詳細検索

東洋紡株式会社は、創業140年以上の歴史を持つ高機能素材メーカーであり、「素材＋サイエンス」を基軸に人と地球に求められるソリューションを創造し続けている企業です。同社はフイルム、ライフサイエンス、環境・機能材、機能繊維の4つの主要事業分野を展開し、各種製品の製造、加工、販売、さらにはプラント・機器の設計、販売、各種技術・情報販売も手掛けています。 フイルム事業では、包装用フィルムや工業用フィルムを提供しており、具体的には耐ピンホールONYフィルム「ハーデン®」、ボイル・レトルト用途や防湿性に優れたパッケージングF、環境配慮型の防曇ポリプロピレンフィルム「パイレンEXTOP®」、バイオマス由来のポリオレフィン樹脂を配合したCPPフィルム「バイオプラーナ」、多機能な環境配慮型フィルム「オリエステル®」などを展開しています。これらの製品は、食品包装の鮮度保持やフードロス削減、ペットボトルラベルの環境負荷低減、液晶テレビのモニター材料など幅広い用途で活用され、顧客の多様なニーズに応えています。 ライフサイエンス事業では、診断薬用酵素等のバイオ製品、医薬品、医用膜、医療用具などを提供しています。研究効率化のためのオリジナル試薬、シングルセル解析用「GenNext®」、リアルタイムPCR用「QuantAccuracy®」といったバイオ製品に加え、ミクロ相分離技術と孔径制御技術を駆使した人工腎臓用中空糸膜は世界中で利用されています。また、国内の歯科・口腔外科領域で骨再生を目的としたコラーゲン使用人工骨や、迅速・確実な判定を可能にする感染症診断支援キットなど、医療・ヘルスケア分野の発展に貢献しています。 環境・機能材事業では、エンジニアリングプラスチック、自動車用機能資材、工業用接着剤、光機能材、スーパー繊維、機能フィルター、不織布、アクア膜などを提供しています。モビリティ分野では、車載電子機器向けの電磁波・熱対策ソリューション「Manipularer®」や、金属・加硫ゴム代替のエンジニアリングプラスチック・エラストマーにより、車両の電費向上やCO2排出削減に貢献。さらに、海水淡水化用逆浸透膜エレメントの製造・販売を通じて水不足問題の解決にも取り組んでいます。自動車内の除塵・脱臭フィルターや、鮮度保持によりフードロス削減に寄与する「スペースクリーン®」もこの分野の主要製品です。 機能繊維事業では、機能繊維やエアバッグ生地などを手掛けており、特に新幹線やフェリーの座席シートに採用される多機能な三次元網状繊維構造体のクッション材「ブレスエアー®」は、ゴム弾性、優れた通気性、耐久性、リサイクル可能性を持つ環境配慮型製品として高い評価を得ています。同社は、これらの高機能素材とサイエンスの融合により、地球規模の課題解決に貢献し、持続可能な社会の実現を目指すビジネスモデルを推進しています。

レンゴー株式会社は、1909年に日本で初めて段ボールの事業化に成功して以来、「ゼネラル・パッケージング・インダストリー（GPI）」として、あらゆる産業の多様な包装ニーズに応える総合パッケージング企業として事業を展開しています。同社のコア事業は、製紙、段ボール、紙器、軟包装、重包装、そして海外事業の6つに分かれています。 製紙事業では、トップクラスの板紙メーカーとして、段ボール原紙（ライナ、中しん）、白板紙、紙管原紙、チップボール、クラフト紙、加工紙など幅広い製品を生産・販売し、パッケージの素材供給を支えています。段ボール事業では、全国26の直営工場を拠点に地域密着型のきめ細かい提案を行い、通販トータルソリューション「デジパケ」や段ボール緩衝材「トライウォール・パック」など、多岐にわたる段ボール製品を提供しています。紙器事業では、菓子、食品、飲料、雑貨などの個装箱、ギフトパッケージ、店頭POP広告、マルチパックといった販売促進をサポートする紙器を、企画・デザインから設計・製造まで一貫して手掛けています。 軟包装事業では、食品や日用品を保護するフィルム包装、飲料ボトル用ラベル、シュリンク台紙などを提供し、商品の魅力を高めつつ保護する役割を担っています。特に、鮮度保持パッケージ「ロスレス」やISCC PLUS認証パッケージ「REBIOS®」など、環境と技術を融合した持続可能な包装革新にも注力しています。重包装事業では、高機能・高品質なフレキシブルコンテナ、ポリエチレン重袋、クラフト紙袋、重量物段ボールなどを提供し、農業、食糧品、化学品、工業原料など幅広い産業のニーズに応えています。 同社の強みは、素材開発から製品設計、製造、物流、さらには包装機械・包装システムの提供までを一貫して手掛ける総合力にあります。これにより、顧客のバリューチェーンにおける多様な課題に対し、最適なパッケージング・ソリューションを提案できるビジネスモデルを確立しています。また、「Less is more.」をキーワードに、資源の有効活用と環境負荷低減を追求し、紙素材のリサイクル推進に加え、フィルム分野での循環型モデル構築にも取り組んでいます。国内外に広がるネットワークと、日本パッケージングコンテストやワールドスター賞など数々のデザイン賞受賞に裏打ちされた高い技術力とデザイン力で、顧客の商品価値向上と社会貢献に寄与しています。グローバル市場、特にアジアや欧州、インドへの展開を強化し、海外売上比率の向上を目指すことで、「包装で未来を創る」というビジョンを世界で体現しています。

ＮＴＮ株式会社は、1918年の創業以来100年以上の歴史を持つグローバルなベアリングメーカーです。同社の主要事業は、軸受（ベアリング）、ドライブシャフト、精密機器商品等の製造および販売であり、これらの製品を通じて持続可能な「なめらかな社会」の実現を目指しています。主力商品であるベアリングは、自動車、鉄道車両、電子機器、風力発電装置、建設機械、航空機など、あらゆる機械の回転を支える基幹部品であり、軸の摩擦を極限まで減らすことで機械の省エネルギー化に貢献するエコな商品として世界中で活用されています。 特に、自動車分野では、車体の重さを受け止めタイヤをなめらかに回転させるハブベアリングや、エンジンやモーターの動力をタイヤに伝えるドライブシャフトにおいて高い世界シェアを誇ります。電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)の普及に対応し、e-Axleで使用される樹脂モールド絶縁軸受や高速深溝玉軸受など、カーボンニュートラルに貢献する商品を開発・提供しています。 また、同社はベアリング技術を応用した新領域への展開も積極的に進めています。サービス・ソリューション事業では、センサ内蔵転がり軸受「しゃべる軸受」や「NTNポータブル異常検知装置」といった予知保全システムを提供し、製造現場の省人化・効率化に貢献。自然エネルギー商品としては、風力発電装置向けのノウハウを活かした移動型独立電源「N3エヌキューブ」を販売し、再生可能エネルギーの利用を促進しています。さらに、製造現場の自動化に不可欠なロボット向けに、手首関節モジュール「i-WRIST」などのロボット周辺モジュールも提供しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた「開拓者精神」と「共存共栄精神」に基づく独創的な技術開発力と、世界トップクラスの品質、そしてグローバルな生産・販売ネットワークです。航空機用ベアリングや超大形ベアリングの国産化を日本で初めて成功させるなど、常に技術革新を追求してきました。顧客のニーズに応じた多様な特長やサイズのベアリングを提供し、自動車、産業機械、補修市場など幅広い顧客層に対し、高効率で信頼性の高いソリューションを提供することで、世界中の人々の生活と産業の発展を支えています。

伊藤忠商事株式会社は、1858年の創業以来、世界中で多岐にわたる事業を展開する総合商社です。同社は「ひとりの商人が担う無数の使命」を掲げ、人々の豊かな暮らしを支えるため、原料調達から製造・加工、卸売、そして小売サービスに至るまで、サプライチェーンの川上から川下までを包括的に事業領域としています。主要事業カンパニーとして、ファッションからハイテク資材までを扱う繊維、鉱物資源の開発と安定供給を担う金属、食料原料供給から製造・流通・リーテイルまで食の安全・安心に貢献する食料、大型プラントやインフラ、航空機、船舶、自動車、建機、産機などを幅広く手掛ける機械、幅広いバリューチェーンを活用し新たな価値創造を目指すエネルギー・化学品、生活資材から住宅開発・販売、物流までをグローバルに展開する住生活、ICTやBPOサービスを核に新たな市場を創出・拡大する情報・金融、そして生活消費分野に強みを持つ第８カンパニーを通じて、多様な顧客ニーズに応えています。 同社の強みは、グローバルなネットワークと、各カンパニーが連携することで生まれる総合力にあります。AIX戦略によるイノベーション推進や、低炭素社会・循環型社会を目指すクリーンテックビジネスへの積極的な取り組み、さらには中国・アジアを中心としたCITIC・CPグループとの協業によるシナジー最大化など、未来を見据えた事業戦略を展開しています。また、ITOCHU SDGs STUDIOの運営を通じて、SDGsへの関心を高め、持続可能な社会の実現に向けた啓発活動にも注力しており、子どもから大人までがSDGsを体験できる場を提供しています。同社は「生活に寄り添う総合商社」として、世界中の人々の生活基盤インフラを支え、商いの力で豊かな社会の実現に貢献し続けています。

森永乳業株式会社は、1917年の創業以来、「乳」の優れた力を最大限に活用し、牛乳、乳製品、アイスクリーム、飲料、その他の食品の製造・販売を主軸に事業を展開しています。同社は、赤ちゃんからシニアまで、あらゆるライフステージの顧客に対し、育児用ミルク、ヨーグルト（ビヒダス、トリプルヨーグルト）、アイスクリーム（ピノ、PARM、MOW）、乳飲料（マウントレーニアカフェラッテ、Piknik）、チーズ、健康食品、宅配商品（毎朝爽快、森永カルダス）など、多岐にわたる製品群を通じて「健康価値」と「おいしさ・楽しさ価値」を提供しています。 また、同社はBtoB事業として、クリームやホエイ蛋白濃縮物、乳糖といった乳原料、さらにはビフィズス菌BB536、ラクトフェリン、シールド乳酸菌®などの独自の機能性素材を、レシピ開発を含めて国内外の食品メーカーや中食・外食産業に提供しています。特にビフィズス菌やラクトフェリンの研究は半世紀以上にわたり、その成果は自社製品だけでなく、顧客企業の製品にも広く応用されています。 グローバル展開にも注力しており、ドイツのMILEI社を通じてホエイ蛋白濃縮物やラクトフェリンなどの乳原料を世界中のメーカーに供給するほか、アジア圏での育児用ミルク事業、北米でのプラントベースフード事業、ベトナムでの飲料・ヨーグルト事業などを展開し、世界的な健康ニーズに応えています。同社は、安全・安心な高品質な製品提供と、独自の技術力・開発力を強みとし、顧客の心とからだの健康を支え、笑顔あふれる豊かな社会の実現に貢献し続けています。

不二製油株式会社は、植物性油脂、業務用チョコレート、乳化・発酵素材、大豆加工素材の4つの事業領域において、開発、生産、販売を一貫して手掛ける食品素材メーカーです。同社は2025年4月に事業持株会社制へ移行し、グローバルなグループ経営体制を強化しています。 植物性油脂事業では、創業以来培ってきたノウハウを活かし、チョコレート用やフライ用など多岐にわたる油脂製品を提供しています。特に、世界的に需要が高まる低トランス脂肪酸油脂の製品化や、脳や血液への健康効果が期待されるDHA・EPAの安定化技術開発に成功しており、流通菓子、冷菓、乳業、加工食品、即席麺メーカーなどを主要顧客としています。チョコレート用油脂（CBE）では日本でNo.1、世界でもTop3のシェアを誇ります。 業務用チョコレート事業では、ピュアチョコレートだけでなく、油脂に関する専門知識を駆使し、機能性とおいしさを両立させた製品を展開。コンビニエンスストアやスーパーマーケットの洋菓子・パン分野、洋菓子・パン・アイスメーカー、パティスリー、ブーランジェリー、外食チェーン店など幅広い顧客のニーズに応えています。業務用チョコレートにおいても日本でNo.1、世界でTop3のシェアを獲得しています。 乳化・発酵素材事業では、ホイップクリームやマーガリンなど多彩なラインナップを製菓素材や調理用素材として提供し、人々の食卓に貢献。業務用チョコレート事業と同様に、流通業、メーカー、個人店、外食チェーン店が主な顧客です。 大豆加工素材事業では、半世紀以上にわたり大豆の可能性を追求し、機能性に優れた粉末状大豆たん白、肉に近い食感を持つ粒状大豆たん白、大豆ペプチド、水溶性大豆多糖類などを開発・提供しています。加工食品、飲料、健康食品メーカー、外食産業、給食、生協など、幅広い分野で人々の健康とサステナブルな食生活を支えています。 同社は「サステナブルな食の未来」の共創を掲げ、植物性素材を通じて人と地球が抱える課題解決に取り組んでいます。研究開発にも注力し、1950年から2025年3月までに3,488件の特許を取得。つくば研究開発センターや不二サイエンスイノベーションセンターを拠点に、革新的な技術と製品を生み出しています。また、責任あるパーム油、カカオ豆、大豆、シアカーネルの調達方針を策定し、温室効果ガス排出量削減目標のSBT1.5℃認定やCDPトリプルA評価を受けるなど、サステナビリティ経営を推進しています。プラントベースフードのフラッグシップブランド「GOODNOON」の展開や「Plant Based Lifestyle Lab」の設立を通じて、持続可能な食の未来を創造しています。

住友商事株式会社は、1919年の創業以来、多角的な事業活動を展開する総合商社です。同社は、市場の変化や社会のニーズを先取りし、自らの強みを活かして産業の枠組みを超えた価値創造を通じて社会課題の解決を目指しています。その事業は、鉄鋼、自動車、輸送機・建機、都市総合開発、コミュニケーションサービス、デジタル・AI、ライフスタイル、資源、化学品・エレクトロニクス・農業、エネルギートランスフォーメーションの10の主要グループに分かれ、広範な分野をカバーしています。 鉄鋼グループでは、国内外での鉄鋼製品の供給や加工、関連事業を展開し、自動車グループは、完成車の製造・販売から部品供給、モビリティサービスまで手掛けます。輸送機・建機グループは、航空機、船舶、鉄道車両、建設機械などの取引やリース、関連インフラ整備を推進。都市総合開発グループは、商業施設、オフィスビル、住宅などの開発・運営、地域開発プロジェクトを通じて豊かな都市空間を創造しています。コミュニケーションサービスグループは、メディア、通信、コンテンツ事業を、デジタル・AIグループは、DX推進やAIを活用した新たなビジネスモデル構築を担います。ライフスタイルグループは、食料、生活消費財、ヘルスケアなど、人々の生活に密着したサービスを提供。資源グループは、非鉄金属、石炭、鉄鉱石などの鉱物資源の開発・取引を行い、化学品・エレクトロニクス・農業グループは、基礎化学品から電子材料、農業関連事業まで幅広く展開しています。エネルギートランスフォーメーショングループは、再生可能エネルギー、蓄電池事業など、次世代エネルギー分野への投資と事業開発を加速させています。 同社は、グローバルなネットワークと総合力を活かし、世界各地で事業を展開。社会とともに持続的に成長することを目指し、多様な顧客層に対し、革新的なソリューションと価値を提供し続けています。特に、蓄電所を基盤インフラとする取り組みや、官民連携による街づくり、新世代ロボットAIを活用した物流革命など、先進的なプロジェクトにも積極的に挑戦しています。

株式会社トクヤマは、「化学を礎に、環境と調和した幸せな未来を顧客とともに創造する」ことを存在意義とする価値創造型企業です。同社は、電子先端材料、ライフサイエンス、環境事業、化成品、セメントの五つの主要分野で事業を展開しています。 電子先端材料分野では、最先端の半導体製造を支える高純度多結晶シリコン、高純度シリカ、窒化アルミニウム粉末・セラミックス、電子工業用高純度IPA、フォトレジスト用現像液などを提供し、情報通信技術の発展に貢献しています。ライフサイエンス分野では、医薬品原薬・中間体、化粧品用シリカエアロゲル、フォトクロミック材料、プラスチックレンズ用ハードコート剤、微多孔質フィルム、さらには歯科器材や医療診断システム、体外診断用医薬品材料など、幅広い製品を通じて人々の健康と生活の質の向上をサポートしています。 化成品事業では、ソーダ灰、苛性ソーダ、塩化ビニル樹脂、塩酸、水素化マグネシウムといった基礎化学品を提供し、多様な産業の基盤を支えています。建設資材分野では、ポルトランドセメント、高炉セメント、セメント系固化材、生コンクリート、インターロッキングブロックなどを供給し、社会インフラの整備に貢献。特に、資源リサイクルや廃石膏ボードリサイクルにも積極的に取り組み、循環型社会の実現を目指しています。 同社は、祖業である無機化学に加え、分析化学や有機化学にも強みを持ち、特有技術を活かした製品差別化や先端材料開発を推進。太陽光パネルリサイクル技術や水素社会実現に向けた水素化マグネシウムの用途開拓、製造現場のDX推進（AI活用によるオペレーション自動化）など、持続可能な社会の構築に積極的に取り組んでいます。これらの多岐にわたる事業と技術力により、顧客のニーズに応え、より豊かな未来の創造に貢献しています。

日本板硝子株式会社は、ガラス製品の製造・販売をグローバルに展開する大手企業です。同社の主要事業は「建築用ガラス事業」「自動車用ガラス事業」「クリエイティブ・テクノロジー」の3つに大別されます。建築用ガラス事業では、住宅、オフィスビル、商業施設などの建築物向けに、多様な機能を持つガラス製品を提供し、快適で安全な生活空間の創造に貢献しています。具体的には、省エネルギー性能を高めるLow-Eガラス、防犯・防災に寄与する合わせガラス、遮音ガラス、デザイン性を追求した装飾ガラスなど、顧客の幅広いニーズに応える製品群を展開しています。自動車用ガラス事業では、新車用ガラス（OE）として世界中の自動車メーカーに供給するほか、補修用ガラス（AGR）としてアフターマーケットにも対応しています。さらに、特殊輸送機材（ST）向けにもガラス製品を提供しており、鉄道車両や航空機、船舶など、幅広いモビリティ分野を支えています。この分野では、先進運転支援システム（ADAS）に対応した高機能ガラス、軽量化による燃費向上に貢献する薄板ガラス、UVカット・IRカット機能を持つ快適性向上ガラスなど、自動車の進化を支える革新的な製品を開発・提供しています。クリエイティブ・テクノロジー事業では、長年培ってきた高度なガラス技術を応用し、ディスプレイ用ガラス、太陽電池用ガラス、医療用ガラスといった高付加価値な特殊ガラス製品や、新たな用途を開拓する新技術の開発に取り組んでいます。同社は「快適な生活空間の創造で、より良い世界を築く」という使命を掲げ、ガラス技術を通じて社会の発展に貢献することを目指しており、グローバルな生産・販売ネットワークを構築することで、世界中の顧客に対して安定した製品供給と技術サポートを提供できる強みを持っています。

三菱商事株式会社は、世界中に広がる拠点と連結事業会社と協働し、多岐にわたる産業分野で事業を展開する総合商社であり、投資会社です。同社は、環境・エネルギー、マテリアルソリューション、金属資源、都市開発・インフラ、モビリティ、食品産業、S.L.C.（Smart-Life Creation）、電力ソリューションの8つの営業グループを通じて、幅広いビジネスを展開しています。これらのグループは、資源・エネルギーの安定供給責任を果たすとともに、プロジェクト開発、生産、製造事業にも深く関与し、各産業のバリューチェーン全体で価値を創出しています。特に、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みを喫緊の課題と捉え、EX（エネルギー・トランスフォーメーション）とDX（デジタル・トランスフォーメーション）の一体推進を掲げています。具体的には、再生可能エネルギーの倍増、水素・アンモニアの利活用を含む次世代エネルギーシステムの社会実装、サプライチェーンの最適化による省エネ・廃棄ロス削減、産業競争力向上、そして個人や世帯のライフスタイルに合わせた統合サービスの提供を目指しています。同社は、グローバルネットワークと幅広い産業との接点を生かし、資金調達や投資、事業開発の専門知識を通じて、持続可能なビジネスモデルを構築し、社会課題の解決と生産性の高い社会、自立分散型コミュニティの実現に貢献しています。

株式会社神戸製鋼所は、1905年の創業以来、素材系、機械系、電力の3つの事業を柱に、社会課題の解決に貢献する多様な製品とサービスを提供する総合メーカーです。同社の事業内容は、まず鉄鋼・非鉄金属及びその合金の製造販売、鋳鉄品・鋳鍛鋼品及び非鉄合金の鋳鍛造品の製造販売を核としています。具体的には、自動車、航空機、インフラ、エネルギーといった幅広い産業向けに、高品質な鉄鋼製品、アルミ板、銅板、チタン製品、鋳鍛鋼品などを提供し、社会の基盤を支えています。次に、産業機械器具、輸送用機械器具、電気機械器具、その他の機械器具の製造販売を手掛けており、圧縮機、冷凍装置、各種プラント設備などが含まれます。さらに、各種プラントのエンジニアリング及び建設工事の請負も重要な事業領域であり、環境プラントや化学プラントなど多岐にわたるソリューションを提供しています。また、電力供給事業も展開しており、神戸発電所や真岡発電所などで安定した電力供給を行っています。同社の最大の強みは、多様な事業領域と個性豊かな人材、そして長年培ってきた技術の「かけ算」による総合力にあります。これにより、お客様や社会の複雑なニーズに対し、KOBELCOならではのソリューションを創出し、提供しています。品質憲章に基づき「信頼される品質」を最優先し、安全・安心なものづくりを徹底するとともに、カーボンニュートラルへの挑戦や、グリーン社会への貢献、安全・安心なまちづくり・ものづくりへの貢献をマテリアリティとして掲げ、持続可能な社会の実現を目指し、国内外で事業を展開しています。

豊田通商株式会社は、トヨタグループの総合商社として、「未来の子供たちにより良い地球を届ける」というミッションを掲げ、グローバルに多岐にわたる事業を展開しています。同社は「Be the Right ONE」をビジョンに掲げ、ステークホルダーの現場ニーズに応え、最適な安全・サービス、品質・信頼を提供し、持続可能な社会と未来を切り拓くことを目指しています。主要な事業領域は「メタル＋(Plus)」「サーキュラーエコノミー」「サプライチェーン」「モビリティ」「グリーンインフラ」「デジタルソリューション」「ライフスタイル」「アフリカ」の8つに分かれています。 モビリティ分野では、100年に一度の大転換期を迎える自動車業界において、自動運転、AI・IoT活用、素材革命、高度安全運転支援技術、交通インフラ整備に取り組み、交通死傷者ゼロを目指しています。次世代環境車（HEV、PHEV、BEV、FCEV）の拡販や、水素ステーションなどのインフラ整備、車載電池増産を支えるリチウム資源の確保、さらにはドローンを活用した空の物流網構築など、多角的にモビリティの可能性を広げています。 サーキュラーエコノミー分野では、限りある資源の有効活用を目指し、廃車や工場スクラップからの再生資源回収・加工、都市鉱山からの資源確保、中古車・中古部品のリユース、プラスチックリサイクルなど、廃棄物の「資源化」を通じた循環型ビジネスを構築しています。特に北米大手リサイクル企業Radius Recycling, Inc.をグループに迎え入れ、循環型静脈事業のグローバル展開を加速させています。 グリーンインフラ分野では、気候変動問題に対し、風力や太陽光などの再生可能エネルギー事業を推進し、CO2削減に貢献しています。北海道での風力発電設備増設や送電線整備、ハワイでの大規模太陽光発電所運営、ケニアでの地熱発電所建設など、クリーンエネルギーの普及に注力しています。 アフリカ分野は同社の重点地域であり、「WITH AFRICA FOR AFRICA」のビジョンのもと、自動車ビジネスを中心に、生活基盤整備、産業振興、雇用創出など現地の社会課題解決に取り組んでいます。ケニアでの国家戦略的事業パートナーとしての支援や、途上国へのワクチン保冷輸送車供給なども行い、アフリカの持続可能な成長を支援しています。 デジタルソリューション分野では、DXを経営の中核に位置付け、AI活用や業務プロセスへのAI導入、スマートソサエティ事業、ITソリューション事業などを通じて、新たな価値創造と社会の変革に挑戦しています。 ライフスタイル分野では、インドでの病院経営参画による高品質な医療サービス提供、医薬品流通、リネンサプライなどの医療周辺サービス、アグリビジネス、フードマテリアル、サステナブルファッションなど、人々の豊かな暮らしを支える幅広い事業を展開しています。 サプライチェーン分野では、半導体やレアアースなどの原材料調達からリサイクルまで、サプライチェーン全体を守り、安定供給を確保することで、企業の競争力と社会的責任を果たしています。 メタル＋(Plus)分野では、モビリティ素材、鉄鋼サプライチェーン、グリーンマテリアルなど、多様な金属・素材関連事業を展開しています。 同社は、世界100ヵ国以上に広がるグローバルネットワークと、7万人の多様な人財を強みとし、社会の変化に素早く柔軟に対応しながら、地球課題の解決と企業価値向上を両立する「異能の総合商社」として、持続的な成長を目指しています。

ユニプレス株式会社は、「プレスを究めて、プレスを越える」という企業理念のもと、自動車産業の変革期において、次世代のクルマづくりを支えるトータルプレスエンジニアリング企業です。同社は、自動車メーカーの構想段階から開発に参画し、解析、工程企画、量産まで、プレスに関わる全ての工程を一貫して手掛けています。主要な事業内容は、自動車部品の製造及び販売であり、特に「車体プレス部品」「精密プレス部品」「樹脂プレス部品」の3つの領域に強みを持っています。車体プレスでは、自動車の骨格を形成する部品において、軽量化、高剛性化、衝突安全性の向上に貢献するホットスタンプ技術などの最先端技術を駆使しています。精密プレスでは、トランスミッション部品、モーターコア、電子部品といった高精度が求められる部品の製造・販売を行い、樹脂プレスでは、自動車のさらなる軽量化に貢献する樹脂部品を提供しています。また、同社は電機部品や金属製品の製造・販売、さらには溶接機器・金型及び治工具の製作・販売、プレス機械の検査及び保全業も展開しており、幅広い顧客ニーズに対応しています。グローバルカンパニーとして世界10カ国に35の拠点を持ち、連結売上高3,300億円（2025年3月期）、連結従業員数7,581人（2025年3月31日現在）を誇る実績があります。日産自動車、ホンダ技研工業、トヨタ自動車など、国内外の主要自動車メーカーを主要取引先とし、革新的なモノづくりを通じて持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。

日本電気株式会社は、「安全・安心・公平・効率」という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指すグローバルなICT企業です。同社は125年以上の歴史で培った技術と知見を基盤に、ITサービス事業、社会インフラ事業、そしてAIをはじめとする先端技術を活用した次なる成長事業の創出に取り組んでいます。 ITサービス事業では、AI、IoT、5Gといった先進技術と豊富な人材リソースを最大限に活用し、社会や顧客の活動をITで支えるだけでなく、デジタルトランスフォーメーション（DX）を通じて社会や産業の変革を実現しています。具体的には、顧客を未来へ導く価値創造モデル「BluStellar」を推進し、AIコンサルティング、AI・DX人材育成、そして多岐にわたるAIプロダクトサービスを提供。自社開発の生成AI「cotomi」を含む安全・安心なAI技術でAIネイティブ社会の実現をリードしています。AIプロダクトには、SCM領域の調達コスト削減や在庫最適化を支援する自動交渉ソリューション、複雑な業務プロセスの意思決定を可能にするAIエージェント、高精度な音声認識技術を用いた高性能音声解析＆テキスト分析、設備点検やプラント監視に活用される映像解析AI「RAPID機械学習」や故障予兆AI「インバリアント分析」などがあります。 社会インフラ事業では、海底ケーブルから宇宙光通信までを網羅するネットワーク技術で人・モノ・コトをつなぎ、新たなDXサービスを創出することで安心・安全な暮らしを享受できる社会を実現しています。特に「.JPを守る」をスローガンに、国家安全保障レベルのセキュリティ技術と高度専門人材を擁し、サイバー脅威インテリジェンスと国産AI技術を融合した次世代サイバーセキュリティサービス「CyIOC」やデータドリブンサイバーセキュリティサービスを提供し、日本のデジタルインフラ保護に貢献しています。 同社の強みは、世界トップクラスの生体認証（NIST顔認証ベンチマークテストで5回連続No.1）やAI技術、そしてコンサルティングからシステム構築、保守・運用まで一貫してサービス提供できるエンドツーエンドの対応力にあります。約500人のDX戦略コンサルタントと延べ7,600人のDX人材を擁し、官公庁、地方公共団体、学校・教育機関、金融、製造、リテール、交通・物流・サービス、航空宇宙・防衛、通信、ヘルスケア・ライフサイエンスといった幅広い業種・顧客層に対し、デジタル技術を活用したソリューションを提供し、社会課題の解決と顧客の企業価値最大化を支援しています。

丸紅株式会社は、国内外に広範なネットワークを持つ総合商社として、多岐にわたる事業領域で輸出入、国内取引、各種サービス業務、内外事業投資、資源開発などを多角的に展開しています。同社の事業は、ライフスタイル、食料・アグリ、金属、エネルギー・化学品、電力・インフラサービス、金融・リース・不動産、エアロスペース・モビリティ、情報ソリューション、次世代事業開発、次世代コーポレートディベロップメントの各部門にわたります。 エネルギー・化学品部門では、天然ガス・LNGの生産からトレード、石油・ガスの開発・生産、石油・LPGのトレード・物流・マーケティング、環境価値の創出・売買、原子力関連事業、化学品のトレード・物流・マーケティング、さらにはエレクトロニクスやスペシャリティケミカル分野での新ビジネスモデル構築を手掛けています。電力・インフラサービス部門では、電力の卸売・小売、環境証書事業、分散型電源、鉄道・水の運転保守、蓄電池ビジネス、EV最適充電などのエネルギーマネジメント、太陽光パネルのリユース・リサイクルといったサーキュラーエコノミー、再生可能エネルギー発電、ガス焚き火力発電、上下水処理、海水淡水化、ガス配送・小売、鉄道・道路などの交通インフラ事業、インフラファンド運営、低炭素アンモニアやSAFビジネスを展開し、脱炭素社会の実現に貢献しています。 金融・リース・不動産部門では、自動車販売金融、航空機・エンジンリース、商用車フリートマネジメント、総合リース、ノンバンク、次世代金融（デジタル金融、フィンテック）、フェムテック、保険、PEファンド運営、国内企業投資、国内・海外不動産開発・運用・アセットマネジメント、建材検索プラットフォーム運営など、幅広い金融・不動産サービスを提供しています。エアロスペース・モビリティ部門は、航空機アフターマーケット・アセットトレード、航空・防衛関連代理店、宇宙（衛星サービス）、エアモビリティ（空飛ぶクルマ）、ビジネスジェット、空港オペレーション、船舶トレード・保有・運航、建設・鉱山機械の販売代理店・サポート、自動車販売・アフターサービス、EVフリートマネジメント、次世代モビリティ（オンデマンド交通、自動運転）を手掛け、グローバルな物流とモビリティを支えています。 情報ソリューション部門では、デジタルソリューション、ネットワークソリューション（光ファイバー、インターネット、データセンター）、ロジスティクス、デジタルSCM（AIプラットフォーム活用によるサプライチェーン最適化）を提供し、企業のDX推進と効率化を支援しています。次世代事業開発部門では、医薬品・医療機器の販売、臨床検体検査や不妊治療などの医療サービス、次世代蓄電池を含む卓越技術の事業化、スマート技術導入や工業団地開発による次世代産業基盤の構築、ITサービス、産業機械・工作機械の販売・サポート、電子部品ディストリビューション、ビューティー・パーソナルケア、コンシューマーブランド、エンターテインメント・コンテンツ事業など、多岐にわたる分野で新たな価値創造を目指しています。次世代コーポレートディベロップメント部門は、消費者関連ビジネスへの戦略投資、スタートアップ投資、次世代メディア事業を通じて、丸紅グループの成長とイノベーションを加速させています。同社は、これらの事業を通じて、経済・社会の発展と地球環境の保全に貢献し、社会課題の解決と持続可能な社会の実現を目指しています。

株式会社ＵＡＣＪは、グローバルアルミニウムメジャーグループとして、アルミニウムに関する幅広い事業を展開しています。板製品をはじめとする多様なアルミニウム素材や加工品を開発・製造し、様々な産業分野へ提供しています。世界に誇る生産設備と独自の技術力を基盤に、高品質なアルミニウム製品を供給しています。アルミニウムの特性を最大限に活かし、顧客の多様なニーズに応える製品開発に注力しています。例えば、水害対策に貢献する止水板「水用心」や、高い機能性を持つアルミ素材・製品ブランド「ALmitas+」などを展開しています。さらに、持続可能な社会の実現を目指し、再生アルミニウムの活用を推進しています。再生アルミを活用した熱交換器の量産化を通じて、CO2排出量の削減にも貢献しており、環境に配慮した製品提供も強みとしています。

ソフトバンク株式会社は、「Beyond Carrier」戦略を掲げ、情報革命の新たなステージに挑戦するテクノロジーカンパニーです。同社は、移動通信サービス、携帯端末販売、固定通信サービス、インターネット接続サービスの提供を主要事業とし、個人顧客向けには「SoftBank」「Y!mobile」「LINEMO」といったモバイルブランドを展開し、光回線サービス「SoftBank 光」や電力サービス「ソフトバンクでんき」、Visaプリペイドカード「ソフトバンクカード」などを提供しています。法人顧客向けには、モバイル、固定電話、クラウドPBX、ネットワーク、セキュリティ、IoT、RPA、デジタルマーケティングといった多岐にわたるソリューションを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。特にAI領域に注力しており、大規模AIデータセンターの構築、国産LLM「Sarashina」の開発、AI-RAN統合ソリューション「AITRAS」の推進、AIエージェントプラットフォーム「AGENTIC STAR」の提供、OpenAIとの提携による企業向けAIプラットフォーム「Crystal intelligence」の展開など、AIを社会インフラと位置づけ、未来の社会実装を目指しています。また、子会社BOLDLY株式会社を通じて自動運転サービスの導入・運用コンサルティングも手掛けるなど、通信事業を基盤に、AI、IoT、5Gなどの最新技術を活用した革新的なサービスを創出し、社会課題の解決に貢献しています。同社は、最先端テクノロジーを体験できるExecutive Briefing Center（EBC）を運営し、ビジネスパートナープログラム「ONE SHIP」を通じて共創を推進することで、幅広い産業分野でのイノベーションを加速させています。

日産自動車株式会社は、「他のやらぬことを、やる」というDNAと「人々の生活を豊かに。イノベーションをドライブし続ける」というコーポレートパーパスのもと、自動車および関連部品の研究開発、設計、製造、販売、そしてモビリティサービスの提供をグローバルに展開しています。同社は特に電動化技術に注力しており、電気自動車（EV）や独自のe-POWER、次世代の全固体電池などの開発・製造・販売を通じて、持続可能なモビリティ社会の実現を牽引しています。新型「日産リーフ」はその象徴であり、2030年早期には主要市場に投入する新型車をすべて電動車両とする目標を掲げています。また、運転支援技術「ProPILOT」をはじめとする先進安全技術や自動運転化技術の開発にも力を入れ、2023年3月末までに累計227万台の車両にProPILOTを搭載する実績を上げています。コネクテッド技術によりクルマと外部をシームレスにつなぎ、利便性の高いモビリティサービスを提供。EVエコシステムの構築を通じて、人とクルマと自然の共生を目指しています。同社の強みは、革新的な技術とデザインを追求する「ものづくり」への情熱にあり、世界中の生産拠点で高品質な車両を製造しています。サステナビリティを経営戦略の中核に据え、2050年までに事業活動を含むクルマのライフサイクル全体でのカーボンニュートラル実現を目指し、よりクリーンで安全、インクルーシブな社会の実現に貢献しています。高級車ブランド「INFINITI」の展開や、技術ライセンス供与も行い、幅広い顧客層に価値を提供しています。