビジネス渡航、技術視察、国際会議やイベントまで、幅広い顧客層のニーズに対応しています。主要な募集型企画旅行ブランドとして、国内向けには「ジャンボマーチ」「スカイマーチ」、海外向けには「パノラマ」「トライ」を展開し、宿泊施設や交通機関の手配、観光施設の予約など、旅行のあらゆる詳細を網羅したパッケージツアーを提供しています。また、航空券、船車券、各種入場券、宝くじの販売といった運送代理店業も行い、旅行関連商品の提供を通じて顧客の利便性を高めています。 さらに、同社は損害保険代理業、自動車損害賠償保障法に基づく保険代理業、少額短期保険業も営み、国内旅行保険、海外旅行保険、旅行キャンセル保険など、旅行中の予期せぬ事態に備える「安心」を提供しています。その他、国内・国際会議やイベントの企画・立案・請負、物品・食料品・飲料水の販売、通訳・旅程管理業務の派遣、書籍等の制作・印刷、映像制作、要介助者の外出支援同行サービス、旅行関連用品や介護用品のレンタルなど、旅行に付帯する多様な事業を展開し、顧客の「旅」をトータルでサポートするビジネスモデルを確立しています。 同社は、全国に85ヵ所の登録営業所と1ヵ所の海外事務所(米国)を持つ広範なネットワークと、1961年の創立以来培ってきた豊富な経験と実績が強みです。過去には日本万国博覧会や愛・地球博への大規模送客、伊勢神宮式年遷宮行事の取り扱いなど、数々の実績を誇ります。オンライン予約システムや株主優待割引の導入など、顧客サービスの向上にも積極的に取り組んでおり、安全を基盤とした信頼性の高いサービス提供を通じて、地域社会の発展に寄与しています。
株式会社エアトリ
上場売上 193億円(2025/09)
株式会社エアトリは、総合旅行プラットフォーム「エアトリ」を中核に、多角的な事業展開を通じて「エアトリ経済圏」の拡大を目指す東証プライム上場企業です。主要な事業として、国内・海外の航空券、ホテル、ツアー、レンタカーなどを提供する「エアトリ旅行事業」を展開し、航空会社や東日本旅客鉄道との強固なアライアンスにより、国内全路線の比較予約販売や新幹線の予約販売を実現しています。ハイエンド層向けの会員制プレミアムサービス「エアトリプレミアム倶楽部」も提供し、幅広い顧客層に対応しています。 また、同社はITの力を活用した多様な事業ポートフォリオを構築しています。ベトナムを拠点とする「ITオフショア開発事業」ではWebサービスやアプリ・システム開発支援を行い、訪日外国人向けにはWi-Fiレンタルや多言語情報サイト、新幹線チケット手配サービスを提供する「訪日旅行事業・Wi-Fiレンタル事業」を展開しています。さらに、メールマガジン配信プラットフォーム「まぐまぐ!」などを運営する「メディア事業」、成長企業への投資を通じてシナジーを創出する「投資事業(エアトリCVC)」、地域活性化を目指す「地方創生事業」も手掛けています。 宿泊業界向けSaaSを提供する「クラウド事業」、経営者コミュニティ「エアトリCXOサロン」を運営する「CXOコミュニティ事業」、HR領域のコンサルティングを行う「HRコンサルティング事業」も重要な柱です。航空会社との資本業務提携に基づく「航空会社総代理店事業」では、営業・販売支援やプロモーションを通じて航空会社の成長に貢献しています。その他、「レンタカー事業」「海外ツアー事業」「エンタープライズDX開発事業」「美容FC事業」など、M&Aや資本業務提携を積極的に活用し、22事業87サービスを展開しています。同社はユーザーファーストを重視し、効率的な経営戦略と「終わりなき成長」を追求することで、「和製OTA No.1」の地位確立を目指しています。
株式会社農協観光
上場売上 193億円(2026/03)
株式会社農協観光は、JAグループの一員として、単なる旅行会社に留まらず、「CX Agency」として、1次産業や地域が抱える課題解決に貢献する多角的な事業を展開しています。同社の主要事業は、JA活動支援、地域共創、リテール、労働力応援、アグリンピア®(農福連携)、国際交流の6つのカテゴリにわたります。JA活動支援事業では、「ふれあいツーリズム®」を通じてJA組合員の拡大・強化、食農教育、農業従事者の婚活サポートなどを行い、地域社会の活性化に貢献しています。地域共創事業では、「食」と「農」の魅力を発信し、交流人口や関係人口を創出することで地域活性化を図り、教育旅行や地域資源を活用した旅行商品の造成、企業・法人向けのMICEや農業視察アレンジなども手掛けています。リテール事業では、旅行予約サイト「e-たび日和」での国内・海外ツアー販売に加え、ECサイト「サトクル」での特産品販売、VRツアーの提供、損害保険代理業も行い、幅広い顧客ニーズに応えています。労働力応援事業では、農業分野の人手不足解消のため、「アグリ人財バンク」による働き手創出、援農ボランティアの募集、就農ツアー、外国人材雇用支援、さらには企業のセカンドキャリアとしての農業参入支援まで、多岐にわたるサービスを提供しています。アグリンピア®事業は、農業と福祉、企業の雇用力を結びつける農福連携を推進し、障がい者の就労機会拡大と農業の労働力確保、企業のSDGs推進を同時に実現する画期的な取り組みです。国際交流事業では、訪日外国人向けに日本の「農」・「食」・「地域文化」に触れる体験型旅行や農業視察を企画し、インバウンド誘致支援も行っています。これらの事業を通じて、同社は「農業の価値を高める」「農業の魅力を伝える」ことを目指し、全てのステークホルダーに選ばれる企業として、持続可能な地域・組織・事業基盤の確立に貢献しています。
株式会社アドベンチャー
上場売上 162億円(2025/06)
株式会社アドベンチャーは、総合旅行予約サイト「skyticket」の運営を主軸とするコンシューマ事業と、投資事業を展開しています。同社の主要サービスである「skyticket」は、42ヶ国言語に対応し、国内・海外航空券、ホテル、レンタカー、高速バス、フェリー、eSIM、ヘリコプター遊覧・貸切移動、留学手配、海外ツアー予約など、15種類以上の幅広い旅行商品を一括で比較・予約できるオンライン旅行代理店です。特にLCC航空券の取り扱いに強みを持ち、独自の航空会社システム連携やポイントシステムを提供することで、顧客の「安く旅行したい」というニーズに応え、旅行の敷居を下げています。 同社は、OTA黎明期からの緊密な業界ネットワークとグローバルな開発力を強みとし、GMV(流通取引総額)約800億円、累計2,300万アプリダウンロードの実績を誇ります。近年では、グローバル市場への展開を加速しており、新しい総合予約サービス「ADVENTURE」をリリースしました。このサービスは、東南アジアや南アジアの成長途上国におけるスマートフォンユーザーを主要ターゲットとし、ホテルやバケーションレンタルから開始し、将来的には旅行予約に留まらず生活領域全般をカバーするプラットフォームを目指しています。多通貨決済に対応することで、現地の高い参入障壁をクリアし、シームレスな予約体験を提供しています。 アドベンチャーのビジネスモデルは、「旅をしたいお客様」と「ホテルやレンタカー会社などの商品提供者(サプライヤー)」をマッチングさせることで収益を上げるとともに、旅行者の増加を通じて地域経済の発展と新たな雇用創出に貢献するという「社会貢献とビジネスの両立」を掲げています。この循環から得られた収益を基に、さらに多くの地域や新たなサービス領域へと踏み出し、日本初のグローバルOTAとして世界中の人々の「やりたい」を叶えるプラットフォームとなることを目指しています。
株式会社ハッピーワールド
売上 71億円(2026/03)
株式会社ハッピーワールドは、1971年の設立以来、多角的な事業展開を通じて社会に貢献している企業です。同社の主要事業は、旅行業、貿易業、不動産賃貸業、石材事業、そして国際事業の5つの柱で構成されています。旅行事業では、国土交通大臣第一種旅行業務登録を持ち、国際航空輸送協会公認代理店および日本旅行業協会正会員として、団体旅行から家族旅行、少人数旅行、個人旅行まで、顧客の多様なニーズに応じた旅行商品を企画・提案しています。特に、韓国の京畿観光公社や釜山観光公社、光州広域市観光協会といった公的機関との業務提携を通じて、日本人観光客の誘致に力を入れるなど、インバウンド事業にも注力しています。国内には東日本、北関東、中部、関西、中四国、九州に広範な営業拠点を持ち、全国規模でサービスを提供しています。 貿易事業においては、世界の食糧を食卓に届けることをミッションとし、アメリカ産水産品(活ロブスター、アワビなど)、アジア近海魚介類、麦飲料、ハワイコナコーヒー、寿司材料・日本食材料の輸出入を幅広く手掛けています。不動産事業では、自社ビルの建設・賃貸を基盤に、商業ビルやマンションビルの取得・賃貸を行い、人と街を幸せにする空間提供を目指しています。石材事業は、環境石材の開発輸入販売に加え、建築石材の加工、工事、材料販売まで一貫して行い、東京都知事の一般建設業許可も取得しています。国際事業部では、珈琲、救援物資、日本特産品など多岐にわたるジャンルの商品を取り扱い、国際入札事業にも参画し、世界の幸せを追求しています。同社はプライバシーマークやISO9001の認証も取得しており、信頼性の高い事業運営を強みとしています。
株式会社ユーラシア旅行社
上場売上 48億円(2025/09)
株式会社ユーラシア旅行社は、「自然と人間と文明を見つめる旅」をテーマに、知的好奇心や冒険心を刺激する国内外の旅行を企画・手配・販売する旅行会社です。同社の主要事業は、添乗員同行のパッケージツアー「ユーラシアの旅」と、顧客の要望に応じて自由にデザインできる「海外自由(個人)旅行」の二本柱で展開されています。 「ユーラシアの旅」では、世界遺産、絶景、遺跡、田舎町、伝統文化、芸術鑑賞、ハイキングなど、旅のテーマを深く掘り下げたこだわりのツアーを提供しています。お客様の快適性を重視し、参加人数を最大19名(平均12.6名)に制限した少人数制を採用。長距離移動には大型バスを利用し、ガイドの説明が聞き取りやすいイヤホンサービスを導入しています。また、創業以来の基本方針として、コミッション目的の土産物店には立ち寄らず、主要都市でのホテルは概ね4つ星クラスまたは上質クラスを選定し、その土地ならではの趣ある宿泊施設も提供しています。旅行代金は空港税や燃油サーチャージを含む総額表示で、お客様にとっての分かりやすさを追求しています。安全面では、利用バスの安全確保、24時間対応の緊急連絡体制、添乗員の上級救命救急講習受講を徹底。天災や戦乱による追加費用は原則として同社が負担する方針を掲げ、外務省の海外安全情報レベル2以上の地域へのツアー募集は原則行わないなど、安心・安全な旅の実現にきめ細やかに取り組んでいます。2025年1月1日出発ツアーからは、キャンセル料発生時期の取消しに対し、次回のツアーで利用できる割引券を発行する「キャンセルお見舞い制度」も導入しています。 一方、「海外自由(個人)旅行」では、お客様の希望する出発日、日数、訪問地、航空券、ホテル、交通手段、食事などを自由に組み合わせ、オーダーメイドの旅を提案しています。豊富なモデルプランを基に、ベテランスタッフが専任担当者として、問い合わせから帰国まで一貫してサポート。現地提携会社との強固なネットワークと社員の添乗経験から得られる最新情報を活用し、お客様の理想の旅を形にしています。 同社の強みは、企画から手配、営業、添乗まで全て自社スタッフが一貫して対応するビジネスモデルにあります。販売代理店を介さず直接顧客に提案することで、会社の方針を一貫させ、中間流通を省いたコストバランスを実現しています。また、ヨーロッパ、アジア・中近東、中南米・アフリカ、日本と地域ごとに専門チームを編成し、専門性を高めています。創業40周年を迎え、ツアー実施国は180ヶ国以上に達し、JATAツアーグランプリの受賞歴も多数あります。 さらに、同社はサステナビリティにも注力しており、オーバーツーリズム問題に対応するため、まだ観光客の少ない地域への「アンダーツーリズム」を推進。一ヶ国に長期間滞在し、地方を巡ることで訪問国への理解を深める旅を造成しています。現地手配会社との直接取引により、旅行代金が地元経済に還元されやすい仕組みを構築。環境省の国立公園オフィシャルパートナーシップや文化庁の日本遺産オフィシャルパートナーシップを締結し、環境負荷低減のためFSC認証紙やベジタブルオイルインキの使用、使用済み食用油の航空燃料リサイクル協力など、多角的にサステナブルな旅作りと企業活動に取り組んでいます。顧客層は「商品選別の目が厳しい円熟層」をターゲットとし、人生を深める本質的な機会の創造を目指しています。
株式会社旅工房
上場売上 37億円(2025/06)
株式会社旅工房は、個人および法人・団体顧客に対し、多岐にわたる旅行サービスを提供する旅行会社です。個人向けには、ハワイ、韓国、台湾、アメリカ、イタリア、フランス、イギリス、スペイン、フィンランド、ドバイ、オーストラリアなど世界各地への海外旅行ツアーを企画・販売しています。一人旅、世界遺産巡り、ハネムーン、学生・卒業旅行といったテーマ別の厳選ツアーも豊富に取り揃え、顧客の多様なニーズに応えています。特に、ビジネスクラスやファーストクラスを利用した上質な空の旅も提案し、ラウンジ利用、フルフラットシート、シェフ監修の機内食、ブルガリのアメニティなど、航空会社ごとの特色を活かした快適なフライト体験を提供しています。 同社の強みは、専門のトラベル・コンシェルジュによるきめ細やかなサポート体制にあります。電話での予約や相談、メールマガジンによる情報提供、SNSを活用したお得な情報発信など、顧客との接点を多角的に持ち、旅行計画から出発、帰国までをトータルで支援します。また、ITAエアウェイズ、エミレーツ航空、カタール航空、ハワイアン航空、アメリカン航空など、世界各国の主要航空会社と連携し、多様なフライトオプションを提供することで、顧客は最適な旅程を選択できます。 法人・団体向けサービスにおいては、「トータルビジネスコーディネート」を掲げ、専門担当者がコンサルティングを通じて最適なソリューションを提供します。出張コスト削減、業務効率化、危機管理サポートなどを実現するため、出張・経費精算管理システム「AI Travel」の活用を推進。これにより、国内・海外の航空券、ホテル、新幹線の一括検索・予約、申請・承認ワークフロー、経費精算、出張データ分析、会計・精算ソフト連携、安否確認サポートなどの機能を提供し、企業の出張手配業務をワンストップで支援します。さらに、株式会社snow peak BUSINESS SOLUTIONSが提供する「CAMPING OFFICE」の販売代理店として、アウトドアを通じた新しい形の研修スタイルも提案し、チームビルディングや生産性向上に貢献しています。国際線・国内線航空券、世界各国のホテル手配、現地での車・通訳・ガイド・レンタカー・鉄道手配、査証手配、旅行保険手配、24時間365日対応の緊急対応デスクなど、法人顧客のあらゆるビジネス渡航ニーズに対応する体制を構築しています。
ベルトラ株式会社
上場売上 35億円(2025/12)
ベルトラ株式会社は、「心ゆさぶる体験を未来に届ける」をミッションに掲げ、世界と日本の文化交流を促進する観光体験の総合ソリューション企業です。同社は主に二つの事業を展開しています。一つは、オンライン・トラベル・エージェンシー事業で、現地体験型ツアー予約サイト「VELTRA.com」を運営し、150ヶ国以上、20,000種類を超える海外オプショナルツアーやアクティビティを提供しています。この事業では、クルーズ専門サイト「VELTRA CRUISE」や、ハワイに特化した「HAWAII ACTIVITIES」も展開し、日本人旅行者だけでなく米国在住者を含む世界中の顧客に、適正価格で豊富な商品ラインナップとシンプルな予約プロセス、充実したカスタマーサポートを提供しています。同社のOTA事業は、中間業者を介さず現地ツアー催行会社と直接契約することで、従来のサプライチェーンを変革し、旅行者と催行会社双方の課題解決とDX化による効率向上を実現しています。 もう一つは、観光IT事業です。同社のグループ会社であるリンクティビティ株式会社が運営するB2Bプラットフォーム「LINKTIVITY」は、日本の鉄道・バス会社や観光施設、自治体と世界中の旅行会社を結び、交通機関や観光施設のチケットをグローバルに供給しています。このプラットフォームは、複雑な流通構造を解消し、ワンストップのシステム連携を通じて、訪日旅行者(インバウンド)がQRコード一つで移動や観光施設利用をシームレスに行えるよう支援し、多言語対応でストレスフリーな旅行体験を提供します。また、日常の趣味のアイデアを提供する情報サイト「YOKKA」や、旅のパートナーを紹介する「Colorier」も展開しています。 ベルトラ株式会社は、オンライントラベルエージェントのパイオニアとして、圧倒的な実績と利用者数を誇り、強固なネットワークと一気通貫のマーケティング、システム化による業務効率化を強みとしています。同社は、観光を通じて人と人、人と文化を繋ぎ、持続可能な観光地の実現やバリアフリーツアーの推進、多様な働き方の支援など、サステナビリティにも積極的に取り組んでいます。これらの事業を通じて、同社は日本の観光立国実現に貢献し、世界中の旅行者に素晴らしい体験を提供し続けています。
株式会社インバウンドプラットフォーム
上場売上 30億円(2025/09)
株式会社インバウンドプラットフォームは、「また来たい、日本」をビジョンに掲げ、訪日旅行客や日本に居住する外国人の日本における不便を解消し、満足度及び来日リピート率の向上に貢献することを目指しています。同社は多岐にわたるサービスを展開しており、主要事業として「Wi-Fi・eSIMサービス」、「ライフメディアテックサービス」、「キャンピングカーレンタルサービス」、「Webメディアサービス」、「チャットコンシェルジュサービス」、「コンサルティングサービス」を提供しています。 「Wi-Fi・eSIMサービス」では、訪日旅行客や国内外の顧客向けに、日本国内・海外で利用可能なWi-Fi端末、SIMカード、自動翻訳機のレンタルおよびeSIMサービスを提供しています。特に「Japan Wireless」は高速インターネットアクセスを、また「Global Mobile」は累計50万台以上のレンタル実績と大容量・低価格を強みとし、官公庁や学校法人、企業にも利用されています。 「ライフメディアテックサービス」は、在留外国人の生活をサポートするため、オンラインでの情報発信やデジタルソリューションを活用し、多言語で必要なサービスを紹介し、コンシェルジュが導入までを支援します。これにより、複雑な手続きや情報収集の負担を軽減します。 「キャンピングカーレンタルサービス」では、米国大手El Monte RVの日本代理店として、日本国内だけでなく米国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドでのキャンピングカーレンタルも取り次ぎ、季節や地域による宿泊需要の代替策として成長を追求しています。 「Webメディアサービス」では、「Japan Web Magazine」を通じて、旅マエから旅アトまで日本に注目し続けられるよう、海外からの検索トレンドを分析し、自社ライターによる高品質な旬の情報を日々発信しています。 「チャットコンシェルジュサービス」の「Tabiko」は、訪日旅行客向けに日本に精通したコンシェルジュがチャットを通じて観光案内、飲食店予約、宿泊手配、交通案内など、パーソナライズされた旅行体験を英語と中国語で提供します。 「コンサルティングサービス」では、増加する訪日外国人消費に対応するため、飲食店、小売店、eコマース、アクティビティ運営会社、メディア会社、交通インフラ会社などの事業会社に対し、外国人専門家と日本人専門家による合同チームが、外国人目線での商品・サービスづくり、環境づくり、マーケティング、効果測定に関する企画・導入支援、サービス改善を提供し、実績に裏打ちされた支援を強みとしています。同社は、訪日外国人・在留外国人市場の拡大を牽引する業界リーダーを目指し、事業拡大と新規事業開拓にも積極的に取り組んでいます。
株式会社IACEトラベル
上場売上 26億円(2026/03)
株式会社IACEトラベルは、「出張をもっとスマートに」をミッションに掲げ、企業の業務渡航・出張手配を包括的にサポートするBTMサービス(ビジネス・トラベル・マネジメント)を主軸とする旅行事業を展開しています。同社の主要サービスであるBTMサービスは、クラウド出張手配システム「Smart BTM」と24時間365日対応のオペレーターサポートを組み合わせたハイブリッド型サービスが強みです。Smart BTMは、国内・海外航空券、ホテル、Wi-Fiのオンライン予約を可能にし、出張費の自動後払いによる立替精算不要化、経費削減提案、緊急時の対応までを一元的に提供し、顧客企業の業務効率化とコスト削減に貢献しています。Smart BTMは既に1,700社以上の法人企業に導入され、出張管理システム分野で高い評価を得ています。 また、同社は法人向けクラウド出張管理システム「Travel Manager」も提供しており、出張稟議から経費申請、旅程データ管理、危機管理までを一元化し、工数削減と内部統制を実現します。さらに、約40年の実績を持つビザ代行申請サービスでは年間約5,000件の手配実績を誇り、大手企業や政界のVIP顧客に対応するV.I.Pサポートも提供しています。 対象顧客は、一般法人企業、官公庁、在日米軍、大学・研究機関、そして個人旅行者と多岐にわたります。特に官庁・公務サービスでは、農林水産省や国土交通省などの指定代理店として12年の実績を持ち、公費利用の出張手配から私費での帰省までを請け負っています。米軍サービスでは、在日米軍基地内の指定代理店として20年以上の実績があり、軍人やその家族の帰国・旅行手配をきめ細やかにサポートしています。 個人旅行者向けには、オンライン予約システム「Easy Booking」を通じて海外航空券の予約・見積もりを簡便に行えるサービスを提供し、オペレーターによるきめ細やかなサポートも行っています。その他、数人から数百人規模の団体渡航、企業の福利厚生・報奨旅行、学会・見本市ツアーの企画、海外からの招聘手配など、多様な旅行ニーズに対応しています。同社は、デジタル技術の活用と「人が人を想うこころ」を大切にするホスピタリティを融合させ、顧客に「便利・安心・安全」な旅を提供し続けることを目指しています。
株式会社ベストワンドットコム
上場売上 25億円(2025/07)
株式会社ベストワンドットコムは、クルーズ旅行専門サイト「ベストワンクルーズ」を運営する東証グロース上場企業です。同社は「旅の"ミライ"を創る」をビジョンに掲げ、日本最大級となる62,516件もの取扱コース、99社の船会社、670隻の客船を網羅し、顧客に最適なクルーズ旅行を提供しています。サービスは「クルーズのみ」の予約から、「航空券付きツアー」「添乗員同行ツアー」まで多岐にわたり、さらに「オプショナルツアー」や「全国フェリー予約」も手配可能です。ハワイ、エーゲ海・アドリア海、地中海、カリブ海、アラスカ、北欧フィヨルド、世界一周、日本一周、リバークルーズなど、世界中のあらゆる方面へのクルーズを取り扱っています。カジュアルからプレミアム、最高級のラグジュアリー客船まで、幅広いクラスの船から選択でき、顧客の予算や旅行スタイルに応じたオーダーメイドプランの提案も強みです。20代の若者から70代のシニア層まで、一人旅、夫婦、家族、ハネムーン、女子旅、3世代旅行、団体・グループ、VIP・富裕層といった多様な顧客層に対応。クルーズ専任の「クルーズアドバイザー」による手厚いサポートと、船内での日本語サポートの充実により、初めてクルーズを利用する顧客も安心して旅を楽しめる環境を提供しています。リアルタイム空室料金照会システムも導入し、利便性の高いオンライン予約体験を実現しています。
九州産交ツーリズム株式会社
売上 25億円(2025/09)
九州産交ツーリズム株式会社は、熊本県熊本市を拠点に、国内旅行・海外旅行の企画販売、バスツアー運行、クルーズ旅行、航空券・ホテル手配を主軸とする旅行会社である。九州産交グループの一員として、熊本発着の旅行需要を取り込み、阿蘇くまもと空港発の直行チャーター便を活用した旅行商品や、JR熊本駅から乗車できるツアーなど、地域交通との接続を生かした商品設計に特徴がある。同社は個人旅行者、家族旅行層、団体旅行を検討する法人・地域団体などを対象に、国内外の観光地へのパッケージ旅行や移動手段を組み合わせた旅行商品を扱う。 事業構成は、募集型のバスツアー、国内旅行パッケージ、海外旅行パッケージ、クルーズ旅行、航空券と宿泊を組み合わせるダイナミックパッケージ、航空券・ホテル手配などで成り立つ。熊本市中心部のサクラマチクマモト内に旅行カウンターを置き、対面相談を起点に旅程作成、予約、販売、出発前の案内までを扱う店舗型の販売基盤を持つ。キャンセルサポート保険など旅行前後の不安に対応する付帯サービスも商品に組み込み、地域発の交通網、九州産交グループのブランド認知、熊本県内の利用者接点を組み合わせた旅行販売モデルを強みとする。
株式会社オープンドア
上場売上 21億円(2026/03)
株式会社オープンドアは、インターネットを通じたWEBサービスを手掛ける企業であり、「新たな挑戦を恐れず、たゆまぬ革新性をもって、社会の豊かさ、喜び、未来に貢献し続ける」ことを経営理念に掲げています。同社の主要事業は、旅行比較サイト「トラベルコ」および多言語対応の「Travelko」の運営、そして日本の伝統工芸作品を紹介する「GALLERY JAPAN」の運営です。 「トラベルコ」は、国内・海外のツアー、航空券、ホテル宿泊プラン、ダイナミックパッケージなど、1,500以上の旅行サイトから希望条件に合致する最安値商品を一括で検索できる日本最大級の旅行比較サイトです。旅行先の基本情報から観光スポット、最新のお店、さらには危険エリア情報まで網羅し、ユーザーの安全で楽しい旅を多角的にサポートしています。近年では、海外Wi-Fiレンタルや海外旅行保険の比較サービスも追加し、旅行に関するあらゆるニーズに応えるプラットフォームへと進化を続けています。その実績として、オリコン顧客満足度®調査「ホテル比較サイト」ランキングで3年連続総合1位を獲得するなど、高い顧客満足度を誇ります。 多言語対応の「Travelko」は、英語、簡体字中国語、繁体字中国語、韓国語で世界中の航空券やホテル宿泊プランを比較でき、グローバル市場およびインバウンド需要に対応しています。これにより、同社は日本人だけでなく、世界中の旅行者に対しても利便性の高いサービスを提供しています。 また、「GALLERY JAPAN」では、陶芸、染織、漆芸、金工、木竹工、人形、ガラス、七宝といった日本の優れた伝統工芸作品を、人間国宝を含む工芸作家の作風や経歴、主要技法とともに日本語と英語で世界に発信しています。これは日本の文化を国内外に広める役割も担っています。 さらに、同社はインターネットおよび携帯電話向けのオンラインシステムの開発・提供、ならびにソフトウェア開発および配信も手掛けており、これらの技術力を基盤として多様なWEBサービスを展開しています。徹底したお客様目線と妥協しない品質追求、そして常に新しい分野の可能性を求めるベンチャー精神が同社の強みであり、変化する市場ニーズに迅速に対応し、顧客満足度No.1を目指すビジネスモデルを確立しています。
株式会社HANATOUR JAPAN
上場売上 18億円(2025/12)
株式会社HANATOUR JAPANは、世界のお客様の心に残る旅を提供することを目指す総合旅行会社です。同社はインバウンド旅行会社として、訪日観光サービスをBtoBおよびBtoCの両形態で提供しています。主要事業として、韓国からの訪日観光客向けに、現地のホテル、レストラン、バス、観光地などの各種手配業務を行っており、パッケージツアーのみならず、来日個人旅行者や企業の報奨旅行といった受注型企画商品も多数取り扱っています。また、東南アジア、中華系、欧米などからの訪日観光客に対しても、現地の提携エージェントを通じて、団体パッケージツアー、インセンティブツアー、個人旅行客向け商品の手配、企画商品を提供しています。さらに、日本国内の現地ツアーや交通パス、各種チケットなどをオンラインで販売するBtoB・BtoC向けサイト「JAPAN TOPKEN」を運営し、SUICA、KANSAI THRU PASS、SUNQパスなどの交通パス、日本全国の観光地の入場券、オプションツアー商品を提供しています。加えて、ホテル、各種チケット、交通パス、オプショナルツアー、レストランチケットなどの旅行商材をワンストップで提供するBtoB向け(BtoC予定)販売サイト「Gorilla」も展開しています。同社は、訪日旅行客の安全で感動的な旅行体験を追求し、多様なニーズに応える柔軟なサービス提供を強みとしています。また、韓国ビザ申請代行サービスも提供しており、短期訪問(観光、イベント参加)、一般商用(出張)、短期就業(公演、報酬を伴う活動)、留学・語学研修、ワーキングホリデー、在外同胞ビザなど、多岐にわたるビザ申請をサポートしています。このサービスは、必要書類の確認から領事館への代行申請までを一貫して行い、特に外国籍の日本在住者や日本国籍者など、様々な国籍の申請者に対応しています。同社は、お客様に満足を超える感動を届けることを重視し、情熱、挑戦、誠実さ、成長を企業価値として掲げ、日本の旅行会社のTOP10入りを目標としています。
Top by Total Assets
直近の総資産が大きい順 (財務未開示は後方)・最大 100 社
株式会社JTB
総資産 5,373億円(2025/03)
株式会社JTBは、個人から法人・団体まで幅広い顧客層に対し、国内外の多岐にわたる旅行サービスを提供する大手旅行会社です。同社は、個人旅行者向けに、国内のホテル・旅館、JRや飛行機を利用したツアー、海外の航空券・ホテルを自由に組み合わせるダイナミックパッケージ「海外航空券+ホテル」や「JTBMySTYLE」を提供しています。これらのサービスでは、リアルタイムでの空席・空室確認、24時間オンライン予約、330日前からの早期予約が可能であり、顧客は自身の旅の目的に合わせて航空便、ホテル、食事、現地アクティビティを自由にアレンジできます。また、ハワイ、グアム、沖縄など国内外でのリゾートウェディングにおいては、挙式会場の手配からハネムーン、ゲストの旅行サポート、アフターパーティーまでを「旅のプロとウエディングのプロによるWサポート体制」で一貫して支援します。クルーズ、スポーツ観戦、エンタメ、山旅、ユニバーサルツーリズムといったテーマ性の高い旅行商品も充実させています。 法人・団体顧客に対しては、社員旅行、職場旅行、修学旅行、教育旅行、会議、表彰式、研修といったMICE関連事業を国内外で展開。予算に応じた最適な旅行先や宿泊施設、交通手段、食事、宴会会場の手配に加え、現地でのアクティビティ予約、イベント企画・運営までをトータルでサポートします。特に修学旅行では、小規模校向けのオーダーメイドプランやオンライン打ち合わせを導入し、先生方の負担軽減と教育的価値の高い体験学習を提供。訪日外国人(インバウンド)向けには、完全オーダーメイドの旅行プランを提供し、面倒な手配や食事制限対応までを請け負い、ビジネスと観光を融合した特別な日本体験をコーディネートしています。 同社の強みは、圧倒的な商品ラインナップと手配力、そしてオンラインと全国80店舗以上(2026年4月末現在)のリアル店舗、リモート相談、電話相談といった多様なチャネルを組み合わせた顧客サポート体制にあることです。専任コンサルタントによるきめ細やかな対応や、万が一の際の「ルックJTB安心パック」によるキャンセルサポート、現地スタッフによる支援も充実しています。さらに、JTBトラベルメンバー制度によるポイント付与や、JTBアプリ、カタログギフト「たびもの撰華」、旅をテーマにしたショッピングサイト「JTBショッピング」など、旅行前後の体験を豊かにする関連サービスも幅広く提供し、顧客の「しあわせは、旅にある。」という想いに寄り添い、持続可能な観光(サステナブルツーリズム)にも取り組んでいます。
株式会社エイチ・アイ・エス
上場総資産 2,550億円(2025/10)
株式会社エイチ・アイ・エスは、1980年の創業以来、「一人でも多くの人に世界を旅してほしい」という創業者の強い想いのもと、旅行業を主軸に多角的な事業を展開する企業です。同社は、業界に先駆けて格安航空券の販売を開始し、海外旅行をより身近なものにしました。その後、「Ciao」のような格安航空券とホテルを組み合わせた自由旅行型パッケージツアーや、添乗員同行の「impresso」など、多様なニーズに応える商品を開発し、国内・海外の募集型企画旅行、受注型企画旅行、手配旅行を手掛ける総合旅行会社としての地位を確立しています。ホテル事業では、世界初のロボットが接客する「変なホテル」を国内外に多数展開し、ユニークで先進的な宿泊体験を提供しています。また、一般旅客自動車運送業、不動産賃貸業、損害保険業、通信事業、広告代理店業、警備業など、幅広い分野で事業を展開しています。近年では、飲食事業(そば屋、海鮮バイキング)、複数のサービスを比較できるデジタルサービス(ふるさと納税、旅プロ、ウォーターサーバー、格安SIM、オンライン英会話など)、VTuber事業、ブロックチェーンやメタバースを活用したWeb3.0・バーチャルプロジェクト、AIによるゴルフカート自動撮影システム「Good Shot」といった新規事業にも積極的に挑戦し、新たな価値創造を目指しています。SDGsへの取り組みも重視しており、「旅を楽しむことが環境貢献」をテーマにしたサステナブルな旅の推進、「シン・社員旅行」の提案、持続可能な航空燃料の活用、ユニバーサルツーリズム「しゅわ旅」を通じた誰もが楽しめる旅の提供など、社会課題解決と持続可能な観光の実現に貢献しています。同社の強みは、常に「冒険する挑戦者」であり続ける企業文化と、顧客の「心躍る」体験を追求する姿勢にあり、JCSI顧客満足度調査「旅行業種」で第1位を獲得するなど、高い顧客評価と実績を誇ります。個人旅行者から法人顧客(団体旅行、MICE、出張手配)、海外留学生、地域社会まで幅広い顧客層に対し、革新的なサービスと「心躍る」体験を提供し続けています。
株式会社日本旅行
総資産 1,413億円(2025/12)
日本旅行は、国内旅行および海外旅行に関する幅広いサービスを提供する大手旅行会社です。同社は、全国各地のホテルや旅館の宿泊予約をオンラインで提供しており、JR・新幹線と宿泊を組み合わせたお得なセットプランや、航空券と宿泊を組み合わせたプランなど、多様なパッケージツアーを展開しています。個人旅行者から家族旅行、カップル旅行、シニア層、学生旅行まで、あらゆる顧客層のニーズに応える商品を提供しています。国内旅行においては、「赤い風船」などのブランドを通じて、安心と信頼の旅を提供。また、ウェブ限定の「JRコレクション」や「webコレクション」といった価格変動型商品も充実させています。さらに、シュノーケリング、カヌー・カヤック、SUP、パラグライダー、海釣り、バスツアー、日帰り温泉、果物狩り、陶芸体験など、多岐にわたるオプショナルツアーやアクティビティの予約サービスも提供し、旅の楽しみを広げています。テーマパークへの旅行や温泉旅館特集、一人旅、家族旅行といった特定のテーマに特化したプランも豊富です。海外旅行においても、季節ごとのツアー、海外航空券、海外ホテル、航空券とホテルを組み合わせたパッケージ、添乗員同行ツアー、海外挙式・ウェディング、新婚旅行、クルーズ、海外レンタカー予約など、包括的なサービスを提供しています。同社は、顧客が旅の感動を発見できるよう、割引クーポン配布やタイムセール、会員限定プランといったお得なキャンペーンを定期的に実施し、利便性と経済性を追求しています。法人顧客向けサービスも展開しており、多様な旅行ニーズに対応する総合的な旅行ソリューションを提供することで、業界内での確固たる地位を築いています。
株式会社阪急交通社
総資産 1,213億円(2026/03)
株式会社阪急交通社は、国内旅行および海外旅行の企画、実施、販売を主要事業とする総合旅行会社です。同社は、幅広い顧客ニーズに応えるべく、多様な旅行商品とサービスを提供しています。具体的には、国内ツアーではバス、列車、飛行機、船を利用したパッケージツアーや、ホテル・旅館の宿泊予約、飛行機・JR・バスとホテルを組み合わせたダイナミックパッケージを展開。海外ツアーでは、アジア、ヨーロッパ、アフリカ、中近東、北米、中南米、オセアニア、ハワイ、ミクロネシアなど世界各地への豊富なツアーを取り揃え、添乗員同行ツアーから現地係員同行、自由度の高いフリープランまで提供しています。クルーズ旅行にも力を入れ、カジュアル船から豪華客船まで幅広い選択肢を提供。同社のブランドには、あらゆるニーズに対応する総合ブランド「トラピックス」、ゆとりの旅を提供する「クリスタルハート」、自由な旅を追求する「e-very」、ヨーロッパを中心とした価値ある旅の「フレンドツアー」、そしてオーダーメイドの旅を全力でサポートする「ロイヤルコレクション」があります。顧客層は、家族旅行、卒業旅行、ハネムーン、長期滞在、女性限定、おひとり様参加限定など多岐にわたり、世界遺産巡り、歴史探訪、自然体験、温泉、グルメ、テーマパーク、スポーツ観戦といった多様なテーマに対応しています。また、ウェブサイトでのオンライン予約に加え、支店・営業所での対面相談や電話での申し込みも可能で、デジタルカタログや公式SNSを通じて最新の旅行情報も発信しています。さらに、企業・学校・自治体向けの貸切旅行サービスや、国内・海外旅行傷害保険の取り扱い、産地直送のお取り寄せサービスなど、旅行関連の幅広いサービスを提供し、顧客の「旅」を総合的にサポートするビジネスモデルを確立しています。
株式会社一休
上場総資産 1,118億円(2026/03)
株式会社一休は、「こころに贅沢させよう」を企業理念に掲げ、上質な宿やレストランなどのWeb予約サービスを通じて、人々に特別な時間を提供することを目指しています。同社の主要事業は、厳選された高級ホテル・旅館、バケーションレンタルを予約できる「一休.com」を中心とした国内宿泊予約事業です。これに加え、記念日や接待、普段使いまで幅広いシーンに対応する上質なレストランを予約できる「一休.comレストラン」、厳選されたホテルスパやリラクゼーションサロンの予約を提供する「一休.comスパ」を展開し、究極の贅沢体験を追求しています。さらに、世界中の厳選されたホテルを予約できる「一休.com海外」を通じて、国境を越えた特別な体験もサポート。近年では、予約困難な人気レストランや名店の味を自宅で楽しめる「一休.comお取り寄せ」、そして宿泊に特化した割引クーポンを返礼品として選べる「一休.comふるさと納税」といった新規事業も積極的に展開し、多様なニーズに応えています。 同社の強みは、徹底した「ユーザーファースト」の思想と「データドリブン」な経営戦略にあります。AIサービス「AIコンシェルジュ」や生成AIを活用した「クチコミ要約」機能の導入など、最新テクノロジーを駆使してユーザー体験の向上を図っています。また、飲食店向けには、複数の予約サイトの在庫を一元管理する「サイトコントローラー」や、カード決済・多言語対応の公式予約ページを提供する「RESZAIKOシリーズ」を展開し、業務効率化と集客最大化を支援するBtoBサービスも提供しています。ビジネスモデルは成果報酬型を基本とし、ユーザーとクライアント双方にとって価値の高いマッチングを実現することで収益を上げています。2017年度には日本版顧客満足度指数調査で旅行業界部門NO.1を獲得し、会員数も1,000万人を突破するなど、そのサービス品質と実績は高く評価されています。同社は、常に「まだ見ぬ伸びしろ」を追求し、宿泊・レストラン業界のDXを推進しながら、より豊かな「こころに贅沢」な体験を創造し続けています。
東武トップツアーズ株式会社
総資産 581億円(2025/12)
東武トップツアーズ株式会社は、「Warm Heart~ありがとうの連鎖を~」を経営理念に掲げ、「人」を主人公、財産と捉え、旅行業を核に多岐にわたる事業を展開しています。同社は、法人・企業・団体、学校・教育機関、官公庁・自治体の三つの主要顧客層に対し、それぞれの課題解決に資する質の高いソリューションを提供しています。法人向けには、社員旅行、社員研修、インセンティブツアー、招待旅行、視察旅行、会議・イベント・周年行事、メディカルカンファレンス、出張手配管理など、企業のモチベーション向上や関係強化に繋がるサービスを提供。学校・教育機関向けには、修学旅行、研修旅行、宿泊研修、校外学習、体験学習プログラム、中体連・高体連などの大会手配、さらには探究学習プログラムの提供を通じて、新しい時代に活躍する「人づくり」を支援しています。官公庁・自治体向けには、地域活性化や社会課題解決を目指すソーシャルイノベーション事業を推進し、観光コンテンツ開発、地域プロモーション、国際会議の運営、産官学連携、観光DX(生成AI・デジタルマップ・NFT活用)などのデジタルサポートを提供しています。また、国際博覧会やG7広島サミット後の大臣会合の運営、オリンピック・パラリンピック競技大会のオフィシャル旅行サービスパートナーとしての実績も豊富です。日本全国に118ヶ所の国内拠点と、米国、英国、中国、シンガポール、オーストラリア、タイに13ヶ所の海外拠点を持ち、広範なネットワークを活かして事業を展開。持続可能な社会の実現に向け、カーボンニュートラル達成への取り組みや、女性活躍推進企業としての「えるぼし認定」最高位3つ星、子育てサポート企業としての「プラチナくるみん認定」取得など、サステナブル経営も推進しています。旅行業の枠を超え、AIやWeb3等の技術を活用したDX関連事業、コンサルタント業務、イベント企画・運営、不動産、保険代理業、商品販売、コールセンター運営、ドローン利活用、レンタカー・カーシェアリング、通訳・翻訳、リース、プレイガイド、集金代行、警備業など、幅広い事業目的を掲げ、顧客の期待を超える感動を創造し続けています。
クラブツーリズム株式会社
総資産 428億円(2025/03)
クラブツーリズム株式会社は、国内旅行および海外旅行の企画・実施・販売を主軸とする総合旅行会社です。同社は、お客様一人ひとりの多様なニーズに応えるべく、幅広いジャンルのパッケージツアーを提供しています。国内旅行では、日帰りから宿泊まで多岐にわたるバスツアーをはじめ、列車や飛行機を利用した旅、日本各地の魅力を巡るクルーズの旅、特定のテーマに沿った旅、そしてホテル・旅館の予約サービスを展開しています。海外旅行においても、世界各地へのツアー、豪華客船でのクルーズ、文化や歴史を深掘りするテーマ旅行、現地集合プランなど、豊富な選択肢を用意しています。 特に同社の強みは、顧客層や旅行スタイルに合わせたきめ細やかな商品展開にあります。「ロイヤル・グランステージ」や「プレミアムステージ」といった上質な旅のブランドを通じて、ゆとりある行程と厳選された宿泊施設で大人のための贅沢な体験を提供。また、近年需要が高まる「おひとり参加限定の旅」や、女性限定、ご夫婦限定といった特定の顧客層に特化したツアーも充実させています。さらに、登山・ウォーキング、サイクリング、写真撮影、美食探訪、美術館めぐり、歴史探訪、神社仏閣めぐりなど、趣味や目的に特化した「テーマのある旅」を多数企画し、お客様が自身の興味を深める機会を提供しています。 ビジネスモデルとしては、企画型旅行商品の販売を核としつつ、定額制会員サービス「クラブツーリズムPASS」の提供や、旅行保険、生活サポートサービスといった関連事業も展開し、顧客の旅行体験を総合的にサポートしています。オンラインでの情報提供や予約システムに加え、旅行説明会や講座を通じて、お客様が安心して旅を選べる環境を整えています。これにより、同社は幅広い年齢層の顧客に対し、質の高い旅行体験と付加価値を提供し続けています。
郵船クルーズ株式会社
総資産 251億円(2026/03)
郵船クルーズ株式会社は、「飛鳥Ⅱ」および「飛鳥Ⅲ」という2隻の豪華客船を運航し、国内外の多様なクルーズ旅行を提供する企業です。同社は「最幸の時間」をテーマに、お客様一人ひとりに寄り添う上質な船旅を追求しています。提供されるクルーズは、数日間のショートクルーズから、日本一周、オセアニアグランドクルーズ、ハワイ、グアム、韓国といった海外へのロングクルーズまで多岐にわたります。季節ごとの花火クルーズ、音楽や文化をテーマにしたエンターテイメントクルーズ、地域の魅力を深掘りする探訪クルーズなど、多彩なテーマで顧客のニーズに応えています。 船内では、全室海側またはプライベートバルコニー付きの快適な客室を提供し、特に「飛鳥Ⅲ」では3つの客室クラスを用意し、パーソナライズされた滞在を可能にしています。食事は、メインダイニングでのコース料理からビュッフェ、和食、フレンチ、イタリアン、グリル料理まで、厳選された食材を用いたシェフによる極上の料理が楽しめます。エンターテイメントも充実しており、華麗なショー、ゲストエンターテイナーによるステージ、ダンスホール、カジノ、シアター、ライブラリー、各種教室、和室など、知的好奇心と娯楽を満たす施設が揃っています。ウェルネス施設としては、大海原を望む展望大浴場や露天風呂、プール、フィットネスセンター、洋上サロン&スパが心身のリフレッシュを促します。 同社は、日本船籍ならではのきめ細やかな日本語サービスと、乗組員一同が心を尽くしたおもてなしを強みとしています。また、「My ASUKA CLUB」会員制度を通じて、割引や特典を提供し、顧客ロイヤルティを高めています。クルーズの予約は、オンライン予約や提携旅行会社を通じて行われ、チャータークルーズにも対応しています。これらのサービスを通じて、個人旅行者、家族旅行者、グループ旅行者、そして特別な体験を求める富裕層やシニア層まで、幅広い顧客層に忘れられない感動と至福の船旅を提供しています。
株式会社エアトリ
上場総資産 223億円(2025/09)
株式会社エアトリは、総合旅行プラットフォーム「エアトリ」を中核に、多角的な事業展開を通じて「エアトリ経済圏」の拡大を目指す東証プライム上場企業です。主要な事業として、国内・海外の航空券、ホテル、ツアー、レンタカーなどを提供する「エアトリ旅行事業」を展開し、航空会社や東日本旅客鉄道との強固なアライアンスにより、国内全路線の比較予約販売や新幹線の予約販売を実現しています。ハイエンド層向けの会員制プレミアムサービス「エアトリプレミアム倶楽部」も提供し、幅広い顧客層に対応しています。 また、同社はITの力を活用した多様な事業ポートフォリオを構築しています。ベトナムを拠点とする「ITオフショア開発事業」ではWebサービスやアプリ・システム開発支援を行い、訪日外国人向けにはWi-Fiレンタルや多言語情報サイト、新幹線チケット手配サービスを提供する「訪日旅行事業・Wi-Fiレンタル事業」を展開しています。さらに、メールマガジン配信プラットフォーム「まぐまぐ!」などを運営する「メディア事業」、成長企業への投資を通じてシナジーを創出する「投資事業(エアトリCVC)」、地域活性化を目指す「地方創生事業」も手掛けています。 宿泊業界向けSaaSを提供する「クラウド事業」、経営者コミュニティ「エアトリCXOサロン」を運営する「CXOコミュニティ事業」、HR領域のコンサルティングを行う「HRコンサルティング事業」も重要な柱です。航空会社との資本業務提携に基づく「航空会社総代理店事業」では、営業・販売支援やプロモーションを通じて航空会社の成長に貢献しています。その他、「レンタカー事業」「海外ツアー事業」「エンタープライズDX開発事業」「美容FC事業」など、M&Aや資本業務提携を積極的に活用し、22事業87サービスを展開しています。同社はユーザーファーストを重視し、効率的な経営戦略と「終わりなき成長」を追求することで、「和製OTA No.1」の地位確立を目指しています。
株式会社アドベンチャー
上場総資産 223億円(2025/06)
株式会社アドベンチャーは、総合旅行予約サイト「skyticket」の運営を主軸とするコンシューマ事業と、投資事業を展開しています。同社の主要サービスである「skyticket」は、42ヶ国言語に対応し、国内・海外航空券、ホテル、レンタカー、高速バス、フェリー、eSIM、ヘリコプター遊覧・貸切移動、留学手配、海外ツアー予約など、15種類以上の幅広い旅行商品を一括で比較・予約できるオンライン旅行代理店です。特にLCC航空券の取り扱いに強みを持ち、独自の航空会社システム連携やポイントシステムを提供することで、顧客の「安く旅行したい」というニーズに応え、旅行の敷居を下げています。 同社は、OTA黎明期からの緊密な業界ネットワークとグローバルな開発力を強みとし、GMV(流通取引総額)約800億円、累計2,300万アプリダウンロードの実績を誇ります。近年では、グローバル市場への展開を加速しており、新しい総合予約サービス「ADVENTURE」をリリースしました。このサービスは、東南アジアや南アジアの成長途上国におけるスマートフォンユーザーを主要ターゲットとし、ホテルやバケーションレンタルから開始し、将来的には旅行予約に留まらず生活領域全般をカバーするプラットフォームを目指しています。多通貨決済に対応することで、現地の高い参入障壁をクリアし、シームレスな予約体験を提供しています。 アドベンチャーのビジネスモデルは、「旅をしたいお客様」と「ホテルやレンタカー会社などの商品提供者(サプライヤー)」をマッチングさせることで収益を上げるとともに、旅行者の増加を通じて地域経済の発展と新たな雇用創出に貢献するという「社会貢献とビジネスの両立」を掲げています。この循環から得られた収益を基に、さらに多くの地域や新たなサービス領域へと踏み出し、日本初のグローバルOTAとして世界中の人々の「やりたい」を叶えるプラットフォームとなることを目指しています。
株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル
総資産 174億円(2026/03)
株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベルは、日本への国際観光を促進し、世界中の旅行者にとっての日本の玄関口としての役割を担う、日本を代表するデスティネーション・マネジメント・カンパニーです。同社は1912年に創業したJTBの国際旅行部門をルーツに持ち、100年以上にわたる豊富な経験とノウハウを活かし、訪日旅行事業のプロフェッショナル集団として活動しています。 同社の主要事業は、海外からの訪問者に対し、日本での忘れられない体験と冒険を提供する包括的なサービスです。具体的には、観光ツアー、ビジネスミーティング、インセンティブツアー、国際会議、大規模イベントといったMICE事業など、多岐にわたるニーズに対応しています。特に、個人旅行者向けの「サンライズツアー」では、英語通訳ガイド付きの安心ツアーから、リピーター向けのホットスポット訪問、富士山や北海道、九州を巡るテーマ別ツアー、相撲観戦、能楽体験、隠れキリシタンの足跡を辿るプライベートツアーなど、幅広い選択肢を提供しています。また、富裕層向けのラグジュアリーインバウンドブランド「BOUTIQUE JTB」を展開し、VIP旅行、家族旅行、ハネムーン、ゴルフ、スキー体験など、お客様の要望に応じたオーダーメイドの旅を専門コンサルタントが企画・提供しています。 同社の強みは、徹底した企画力、広範なパートナーネットワーク、手配の卓越性、そして信頼性の高い運営能力を組み合わせたトータルマネジメントソリューションです。これにより、顧客の期待を超える感動的な「物語」を創出しています。サービスは英語、スペイン語、フランス語、中国語、韓国語など多言語に対応し、きめ細やかな顧客対応を可能にしています。さらに、持続可能な観光の推進にも力を入れており、日本企業として初めて「Travelife Partner Award for Sustainability」を更新するなど、社会的責任を果たす企業として評価されています。これまでに800万人以上の訪日旅行者を迎え入れた実績を持ち、文化遺産保護や地域復興支援活動にも積極的に貢献しています。
名鉄観光サービス株式会社
総資産 134億円(2026/03)
名鉄観光サービス株式会社は、「人と人との出会い」とそこから生まれる「コミュニケーション」を大切にし、心豊かな社会の発展に貢献することを経営理念とする総合旅行会社です。同社は、旅行業法に基づく旅行業を主軸に、多岐にわたるサービスを提供しています。具体的には、国内旅行および海外旅行の企画・実施・販売を手がけ、個人旅行から団体旅行、教育旅行、ビジネス渡航、技術視察、国際会議やイベントまで、幅広い顧客層のニーズに対応しています。主要な募集型企画旅行ブランドとして、国内向けには「ジャンボマーチ」「スカイマーチ」、海外向けには「パノラマ」「トライ」を展開し、宿泊施設や交通機関の手配、観光施設の予約など、旅行のあらゆる詳細を網羅したパッケージツアーを提供しています。また、航空券、船車券、各種入場券、宝くじの販売といった運送代理店業も行い、旅行関連商品の提供を通じて顧客の利便性を高めています。 さらに、同社は損害保険代理業、自動車損害賠償保障法に基づく保険代理業、少額短期保険業も営み、国内旅行保険、海外旅行保険、旅行キャンセル保険など、旅行中の予期せぬ事態に備える「安心」を提供しています。その他、国内・国際会議やイベントの企画・立案・請負、物品・食料品・飲料水の販売、通訳・旅程管理業務の派遣、書籍等の制作・印刷、映像制作、要介助者の外出支援同行サービス、旅行関連用品や介護用品のレンタルなど、旅行に付帯する多様な事業を展開し、顧客の「旅」をトータルでサポートするビジネスモデルを確立しています。 同社は、全国に85ヵ所の登録営業所と1ヵ所の海外事務所(米国)を持つ広範なネットワークと、1961年の創立以来培ってきた豊富な経験と実績が強みです。過去には日本万国博覧会や愛・地球博への大規模送客、伊勢神宮式年遷宮行事の取り扱いなど、数々の実績を誇ります。オンライン予約システムや株主優待割引の導入など、顧客サービスの向上にも積極的に取り組んでおり、安全を基盤とした信頼性の高いサービス提供を通じて、地域社会の発展に寄与しています。
株式会社アップルワールド
総資産 104億円(2026/03)
株式会社アップルワールドは、1991年の創業以来、「旅する人と、それを支えるすべての人が一歩先の未来へ踏み出す後押しを」というミッションを掲げ、旅行業界の発展に貢献しています。同社は2024年10月に株式会社ティ・エス・ディを吸収合併し、両社の強みであるテクノロジーとオペレーションを融合させ、サービス提供体制を強化しました。 主要事業として、まず業界最大規模のランドオペレーターアグリーゲーターとして、世界150カ国17万件以上のホテル情報を収集・整理し、国内の旅行会社約3,400社や提携企業、個人ユーザーに提供しています。具体的には、国内旅行会社向けのホテル予約手配サイト「APPLE WORLD」や、即時予約に特化した「Rikisha」を通じて、世界中のホテル在庫へのアクセスと効率的な手配を支援。2023年12月からは「APPLE WORLD」で空港送迎サービスの取り扱いも開始し、旅行会社の業務効率化を一層推進しています。 次に、国内・海外航空券事業も展開しており、個人旅行者向けには「TRAVELIST」を運営。同サイトは、国内航空会社10社、海外航空会社300社、国内ホテル・旅館14,000件を一括比較・予約できる総合旅行ECサイトとして機能し、最短20秒での海外航空券発券システムやポイントサービスも提供しています。旅行会社向けには、海外航空券の仕入・発券・精算業務を担う「GALLANT TOUR」を提供し、140以上の航空会社プレートを網羅。さらに、ホテルと航空券のワンストップ手配を可能にする次世代ホールセールサイト「APPLE WORLD NEXT」も展開し、見積作成から旅程表作成までをワンクリックで実現します。 加えて、旅行会社向けのBPOサービスとして、平日夜間や銀行休業日に国際航空券の予約・変更・取消・発券代行を行うほか、クレジットカード包括加盟店事業「TASA」を通じて、旅行会社の決済手数料負担を軽減しています。個人旅行者向けには、プロが厳選したホテルと豊富なコンテンツを提供するホテル予約サイト「HOTELISTA」を運営し、日本最大級の海外ホテルクチコミと24時間緊急コールセンターでサポート。同社は、テクノロジーを活用した業務効率化支援と、多様な旅行商材の提供を通じて、B2BおよびB2Cの両面で顧客のニーズに応え、持続的な成長と旅行流通の促進を目指しています。
株式会社農協観光
上場総資産 85億円(2026/03)
株式会社農協観光は、JAグループの一員として、単なる旅行会社に留まらず、「CX Agency」として、1次産業や地域が抱える課題解決に貢献する多角的な事業を展開しています。同社の主要事業は、JA活動支援、地域共創、リテール、労働力応援、アグリンピア®(農福連携)、国際交流の6つのカテゴリにわたります。JA活動支援事業では、「ふれあいツーリズム®」を通じてJA組合員の拡大・強化、食農教育、農業従事者の婚活サポートなどを行い、地域社会の活性化に貢献しています。地域共創事業では、「食」と「農」の魅力を発信し、交流人口や関係人口を創出することで地域活性化を図り、教育旅行や地域資源を活用した旅行商品の造成、企業・法人向けのMICEや農業視察アレンジなども手掛けています。リテール事業では、旅行予約サイト「e-たび日和」での国内・海外ツアー販売に加え、ECサイト「サトクル」での特産品販売、VRツアーの提供、損害保険代理業も行い、幅広い顧客ニーズに応えています。労働力応援事業では、農業分野の人手不足解消のため、「アグリ人財バンク」による働き手創出、援農ボランティアの募集、就農ツアー、外国人材雇用支援、さらには企業のセカンドキャリアとしての農業参入支援まで、多岐にわたるサービスを提供しています。アグリンピア®事業は、農業と福祉、企業の雇用力を結びつける農福連携を推進し、障がい者の就労機会拡大と農業の労働力確保、企業のSDGs推進を同時に実現する画期的な取り組みです。国際交流事業では、訪日外国人向けに日本の「農」・「食」・「地域文化」に触れる体験型旅行や農業視察を企画し、インバウンド誘致支援も行っています。これらの事業を通じて、同社は「農業の価値を高める」「農業の魅力を伝える」ことを目指し、全てのステークホルダーに選ばれる企業として、持続可能な地域・組織・事業基盤の確立に貢献しています。
株式会社JR東日本びゅうツーリズム&セールス
総資産 85億円(2026/03)
株式会社JR東日本びゅうツーリズム&セールスは、JR東日本グループの旅行会社として、多岐にわたる旅行サービスと地域連携事業を展開しています。同社の主要事業は、国内旅行、地域連携、インバウンド、TRAIN SUITE 四季島、駅たびコンシェルジュ、大人の休日倶楽部、そしてびゅうサステナブルツーリズムプロジェクトです。 旅行事業では、JR東日本びゅうダイナミックレールパックの企画・運営・Web販売促進を手掛け、JR東日本・JR北海道および北陸エリアの列車と宿泊施設を組み合わせた価格変動型の旅行商品を提供しています。また、大人の休日倶楽部会員や鉄道ファン向けの添乗員同行国内ツアー、法人向けの海外・国内団体旅行、海外業務渡航も取り扱っており、社員旅行や研修・視察旅行、海外出張の手配まで幅広く対応しています。特に、JR東日本グループならではのネットワークを活かした鉄道利用の団体旅行や、企業視察に特化した海外研修プランに強みを持っています。 地域連携事業では、地方自治体や観光事業者、地域創生を担うプレイヤーと協働し、旅行商品に留まらないツーリズムの観点から地域課題解決に貢献しています。モニターツアーの企画実施、Webメディア「*and trip.」での旬な地域情報発信、駅たびコンシェルジュを活用したイベント開催、そして鉄道動画コンテンツ「鉄旅オンライン」の制作・販売を通じて、観光流動の創造と地域活性化を目指しています。 インバウンド事業では、訪日外国人向け鉄道パス「JR EAST PASS」の海外販売総代理店として、海外の旅行会社やOTAに販売しています。また、豪華クルーズトレイン「TRAIN SUITE 四季島」の海外チャーターおよび個室単位の販売、訪日外国人向けICカード「Welcome Suica」の大口販売、JR団体乗車券の手配も行っています。地域誘客・地域創生事業として、自治体やDMOと連携した訪日プロモーションも積極的に実施しています。 TRAIN SUITE 四季島事業では、商品の企画・造成、運営業務、トレインクルーによる上質なサービス提供、ツアーデスク運営、運行サポートまで一貫して手掛けています。駅たびコンシェルジュ事業では、JR東日本の駅に拠点を設け、旅の専門知識を持つコンシェルジュが東日本エリアの観光案内、旅行相談、JR EAST PASS等の販売、イベント開催を通じて、国内外の旅行者の旅をサポートします。大人の休日倶楽部事業では、JR東日本のシニア向け会員組織「大人の休日倶楽部」および「ジパング倶楽部」会員向けの「趣味の会」運営や、入会・更新手続き事務局を担い、会員の豊かな旅と暮らしを支援しています。同社は、お客さまとのリアルな顧客接点とJR東日本グループのネットワークを最大限に活用し、観光流動創造会社として新たな価値と持続可能な社会の実現に貢献しています。
楽天ANAトラベルオンライン株式会社
総資産 84億円(2025/12)
楽天ANAトラベルオンライン株式会社は、楽天グループ株式会社とANAグループの共同出資により2006年に設立された旅行会社です。同社は、主に国内旅行および海外旅行における宿泊機関と運送機関の予約・手配を事業の中核としています。特に、ANAグループの航空券と宿泊施設を組み合わせたダイナミックパッケージ「ANA楽パック」を主力商品として提供しており、利用者は航空券とホテルを自由に組み合わせて、個々の旅行計画に合わせた柔軟な手配が可能です。 楽天トラベルのプラットフォームを通じて、個人顧客からビジネス目的の法人顧客まで、幅広い層に対してオンラインでの旅行予約サービスを提供しています。国内旅行では、全国各地のホテルや旅館、航空券の手配を行い、海外旅行では、世界各国のホテルや航空券の予約に対応しています。楽天グループの一員として、楽天ポイントプログラムとの連携により、利用者は旅行予約を通じてポイントを獲得・利用できるメリットを享受でき、顧客の囲い込みとリピート利用を促進するビジネスモデルを構築しています。 同社は、オンライン旅行予約市場において、利便性の高いシステムと多様な商品ラインナップを強みとしています。特に、ANAグループとの連携により、航空券の安定供給と競争力のある価格設定を実現し、顧客に価値ある旅行体験を提供しています。楽天グループのトラベル&モビリティ事業の一翼を担い、宿泊と運送機関の手配に特化することで、総合的な旅行サービス提供体制を支えています。
株式会社日本旅行・グローバルビジネストラベル
総資産 81億円(2025/12)
株式会社日本旅行・グローバルビジネストラベルは、2001年にアメリカン・エキスプレス社と株式会社日本旅行の合弁会社として設立された、日本でグローバルに展開するビジネス・トラベル・マネジメント専業の旅行会社です。同社は、世界100カ国以上にネットワークを持つアメリカン・エキスプレス・グローバル・ビジネストラベルの先進性と、1905年創業の日本旅行が培ってきた日本ならではの柔軟な対応力と深い地域知識を融合させ、顧客企業に最適な出張プログラムを提供しています。 同社の事業は、単なる航空券やホテルの手配に留まらず、データに基づく分析、迅速な危機対応、そして出張者の安全とウェルビーイングを重視した包括的なソリューションを提供することにあります。Amex GBTの広範なグローバルネットワークと最先端技術、世界中の出張者から得られる豊富なデータを活用し、コスト削減から包括的なリスクマネジメントまで、企業が直面する多様な課題に対応します。具体的には、「Total Program Management」として企業の業務出張ニーズを満たすサービスやツールを提供し、「Actionable Insights」としてデータとベンチマークに基づいた賢い意思決定を支援。「Exceptional Traveler Care」として出張者一人ひとりの快適さを追求し、個人の好み(座席、食事、ホテルタイプなど)を考慮した「Know Me」コンセプトに基づくパーソナライズされた旅行体験を提供します。 また、同社は「Expert Care」アプリによる緊急時の出張者位置特定・連絡といったリスク管理ツールや、利用期間・支出制限を設定できる「Virtual Payment Expert」といった仮想決済ツールを導入し、企業の効率性と出張者の利便性を両立させています。顧客企業に対しては、旅行手配、データ統合と分析、定性的・定量的データ分析を通じた旅行パターンの理解、そして段階的なポリシー導入を含む戦略的提案を行います。特に、データに基づいた旅行ポリシーの最適化や、オンライン予約の推進、航空会社・フライトクラスの選択、早期予約によるコスト削減効果の分析など、導入後のコンサルティングまで一貫してサポートすることで、日本企業の国際競争力強化に貢献しています。同社は運営効率化に加え、経済・社会・環境の持続可能性にも配慮した責任ある出張を推進し、ポジティブな影響を生み出すことを使命としています。
株式会社HTB-BCDトラベル
総資産 78億円(2025/12)
株式会社HTB-BCDトラベルは、企業向けの業務渡航(ビジネストラベルマネジメント:BTM)および企業に付随する団体旅行(ミーティング&イベント:M&E)を専門とする旅行会社です。同社は世界110か国以上に事業を展開するBCD Travelのグループ企業として、グローバルレベルでの包括的な出張管理プログラムを提供しています。企業系旅行会社として長年培ってきたノウハウとネットワークを活かし、日系グローバル企業や外資系企業、日立グループ、フォーチュン100企業などを主要な取引先としています。 BTMサービスでは、危機管理、出張支出の削減、管理業務の効率化を主眼に置いたグローバルスタンダードのソリューションを展開しています。具体的には、専任のアカウントチームが渡航データ分析に基づく旅費低減コンサルティングや精算業務の省力化を支援します。また、テロや自然災害、感染症発生時における緊急通知メールや渡航者情報検索システムを通じたリスクマネジメント、24時間365日対応の日本語・英語サポートを提供。さらに、航空券やホテルなどのセルフブッキングが可能なITソリューションや、世界60ヶ国以上で年間約6,000件の実績を持つ駐在員赴任査証取得支援も強みです。 M&Eサービスでは、社内研修、セミナー、展示会、報奨旅行、訪日旅行、スポーツチームの遠征・合宿など、多岐にわたる団体旅行やイベントの企画・手配から運営までを一貫してサポートします。中国には現地法人「虹天美旅行社(上海)有限公司」を擁し、中国政府の認可を受けた日系BTMカンパニーとして、約300社の日系企業に対し、中国ビジネスの特性を踏まえた業務渡航サービスや日本精算スキームを提供しています。これにより、顧客はグローバルな出張管理と地域に特化したきめ細やかなサポートを享受できます。
エムオーツーリスト株式会社
総資産 75億円(2026/03)
エムオーツーリスト株式会社は、1960年の創業以来、三井グループ各社の出張を支える存在として「三井ライン・エアサービス」として出発し、2001年7月に現在の社名で独立した総合旅行会社です。同社は「Your Partner in the Voyage to Business Success」を掲げ、企業の海外展開と発展を足元から支えることを使命としています。主要事業は多岐にわたり、まず「ビジネストラベル」では、グローバル企業の多様なニーズに応えるBTMサービスを提供しています。SAP Concur®システムと連携したオンライン予約システムにより、出張予約から申請、精算までの一元管理を実現し、ガバナンス強化とコスト管理を徹底。さらに、経験豊富なオペレーターが複雑な旅程の手配や24時間365日の日本語対応サポートを提供することで、システムとオペレーションの融合による効率化と安心安全な渡航を両立させています。 次に「海外赴任ビザ手配」では、60余年にわたり培った経験と年間3,500名以上のビザ取得実績を活かし、赴任ビザに精通した専門スタッフが高品質なサービスを提供。複雑なビザ手続きをアウトソーシングすることで、企業の人事担当者や赴任者の業務負担を軽減し、コスト削減に貢献しています。独自のビザ手続きシステム「G-TRAIL®」を活用し、赴任者のタスク管理から人事担当者の一元管理までをサポートし、最新のビザ情報をタイムリーに提供する強みを持っています。 「MICE/団体旅行」事業では、MICEの専門集団として、視察旅行、報奨旅行、研修手配、政府および自治体海外派遣、周年事業、訪日旅行など、団体旅行やイベントの企画から催行までを一貫してサポート。顧客の要望を丁寧にヒアリングし、期日管理や手配調整、ツアー同行まで細やかなホスピタリティで「うれしい!」「夢が叶った!」という瞬間を創造します。 さらに「スポーツビジネス」では、35年以上にわたる実績を持つエキスパートが、プロチームや実業団チームの活動をトータルでサポート。遠征に必要な航空券、JR、バスなどの移動手段の手配・最適化、宿泊・食事手配、遠征中のコーディネート業務、強化合宿のプロデュース、スポーツイベントの企画運営、外国籍選手の帰国サポートまで、選手が最高のパフォーマンスを発揮できるストレスフリーな環境を提供しています。悪天候による交通手段の変更や試合延長によるスケジュール調整、緊急帰国対応など、予期せぬ事態にも迅速かつ柔軟に対応する実績があります。 「クルーズ」事業も展開しており、心に残る船旅を提供しています。同社は、顧客ニーズを第一とした信頼されるビジネストラベルマネジメント会社として、社会の発展と豊かな未来に貢献するという企業理念のもと、DXによる効率化と人を介した丁寧なコミュニケーションを両立させ、変化する時代の中で次代のトラベルサービスの創造に挑戦し続けています。国内に東京(本店、三井物産ビル支店)、名古屋、豊田、大阪、福岡の拠点を持ち、海外にはイギリス(ロンドン、ダービー)とシンガポールに拠点を構え、グローバルなサポート体制を確立しています。
郵船トラベル株式会社
総資産 72億円(2026/03)
郵船トラベル株式会社は、日本郵船グループの確かな信頼と実績を背景に、高品質な旅行サービスを提供する専門旅行会社です。同社の主要事業は、国内外のクルーズ旅行、ディズニー・クルーズラインへの旅、そして音楽・美術をテーマとした文化体験旅行の企画・販売です。クルーズ事業では、「飛鳥II」「飛鳥Ⅲ」「にっぽん丸」「三井オーシャンフジ」「MITSUI OCEAN SAKURA」といった日本船から、「クイーン・エリザベス」「プリンセス・クルーズ」「ロイヤル・カリビアン・クルーズ」などの外国船まで、幅広い客船を取り扱い、日本一周、オセアニア、ハワイ、アラスカ、地中海、バハマなど多岐にわたる航路を提供しています。初めてクルーズを利用する顧客にも安心して楽しめるよう、ベテランのクルーズアドバイザーが客船、客室、寄港地、時期に応じた最適なプランを提案し、船内での食事、エンターテイメント、観光、社交、絶景鑑賞といった多様な楽しみ方をサポートします。特にディズニー・クルーズラインでは、ウォルト・ディズニー・ワールド滞在を含むパッケージや専門スタッフによる個別相談を提供し、初めてのクルーズでも安心のガイドブックを配布しています。音楽・美術の旅では、メトロポリタン・オペラ鑑賞、ショパン国際ピアノコンクール、ウィーン・フィル・ニューイヤーコンサートといった世界最高峰の文化イベントや、J.S.バッハ、サリエーリゆかりの地を巡るツアーなど、専門家同行による高付加価値な体験を提供しています。その他、JTBやビッグホリデーなどの国内外パッケージツアー、航空券、ホテル手配も行い、現金と同様に利用できるギフト旅行券も販売しています。顧客層は個人旅行者から家族、シニア層、ハネムーン客、文化愛好家まで幅広く、リピーター割引や会員特典も充実させています。
株式会社エヌオーイー
総資産 66億円(2025/12)
株式会社エヌオーイーは、1960年の創業以来、旅行全般にわたる幅広いサービスを提供し、特に法人顧客のビジネストラベルを強力にサポートする企業です。主要事業は「ビジネストラベル(業務渡航)部門」と「レジャートラベル(観光旅行)部門」の二つの柱から成り立っています。ビジネストラベル部門では、海外・国内航空券の販売、ホテルの予約、旅程作成、旅券・各国査証取得代行といった基本的な手配に加え、視察、企業研修、国際会議、各種トレードショーの団体旅行の企画・手配、さらには訪日外国人旅行の企画・手配まで多岐にわたるソリューションを提供しています。同社の強みは、オンライン予約システムの利便性と、経験豊富な専任スタッフによるきめ細やかなオフライン対応を組み合わせたハイブリッドサポート体制にあります。これにより、急な出張や複雑な旅程、24時間365日の緊急サポート、最新の海外安全情報提供、危機管理体制の構築支援など、出張者の安全と効率を両立したサービスを実現しています。 また、出張管理の最適化支援サービスでは、企業の出張経費の可視化・削減、効率的な出張業務フローの構築、規定遵守状況の強化、危機管理・インシデント対応までを一元的にサポート。独自のシステム「C-five」や「TRAVO」、「NTAS」を活用し、申請から精算、進捗管理までを効率化し、企業のガバナンス強化と生産性向上に貢献しています。レジャートラベル部門では、自社ブランド「スカイツアー」による海外パッケージ旅行の企画・実施、その他一般パッケージツアーの販売、社員旅行やグループ等の団体観光旅行の企画・手配を手がけ、多様なニーズに応えています。さらに、ビジネスジェットのチャーター手配、翻訳・通訳・アポイント取得代行、IR/財務翻訳、海外赴任前・出張前語学研修プラン、損害保険の代理業務など、ビジネスシーンにおけるあらゆるニーズに対応する専門サービスを展開。官公庁、中央省庁、外郭団体からグローバル企業まで、幅広い顧客層のビジネス成功をサポートする信頼性の高いパートナーとして、長年の実績とノウハウを活かした質の高いサービスを提供し続けています。
株式会社阪急阪神ビジネストラベル
総資産 65億円(2026/03)
株式会社阪急阪神ビジネストラベルは、阪急阪神ホールディングス傘下・阪急交通社グループに属する業務渡航専門の旅行会社で、大阪市北区梅田のハービスOSAKA内に本社を置く。観光庁長官登録旅行業第1845号を保有し、創業は1948年11月(前身事業)、現法人の設立は2007年10月、資本金6,000万円、従業員268名、国内18拠点を展開、代表取締役社長は福澤太郎。 中核事業はBusiness Travel Management(BTM)で、海外・国内出張の航空券・ホテル・レンタカー・鉄道・海外旅行保険・Wi-Fiレンタル・海外赴任手配・インバウンド手配までを一括して取り扱い、IATA公認代理店として全世界の航空会社の予約発券を扱う。自社開発のポータルサイト「HBTNavi」では出張承認・申請ワークフロー、オンライン予約、安否確認、外部精算システム連携、出張レポート発行を可能にし、ISMS(ISO/IEC 27001:2022)認証を取得して運用している。国内向けには簡便な申込システム「HBTナビライト」を提供し、JR新幹線券のデリバリーや国内航空券の空席一括検索に対応。 ビザ・出入国サポートでは中国3,390件、インド2,351件、インドネシア1,264件、ミャンマー852件など90カ国以上で13,649件の実績を持つ。MICE事業として国際見本市・海外視察・学会・報奨旅行・社員旅行・訪日インバウンドを企画し、米国EgenciaとのパートナーシップによりグローバルTMCネットワークを活用したサービスを展開。契約企業向けには365日24時間日本語対応のヘルプデスクを設置し、上場企業・官公庁・外郭団体を主要顧客とする。
株式会社ハッピーワールド
総資産 61億円(2026/03)
株式会社ハッピーワールドは、1971年の設立以来、多角的な事業展開を通じて社会に貢献している企業です。同社の主要事業は、旅行業、貿易業、不動産賃貸業、石材事業、そして国際事業の5つの柱で構成されています。旅行事業では、国土交通大臣第一種旅行業務登録を持ち、国際航空輸送協会公認代理店および日本旅行業協会正会員として、団体旅行から家族旅行、少人数旅行、個人旅行まで、顧客の多様なニーズに応じた旅行商品を企画・提案しています。特に、韓国の京畿観光公社や釜山観光公社、光州広域市観光協会といった公的機関との業務提携を通じて、日本人観光客の誘致に力を入れるなど、インバウンド事業にも注力しています。国内には東日本、北関東、中部、関西、中四国、九州に広範な営業拠点を持ち、全国規模でサービスを提供しています。 貿易事業においては、世界の食糧を食卓に届けることをミッションとし、アメリカ産水産品(活ロブスター、アワビなど)、アジア近海魚介類、麦飲料、ハワイコナコーヒー、寿司材料・日本食材料の輸出入を幅広く手掛けています。不動産事業では、自社ビルの建設・賃貸を基盤に、商業ビルやマンションビルの取得・賃貸を行い、人と街を幸せにする空間提供を目指しています。石材事業は、環境石材の開発輸入販売に加え、建築石材の加工、工事、材料販売まで一貫して行い、東京都知事の一般建設業許可も取得しています。国際事業部では、珈琲、救援物資、日本特産品など多岐にわたるジャンルの商品を取り扱い、国際入札事業にも参画し、世界の幸せを追求しています。同社はプライバシーマークやISO9001の認証も取得しており、信頼性の高い事業運営を強みとしています。
株式会社ミキ・ツーリスト
総資産 61億円(2025/07)
株式会社ミキ・ツーリストは1967年の創業以来、「旅行者のために新たな旅を想像する」ことをミッションに掲げ、旅行業法に基づく多岐にわたる旅行サービスを提供しています。同社の主要事業は、旅行会社が販売するパッケージツアーの企画参画から商品開発支援、企業視察やインセンティブツアー、趣味の旅、大型ツアーといった多様なニーズに応えるアドホックツアーの提案、そして個人旅行ブランド「みゅう」を通じた個人旅行手配です。特に「みゅう」は1991年に先駆けて開始され、豊富な旅素材と旅行会社専用オンライン予約システム「REX」の充実により、拡大する個人旅行市場に対応しています。また、海外のクルーズ会社と提携し、クルーズ商品のマーケティング、販売、および販売代理店業務も手掛けており、特別な旅行体験を提供しています。 同社の強みは、国内外に広がるMIKIグループネットワークを活用した旅の品質と安心の実現です。世界100ヵ国・地域以上にわたる手配可能国を有し、ヨーロッパを中心にアフリカ、中東、アジア、オセアニア、北米、中米、南米など広範な地域をカバーしています。各海外拠点には日本人旅行者のニーズを深く理解したスタッフが常駐し、きめ細やかな視点で現地の旅行素材を仕入れ、高品質な旅を手配しています。長年培ったサプライヤーとの信頼関係により、安定した品質の旅素材を確保し、「MIKIスタンダード」として提供。独自の基幹システム「DTOS」「OSCAR」やオンライン予約システム「mikiNet」を駆使し、手配業務の一元管理と迅速・正確な対応を実現しています。さらに、旅先での急病やトラブルに対応する24時間緊急サポート体制や、テロ・災害に備えた危機管理体制も整備されており、旅行会社と旅行者の双方に安心と満足を届けるビジネスモデルを確立しています。
株式会社JTBガイアレック
総資産 60億円(2026/03)
株式会社JTBガイアレックは、JTBグループ唯一のSIT専門会社として、「スポーツ」「体験」「学び」をキーワードに、目的型旅行の企画・造成・販売を手掛ける旅行会社です。同社はホールセールを主軸としつつ、コールセンターを通じた直接販売も展開しています。創業40年を超える豊富なノウハウを活かし、アドベンチャーツーリズム、ONSEN・ガストロノミー、山旅、秘湯の旅といった添乗員同行ツアーから、スキー・スノーボード、ゴルフ、ハイキング、サイクリング、ダイビングなどのスポーツ旅行まで、多岐にわたる魅力的な旅のラインナップを提供しています。 「テーマある旅」では、講師同行の旅、女性おひとり限定の旅、音楽・観劇の旅など、特定のテーマに特化したツアーを企画し、早めのチェックインや遅めのチェックアウト、バス席の2シート利用といった「ゆとりの行程」で、地域を深く知る体験を提供しています。「スポーツする旅」では、プロスキーヤーによるレッスンツアーやプロゴルファーとのラウンド企画、富士登山ガイドセミナーなど、専門性の高い体験型旅行を充実させています。また、ゴルフグループ旅行デスクを設け、少人数から団体まで、顧客のニーズに応じたゴルフ旅行の手配をサポートしています。 同社は、マーケットの変化と多様化する価値観に対応し、JTBグループの全国拠点や地域パートナー、自治体、企業と連携し、新しい旅の形にも挑戦しています。サステナビリティ経営を推進し、Global Sustainable Tourism Council基準に基づいたサステナブルツーリズム推奨商品の造成や、「JTB地球いきいきプロジェクト」として観光地での清掃活動、自然環境保全、歴史・文化学習体験などの社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。これにより、お客様に想像を超える「価値ある時間」を提供し、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。
沖繩ツーリスト株式会社
総資産 57億円(2025/12)
沖繩ツーリスト株式会社は、国内旅行および海外旅行の企画、手配、実施を主軸とする旅行事業と、レンタカー事業を展開しています。同社は沖縄県を拠点とし、沖縄県内発着の旅行商品に特に強みを持っています。個人旅行者向けの航空券と宿泊を組み合わせたパッケージツアーから、添乗員が同行する募集型企画旅行、さらには企業や学校、各種団体向けの団体旅行まで、顧客の多様なニーズに対応した幅広い旅行サービスを提供しています。 国内旅行においては、北海道、東北、北陸、関東、東海、関西、山陰・山陽、四国、九州といった日本全国の主要エリアを網羅するツアーを多数展開しています。季節ごとの観光列車利用ツアー、世界遺産巡り、自然体験型ハイキングツアーなど、テーマ性の高い企画旅行を特徴としています。海外旅行についても、世界各国への旅行手配を行い、顧客の多様な旅行計画をサポートしています。 また、同社は「OTSレンタカー」ブランドでレンタカー事業を展開しており、沖縄県内や北海道でのサービス提供に加え、ニュージーランドへの海外展開も行っています。旅行業法に基づく募集型企画旅行契約を主軸とし、顧客の安全と円滑な旅行実施を重視したサービス提供体制を構築しており、旅行条件書を通じて詳細な契約内容を明示しています。
株式会社IACEトラベル
上場総資産 55億円(2026/03)
株式会社IACEトラベルは、「出張をもっとスマートに」をミッションに掲げ、企業の業務渡航・出張手配を包括的にサポートするBTMサービス(ビジネス・トラベル・マネジメント)を主軸とする旅行事業を展開しています。同社の主要サービスであるBTMサービスは、クラウド出張手配システム「Smart BTM」と24時間365日対応のオペレーターサポートを組み合わせたハイブリッド型サービスが強みです。Smart BTMは、国内・海外航空券、ホテル、Wi-Fiのオンライン予約を可能にし、出張費の自動後払いによる立替精算不要化、経費削減提案、緊急時の対応までを一元的に提供し、顧客企業の業務効率化とコスト削減に貢献しています。Smart BTMは既に1,700社以上の法人企業に導入され、出張管理システム分野で高い評価を得ています。 また、同社は法人向けクラウド出張管理システム「Travel Manager」も提供しており、出張稟議から経費申請、旅程データ管理、危機管理までを一元化し、工数削減と内部統制を実現します。さらに、約40年の実績を持つビザ代行申請サービスでは年間約5,000件の手配実績を誇り、大手企業や政界のVIP顧客に対応するV.I.Pサポートも提供しています。 対象顧客は、一般法人企業、官公庁、在日米軍、大学・研究機関、そして個人旅行者と多岐にわたります。特に官庁・公務サービスでは、農林水産省や国土交通省などの指定代理店として12年の実績を持ち、公費利用の出張手配から私費での帰省までを請け負っています。米軍サービスでは、在日米軍基地内の指定代理店として20年以上の実績があり、軍人やその家族の帰国・旅行手配をきめ細やかにサポートしています。 個人旅行者向けには、オンライン予約システム「Easy Booking」を通じて海外航空券の予約・見積もりを簡便に行えるサービスを提供し、オペレーターによるきめ細やかなサポートも行っています。その他、数人から数百人規模の団体渡航、企業の福利厚生・報奨旅行、学会・見本市ツアーの企画、海外からの招聘手配など、多様な旅行ニーズに対応しています。同社は、デジタル技術の活用と「人が人を想うこころ」を大切にするホスピタリティを融合させ、顧客に「便利・安心・安全」な旅を提供し続けることを目指しています。
株式会社日本旅行コーポレートソリューションズ
総資産 49億円(2024/12)
株式会社日本旅行コーポレートソリューションズは、法人向けに特化したビジネストラベル関連事業およびBPOサービスを提供する企業です。同社は、業務渡航・法人旅行の豊富な経験を持つエムハートツーリスト株式会社を母体に、日本旅行のビジネストラベル部門を統合し、2025年に新たなスタートを切りました。主要事業として、出張者・手配担当者・管理者のための安心・安全かつ最適な出張サポートを行う「出張業務ソリューション」を提供しています。この中核をなすのが、オンライン予約ツール「出張なび」です。同システムは、JR、国内・海外航空券、宿泊、レンタカーの手配を一元化し、24時間いつでもオンライン予約を可能にします。出張データの可視化、コスト削減、業務効率化、働き方改革を推進し、チケットレス対応や経費精算システム(Concurなど)との連携、危機管理システム「NT-Alert」による安否確認機能も提供。さらに、公的機関向けには新システム「出張なび Nova」を2026年春に開始予定で、旅費精算業務のDX推進に貢献します。また、同社は国内外の会議・研修・イベント・団体旅行のトータルサポートも手掛け、企画・立案から現場運営、精算管理までワンストップで対応。在外企業向けの訪日視察・研修旅行では、空港送迎、宿泊、通訳・ガイド、ハラール対応の食事、研修施設手配、観光まで日本滞在中の内容をフルサポートします。アメリカン・エキスプレスのビジネス・カード会員向け団体旅行手配サービスも提供。法人旅行分野における企業変革のベストパートナーとして、先進テクノロジーと専門知識を基盤に、お客様の期待を超える価値を提供し、社会貢献を目指しています。損害保険代理店業および両替商も営んでいます。
株式会社HANATOUR JAPAN
上場総資産 49億円(2025/12)
株式会社HANATOUR JAPANは、世界のお客様の心に残る旅を提供することを目指す総合旅行会社です。同社はインバウンド旅行会社として、訪日観光サービスをBtoBおよびBtoCの両形態で提供しています。主要事業として、韓国からの訪日観光客向けに、現地のホテル、レストラン、バス、観光地などの各種手配業務を行っており、パッケージツアーのみならず、来日個人旅行者や企業の報奨旅行といった受注型企画商品も多数取り扱っています。また、東南アジア、中華系、欧米などからの訪日観光客に対しても、現地の提携エージェントを通じて、団体パッケージツアー、インセンティブツアー、個人旅行客向け商品の手配、企画商品を提供しています。さらに、日本国内の現地ツアーや交通パス、各種チケットなどをオンラインで販売するBtoB・BtoC向けサイト「JAPAN TOPKEN」を運営し、SUICA、KANSAI THRU PASS、SUNQパスなどの交通パス、日本全国の観光地の入場券、オプションツアー商品を提供しています。加えて、ホテル、各種チケット、交通パス、オプショナルツアー、レストランチケットなどの旅行商材をワンストップで提供するBtoB向け(BtoC予定)販売サイト「Gorilla」も展開しています。同社は、訪日旅行客の安全で感動的な旅行体験を追求し、多様なニーズに応える柔軟なサービス提供を強みとしています。また、韓国ビザ申請代行サービスも提供しており、短期訪問(観光、イベント参加)、一般商用(出張)、短期就業(公演、報酬を伴う活動)、留学・語学研修、ワーキングホリデー、在外同胞ビザなど、多岐にわたるビザ申請をサポートしています。このサービスは、必要書類の確認から領事館への代行申請までを一貫して行い、特に外国籍の日本在住者や日本国籍者など、様々な国籍の申請者に対応しています。同社は、お客様に満足を超える感動を届けることを重視し、情熱、挑戦、誠実さ、成長を企業価値として掲げ、日本の旅行会社のTOP10入りを目標としています。
ベルトラ株式会社
上場総資産 48億円(2025/12)
ベルトラ株式会社は、「心ゆさぶる体験を未来に届ける」をミッションに掲げ、世界と日本の文化交流を促進する観光体験の総合ソリューション企業です。同社は主に二つの事業を展開しています。一つは、オンライン・トラベル・エージェンシー事業で、現地体験型ツアー予約サイト「VELTRA.com」を運営し、150ヶ国以上、20,000種類を超える海外オプショナルツアーやアクティビティを提供しています。この事業では、クルーズ専門サイト「VELTRA CRUISE」や、ハワイに特化した「HAWAII ACTIVITIES」も展開し、日本人旅行者だけでなく米国在住者を含む世界中の顧客に、適正価格で豊富な商品ラインナップとシンプルな予約プロセス、充実したカスタマーサポートを提供しています。同社のOTA事業は、中間業者を介さず現地ツアー催行会社と直接契約することで、従来のサプライチェーンを変革し、旅行者と催行会社双方の課題解決とDX化による効率向上を実現しています。 もう一つは、観光IT事業です。同社のグループ会社であるリンクティビティ株式会社が運営するB2Bプラットフォーム「LINKTIVITY」は、日本の鉄道・バス会社や観光施設、自治体と世界中の旅行会社を結び、交通機関や観光施設のチケットをグローバルに供給しています。このプラットフォームは、複雑な流通構造を解消し、ワンストップのシステム連携を通じて、訪日旅行者(インバウンド)がQRコード一つで移動や観光施設利用をシームレスに行えるよう支援し、多言語対応でストレスフリーな旅行体験を提供します。また、日常の趣味のアイデアを提供する情報サイト「YOKKA」や、旅のパートナーを紹介する「Colorier」も展開しています。 ベルトラ株式会社は、オンライントラベルエージェントのパイオニアとして、圧倒的な実績と利用者数を誇り、強固なネットワークと一気通貫のマーケティング、システム化による業務効率化を強みとしています。同社は、観光を通じて人と人、人と文化を繋ぎ、持続可能な観光地の実現やバリアフリーツアーの推進、多様な働き方の支援など、サステナビリティにも積極的に取り組んでいます。これらの事業を通じて、同社は日本の観光立国実現に貢献し、世界中の旅行者に素晴らしい体験を提供し続けています。
西鉄旅行株式会社
総資産 46億円(2026/03)
西鉄旅行株式会社は、1948年の創業以来、個人から法人・団体まで幅広い顧客層に対し、多岐にわたる旅行サービスを提供している総合旅行会社です。同社は、国内旅行、海外旅行、バスツアー、宿泊プランの企画・販売を主軸とし、特に福岡発着のツアーに強みを持っています。個人旅行においては、九州観光列車やJR+宿泊セットプラン、添乗員同行の特別企画、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンやハウステンボスといった人気テーマパークへの旅、スキーツアー、花火ツアー、小笠原ツアー、クルーズ旅行、そしてスポーツ観戦・体験ツアー「西鉄旅行SPORTS」など、多様なニーズに応える豊富なラインナップを展開しています。また、天体観測ツアーやプロ写真家同行の撮影ツアーといったニッチな分野にも対応し、ギフト旅行券の販売も行っています。 法人・団体向けサービスでは、「西鉄旅行ビジネスソリューション」として、企業の業務渡航を多角的にサポートする出張サポートシステム「BTM」を提供しています。これは、航空券やホテル手配、査証取得といった基本的な手配業務に加え、コスト削減、出張の見える化、危機管理、業務パフォーマンス向上を実現するオンラインシステムを含みます。年間80,000人以上の出張者をサポートし、5500社以上の取引実績を持つなど、その専門性と実績は高く評価されています。さらに、MICE(Meeting, Incentive Travel, Convention, Exhibition/Event)やイベント・コンベンションの企画・運営支援、職域接種のサポート、教育旅行、宗教旅行、インバウンド旅行など、幅広い団体旅行のニーズにも対応しています。 同社の強みは、創業70年以上にわたり培ってきたホスピタリティと、地域に根ざした豊富な経験、そしてチャーター便や貸切列車といった独自の企画力にあります。オンラインとカウンター販売の両チャネルを通じて、顧客一人ひとりの「ときめき」を形にする旅を提案し、充実した思い出づくりをサポートしています。特に九州の魅力を最大限に引き出す観光列車ツアーや、地域と連携したユニークなバスツアー「バスハイク」は、同社ならではの特色と言えるでしょう。これらの事業を通じて、西鉄旅行は「出逢いをつくり、期待をはこぶ」という企業理念のもと、地域社会の発展にも貢献しています。
株式会社クルーズプラネット
総資産 46億円(2025/10)
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出典: 観光庁 旅行・観光消費動向調査官公庁
訪日外客数(全国)
月次+15.8%前年
年間訪日外客数(全国・全国籍合計)。インバウンド旅行(訪日旅行取扱)の需要規模を示す指標。JNTO訪日外客統計の確定値で長期系列を収録(1995=3,345,274/2000=4,757,146/2005=6,727,926/2010=8,611,175/2015=19,737,409/2019=31,882,049/2020=4,115,828/2021=245,862/2022=3,832,110/2023=25,066,350/2024=36,870,148人)。2025年=推計値(42,683,600人、年間過去最高)
出典: 日本政府観光局(JNTO) 訪日外客統計官公庁
訪日外国人旅行消費額(全国)
四半期+16.4%前年
訪日外国人旅行者の日本国内における年間旅行消費額。インバウンド消費動向調査の確報で長期系列を収録(2018=45,189/2019=48,135/2020=7,446/2021=1,208/2023=53,065億円)。2022=8,987億円は地域・クルーズ調査を中止した試算値で他年と非完全比較。【単一基準】2018年にクルーズ客を調査対象化したため2017年以前とは非接続(2018年以降を収録)。2020-2021はコロナ禍でほぼ消滅→2023年以降に急回復。2024年=8兆1,257億円(確報)、2025年(確報)=9兆4,549億円(前年比+16.4%)で3年連続過去最高。1人当たり旅行支出は2025年=22.9万円
出国日本人数(全国)
月次+13.2%前年
年間の出国日本人数。海外旅行取扱の需要規模を示す代理指標。JNTO訪日外客統計(法務省出入国管理統計)の確定値で長期系列を収録(1995=15,298,125/2000=17,818,590/2005=17,403,565/2010=16,637,224/2015=16,213,789/2019=20,080,669/2020=3,174,219/2021=512,244/2022=2,771,700/2023=9,624,000/2024=13,007,000人)。2025年=推計値(14,732,000人、前年比+13.3%)。コロナ禍前(2019年=約2,008万人)の約7割の回復水準
出典: 日本政府観光局(JNTO) 訪日外客統計(出国日本人数)官公庁
株式会社クルーズプラネットは、国内・海外クルーズを中心とした旅行業を展開するクルーズ専門旅行会社です。20年以上にわたり「夢のクルーズ旅行をもっと多くの方に手軽に楽しんで頂きたい」という理念のもと、カジュアル客船から最高級豪華客船まで、幅広いニーズに対応するクルーズ商品を企画・販売しています。同社の強みは、コスタクルーズ、ホーランドアメリカライン、シーボーンクルーズラインといった海外の主要船会社と直接契約を結ぶことで、仕入れ価格を抑え、お客様にリーズナブルかつ確実なクルーズ旅行を提供できる点にあります。 同社は、お客様の旅行スタイルに合わせて「CUORE(クオーレ)」、「DUO(デュオ)」、「LUSSO(ルッソ)」、「クルーズのみ」の4つの旅行タイプを提供しています。「CUORE」はクルーズ専任の自社添乗員が同行し、船内新聞の日本語翻訳や夕食メニューの日本語訳といったきめ細やかなサポートで、初めての方や熟年層も安心して船旅を楽しめるのが特徴です。「DUO」は1名様から催行可能なパッケージプランで、クルーズに航空券や送迎、ホテルを組み合わせた自由な旅を提案します。「LUSSO」は「上質な」「豪華な」を意味するイタリア語の通り、最高級ラグジュアリー客船での特別なクルーズ体験を提供します。また、「クルーズのみ」では、個人旅行者向けに世界中のクルーズコースと航空券の手配を承ります。 HISグループの一員として、世界117都市168拠点に展開するHIS海外支店が海外手配をサポートし、万全の安全管理体制を構築しています。国内では有楽町、横浜、名古屋、大阪、福岡に実店舗を構え、コールセンターと合わせて担当制による丁寧な顧客サポートを実施。地中海・エーゲ海、北欧・バルト海、アラスカ、ハワイ、アジア、国内日本発着、世界一周、そしてセーヌ川やドナウ川を巡るリバークルーズまで、全世界17のエリアを網羅する豊富な商品ラインナップが魅力です。これにより、ハネムーナーから家族旅行、熟年層の記念日旅行、さらには法人顧客まで、多様な層の顧客に最適なクルーズ体験を提供し、信頼と実績を積み重ねています。
福岡市中央区代表企業
46億円
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