神奈川県横浜市緑区に所在する、1938年設立・社会保険被保険者数140名の製造業（電気・電子機器）企業。
- 所在地
- 〒226-0019 神奈川県 横浜市緑区 中山３丁目１５番１号
- 法人番号
- 2020001002297
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神奈川県横浜市緑区に所在する、1938年設立・社会保険被保険者数140名の製造業（電気・電子機器）企業。
法人向け（IT・ソフトウェア・製造業・医療・ヘルスケア）
2026年3月時点
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
日本高周波株式会社は、1932年の創業以来、「ウェーブテクノロジー（電磁波の応用技術）」を基盤とし、電磁波の応用技術を用いた製品の研究・開発・製造・販売を手掛ける老舗企業です。同社は、通信・放送機器、プラズマ応用機器、エレクトロニクス機器、レーザー関連機器および周辺機器を主要事業としています。具体的には、マイクロ波・ミリ波応用製品、TV放送用同軸装置、高周波プラズマ応用製品、レーザー関連製品、電子制御機器、薄膜応用製品など多岐にわたる製品を提供しています。 同社の製品は、高エネルギー加速器、原子核融合炉、医療用マイクロ波機器、デジタルTV関連、半導体製造装置、プラズマ応用装置、通信機、放送機器、食品関係など、幅広い分野で活用されています。例えば、高エネルギー加速器「J-PARC」向けクライストロン出力伝送用立体回路や、大型放射光施設「SPring-8」向けSバンド大電力用真空導波管切替器、S・C・Xバンド対応でピーク電力400MW以上の大電力高真空導波管コンポーネントといった世界トップレベルの技術力を要する製品を国内外に提供しています。 また、半導体製造に不可欠なマイクロ波ダイヤモンド成膜装置、加熱用マイクロ波発振装置、マイクロ波漏洩電磁波を検出するハザードモニタ、地上波デジタル放送・FM放送用の空中線監視装置、高圧大電流電源、加速空洞駆動用の半導体高周波増幅器、低損失なラジアル型電力分配合成器なども開発・製造しています。導波管コンポーネントや同軸コンポーネントも幅広く取り扱い、ダミーロード、切替器、方向性結合器、アッテネータ、フィルタ、サーキュレータなど、顧客の多様なニーズに応じたカスタム対応も強みです。 同社は、自社での研究開発に加え、各研究所や企業との共同開発も積極的に行い、開発・設計・製造・検査までの一貫体制を確立しています。ISO9001およびISO14001の認証を取得し、高品質かつ環境に配慮した製品提供に努めています。さらに、横浜市より「Y-SDGs」認証や「横浜知財みらい企業」認定を受けるなど、持続可能な社会の実現と独創的な技術開発への貢献も高く評価されています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
社会保険被保険者数
142人 · 2026年9月
33期分（2023/12〜2026/09）
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ウシオ電機株式会社上場
ｉ‐ＰＲＯ株式会社
ピクシーダストテクノロジーズ株式会社
桂川電機株式会社上場
日本プリメックス株式会社上場
岡谷電機産業株式会社上場
日本フォームサービス株式会社上場
バルミューダ株式会社上場
日本高周波株式会社は特許18件・商標4件を保有しています。商標は電子機器・ソフトウェア（第9類）、特許は電気通信などの分野が中心です。
特許
18件
審査中・消滅含む 96件
実用新案
0件
審査中・消滅含む 5件
商標
4件
登録・現存
18件
審査中
1件
満了
0件
消滅
51件
拒絶・取下げ
31件
ニコライト
電子機器・ソフトウェア · 登録2024
ＮＩＫＯＨＡ
機械・エンジン・電子機器・ソフトウェア · 登録2006
プラズマ発生装置およびプラズマ発生方法登録2025・請求項7項
広範囲の成膜が可能なプラズマ発生装置およびプラズマ発生方法
電力合成・分配器登録2023・請求項4項
データ基準日: 2026年8月6日確認分
※各区分の現存登録・審査中・消滅の件数です。企業の事業分野そのものではありません。
産業分野: 電気工学（現存17）・化学（現存4）・機械工学（現存1）・計測機器（現存1）
高周波数帯、高電力での使用が可能であり、且つ省スペースで設置可能な電力合成・分配器
ダイヤモンドを合成する方法及びプラズマ処理装置登録2022・請求項7項
ダイヤモンドの合成に不要なラジカルの発生を抑えつつダイヤモンドを合成する。
伝送路監視装置登録2021・請求項4項
同軸給電管の内部導体の接続箇所における異常を迅速に検出することができ、異常が生じた内部導体の迅速な補修を可能にすることができる伝送路監視装置
ダミーロード登録2017・請求項2項
電力吸収体の取付け作業や保守作業が簡素化され、作業者の労力負担が軽減される構造のダミーロード
