教育・研修
事業領域
進学塾、予備校、家庭教師
業界の特色
学習塾・予備校は教育・研修の中分類で、業界分類済の513,527社中1,180社 (0.23%) を擁する業界です(全149業界の社数ランキングでは89位)。東京都を中心に34%が集まり、上場24社・大企業125社の層を持ちます。単体総資産は中央値13億円、最大1,525億円と階層の深い分布です (直近3年123社)。直近1年の雇用はほぼ横ばい (拡大32% / 縮小32%) で推移しています。売上判明24社で上位5社シェアは50%です。業界平均年収は約238万円。直近12年で売上規模は約26%拡大しています。
集計は 単体決算 ・厚生年金被保険者数 ベース (連結のみ開示の企業は連結値を使用)
1,180社
24社 (2.0%)
125社
東京都
407社 (34.5%)
企業数
1,180社
上場社数
24社
上場ROE中央値
14.8%
上場企業実績
上場平均年収中央値
549万円
上場企業実績
Disclosure Analysis
上場9社の有価証券報告書・IR資料の開示文を分析。
学習塾・予備校業界は0〜14歳人口の直近10年約16%減・公立中3生通塾率の61.4%→56.9%低下という構造的需要縮小に直面している。一方で売上高100億円以上の上場19社が業界売上の66.2%を占め、中小塾の倒産件数が2025年に過去最多を記録するなど寡占化と淘汰が急激に進んでいる。こうした環境下、上場各社は「学習塾の安定収益を隣接領域に再投資する」という共通軸を持ちながら、その投資先は介護M&A・日本語教育・人材派遣・基礎学力グローバル検定・映像授業FCと社ごとに鮮明に分岐している。高校授業料無償化の拡大が補習需要の高単価化を促す追い風がある一方、保育・介護セグメントでは人手不足と人件費高騰が利益を恒常的に圧迫する。各社の中期営業利益率目標は6〜9%台に収束しており、DXと顧客LTV拡大が共通の収益改善軸となっている。
0〜14歳人口は直近10年で約16%減少し、公立中3生の通塾率も2017年度61.4%から2025年度56.9%へ低下するなど、学習塾の中核市場が構造的に縮小している。売上高100億円以上の企業19社(全体の4.8%)が業界売上の66.2%を占める一方、中小塾の倒産件数は2025年に過去最多となり、大手による寡占化と中小の淘汰が同時進行している。高校授業料無償化の拡大により浮いた家計予算が高付加価値補習サービスへ再配分されるという構造的追い風が、特に高校生向けブランドを持つ事業者に有利に働く。日本語教育市場では「認定日本語教育機関」制度の厳格化で基準未達の競合が淘汰され、優良資産のM&Aによる吸収や業界再編を主導できる環境が形成されつつある。大学入試では総合型選抜・指定校推薦ニーズの高まりで学校成績の重要性が増し、高校部の個別指導需要を押し上げている。シックスポケットによる一人当たり教育費増加も、単価向上の下支え要因として複数社が言及している。
学習塾を収益基盤としながら、各社の成長投資先は大きく三方向に分岐している。明光ネットワークと京進は「人の一生を支援する」ライフステージ型多角化路線を採り、それぞれ人材・研修・外国人材、介護M&A・日本語教育・学童クラブへ資本を再配分している。スプリックスは国内塾収益を国際基礎学力検定TOFASのグローバル展開に投資する「塾収益→EdTech輸出」型で、エジプト現地法人設立・政府カリキュラム共同開発まで進んでいる点が突出している。リソー教育は多角化よりも既存塾ブランドの映像授業FC(駿台Diverse)・オンラインFC(MOPS)・こどもでぱーとによる全国水平展開を軸とし、新規事業で+32億円を中計に組み込んだ。学研HDは高齢者介護施設運営とリカレント・リスキリング領域の双方に投資しポートフォリオを転換中で、教育と高齢化の両面を同時に取り込む構造が独自性を持つ。学究社は多角化せず都立中高受験の合格実績に資源を集中する純化戦略を維持しており、他社との対照が鮮明だ。
収益面では明光ネットワークが2024年8月期に当期純利益で計画比△40.3%の未達を記録し、中核FC事業(明光義塾)で教室数が前期比80教室減・生徒数1,084名減・利益率が30.4%から26.9%へ低下という構造的縮小が続いている。資格・専門学校系ではTACの公務員試験申込者が2017年403,487人から2025年260,831人へ約35%減少し、良好な民間就職環境による公務員離れが主力市場を継続的に侵食している。スプリックスはTOFAS累計受験者数1,000万人を達成したものの「グローバル規模での本格的なマネタイズにはなお不十分」と認識しており、多年度にわたる先行投資の回収見通しが不透明な段階にある。保育・介護セグメントでは人手不足の恒常化と人件費高騰が続き、京進が「DXによる生産性向上がほぼ必須」と明言するほど経営課題化している。中小塾の淘汰が急進する一方、大手も不採算教室の閉鎖・再編コストと新規出店投資を同時に負担しており、FCオーナーの収益回復が全社的な喫緊課題となっている。
各社の中期目標は売上規模で三層に分かれる。最大は学研HDで2027年9月期に売上2,150億円・営業利益95億円・EBITDA145億円・純利益45億円を目標とし、次いでリソー教育が2029年2月期に売上391億円・営業利益率9.3%(現状7.9%から1.4pt改善)を掲げる。スプリックスはFY2026に売上380億円・営業利益24億円(利益率6.3%)・EBITDA35億円を見込み、純利益は前年比+28.8%と成長率では上位にある。明光ネットワークは中計最終年度(2027年8月期)目標を売上265億円・営業利益20億円に上方修正しており、初年度(2025年8月期)で既に達成済みという異例の進捗を示している。京進は2027年2月期に売上285億円・営業利益前年比+46.7%を計画し、構造改革フェーズから成長フェーズへの転換を宣言している。明光は手元資金78億円を原資に30〜50億円規模の戦略投資とDOE5〜7%の安定配当を明示しており、投資と還元の枠組みが最も具体的に開示されている。
EDINET有価証券報告書・IR資料の開示文を分類・要約(上場企業) 出典: EDINET 有価証券報告書・各社IR資料 ・ 最終更新 2026/06
Major Companies
会社名・本社・上場区分・従業員数で比較。売上は官報/EDINET 由来の決算データがある会社のみ表示しています(未開示は「—」)。
| 順位 | 会社名 | 本社 | 上場区分 | 従業員数 | 売上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社ベネッセコーポレーション | 岡山県 | 上場 | 3,560人 | 123億円 |
| 2 | 株式会社クラ・ゼミ | 静岡県 | 非上場 | 3,291人 | — |
| 3 | 株式会社公文教育研究会 | 大阪府 | 非上場 | 2,049人 | 508億円 |
| 4 | 株式会社やる気スイッチグループ | 東京都 | 非上場 | 1,973人 | — |
| 5 | 株式会社臨海 | 神奈川県 | 非上場 | 1,705人 | — |
| 6 | 株式会社トライグループ | 大阪府 | 非上場 | 1,663人 | — |
| 7 | 株式会社栄光 | 東京都 | 非上場 | 1,564人 | — |
| 8 | 株式会社日本入試センター | 東京都 | 非上場 | 1,474人 | 201億円 |
| 9 | 株式会社早稲田アカデミー | 東京都 | 上場 | 1,385人 | 359億円 |
| 10 | CKCネットワーク株式会社 | 愛知県 | 非上場 | 1,364人 | — |
| 11 | ヒューマンアカデミー株式会社 | 東京都 | 非上場 | 1,328人 | — |
| 12 | 株式会社ステップ | 神奈川県 | 上場 | 1,049人 | 158億円 |
| 13 | 株式会社TOMAS | 東京都 | 非上場 | 972人 | — |
| 14 | 株式会社成学社 | 大阪府 | 上場 | 947人 | 144億円 |
| 15 | 株式会社スプリックス | 新潟県 | 上場 | 932人 | 220億円 |
| 16 | 株式会社ウィルウェイ | 大阪府 | 非上場 | 852人 | — |
| 17 | 株式会社京進 | 京都府 | 上場 | 840人 | 95億円 |
| 18 | 株式会社東京個別指導学院 | 東京都 | 上場 | 832人 | 117億円 |
| 19 | 株式会社明光ネットワークジャパン | 東京都 | 上場 | 829人 | 151億円 |
| 20 | TAC株式会社 | 東京都 | 上場 | 783人 | 184億円 |
| 21 | 株式会社さなる | 東京都 | 非上場 | 749人 | — |
| 22 | 英進館株式会社 | 福岡県 | 上場 | 681人 | — |
| 23 | 株式会社アップ | 兵庫県 | 非上場 | 645人 | — |
| 24 | 株式会社Z会 | 静岡県 | 非上場 | 631人 | — |
| 25 | 株式会社ナガセ | 東京都 | 上場 | 596人 | 309億円 |
| 26 | 株式会社俊英館 | 東京都 | 非上場 | 543人 | — |
| 27 | 株式会社浜学園 | 兵庫県 | 非上場 | 530人 | — |
| 28 | 株式会社学研エデュケーショナル | 東京都 | 非上場 | 500人 | — |
| 29 | 株式会社成基 | 京都府 | 非上場 | 483人 | — |
| 30 | 株式会社学究社 | 東京都 | 上場 | 465人 | 116億円 |
従業員数は社会保険加入者数(単体)です。
Industry Metrics
学習塾・予備校に関連する市場規模・事業所数などの指標を、官公庁・業界団体の公開統計から集約(各指標に出典リンク付き)。
学習塾売上高(調査企業・年計)
年次+17.3%前年
特定サービス産業動態統計の調査対象企業(主要学習塾)の年計売上高。母集団は全数でなく調査企業ベース。長期時系列表19の値(2020年470,293百万円・2021年551,719百万円)。【移行注意】本調査は2024年12月で終了し2025年1月より総務省サービス産業動態統計調査へ統合、最新の確報年次が取得できないためdraft
出典: 経済産業省 特定サービス産業動態統計調査(学習塾)官公庁
学習塾受講生数(調査企業・年計)
年次+11.4%前年
特定サービス産業動態統計の調査企業ベース年計受講生数(延べ・月次合計値)。長期時系列表19。【移行注意】2024年12月で調査終了→総務省サービス産業動態統計調査へ統合のためdraft
出典: 経済産業省 特定サービス産業動態統計調査(学習塾)官公庁
学習塾事業所数(調査企業)
年次-2.3%前年
特定サービス産業動態統計の調査企業の学習塾業務事業所数(年末値)。全数調査ではない。【移行注意】2024年12月調査終了→総務省へ統合のためdraft
出典: 経済産業省 特定サービス産業動態統計調査(学習塾)官公庁
高等教育機関進学率(過年度卒含む)
年次+3.9%前年
学校基本調査の高等教育機関(大学(学部)・短大(本科)入学者、高専4年在学者、専門学校入学者)への進学率(過年度卒業者を含む)。学習塾・予備校の需要側代理指標。令和6年度(2024)確定値87.3%で過去最高(前年度84.0%から3.3pt上昇)。調査期日は各年5月1日。各年度確定値出典(令和6年度)
出典: 文部科学省 学校基本調査(確定値)官公庁
大学・短大進学率
年次+2.0%
各指標は出典元の集計対象(全数/主要事業者など)に依存します。金額は表示の都合で兆円・億円に整形しています。破線は予測値です。
Industry Benchmark
政府統計の業界平均(粗い大分類ベース)と、この業界の上場企業の実績中央値を並べて比較できます。
この業界の上場企業(実績集計)
特定の中分類の実態に近い実績値です。
ROE(中央値)
14.8%
当期純利益 / 自己資本
売上高純利益率(中央値)
9.2%
当期純利益 / 売上高
総資産回転率(中央値)
0.85回
売上高 / 総資産
平均年収(中央値)
549万円
有報の平均年間給与
平均従業員数(中央値)
598名
有報の従業員数
上場21社の実績中央値(平均年収は有報開示19社)。出典: 各社決算・EDINET有価証券報告書
業界全体(政府統計)
国の統計に基づく業界平均(最新 2024年度)
原価率
34.2%
売上原価 / 売上高
営業利益率
4.9%
営業利益 / 売上高
経常利益率
5.5%
経常利益 / 売上高
総資産回転率
0.81回
売上高 / 総資産
一人当たり売上
4.6百万円
売上高 / 従業者数
平均年収
238万円
人件費 / 従業者数
労働分配率
64.9%
人件費 / 付加価値
一人当たり付加価値
392万円
付加価値 / 従業者数
対応 収益性: 財務省 法人企業統計『教育、学習支援業』(大分類平均・2024年度) / 一人当たり売上: 総務省・経産省 経済センサス『その他の教育,学習支援業』(中分類・2021年)
参照: 財務省 法人企業統計『教育、学習支援業』(2024年度・全規模)
※ 政府統計(財務省 法人企業統計・経済センサス)は大分類・全規模・従業者数(パート等含む)ベースの平均値です。特定の中分類や上場企業群の実態とは乖離する場合があります。
出典: 財務省「法人企業統計」・総務省/経済産業省「経済センサス」(従業者数ベース・パート等を含む)
Listed Companies
学習塾・予備校で上場している 21社
色が濃い領域 = 多くの企業が集中する規模帯。セル click で内訳
| ← 従業員規模 → | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| ~10 | 10~50 | 50~100 | 100~1000 | 1000~ | |
| 総資産1兆+ | |||||
| 1000億~1兆 | |||||
| 100~1000億 | |||||
| 10~100億 | |||||
| 1~10億 | |||||
| ~1億 | |||||
Industry Profile
業界内企業の総資産分布と従業員数の増減トレンド
業界内企業の総資産分布 (中央値と中央 50% のレンジ)
13億円中央値
中央 50% が 1.7億円 〜 58億円 の規模 ・ 最大 1,525億円
規模別社数 (総資産バケット) — クリックで内訳
1 年前と現在の従業員数を比較できる企業の増減
業界は 横ばい(平均 +46.5%)
雇用拡大 32%・縮小 32%
増減率別社数 (YoY) — クリックで内訳
Profitability by Size
学習塾・予備校を含む業種の、資本金階級ごとの原価率・営業利益率・総資産回転率(大→小)
参照: 財務省 法人企業統計『教育、学習支援業』(2024年度・資本金階級別)
| 規模 | 原価率 | 営業利益率 | 総資産回転率 |
|---|---|---|---|
| 10億円以上 | 62.3% | 12.5% | 0.57回 |
| 1億円以上 - 10億円未満 | 58.2% | 6.2% | 1.02回 |
| 1千万円以上 - 1億円未満 | 32.7% | 5.0% | 0.69回 |
| 1千万円未満 | 3.7% | -0.1% | 1.84回 |
出典: 財務省「法人企業統計」(資本金階級別の集計値)
Sales & Margin Trend
学習塾・予備校を含む業種の売上高(兆円)と営業利益率(%)の長期推移
参照: 財務省 法人企業統計『教育、学習支援業』(2013–2024年度)
棒=売上高(兆円)/右端=営業利益率。出典: 財務省「法人企業統計」
Market Concentration
上位5社で売上の 50.3%
学習塾・予備校で売上判明 24 社中
売上判明企業(官報/EDINET 由来の決算データがある企業)ベースの集計です。未開示企業は含みません。
Recent Activity
学習塾・予備校の企業の直近の動き
Stella Institute合同会社
2026/08Stella Institute合同会社、独自コーチ認定制度「SCF」第一期認定コーチが始動
Stella Institute合同会社は2026年2月に法人番号が指定され、6月に独自のコーチ認定制度「SCF」の第一期認定コーチが始動しました。
株式会社skippr
2026/08株式会社skippr、高校の小論文指導不足を指摘
株式会社skipprが、受験生の7割が高校の小論文指導を「不十分」と感じている実態を発表しました。
株式会社MediE
2026/08株式会社MediE、ポラリスアカデミア併設で医師養成の垂直統合モデルを構築
株式会社MediEは医師国家試験個別指導塾「MediE」の全国展開を加速し、大学受験塾ポラリスアカデミアとの併設で医師養成の垂直統合モデルを構築すると発表しました。
Top by Sales
直近の売上が大きい順・最大 100 社
株式会社公文教育研究会
売上 508億円(2026/03)
株式会社公文教育研究会は、創始者である公文公が「わが子への想い」から始めた学習法を基盤とし、現在では世界60を超える国と地域で教育サービスを展開するグローバル企業です。同社の主要事業は、算数・数学、英語、国語(母国語)、フランス語、ドイツ語、日本語、書写、学習療法といった多岐にわたる教科のフランチャイザーとして、教材の研究開発、制作、指導法の研究、ならびに教室の設置・運営管理を行うことです。また、児童書や絵本などの出版、教具や知育玩具といった教育関連商品の開発・販売も手掛けています。 公文式学習は、「一人ひとりの可能性の追求」と「ちょうどの学習」を重視し、年齢や学年に関わらず、個々の能力に応じた「スモールステップ」の教材を自学自習で進めることで、高い学力と自ら学ぶ力を育みます。学習者は「できた!」という成功体験を積み重ね、学習習慣と集中力を身につけ、自己肯定感を高めていきます。同社は、乳幼児向けの「Baby Kumon」から、小学生、中学生、高校生、大学生、社会人、さらには高齢者向けの「学習療法・脳の健康教室・KUMONの脳トレ」まで、幅広い世代を対象にサービスを提供しています。 さらに、同社の教育プログラムは、児童発達支援、放課後等デイサービス、就労支援施設、児童養護施設、高等学校、大学、専門学校、企業など、多様な施設や学校、法人にも導入されており、障害のある子どもや大人への療育・就労支援、基礎学力向上、人材育成にも貢献しています。英語で世界を感じる「English Immersion Activities」や、親子のきずなを育む「mi:te [ミーテ]」、TOEFLの若年層向けテストの普及・運営など、多角的な教育支援を展開。同社は、質の高い教育を通じて、地球社会の課題解決にグローバルに貢献し、学習者の自立と自己実現を後押しすることを目指しています。
株式会社早稲田アカデミー
上場売上 359億円(2026/03)
株式会社早稲田アカデミーは、小学生から高校生までを対象とした進学塾・学習塾・予備校を運営する教育サービス企業です。同社は、中学受験(小学1年生~小学6年生)、高校受験(小学5年生~中学3年生)、大学受験(中学1年生~高校3年生)の各段階において、生徒の第一志望校合格を強力にサポートしています。主要なサービスとして、集団指導の「早稲田アカデミー」に加え、個別指導を提供する「早稲田アカデミー個別進学館」、大学受験に特化した「早稲田アカデミー東進衛星予備校」を展開しています。特に、小学1・2年生向けの「スーパーキッズコース」では、早期からの基礎学力と学習習慣の定着を図り、英語教育に特化した「早稲田アカデミーIBS」や「English ENGINE」も提供しています。 同社の大きな特徴は、海外在住の日本人子女や帰国生、首都圏外の生徒に対する手厚いサポート体制です。「海外生向けサービス」では、ロンドン、フランクフルト、ニューヨーク、シンガポールなど世界11か国19都市で海外受験講演会を開催し、最新の受験情報を提供するとともに、模試の自宅受験や一時帰国時の講座参加を可能にしています。「帰国生向けサービス」では、帰国生専門の「LOGOS AKADEMEIA」を運営し、帰国生入試に特化した講座やイベント、約90校の受け入れ校が参加する学校説明会・個別相談会を実施しています。また、首都圏外の生徒向けには、首都圏の中学・高校への進学を目指すための模試や志望校別対策講座を提供しています。授業形式は、校舎での「対面授業」と、海外からも受講可能な「双方向Web授業」を組み合わせることで、多様な学習ニーズに対応しており、生徒一人ひとりの学力向上と志望校合格を実現するための総合的な支援を行っています。
株式会社ナガセ
上場売上 309億円(2026/03)
株式会社ナガセは、「東進ハイスクール」および「東進衛星予備校」を中核事業として、大学受験を目指す高校生や受験生、そしてその保護者に対し、総合的な教育サービスを提供しています。同社は、長年にわたり培ってきた教育ノウハウと最新のテクノロジーを融合させ、効果的な学習方法、最新の大学入試情報、日々の学習に役立つコラム記事などを多角的に提供することで、生徒一人ひとりの志望校合格を強力にサポートしています。特に、大学入学共通テストにおいては、試験直後から迅速な解答・解説、詳細な自己採点シート、全体概観、設問別分析を提供するとともに、独自の合否判定システムや二段階選抜予想ライン一覧を公開し、受験生が自身の状況を正確に把握し、次のステップに進むための重要な情報源としての役割を担っています。 同社の教育サービスの強みは、全国から選りすぐられた実力講師陣による質の高い映像授業にあります。この映像授業は、生徒が自分のペースで繰り返し学習できる柔軟性を提供し、場所や時間にとらわれない学習環境を実現しています。また、これを補完する豊富な情報コンテンツとして、「東進TV」を運営し、農学、宇宙、理工学、環境都市工学、教育、医学・医療、ビジネスといった多岐にわたる学問分野の大学・学部特集を動画で配信しています。これにより、学生は自身の興味関心に基づいた大学選びや将来の職業選択を深く探求することができ、漠然とした目標を持つ学生から具体的な進路を定めた学生まで、幅広いニーズに応えることが可能です。さらに、新年度特別招待講習、夏期講習、期末対策特訓講座、高校入学準備講座など、学年や時期に応じた多様な講座を提供し、生徒の学習段階に合わせたきめ細やかなサポートを実現しています。 「東進ドットコム」を通じては、大学出願状況や出願倍率速報、大学入試の基礎知識、入試日程カレンダーなどの詳細な大学情報・入試情報を提供し、受験生が戦略的な受験計画を立てる上で不可欠なデータを提供しています。加えて、Instagram、X(旧Twitter)、LINE@、Facebook、TikTokといった主要なSNSプラットフォームを活用した情報発信も積極的に行い、最新の入試情報やイベント情報、勉強法などをリアルタイムで届けることで、顧客とのエンゲージメントを深めています。これらの多角的なサービスを通じて、同社は大学受験市場において、単なる学習指導に留まらない総合的な進学支援を提供し、高い合格実績と信頼を築いています。そのビジネスモデルは、映像授業を核とした効率的な学習システムと、充実した情報提供、そして多角的なサポート体制によって成り立っており、全国の高校生・受験生の夢の実現に貢献しています。
株式会社スプリックス
上場売上 220億円(2025/09)
株式会社スプリックスは、1997年に新潟県長岡市で創業した総合教育カンパニーです。同社は「教育によって世界中の人に人生の新しい季節を提供する」という理念のもと、多岐にわたる教育サービスを展開しています。主要事業として、学習塾・教室事業、ITコンテンツ事業、検定事業、教育基盤事業、調査・研究事業の5つの柱があります。 学習塾・教室事業では、業界トップクラスの個別指導塾「森塾」(「先生1人に生徒2人まで」の指導システムと1科目+20点の学校成績保証が強み)、独自のQE授業を展開する一斉指導進学塾「湘南ゼミナール」、AIタブレットと正社員講師による自立学習塾「自立学習RED」、オンライン個別指導塾「そら塾」、大学受験予備校「河合塾マナビス」(フランチャイジー)、20〜30代女性向けダンススクール「東京ダンスヴィレッジ」、中国人留学生を中心に日本語教育と進学指導を行う「和陽日本語学院」、そして深圳大学の教育カリキュラムを提供する「深圳大学東京校」を運営し、小中高生から大学生、社会人、留学生まで幅広い層に学びの場を提供しています。 ITコンテンツ事業では、個別指導塾専用テキスト「フォレスタシリーズ」(業界トップシェア)、AI技術を活用したタブレット学習コンテンツ「DOJO」(算数・国語・英語の基礎学力向上)、ゲーム感覚で学べるプログラミング教室「QUREOプログラミング教室」(国内No.1)、国語力育成「グリムスクール」、BlenderやUnityなどを用いたデジタルクリエイティブオンラインスクール「MEキャンパス」を開発・提供しています。 検定事業では、基礎学力を国際基準で評価する「TOFAS」(計算・英単語)、小中高生のプログラミング能力を測定する「プログラミング能力検定」、中国語検定「HSK対策シリーズ」(日本国内独占販売ライセンス)を提供し、学力の可視化と学習成果の証明を支援しています。 教育基盤事業では、日本最大級の教師向け授業準備サイト「授業準備ネット」、公教育機関向けのCBTサービス「SPRIX CBT」、AI搭載学習コンテンツ「SPRIX LEARNING」、塾講師専門求人サイト「塾講師JAPAN」、教育業界特化の新卒エージェント「教育JAPAN」、塾運営効率化ツール「フォレスタデータベース」などを通じて、教育現場の効率化と質の向上をサポートしています。 調査・研究事業では、プログラミング総合研究所によるIT人材育成、SPRIX Engineering Labでの技術開発、湘ゼミ LabでのQE授業の有効性検証などを行い、教育の未来を支える研究開発にも注力しています。同社は、個別最適化された学習体験と科学的アプローチを強みとし、日本国内に留まらず、ブラジル、エジプト、サウジアラビア、タイ、マレーシアなどグローバルにも事業を展開し、教育を通じて社会貢献を目指しています。
TAC株式会社
上場売上 184億円(2025/03)
TAC株式会社は、「資格の学校TAC」として、多岐にわたる資格取得支援およびキャリアアップのための教育サービスを提供する大手総合資格予備校です。同社は、公認会計士、税理士、司法書士、社会保険労務士、中小企業診断士、宅建士、公務員、教員採用試験といった国家資格から、簿記検定、FP、TOEIC® L&R TEST対策、情報処理技術者、経営承継アドバイザーなどのビジネス・実務スキルアップ資格まで、幅広い分野の講座を展開しています。学習形態は、全国22拠点の校舎での教室講義に加え、時間や場所を選ばないWeb通信講座、リアルタイムで参加できるオンラインライブ通信、ビデオ学習ブースなど、受講生の多様なニーズに応じた柔軟な学習環境を提供しています。 同社の強みは、長年の実績に裏打ちされた圧倒的な合格実績であり、多くの資格で全国平均を大きく上回る合格率を誇ります。これは、本試験傾向を徹底分析したオリジナル教材と、短期合格に必要なエッセンスを凝縮したカリキュラム、そして受講生一人ひとりに寄り添う熱意ある講師陣による質の高い指導によって支えられています。特に、論文添削や面接練習の無制限提供、学習内容に関する質問や勉強方法の相談に対応する充実した学習サポート体制は、受講生が安心して学習を継続できる大きな要因となっています。また、個人受講生だけでなく、企業向けの研修プログラムや福利厚生制度への対応、大学内での資格取得講座の提供、さらには会計業界への就職・転職支援や実務支援講座、関連書籍の出版(TAC出版、早稲田経営出版)を通じて、資格取得からその後のキャリア形成までを一貫してサポートするビジネスモデルを確立しています。
株式会社ステップ
上場売上 158億円(2025/09)
株式会社ステップは、神奈川県に特化した学習塾「学習塾ステップ」および学童教室「STEPキッズ」を運営し、小学生から高校生までの幅広い年代の生徒を対象に質の高い教育サービスを提供しています。同社の学習塾事業では、「高校受験ステップ」「Hi-STEP」「大学受験ステップ」「K-STEP(個別指導)」、そして「県立中高一貫校対策コース」を展開。特に神奈川県の学校情報や入試制度を徹底的に研究し、地域に密着した指導を行うことを強みとしています。教師陣は95%以上が正社員であり、教えることに専念する専門家集団として、教材や模試の作成、入試情報提供においても専門スタッフが連携し、常に質の向上に努めています。生徒が集中して学習できる環境を重視し、個別ブースの自習室をほぼ全てのスクールに設置。進路指導においては、生徒と保護者の意向を尊重し、データに基づいた客観的なアドバイスを提供しつつ、希望する学校への合格を全力でサポートする誠実なスタンスを貫いています。また、授業料や諸費用は全てオープンに公開し、入会後の予期せぬ追加費用が発生しないよう配慮。電話勧誘や特待生制度、友人紹介キャンペーンといった営業活動は一切行わず、教育本来の価値に注力しています。 一方、「STEPキッズ」は小学1年生から4年生を対象とした学童教室で、「サイエンス・算数・ことば・英会話・はば広教養」などの「探究プログラム」と、「ダンス・将棋・音楽・体育」などの「エンジョイプログラム」を組み合わせた独自のカリキュラムを提供。学習塾STEPの教師出身者や専門技能を持つスタッフが指導にあたり、長期休暇中には日替わりのイベントも多数実施しています。対象小学校へのお迎えケアや、急な残業にも対応できる柔軟な延長預かり、保護者との情報共有アプリ「Comiru」の導入により、安心・安全な預かり環境を実現。小学5年生からは学習塾ステップへのスムーズな進級も可能です。同社は、横浜翠嵐、湘南、柏陽などの公立トップ校、東京学芸大学附属、開成、慶應義塾、早稲田実業といった国私立難関高校、さらには東京大学、京都大学、早慶上智、理MARCHなどの主要大学への高い合格実績を誇り、8年連続でオリコン顧客満足度ランキング小中高3冠を達成するなど、その教育品質と実績は高く評価されています。
株式会社明光ネットワークジャパン
上場売上 151億円(2025/08)
株式会社明光ネットワークジャパンは、「やればできる」の記憶をつくることをPurposeに掲げ、個別指導塾のパイオニアとして1984年の創業以来、教育・人材支援事業を多角的に展開する企業グループです。同社の核となる学習塾事業では、全国47都道府県に展開する「明光義塾」を通じて、自立学習を促す個別指導を低料金で提供し、高い知名度とブランド力を確立しています。また、AIタブレットとプロ講師による個別最適化された学習を提供する「自立学習RED」や、第二言語習得理論に基づいたバイリンガル講師によるマンツーマンレッスンが強みの英語スクール「ESL club」も運営し、小学生から高校生まで幅広い層の英語力向上を支援しています。 幼児・学童・スポーツ事業では、学びの根っこを育むアフタースクール「明光キッズ」やオールイングリッシュの英語学童保育「Meiko Kids e」を展開し、子育て世代のニーズに応える安全な環境と多様なプログラムを提供。元プロサッカー選手などが指導する「明光サッカースクール」では、技術向上と共に自立した人材育成を目指し、子ども向けイベント・旅行事業「ふれたび」では非認知能力を伸ばす体験を提供しています。 同社は、日本語学校事業として「JCLI日本語学校」や「早稲田EDU日本語学校」を運営し、30ヶ国以上の留学生に日本語と日本文化を教授。人材事業では、保育士・栄養士向けの有料職業紹介「しんぷる保育」「しんぷる栄養士」や、外国人・日本人材の紹介・派遣、研修を手掛ける「明光キャリアパートナーズ」を展開し、多様なキャリア形成を支援しています。さらに、DX推進を担う「Go Good株式会社」によるデジタルマーケティング事業、発達の遅れや偏りが見られるお子さまを対象とした「ハッピーキッズスペースみんと」による児童発達支援・放課後等デイサービス事業、不登校生向けのオンラインフリースクール「クラスジャパン小中学園」や通信制高校サポート校「明光義塾高等学院」を運営する「明光みらい」など、社会課題解決に貢献する事業を幅広く展開しています。海外では、韓国で個別指導塾「EDUCOACH」や学習進捗管理「EDUPLEX」を、台湾で「明光義塾」を100教室以上展開し、ベトナムでは日本語教育事業を目指すなど、グローバルな教育・人材支援グループとして成長を続けています。
株式会社成学社
上場売上 144億円(2026/03)
株式会社成学社は、未就学児から社会人、海外留学生まで幅広い層を対象とした総合教育サービスを展開しています。同社は「開成教育グループ」として、個別指導、集団指導、オンライン指導、映像授業、英会話、保育サービス、日本語・韓国語教育など多岐にわたる学習形態を提供しています。主要ブランドには、点数アップと大学受験に強みを持つ「個別指導学院フリーステップ」やそのオンライン版「フリーステップLinkOne」、駿台クオリティの映像授業と最先端学習メソッドを組み合わせた「駿台Diverse大学受験専門館」、少人数制の集団指導で中学・高校受験をサポートする「開成教育セミナー」や「エール進学教室」があります。また、難関大学や医学部受験に特化した「一会塾」、私立専門の個別指導塾「アルスポート」、AIを活用した次世代型個別指導「最適学習スマートナビゲート」も展開しています。さらに、3歳から小学生向けの英会話スクール「IVYKIDS」や、0歳から5歳を対象とした認可保育園・小規模認可保育園の運営、海外留学生向けの日本語学校、大学生・社会人向けの韓国語学校も手掛けています。厳選された講師陣による個人別カリキュラムや学習カウンセリング、発問授業を通じて、生徒一人ひとりの「思考力」「判断力」「表現力」を育み、学力向上と志望校合格を強力に支援しています。関西・関東を中心に広範な地域でサービスを提供し、教育を通じて次世代の担い手を育成することを使命としています。
株式会社ベネッセコーポレーション
上場売上 123億円(2026/03)
株式会社ベネッセホールディングスは、教育事業と文化・地域活性化事業を軸に、持続可能な社会の実現を目指す企業である。同社は1955年に岡山県で設立され、教育分野での長年の実績を基盤に、幼児から高校生までの通信教育講座「進研ゼミ」や、英語検定サービス「GTEC」、介護事業、妊娠・育児支援雑誌「たまごクラブ」「ひよこクラブ」など多様なサービスを展開している。特に、瀬戸内海の直島で1987年から取り組む「ベネッセアートサイト直島」は、自然とアートを融合させた地域活性化モデルとして国内外で注目されている。このプロジェクトでは、安藤忠雄設計の美術館やアート作品を通じて、地域住民と来訪者の交流を促進し、コミュニティの持続可能性を探究している。同社の強みは、教育と文化の融合による社会課題解決へのアプローチであり、30年以上にわたる直島での活動を通じて、アートと教育がもたらすウェルビーイングの循環モデルを研究・実践している。国際的にも台湾や中国、韓国への進出を果たし、教育事業のグローバル展開を推進している。ビジネスモデルは、教育サービスの継続的提供と地域文化プロジェクトの収益化を組み合わせた形態で、無在庫経営や現金主義を堅持しながら、持続可能な成長を実現している。
株式会社東京個別指導学院
上場売上 117億円(2026/02)
株式会社東京個別指導学院は、1985年の創業以来、「やればできるという自信、チャレンジする喜び、夢を持つ事の大切さ」という3つの教育理念とホスピタリティを企業活動の基軸に据え、個別指導教育を中心とした教育事業を展開しています。同社の主要サービスは、小学生から大学受験生までの幅広い学年を対象としたオーダーメイドの個別指導塾「東京個別指導学院」および「関西個別指導学院」です。これらの塾では、生徒一人ひとりの目的、学力、性格に合わせた完全オーダーメイドのカリキュラムを提供し、講師1名に対し生徒2名までのきめ細やかな指導を行っています。難関校合格を目指す中学生・高校生・既卒生向けには、特任コーチが個別カリキュラム策定からコーチングまで伴走する「志望校ターゲットコース」を、また小学4年生から高校3年生向けには「進研ゼミ」と連携し、教室と自宅でのダブル学習で学習効果を最大化する「進研ゼミ個別指導コース」を提供しています。2025年4月1日時点で全国に272拠点を展開し、首都圏、愛知、近畿、福岡を中心にサービスを提供しています。 同社は個別指導のパイオニアとして、30年以上の実績とベネッセグループの豊富な受験情報を活用した進路指導が強みです。講師は厳しい採用基準と継続的な研修を通じて質の高い指導力を維持し、教室長はマネジメントに専念することで、生徒一人ひとりに目が行き届く体制を構築しています。また、全教室を直営することで、地域ごとの最新受験情報の迅速な共有、入退室メールサービス、防災対策といった生徒の安全・安心への取り組みを徹底し、高い顧客満足度を実現しています。 個別指導事業の他に、科学実験を通じて子どもたちの科学への興味と問題解決能力を育む「ベネッセサイエンス教室」(幼児・小学生対象、東京・神奈川展開)や、学校と連携しベネッセのアセスメント結果に基づいたオーダーメイドの学習支援を行う「放課後学習支援プログラム」(小学生・中学生・高校生以上対象、東京・兵庫展開)も手掛けています。同社は、教育環境の変化やテクノロジーの進化に対応し、新たな教材開発や学習カリキュラムの進化に挑戦しながら、「人にしかできない価値」の創出を通じて、笑顔あふれる「人の未来」に貢献することを目指しています。
株式会社学究社
上場売上 116億円(2026/03)
株式会社学究社は、国内および海外に教育ネットワーク「ena」を展開し、中学・高校・大学への受験指導を行う進学塾の運営を主要事業としています。同社は、教師が生徒と本気で語り合える教育環境を重視し、生徒一人ひとりの「個性」を引き出し、「学ぶ」ことの大切さ、そして「生きる力」を育むことを指導理念としています。具体的には、中学受験を目指す小学生向けの「小学部」、高校受験対策を行う「中学部」、大学受験対策と進路指導を提供する「高校部」を展開。さらに、一人ひとりの学力に合わせた「ena個別」、芸大・美大受験に特化し12年連続No.1の合格実績を誇る「ena美術」、看護系・医療技術系大学・短大・専門学校受験に特化した「ena看護」、海外赴任者の子女を対象とした帰国生受験対策の「ena国際部」など、多岐にわたる専門塾を運営しています。また、八ヶ岳や富士山に独自の合宿施設を所有し、集中合宿や長期休暇中の学習をサポート。インターネットによる受験・教育情報配信サービスも提供しています。同社の強みは、都立中高一貫校や都立難関高校入試において圧倒的な合格実績を誇る点にあり、特に記述式の「適性検査」対策に特化したカリキュラムと少人数制のきめ細やかな指導が評価されています。近年はDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させ、新型コロナウイルス感染症拡大時には全授業の録画・配信を迅速に実現。対面授業とオンライン映像授業を組み合わせた「ダブル学習システム」や、オンラインに特化した仮想校舎「enaオンラインclass」、家庭教師指導「家庭教師Camp」など、デジタルを活用した新たな教育サービスを拡充し、生徒の学習効果向上と多様なニーズへの対応を図っています。
株式会社京進
上場売上 95億円(2026/02)
株式会社京進は、主に学習塾、個別指導、英会話、そして幼児教育といった多岐にわたる教育サービスを展開しています。同社の学習塾は、「ひとりひとりを大切に」という理念のもと、小学生から高校生までを対象に、中学受験、高校受験、大学受験対策から基礎学力向上まで、幅広いニーズに応じた指導を提供しています。クラス指導では、小学生・中学生向けに中学受験・高校受験対策や低学年の学力創発を支援し、高校生向けには大学現役合格を目指すための指導を行っています。また、個別指導では、先生1人に対して生徒2人という手厚い体制で、小学生、中学生、高校生それぞれの学習進度や目標に合わせたきめ細やかな指導を実現し、子どもたちが「自ら学ぶ力」を育むことを重視しています。英会話サービスにおいては、幼児から小学生、中学生、高校生、さらには大学生・社会人までを対象に、英語を好きになる気持ちを育みながら、楽しく実践的な英語力を伸ばすプログラムを提供しています。幼少期からの英語学習を通じて、国際的な視野を持つ人材の育成を目指しています。さらに、2歳児から年長児を対象とした幼児教育では、幼少期の重要な時期に、お子様の可能性を最大限に引き出すための教育プログラムを展開しており、知的好奇心や創造性を育むことに注力しています。同社は、京都、滋賀、大阪、奈良、愛知といった地域を中心にサービスを提供し、地域の子どもたちの夢実現をサポートしています。これらの事業を通じて、同社は人の一生に寄り添い、「ステキな大人」が増える未来の実現に貢献することを目指しています。
株式会社リソー教育グループ
上場売上 84億円(2026/02)
株式会社リソー教育グループは、幼児から高校生、社会人まで幅広い年齢層を対象とした総合的な教育サービスを展開しています。同社の核となる事業は、完全1対1の個別指導を提供する進学個別指導塾「TOMAS」であり、特に中学受験分野ではオリコン顧客満足度調査で4年連続総合1位を獲得するなど、高い評価と実績を誇ります。TOMASは、生徒一人ひとりの学力や目標に合わせたオーダーメイドのカリキュラムと、質の高い講師陣によるきめ細やかな指導が強みです。さらに、医学部受験に特化した「メディックTOMAS」や、最難関中学受験専門の「スペックTOMAS」を展開し、特定の進路を目指す生徒のニーズに応えています。 幼児教育分野では、名門小学校・幼稚園受験のパイオニアである「伸芽会」が、1歳からの受験託児「しんが〜ずクラブ」や、中学受験対応型の学童クラブ「伸芽’Sクラブ学童」を運営。コナミスポーツとの提携による「コナミスポーツ伸芽’Sアカデミー」では、スポーツ指導と学童保育を融合させ、子どもたちの心身の健全な成長をサポートしています。また、社会人プロ家庭教師を派遣する「名門会」や、全国展開する個別指導塾「トーメイカイ」を通じて、多様な学習スタイルに対応。学校内個別指導塾「スクールTOMAS」では、学校法人と連携し、AI教材「atama+」を活用した個別指導や帰国生向けの学習支援プログラムを提供し、学校教育の質の向上にも貢献しています。 学力向上に加えて、同社は「プラスワン教育」の理念に基づき、情操教育専門塾「プラスワン教育」や進学塾融合型英語スクール「インターTOMAS」を展開。国際的な視野を育むための海外名門大学訪問プログラムや、バレエ祭り、トーマス・コンサートの主催・協賛を通じて、子どもたちが本物の芸術や文化に触れる機会を創出しています。教育人材の育成・供給にも力を入れ、「ココカラTチャーズ」として講師の募集・研修・人材紹介事業を手掛けています。近年では、オンラインストアを通じて記憶定着特化プラットフォーム「Monoxer」やオリジナル教材「王道」シリーズを販売するなど、デジタル教育への取り組みも強化しており、常に時代の変化に対応した質の高い教育サービスを提供し続けています。
株式会社学研ホールディングス
上場売上 83億円(2025/09)
株式会社学研ホールディングスは、1946年の創業以来、「教育」と「医療福祉」を二大事業の柱として展開する持株会社です。同社は、すべての人が心ゆたかに生きることを願い、今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供することを理念としています。教育分野では、全国に17,000以上の教室を展開する「学研教室」の運営やフランチャイズ展開、進学塾の運営、家庭教師の派遣、幼児教室の運営を行っています。また、学習参考書、児童書、実用書、看護書、医学書などの出版物の発行・販売、教科書・副読本、ICT教材の製作・販売、小論文添削サービス、オンライン語学サービス、看護師向けeラーニングの開発・販売も手掛けています。保育・幼児事業では、幼稚園や保育園・こども園向けの出版物、保育用品、備品・遊具の製作・販売に加え、保育園、学童施設、児童発達支援施設の運営も行っています。法人向けには、社員教育・リスキリング研修、企業向けグローバル人材育成プログラム、認知症教育の出前講座、オンライン英会話「Kimini英会話」やオンライン中国語「CCレッスン」などの外国語学習サービス、教育事業に特化した人材派遣・紹介サービスも提供しています。医療福祉分野では、サービス付き高齢者向け住宅や認知症グループホームの運営・展開、訪問看護事業、高齢者施設向け給食サービス、福祉用具の販売・レンタル、病院・介護施設向けのeラーニング「学研ナーシングサポート」「学研介護サポート」などを提供し、多世代居住型健康スマートタウンにおける複合拠点の運営も行っています。グローバル展開も積極的に進めており、150ヵ国以上で幼児向けコンテンツやSTEAM教材を展開し、ODA事業の企画・受託・実施、海外での学研教室フランチャイズ展開、民間企業の海外展開支援コンサルティングも行っています。近年では、Ed-Tech/Care-Tech領域のスタートアップ企業へのCVC投資プロジェクトを総額30億円規模で開始し、デジタル技術を活用した新しい学びと心ゆたかな暮らしの提案を強化しています。2025年3月には「誰一人取り残さない」をテーマにしたインターネットテレビサービス「学研TV」を開局予定で、中高生・社会人向けキャリア教育ソリューションを展開するエナジードとの資本業務提携を通じて探究学習コンテンツ開発にも注力するなど、デジタルとイノベーションを駆使して「人の可能性をどこまでも追求する会社」を目指しています。
株式会社早稲田学習研究会
上場売上 70億円(2025/03)
株式会社早稲田学習研究会は、「W早稲田ゼミ」のブランド名で、小・中学生、高校生を対象とした学習塾の経営および教材の企画・制作を主要事業として展開しています。同社は1987年の創業以来、「生徒第一主義」を規範に掲げ、「最も生徒の面倒見がよく成績の上がる塾」を目指し、質の高い教育サービスを提供してきました。現在、群馬県、栃木県、埼玉県、東京都に約60拠点を展開し、20,000名以上の生徒が通塾する大規模な学習塾へと成長しています。 同社のサービスは、小学生コース、中学受験コース、中学生コース、高校生コース(W早稲田ハイスクール)と多岐にわたり、各学年・レベルに応じた指導を提供しています。特に、定期テスト対策には力を入れており、各中学校の教科書や過去の出題傾向を分析したオリジナルプリントを用いた学校別対策補習を無料で実施しています。また、授業についていけない生徒や苦手な単元がある生徒に対しては、無料補習や授業前後を利用した個別フォローを徹底し、「できるまで」トコトン面倒を見る指導方針を貫いています。教師は全員が正社員であり、入社後の長期間にわたる厳しい研修をクリアした者のみが指導にあたるため、高い授業力と専門性を保証しています。独自の学習法「ワセダ式」も活用し、生徒の学力向上を強力にサポート。学力や理解度に応じたクラス別授業や、質問しやすい環境を整えた自習室の完備、きめ細やかな進路指導も同社の強みです。 同社は、公立・私立高校、中学、大学受験において多数の合格実績を誇り、地域社会からの高い評価を得ています。ビジネスモデルとしては、質の高いサービス提供と物件候補地の厳格な精査、そして徹底した社内教育による教師陣の育成を通じて、高い収益性を維持しながら年間2~3店舗の新規出店を計画し、規模の拡大と持続的な成長の両立を図っています。これにより、「生徒の成績を上げる指導を通じて社会に貢献する」という経営理念の実現を目指しています。
株式会社城南進学研究社
上場売上 45億円(2026/03)
株式会社城南進学研究社は、1961年の創業以来、「たくましい知性、しなやかな感性を育む能力開発のリーディングカンパニー」を目指し、乳幼児から社会人まで幅広い世代を対象とした総合教育ソリューション事業を展開しています。同社の事業は大きく「教場事業」「ソリューション事業」「児童教育事業」の三つの柱で構成されています。 教場事業では、個別指導塾「城南コベッツ」を主軸に、小学生から高卒生までを対象に、学校の成績向上から大学受験対策まで、生徒一人ひとりに合わせたきめ細やかな指導を提供しています。特に、総合型・学校推薦型選抜対策専門塾「城南推薦塾」では、多様化する大学入試に対応するための専門的なノウハウを提供し、高い合格実績を誇ります。また、映像授業専門教室「河合塾マナビス(フランチャイジー)」の運営や、2025年4月からは「Gakken高等学院」の運営も開始し、多角的な学習機会を提供。さらに、「城南予備校オンライン家庭教師」を通じて、在宅での1対1オンライン指導も展開し、場所を選ばない学習環境を整備しています。 ソリューション事業では、個別指導塾「城南コベッツ」や児童英語教室「Zoo-phonics Academy」のフランチャイズ展開を積極的に行い、オーナーへの充実したサポート体制を構築しています。オンライン学習教材「デキタス」は、学校・塾・法人向けにも提供され、不登校児の学習支援にも活用されるなど、BtoB市場での存在感も高めています。また、教育関係者向けのソリューション提供や、脳科学に基づく「くぼた式育児法」の法人向け提供、新たなワークツール「推薦ラボ」の強化も進めています。 児童教育事業では、乳幼児期からの能力開発に注力し、脳科学をベースとした多様なブランドを展開しています。0歳から5歳を対象とする東京都認証保育所「城南ルミナ保育園」や「ふぇありぃ保育園」では、久保田式育脳法カリキュラムを導入。親子教室「Kubotaのうけん」や、思考力を養う幼児教室「アタマGYM」、外国人教師による完全英語指導スクール「Zoo-phonics Academy」、英語が学べる学童保育「放課後ホームステイ E-CAMP」などを展開。さらに、算数に特化した「りんご塾」では、算数オリンピック入賞を目指す指導を通じて、論理的思考力を育んでいます。同社は「生徒第一主義の実践」と「学びをアップデートせよ」という理念のもと、DX化推進や生成AI・RPAツールの活用にも取り組み、教育の進化と企業価値向上に努めています。
株式会社サクシード
上場売上 39億円(2026/03)
株式会社サクシードは、「教育と福祉の社会課題を解決し、より良い未来を創造する」をミッションに、教育サービス事業と人材サービス事業の二つの柱を展開しています。教育サービス事業では、地域密着型の個別指導塾「個別指導学院サクシード」を神奈川県を中心に30校舎以上運営し、小学校1年生から大学受験生までを対象に、質の高い教育を低価格で提供しています。また、首都圏、関西圏、東海圏で14万人を超える登録講師を擁する対面型およびオンライン家庭教師サービス「家庭教師のサクシード」を提供し、中学受験、高校受験、大学受験対策から不登校生、帰国生、インターナショナルスクール生まで多様な学習ニーズに対応しています。さらに、学習塾と習い事をパッケージ化したハイブリッド型学童クラブ「ペンタスkids」を運営し、英会話、プログラミング、体操教室、思考・表現ワークショップなど多彩なカリキュラムを通じて、考える力を育む放課後教育を提供しています。人材サービス事業では、教育・保育・福祉分野に特化し、深刻な人手不足や過重労働問題の解決に貢献しています。全国の小中学校・高校へ教員、ICT支援員、部活動指導員などを紹介・派遣・運営受託するほか、学習塾や習い事教室へ教室長や講師、インストラクターを支援。保育園や学童クラブ、放課後等デイサービスなどの保育・福祉施設へは、保育士、児童指導員、児童発達支援管理責任者などを紹介・派遣しています。同社は独自のWeb集客戦略と専任コーディネーターによる丁寧なカウンセリングを通じて、ミスマッチの少ない人材サービスを実現し、学校法人、地方自治体、民間学習塾、保育施設など幅広い顧客層のニーズに応えています。これらの事業を通じて、同社は社会インフラとして不可欠な教育と福祉の分野で持続的な成長と企業価値向上を目指しています。
株式会社スクールTOMAS
売上 37億円(2026/02)
株式会社スクールTOMASは、学校法人向けに個別学習支援システム「スクールTOMAS」を提供する企業である。進学個別指導塾TOMASで培われたノウハウを基盤とし、学校内に個別指導塾を設置・運営することで、生徒一人ひとりの学力向上と学校の進学実績向上を支援している。同社のサービスは、学校の集団指導と個別指導を組み合わせることで、効率的な学習環境を構築し、生徒の個性や学力差に応じたきめ細やかな指導を実現する。
株式会社昴
上場売上 34億円(2026/02)
株式会社昴は、九州・沖縄地方を中心に学習塾を展開する教育サービス企業です。1965年の創業以来、50年以上の歴史を持ち、鹿児島県、宮崎県、熊本県、福岡県、沖縄県に60以上の教室を展開しています。同社は、幼稚園の年長児から高校生までを対象とした一貫教育を提供しており、集団指導の「新樹会」(幼稚園年長児〜小学2年生)、「小学部」、「中学部」、「高等部」に加え、「すばる個別指導」による個別指導も展開しています。特に高等部では、提携する「東進衛星予備校」や、沖縄県で展開する大学受験専門予備校「即解ゼミ127°E」を通じて、難関大学への現役合格を支援しています。 同社の教育プログラムは、独自のオリジナル教材とサポートシステムを特徴とします。具体的には、学力診断のための「昴模試」や「全国統一小学生テスト」「全国統一中学生テスト」といった公開模試を定期的に実施し、生徒一人ひとりの実力に合わせた学習指針を提供しています。また、春・夏・冬の季節講習「スクーリング」や、中学校の定期テスト対策勉強会、漢検・英検などの検定対策指導も行い、多角的に生徒の学力向上を支援しています。私立・中高一貫校の生徒に対しては、学校のカリキュラムや教材に対応した内部進学対策や高校内容の先取り指導も提供し、多様な学習ニーズに応えています。 長年の指導実績により、同社は鹿児島県の鶴丸高校や宮崎県の宮崎西高校理数科など、各地域のトップ公立高校や難関私立中学校・高校、さらには東京大学、京都大学、九州大学といった国公立大学、早稲田大学、慶應義塾大学などの私立大学へ多数の合格者を輩出しています。これらの実績は、生徒の目標達成に向けた計画的な指導と、家庭学習の習慣づけを重視する教育方針の成果と言えます。
株式会社市進ホールディングス
上場売上 23億円(2026/02)
株式会社市進ホールディングスは、「一生涯を通じた幅広い『学び』の機会を提供することで、ともに人間力を高め、笑顔あふれる社会を実現する」をグループ基本理念に掲げ、教育サービス事業と介護福祉サービス事業を主要なビジネスセグメントとする持株会社です。同社は市進グループ全体の経営戦略策定および予算統制を担い、傘下の事業会社を通じて多岐にわたるサービスを展開しています。 教育サービス事業では、株式会社市進が「市進学院」「市進予備校」「個太郎塾」などを首都圏で運営し、集団・個別・オンライン・映像授業を提供。株式会社NPS成田予備校や有限会社龍馬進学研究会、株式会社IGH、株式会社市進東京、株式会社個学舎、株式会社茨進、株式会社市進ラボなども、それぞれ地域密着型指導、中学受験専門塾、都立中高一貫校対策、個別指導、幼児教育、学童保育、小学校受験対策などを手掛け、幅広い年齢層の生徒に質の高い教育を提供しています。特に、株式会社ウイングネットは映像授業「ウイングネット」などを全国3,000拠点超の塾・教育機関に提供し、海外にも配信する塾事業のトータルサポートを展開。ジャパンライム株式会社は教育・医療分野の映像コンテンツ制作・販売を、株式会社江戸カルチャーセンターや香港市進有限公司、新譽有限公司は国内外の日本語教育や学習塾運営を通じて、グローバルな学びの機会を提供しています。 介護福祉サービス事業では、株式会社いちしんウエルフェア、有限会社敬愛、株式会社ライブコアサポート、株式会社ゆい、トップケアサイエンス有限会社、株式会社いちしんウエルフェアちばが、認知症対応型共同生活介護施設、小規模多機能型居宅介護施設、デイサービス、住宅型有料老人ホーム、居宅介護支援、訪問介護、障がい者介助、介護系資格取得支援など、高齢者や障がい者の生活を支える多様なサービスを関東圏で提供しています。 その他、株式会社アイウイングトラベルによる国内外旅行プランの企画・手配、特例子会社である株式会社市進アシストによるグループ内の教育・学習支援、会計・決算、コールセンター、マーケティング業務代行、株式会社市進コンサルティングによる人事・組織コンサルティングや研修事業など、多角的な事業展開を通じて、社会貢献と持続的な成長を目指しています。同社の強みは、創業以来の「めんどうみ」をきめ細かく実践する教育ノウハウと、地域社会のニーズに応える多様なサービス提供能力にあります。
株式会社クリップコーポレーション
上場売上 17億円(2026/03)
株式会社クリップコーポレーションは、教育、スポーツ、飲食を主軸に多角的な事業を展開する企業です。同社は創業以来、新規事業への挑戦を企業成長の原動力と位置づけ、社会に認められる企業を目指すとともに、人材育成を通じて社員の自己実現を支援する経営理念を掲げています。主要事業である教育事業では、小中学生を対象とした個別対応指導の学習塾を運営し、単なる学力向上に留まらず、社会で活躍するために必要な「人間力」の育成に注力しています。具体的には、生徒一人ひとりに合わせた学習方法を指導し、宿題や提出物への取り組みを通じて自主的に学ぶ習慣を身につけさせ、自ら考え、決断し、行動する力を育むことを目標としています。PICL学習教室、遊comm.、東京進学ゼミナール、螢雪パーソナル東京、螢雪ゼミナール、稲門塾、星伸スクールといった複数のブランドを展開し、幅広い年齢層の生徒に対応しています。関連会社である株式会社螢雪ゼミナールやアクシスも小中高生向けの学習塾を運営し、グループ全体で教育サービスを提供しています。
株式会社Z会ホールディングス
売上 5.1億円(2026/03)
株式会社Z会ホールディングスは、教育事業を中核とするZ会グループの持株会社であり、幼児から社会人まで幅広い層を対象に多様な教育サービスを提供する総合教育グループを統括しています。同グループは、1931年の創業以来、「最高の教育で、未来をひらく」という理念のもと、通信教育事業を原点として発展し、現在では教室事業、法人事業、語学・留学事業、療育・就労支援事業、海外事業など多角的な事業を展開しています。通信教育では、株式会社Z会がICTを活用した添削指導や映像授業を提供し、全国の学習者に高品質な学びの機会を提供しています。教室事業では、株式会社栄光が運営する「栄光ゼミナール」をはじめ、株式会社Z会エデュースによる小中高生向け教室、株式会社エー・アンド・アイによる幼児教室や学童保育、株式会社ゼニスによる映像個別指導塾など、多様な学習ニーズに応える対面指導を展開しています。 法人事業では、株式会社エデュケーショナルネットワークが教材・テスト制作や教職員派遣を、株式会社アルティアセントラルが自治体・学校法人向けに外国人指導講師(ALT)による英語指導を、株式会社Z会ソリューションズが教育機関向けコンサルティングを提供しています。語学・留学事業では、株式会社シェーンコーポレーションが「シェーン英会話」を運営し、株式会社国際交流センターが海外留学支援を行っています。また、スマートキッズ株式会社による未就学児から高校生対象の療育教室や支援者育成、株式会社栄光アースによる就労支援といった療育・就労支援事業も展開しています。海外事業としては、オーストラリア、北米、ベトナムなどで現地子女向け学習サービスや幼稚園を運営し、グローバルな教育ニーズにも対応しています。 同グループは、教育の質向上と学習体験の革新を目指し、他社との積極的な連携も推進しています。株式会社ワコムとの協業による「手書き×デジタル」学習サービスの開発や、ソニー・グローバルエデュケーションとのロボット・プログラミング学習キットKOOV®の導入、株式会社EduLabとのAIを活用した学力調査や文字認識技術の連携などがその例です。さらに、駿台予備学校やスタディプラス、エスイージー、秀英予備校といった教育関連企業との提携を通じて、難関大学受験対策から学習管理まで、多岐にわたる学習者のニーズに対応しています。非認知能力アセスメントの開発や、経済的な理由で修学が困難な大学生を支援する「Z会奨学金」制度の設立など、社会貢献活動にも注力し、次世代を担う人材育成に貢献しています。
Top by Total Assets
直近の総資産が大きい順 (財務未開示は後方)・最大 100 社
株式会社ベネッセコーポレーション
上場総資産 1,525億円(2026/03)
株式会社ベネッセホールディングスは、教育事業と文化・地域活性化事業を軸に、持続可能な社会の実現を目指す企業である。同社は1955年に岡山県で設立され、教育分野での長年の実績を基盤に、幼児から高校生までの通信教育講座「進研ゼミ」や、英語検定サービス「GTEC」、介護事業、妊娠・育児支援雑誌「たまごクラブ」「ひよこクラブ」など多様なサービスを展開している。特に、瀬戸内海の直島で1987年から取り組む「ベネッセアートサイト直島」は、自然とアートを融合させた地域活性化モデルとして国内外で注目されている。このプロジェクトでは、安藤忠雄設計の美術館やアート作品を通じて、地域住民と来訪者の交流を促進し、コミュニティの持続可能性を探究している。同社の強みは、教育と文化の融合による社会課題解決へのアプローチであり、30年以上にわたる直島での活動を通じて、アートと教育がもたらすウェルビーイングの循環モデルを研究・実践している。国際的にも台湾や中国、韓国への進出を果たし、教育事業のグローバル展開を推進している。ビジネスモデルは、教育サービスの継続的提供と地域文化プロジェクトの収益化を組み合わせた形態で、無在庫経営や現金主義を堅持しながら、持続可能な成長を実現している。
株式会社公文教育研究会
総資産 1,202億円(2026/03)
株式会社公文教育研究会は、創始者である公文公が「わが子への想い」から始めた学習法を基盤とし、現在では世界60を超える国と地域で教育サービスを展開するグローバル企業です。同社の主要事業は、算数・数学、英語、国語(母国語)、フランス語、ドイツ語、日本語、書写、学習療法といった多岐にわたる教科のフランチャイザーとして、教材の研究開発、制作、指導法の研究、ならびに教室の設置・運営管理を行うことです。また、児童書や絵本などの出版、教具や知育玩具といった教育関連商品の開発・販売も手掛けています。 公文式学習は、「一人ひとりの可能性の追求」と「ちょうどの学習」を重視し、年齢や学年に関わらず、個々の能力に応じた「スモールステップ」の教材を自学自習で進めることで、高い学力と自ら学ぶ力を育みます。学習者は「できた!」という成功体験を積み重ね、学習習慣と集中力を身につけ、自己肯定感を高めていきます。同社は、乳幼児向けの「Baby Kumon」から、小学生、中学生、高校生、大学生、社会人、さらには高齢者向けの「学習療法・脳の健康教室・KUMONの脳トレ」まで、幅広い世代を対象にサービスを提供しています。 さらに、同社の教育プログラムは、児童発達支援、放課後等デイサービス、就労支援施設、児童養護施設、高等学校、大学、専門学校、企業など、多様な施設や学校、法人にも導入されており、障害のある子どもや大人への療育・就労支援、基礎学力向上、人材育成にも貢献しています。英語で世界を感じる「English Immersion Activities」や、親子のきずなを育む「mi:te [ミーテ]」、TOEFLの若年層向けテストの普及・運営など、多角的な教育支援を展開。同社は、質の高い教育を通じて、地球社会の課題解決にグローバルに貢献し、学習者の自立と自己実現を後押しすることを目指しています。
株式会社ナガセ
上場総資産 827億円(2026/03)
株式会社ナガセは、「東進ハイスクール」および「東進衛星予備校」を中核事業として、大学受験を目指す高校生や受験生、そしてその保護者に対し、総合的な教育サービスを提供しています。同社は、長年にわたり培ってきた教育ノウハウと最新のテクノロジーを融合させ、効果的な学習方法、最新の大学入試情報、日々の学習に役立つコラム記事などを多角的に提供することで、生徒一人ひとりの志望校合格を強力にサポートしています。特に、大学入学共通テストにおいては、試験直後から迅速な解答・解説、詳細な自己採点シート、全体概観、設問別分析を提供するとともに、独自の合否判定システムや二段階選抜予想ライン一覧を公開し、受験生が自身の状況を正確に把握し、次のステップに進むための重要な情報源としての役割を担っています。 同社の教育サービスの強みは、全国から選りすぐられた実力講師陣による質の高い映像授業にあります。この映像授業は、生徒が自分のペースで繰り返し学習できる柔軟性を提供し、場所や時間にとらわれない学習環境を実現しています。また、これを補完する豊富な情報コンテンツとして、「東進TV」を運営し、農学、宇宙、理工学、環境都市工学、教育、医学・医療、ビジネスといった多岐にわたる学問分野の大学・学部特集を動画で配信しています。これにより、学生は自身の興味関心に基づいた大学選びや将来の職業選択を深く探求することができ、漠然とした目標を持つ学生から具体的な進路を定めた学生まで、幅広いニーズに応えることが可能です。さらに、新年度特別招待講習、夏期講習、期末対策特訓講座、高校入学準備講座など、学年や時期に応じた多様な講座を提供し、生徒の学習段階に合わせたきめ細やかなサポートを実現しています。 「東進ドットコム」を通じては、大学出願状況や出願倍率速報、大学入試の基礎知識、入試日程カレンダーなどの詳細な大学情報・入試情報を提供し、受験生が戦略的な受験計画を立てる上で不可欠なデータを提供しています。加えて、Instagram、X(旧Twitter)、LINE@、Facebook、TikTokといった主要なSNSプラットフォームを活用した情報発信も積極的に行い、最新の入試情報やイベント情報、勉強法などをリアルタイムで届けることで、顧客とのエンゲージメントを深めています。これらの多角的なサービスを通じて、同社は大学受験市場において、単なる学習指導に留まらない総合的な進学支援を提供し、高い合格実績と信頼を築いています。そのビジネスモデルは、映像授業を核とした効率的な学習システムと、充実した情報提供、そして多角的なサポート体制によって成り立っており、全国の高校生・受験生の夢の実現に貢献しています。
株式会社学研ホールディングス
上場総資産 803億円(2025/09)
株式会社学研ホールディングスは、1946年の創業以来、「教育」と「医療福祉」を二大事業の柱として展開する持株会社です。同社は、すべての人が心ゆたかに生きることを願い、今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供することを理念としています。教育分野では、全国に17,000以上の教室を展開する「学研教室」の運営やフランチャイズ展開、進学塾の運営、家庭教師の派遣、幼児教室の運営を行っています。また、学習参考書、児童書、実用書、看護書、医学書などの出版物の発行・販売、教科書・副読本、ICT教材の製作・販売、小論文添削サービス、オンライン語学サービス、看護師向けeラーニングの開発・販売も手掛けています。保育・幼児事業では、幼稚園や保育園・こども園向けの出版物、保育用品、備品・遊具の製作・販売に加え、保育園、学童施設、児童発達支援施設の運営も行っています。法人向けには、社員教育・リスキリング研修、企業向けグローバル人材育成プログラム、認知症教育の出前講座、オンライン英会話「Kimini英会話」やオンライン中国語「CCレッスン」などの外国語学習サービス、教育事業に特化した人材派遣・紹介サービスも提供しています。医療福祉分野では、サービス付き高齢者向け住宅や認知症グループホームの運営・展開、訪問看護事業、高齢者施設向け給食サービス、福祉用具の販売・レンタル、病院・介護施設向けのeラーニング「学研ナーシングサポート」「学研介護サポート」などを提供し、多世代居住型健康スマートタウンにおける複合拠点の運営も行っています。グローバル展開も積極的に進めており、150ヵ国以上で幼児向けコンテンツやSTEAM教材を展開し、ODA事業の企画・受託・実施、海外での学研教室フランチャイズ展開、民間企業の海外展開支援コンサルティングも行っています。近年では、Ed-Tech/Care-Tech領域のスタートアップ企業へのCVC投資プロジェクトを総額30億円規模で開始し、デジタル技術を活用した新しい学びと心ゆたかな暮らしの提案を強化しています。2025年3月には「誰一人取り残さない」をテーマにしたインターネットテレビサービス「学研TV」を開局予定で、中高生・社会人向けキャリア教育ソリューションを展開するエナジードとの資本業務提携を通じて探究学習コンテンツ開発にも注力するなど、デジタルとイノベーションを駆使して「人の可能性をどこまでも追求する会社」を目指しています。
株式会社トライグループホールディングス
総資産 404億円(2025/05)
株式会社トライグループホールディングスは、「人は、人が教える。人は、人が育てる。」という教育理念のもと、幼児から大人まで幅広い世代に対し、個別最適な教育サービスを提供する日本のリーディングカンパニーです。同社は、創業以来培ってきたマンツーマン指導のノウハウと、最新のデジタル技術を融合させた「人×デジタル」の教育モデルを推進しています。主要事業として、全国No.1の指導実績を誇る「家庭教師のトライ」を展開。約33万人の登録教師の中から、学力や人間性、相性を考慮して最適な教師を選定し、147万人以上の指導実績に基づく「トライ式学習法」でオーダーメイドカリキュラムを提供します。正社員の教育プランナーが担任として学習計画から進路相談まで徹底サポートし、教師の無料交代制度も完備。また、全国600教室以上を展開する「個別教室のトライ」では完全1対1の個別指導を提供し、通信制高校サポート校「トライ式高等学院」は大学進学率全国No.1の実績を持ち、不登校や多様な学習ニーズに対応しています。 さらに、同社はオンライン教育にも注力し、Zoomと連携した「オンライン個別指導」や、永久0円の映像授業「Try IT」を提供することで、時間や場所、経済格差に左右されない学びの機会を創出しています。ソニーグループのギリア株式会社や旺文社との提携により開発された「トライ式AI学習診断」や「入試問題的中AI」、そして「トライ式AI教材」といったAI教育サービスは、個々の学習進捗や志望校に合わせた最短効率での学習を可能にし、教育AI賞も受賞しています。幼児向けの英語・フィットネス「My Gym」、社会人向けの「大人の家庭教師」、プログラミング教室、そして医学部・難関大学・推薦入試に特化したパーソナルプログラムなど、多岐にわたるサービスを展開。全国200以上の自治体・行政機関・学校と連携した学習支援活動を通じて、地域や経済格差といった社会課題の解決にも貢献しています。これらの事業は、顧客満足度調査での「家庭教師部門総合1位」や「オンライン授業満足度No.1」といった実績に裏打ちされており、常に挑戦し続けるベンチャーマインドと安定した経営基盤を強みとしています。
株式会社ステップ
上場総資産 306億円(2025/09)
株式会社ステップは、神奈川県に特化した学習塾「学習塾ステップ」および学童教室「STEPキッズ」を運営し、小学生から高校生までの幅広い年代の生徒を対象に質の高い教育サービスを提供しています。同社の学習塾事業では、「高校受験ステップ」「Hi-STEP」「大学受験ステップ」「K-STEP(個別指導)」、そして「県立中高一貫校対策コース」を展開。特に神奈川県の学校情報や入試制度を徹底的に研究し、地域に密着した指導を行うことを強みとしています。教師陣は95%以上が正社員であり、教えることに専念する専門家集団として、教材や模試の作成、入試情報提供においても専門スタッフが連携し、常に質の向上に努めています。生徒が集中して学習できる環境を重視し、個別ブースの自習室をほぼ全てのスクールに設置。進路指導においては、生徒と保護者の意向を尊重し、データに基づいた客観的なアドバイスを提供しつつ、希望する学校への合格を全力でサポートする誠実なスタンスを貫いています。また、授業料や諸費用は全てオープンに公開し、入会後の予期せぬ追加費用が発生しないよう配慮。電話勧誘や特待生制度、友人紹介キャンペーンといった営業活動は一切行わず、教育本来の価値に注力しています。 一方、「STEPキッズ」は小学1年生から4年生を対象とした学童教室で、「サイエンス・算数・ことば・英会話・はば広教養」などの「探究プログラム」と、「ダンス・将棋・音楽・体育」などの「エンジョイプログラム」を組み合わせた独自のカリキュラムを提供。学習塾STEPの教師出身者や専門技能を持つスタッフが指導にあたり、長期休暇中には日替わりのイベントも多数実施しています。対象小学校へのお迎えケアや、急な残業にも対応できる柔軟な延長預かり、保護者との情報共有アプリ「Comiru」の導入により、安心・安全な預かり環境を実現。小学5年生からは学習塾ステップへのスムーズな進級も可能です。同社は、横浜翠嵐、湘南、柏陽などの公立トップ校、東京学芸大学附属、開成、慶應義塾、早稲田実業といった国私立難関高校、さらには東京大学、京都大学、早慶上智、理MARCHなどの主要大学への高い合格実績を誇り、8年連続でオリコン顧客満足度ランキング小中高3冠を達成するなど、その教育品質と実績は高く評価されています。
株式会社早稲田アカデミー
上場総資産 256億円(2026/03)
株式会社早稲田アカデミーは、小学生から高校生までを対象とした進学塾・学習塾・予備校を運営する教育サービス企業です。同社は、中学受験(小学1年生~小学6年生)、高校受験(小学5年生~中学3年生)、大学受験(中学1年生~高校3年生)の各段階において、生徒の第一志望校合格を強力にサポートしています。主要なサービスとして、集団指導の「早稲田アカデミー」に加え、個別指導を提供する「早稲田アカデミー個別進学館」、大学受験に特化した「早稲田アカデミー東進衛星予備校」を展開しています。特に、小学1・2年生向けの「スーパーキッズコース」では、早期からの基礎学力と学習習慣の定着を図り、英語教育に特化した「早稲田アカデミーIBS」や「English ENGINE」も提供しています。 同社の大きな特徴は、海外在住の日本人子女や帰国生、首都圏外の生徒に対する手厚いサポート体制です。「海外生向けサービス」では、ロンドン、フランクフルト、ニューヨーク、シンガポールなど世界11か国19都市で海外受験講演会を開催し、最新の受験情報を提供するとともに、模試の自宅受験や一時帰国時の講座参加を可能にしています。「帰国生向けサービス」では、帰国生専門の「LOGOS AKADEMEIA」を運営し、帰国生入試に特化した講座やイベント、約90校の受け入れ校が参加する学校説明会・個別相談会を実施しています。また、首都圏外の生徒向けには、首都圏の中学・高校への進学を目指すための模試や志望校別対策講座を提供しています。授業形式は、校舎での「対面授業」と、海外からも受講可能な「双方向Web授業」を組み合わせることで、多様な学習ニーズに対応しており、生徒一人ひとりの学力向上と志望校合格を実現するための総合的な支援を行っています。
株式会社増進会ホールディングス
上場総資産 229億円(2026/03)
株式会社増進会ホールディングスは、「最高の教育で、未来をひらく。」を理念に掲げ、幼児から大学生・社会人、さらには学校や法人まで、幅広い層を対象とした多角的な教育サービスを提供する企業グループです。同社は、特に「Z会」ブランドを通じて、日々の学習から受験・資格取得まで、本物の学力を養成する質の高い教育を提供しています。個人向けには、幼児向けのワークや実体験を重視した通信教育から、小学生向けのタブレットコースや中学受験コース、中学生・中高一貫生向けの高校・大学受験対策、そして高校生・大学受験生向けの難関大学合格を目指す講座まで、一貫した学習支援を展開しています。また、大学生・社会人向けにはTOEIC® L&R対策やビジネス英語講座などのキャリアアップ支援も行っています。 同社の教育サービスは、通信教育だけでなく、少人数制の集団授業や個別指導、映像授業を提供する「Z会の教室」も全国で展開しており、特に最難関中学受験を目指す「Z会×エクタス 最難関中学受験プレミアム講座」のような専門性の高いプログラムも提供しています。さらに、プログラミング学習や英語4技能を総合的に伸ばす「Asteria」講座など、現代社会で求められるスキル育成にも注力しています。書籍・参考書事業では、幼児向けワークから大学受験対策の『速読英単語』、専門資格対策書まで多岐にわたる出版物を手掛けています。 法人・学校向けには、傘下の株式会社Z会ソリューションズが、小学校から高校、大学、そして企業に至るまで、教育機関や組織の課題解決に貢献するソリューションを提供しています。具体的には、学校向けオンライン英会話、添削サービス、総合探究サービス、実力テスト、入学前・初年次教育プログラム、小論文ライティング講座、非認知能力可視化ツール「DiscoveRe Method®」、ビジネス文章力講座、アセスメントテスト、ビジネス英語研修など、多様なニーズに応えるサービスを展開しています。同社は、駿台予備学校との共同模試や講座実施、レアジョブとの合弁会社を通じた英語4技能サービスの加速、スタディプラスとの学習管理プラットフォーム活用、すららネットとの高等教育機関向けリメディアル教育における業務提携など、他社との協業も積極的に推進し、サービスの質と幅を広げています。長年の実績に裏打ちされた「考えて、書く」学習スタイルと丁寧な添削指導が強みであり、東京大学や京都大学をはじめとする難関大学への高い合格実績を誇ります。また、タブレット学習の導入やEdTechの活用、非認知能力アセスメントの開発など、常に新しい教育の形を追求し、顧客満足度ランキングでの総合1位獲得や国際的な賞の受賞など、その質の高さは国内外で評価されています。
株式会社KJホールディングス
上場総資産 193億円(2026/03)
株式会社KJホールディングスは、河合塾グループのグループ本社として、グループ戦略の立案、各法人への経営・事業支援、新規事業の推進を担う持株会社である。同社は学校法人河合塾を中心に、大学受験指導、全統模試、共通テストリサーチ、進学情報、学習参考書、専門学校、幼児教育、中学・高校・小学受験、医学部進学予備校、英語教育、留学支援などの教育事業を束ね、学習者の年齢や進路に応じたサービス群を形成している。 グループの事業構成は、個人向け教育だけでなく、大学・高校・企業向けの支援にも及ぶ。大学向けには出願受付代行、教育情報提供、学生募集支援、ジェネリックスキル測定プログラムPROGなどを扱い、学校・自治体・企業向けには学力試験の開発、試験実施運営、人材開発研修、語学研修、翻訳・通訳、教育コンテンツ制作を行う。AI搭載学習プラットフォーム、映像授業、ICT教材、非認知能力を含むアセスメントの開発も事業領域に含まれる。 同社は国内の校舎・学校・専門法人に加え、シンガポール、中国、ベトナム、ウズベキスタンの海外法人を通じて、教育サービス、人材育成支援、AI・アルゴリズム研究開発、日本型学力テストの展開を進める。2024年時点で全統模試は受験者数270万人、PROGは累計550校以上の大学・短大で採用されており、蓄積した教育データ、入試情報、教材制作力、教育関係者とのネットワークを基盤に、グループ横断で新規事業とアライアンスを設計する点に特徴がある。
TAC株式会社
上場総資産 190億円(2025/03)
TAC株式会社は、「資格の学校TAC」として、多岐にわたる資格取得支援およびキャリアアップのための教育サービスを提供する大手総合資格予備校です。同社は、公認会計士、税理士、司法書士、社会保険労務士、中小企業診断士、宅建士、公務員、教員採用試験といった国家資格から、簿記検定、FP、TOEIC® L&R TEST対策、情報処理技術者、経営承継アドバイザーなどのビジネス・実務スキルアップ資格まで、幅広い分野の講座を展開しています。学習形態は、全国22拠点の校舎での教室講義に加え、時間や場所を選ばないWeb通信講座、リアルタイムで参加できるオンラインライブ通信、ビデオ学習ブースなど、受講生の多様なニーズに応じた柔軟な学習環境を提供しています。 同社の強みは、長年の実績に裏打ちされた圧倒的な合格実績であり、多くの資格で全国平均を大きく上回る合格率を誇ります。これは、本試験傾向を徹底分析したオリジナル教材と、短期合格に必要なエッセンスを凝縮したカリキュラム、そして受講生一人ひとりに寄り添う熱意ある講師陣による質の高い指導によって支えられています。特に、論文添削や面接練習の無制限提供、学習内容に関する質問や勉強方法の相談に対応する充実した学習サポート体制は、受講生が安心して学習を継続できる大きな要因となっています。また、個人受講生だけでなく、企業向けの研修プログラムや福利厚生制度への対応、大学内での資格取得講座の提供、さらには会計業界への就職・転職支援や実務支援講座、関連書籍の出版(TAC出版、早稲田経営出版)を通じて、資格取得からその後のキャリア形成までを一貫してサポートするビジネスモデルを確立しています。
株式会社スプリックス
上場総資産 176億円(2025/09)
株式会社スプリックスは、1997年に新潟県長岡市で創業した総合教育カンパニーです。同社は「教育によって世界中の人に人生の新しい季節を提供する」という理念のもと、多岐にわたる教育サービスを展開しています。主要事業として、学習塾・教室事業、ITコンテンツ事業、検定事業、教育基盤事業、調査・研究事業の5つの柱があります。 学習塾・教室事業では、業界トップクラスの個別指導塾「森塾」(「先生1人に生徒2人まで」の指導システムと1科目+20点の学校成績保証が強み)、独自のQE授業を展開する一斉指導進学塾「湘南ゼミナール」、AIタブレットと正社員講師による自立学習塾「自立学習RED」、オンライン個別指導塾「そら塾」、大学受験予備校「河合塾マナビス」(フランチャイジー)、20〜30代女性向けダンススクール「東京ダンスヴィレッジ」、中国人留学生を中心に日本語教育と進学指導を行う「和陽日本語学院」、そして深圳大学の教育カリキュラムを提供する「深圳大学東京校」を運営し、小中高生から大学生、社会人、留学生まで幅広い層に学びの場を提供しています。 ITコンテンツ事業では、個別指導塾専用テキスト「フォレスタシリーズ」(業界トップシェア)、AI技術を活用したタブレット学習コンテンツ「DOJO」(算数・国語・英語の基礎学力向上)、ゲーム感覚で学べるプログラミング教室「QUREOプログラミング教室」(国内No.1)、国語力育成「グリムスクール」、BlenderやUnityなどを用いたデジタルクリエイティブオンラインスクール「MEキャンパス」を開発・提供しています。 検定事業では、基礎学力を国際基準で評価する「TOFAS」(計算・英単語)、小中高生のプログラミング能力を測定する「プログラミング能力検定」、中国語検定「HSK対策シリーズ」(日本国内独占販売ライセンス)を提供し、学力の可視化と学習成果の証明を支援しています。 教育基盤事業では、日本最大級の教師向け授業準備サイト「授業準備ネット」、公教育機関向けのCBTサービス「SPRIX CBT」、AI搭載学習コンテンツ「SPRIX LEARNING」、塾講師専門求人サイト「塾講師JAPAN」、教育業界特化の新卒エージェント「教育JAPAN」、塾運営効率化ツール「フォレスタデータベース」などを通じて、教育現場の効率化と質の向上をサポートしています。 調査・研究事業では、プログラミング総合研究所によるIT人材育成、SPRIX Engineering Labでの技術開発、湘ゼミ LabでのQE授業の有効性検証などを行い、教育の未来を支える研究開発にも注力しています。同社は、個別最適化された学習体験と科学的アプローチを強みとし、日本国内に留まらず、ブラジル、エジプト、サウジアラビア、タイ、マレーシアなどグローバルにも事業を展開し、教育を通じて社会貢献を目指しています。
株式会社明光ネットワークジャパン
上場総資産 165億円(2025/08)
株式会社明光ネットワークジャパンは、「やればできる」の記憶をつくることをPurposeに掲げ、個別指導塾のパイオニアとして1984年の創業以来、教育・人材支援事業を多角的に展開する企業グループです。同社の核となる学習塾事業では、全国47都道府県に展開する「明光義塾」を通じて、自立学習を促す個別指導を低料金で提供し、高い知名度とブランド力を確立しています。また、AIタブレットとプロ講師による個別最適化された学習を提供する「自立学習RED」や、第二言語習得理論に基づいたバイリンガル講師によるマンツーマンレッスンが強みの英語スクール「ESL club」も運営し、小学生から高校生まで幅広い層の英語力向上を支援しています。 幼児・学童・スポーツ事業では、学びの根っこを育むアフタースクール「明光キッズ」やオールイングリッシュの英語学童保育「Meiko Kids e」を展開し、子育て世代のニーズに応える安全な環境と多様なプログラムを提供。元プロサッカー選手などが指導する「明光サッカースクール」では、技術向上と共に自立した人材育成を目指し、子ども向けイベント・旅行事業「ふれたび」では非認知能力を伸ばす体験を提供しています。 同社は、日本語学校事業として「JCLI日本語学校」や「早稲田EDU日本語学校」を運営し、30ヶ国以上の留学生に日本語と日本文化を教授。人材事業では、保育士・栄養士向けの有料職業紹介「しんぷる保育」「しんぷる栄養士」や、外国人・日本人材の紹介・派遣、研修を手掛ける「明光キャリアパートナーズ」を展開し、多様なキャリア形成を支援しています。さらに、DX推進を担う「Go Good株式会社」によるデジタルマーケティング事業、発達の遅れや偏りが見られるお子さまを対象とした「ハッピーキッズスペースみんと」による児童発達支援・放課後等デイサービス事業、不登校生向けのオンラインフリースクール「クラスジャパン小中学園」や通信制高校サポート校「明光義塾高等学院」を運営する「明光みらい」など、社会課題解決に貢献する事業を幅広く展開しています。海外では、韓国で個別指導塾「EDUCOACH」や学習進捗管理「EDUPLEX」を、台湾で「明光義塾」を100教室以上展開し、ベトナムでは日本語教育事業を目指すなど、グローバルな教育・人材支援グループとして成長を続けています。
株式会社栄光
総資産 162億円(2026/03)
株式会社栄光は、小学生から高校生までを対象とした進学塾「栄光ゼミナール」を運営し、中学受験、高校受験、大学受験、そして個別指導に特化した多岐にわたる教育サービスを提供しています。同社は、一人ひとりの学習課題や目標に合わせた多様なコースを用意しており、少人数クラス指導と1対2の個別指導「栄光の個別ビザビ」を軸に、きめ細やかな指導を展開しています。特に、年長ジュニアコースから始まり、中学受験対策、高校進学、中高一貫生向けの指導、大学受験対策、内部進学対策、推薦入試対策まで、幅広い学年と目的に対応。教師陣は生徒との距離が近く、質問しやすい雰囲気を作り出し、生徒一人ひとりの「分かる」を「できる」に変えることを重視しています。また、物理の本質から教える演習授業や、学習方針・進め方に関するナビゲーションを通じて、基礎学力の定着から応用力養成までをサポート。難関中学や難関私大文系に特化した専門コース、都立中高一貫校対策、さらにはオンライン双方向授業、科学実験教室、ロボット&プログラミング教室、コワーキングスペース・自習室といった関連サービスも展開し、生徒の多様な学習ニーズに応えています。同社は、多くの塾生が志望校合格を掴んでおり、その実績と生徒の成長を促す指導コンセプトが強みです。
ヒューマンアカデミー株式会社
総資産 161億円(2024/03)
ヒューマンアカデミー株式会社は、「学びは、面白い。」をブランドスローガンに掲げ、未就学児童からシニア層まで、あらゆるライフステージにおける学びと成長を支援するEdutainment Companyです。同社は多岐にわたる教育事業を展開しており、その中核をなすのは、キッズ・ジュニアスクール児童教育およびフランチャイズ(FC)事業です。特に「ロボット教室」は全国1810教室以上を展開し、国内最大級のシェアを誇り、こどもプログラミングやサイエンスゲーツを通じてSTEAM教育を推進し、未来のDX人材育成に注力しています。 学童保育事業、通信制高校サポート校、全日制専門教育スクールも展開し、声優、マンガ、ゲーム、IT、スポーツ、保育、ヘアメイク、ファッション、デザイン、ビジネスといった最先端の専門分野を学ぶ機会を提供しています。不登校生徒を支援するフリースクールも運営し、少人数制で手厚いサポートを提供しています。 外国人向け日本語教育事業では、国内最大級規模の日本語学校を運営し、約40カ国からの留学生に対し、オリジナルテキストを用いた日本語能力向上支援を行っています。卒業生の多くは日本の大学・大学院への進学や国内での就労を実現しています。 社会人教育としては、通学講座、通信講座、eラーニング、MBA取得プログラムを提供し、資格取得やキャリアアップを支援しています。プログラミング、Webデザイン、ネイル、心理カウンセラー、日本語教師、社労士など800以上の多彩な講座を展開し、リカレント教育のニーズに応えています。海外MBAを留学せずに取得できるビジネススクールも運営しています。 企業内研修・行政受託事業では、累計4,800社以上の企業・学校・行政に対し、人材育成支援、語学研修、資格取得講座、キャリア形成、職業訓練、就労支援など、それぞれの課題やニーズに合わせた最適な教育ソリューションを提供しています。現役プロ講師による実践的な研修が強みです。 カルチャースクール事業としてダンス、書道、語学、フラワーアレンジなど、地域に根差した多様な学びの場を提供し、コマース事業も展開しています。 同社の強みは、1985年の開講以来、179万名以上の修了生・卒業生を輩出してきた実績と、全国2,231以上の教室(FC含む)で展開するアクセシビリティ、そして2,371名以上の各分野の第一線で活躍するプロ講師陣による質の高い教育です。また、学習マネジメントシステム「ヒューマンアカデミーassist」やオンライン配信、オンデマンド授業、自社スタジオ設立など、最新の技術を活用した教育のDX化を推進し、個人最適な学びの提供と学習サポートの充実を図っています。プロeスポーツチーム「CREST GAMING」の運営やスポーツの撮影・配信・ビデオ判定サービス、こども教育総合研究所による最新教育情報の発信など、教育の枠を超えた幅広い事業展開も特徴です。
株式会社河合塾マナビス
総資産 155億円(2026/03)
株式会社河合塾マナビスは、大学受験予備校「河合塾マナビス」の運営を主軸に、教育映像コンテンツの企画・製作・頒布・配信・販売、および進学塾フランチャイズ事業を展開しています。同社の主要サービスである大学受験予備校では、高校生を対象に、河合塾の厳選されたトップレベル講師陣による約1,000講座もの高品質な映像授業を提供しています。これらの授業は、長年培われた映像化ノウハウに基づき、見やすさと分かりやすさを追求し、生徒は自分のペースで1.5倍速やリピート再生、一時停止などを活用しながら、校舎または自宅で柔軟に受講することが可能です。 同社の強みは、映像授業と個別アドバイザーによる手厚いサポートの相乗効果にあります。生徒一人ひとりの志望校、現在の学力、部活動などの状況を詳細にヒアリングし、受験のプロであるアドバイザーが独自の「プランニングシート」を用いて最適な年間・月間学習計画をオーダーメイドで策定します。毎回の映像授業後には「アドバイスタイム」を設け、チェックテストの結果と対話を通じて生徒の理解度を深め、思考力や表現力を養います。さらに、月に一度の「月例面談」や模擬試験後の「模試面談」を通じて、学習進捗の確認と目標設定、軌道修正を行い、生徒の成長サイクルを促進します。 学習の定着度を高めるため、「学力到達度テスト」(高1・2生向け)や、AIが苦手を分析し効率的な学習を支援するアプリ「AIマスター」(英語・古文・日本史・世界史対応)を導入し、日々の学習成果を可視化しています。また、受験期間中に生じる不安やモチベーションの低下に対し、アドバイザーが学習面だけでなく精神面でも寄り添い、生徒が孤独を感じることなく受験に臨めるよう全力でバックアップします。河合塾グループが持つ豊富な受験情報や「全統模試」のデータを活用し、最新の入試動向に対応した戦略的な指導も行っています。これらの総合的なサポート体制により、多くの生徒が東大、京大をはじめとする難関大学への現役合格を勝ち取っており、2025年3月末時点で全国に338校(直営74校、FC264校)を展開する実績を誇ります。
株式会社Z会ホールディングス
総資産 146億円(2026/03)
株式会社Z会ホールディングスは、教育事業を中核とするZ会グループの持株会社であり、幼児から社会人まで幅広い層を対象に多様な教育サービスを提供する総合教育グループを統括しています。同グループは、1931年の創業以来、「最高の教育で、未来をひらく」という理念のもと、通信教育事業を原点として発展し、現在では教室事業、法人事業、語学・留学事業、療育・就労支援事業、海外事業など多角的な事業を展開しています。通信教育では、株式会社Z会がICTを活用した添削指導や映像授業を提供し、全国の学習者に高品質な学びの機会を提供しています。教室事業では、株式会社栄光が運営する「栄光ゼミナール」をはじめ、株式会社Z会エデュースによる小中高生向け教室、株式会社エー・アンド・アイによる幼児教室や学童保育、株式会社ゼニスによる映像個別指導塾など、多様な学習ニーズに応える対面指導を展開しています。 法人事業では、株式会社エデュケーショナルネットワークが教材・テスト制作や教職員派遣を、株式会社アルティアセントラルが自治体・学校法人向けに外国人指導講師(ALT)による英語指導を、株式会社Z会ソリューションズが教育機関向けコンサルティングを提供しています。語学・留学事業では、株式会社シェーンコーポレーションが「シェーン英会話」を運営し、株式会社国際交流センターが海外留学支援を行っています。また、スマートキッズ株式会社による未就学児から高校生対象の療育教室や支援者育成、株式会社栄光アースによる就労支援といった療育・就労支援事業も展開しています。海外事業としては、オーストラリア、北米、ベトナムなどで現地子女向け学習サービスや幼稚園を運営し、グローバルな教育ニーズにも対応しています。 同グループは、教育の質向上と学習体験の革新を目指し、他社との積極的な連携も推進しています。株式会社ワコムとの協業による「手書き×デジタル」学習サービスの開発や、ソニー・グローバルエデュケーションとのロボット・プログラミング学習キットKOOV®の導入、株式会社EduLabとのAIを活用した学力調査や文字認識技術の連携などがその例です。さらに、駿台予備学校やスタディプラス、エスイージー、秀英予備校といった教育関連企業との提携を通じて、難関大学受験対策から学習管理まで、多岐にわたる学習者のニーズに対応しています。非認知能力アセスメントの開発や、経済的な理由で修学が困難な大学生を支援する「Z会奨学金」制度の設立など、社会貢献活動にも注力し、次世代を担う人材育成に貢献しています。
株式会社東京個別指導学院
上場総資産 137億円(2026/02)
株式会社東京個別指導学院は、1985年の創業以来、「やればできるという自信、チャレンジする喜び、夢を持つ事の大切さ」という3つの教育理念とホスピタリティを企業活動の基軸に据え、個別指導教育を中心とした教育事業を展開しています。同社の主要サービスは、小学生から大学受験生までの幅広い学年を対象としたオーダーメイドの個別指導塾「東京個別指導学院」および「関西個別指導学院」です。これらの塾では、生徒一人ひとりの目的、学力、性格に合わせた完全オーダーメイドのカリキュラムを提供し、講師1名に対し生徒2名までのきめ細やかな指導を行っています。難関校合格を目指す中学生・高校生・既卒生向けには、特任コーチが個別カリキュラム策定からコーチングまで伴走する「志望校ターゲットコース」を、また小学4年生から高校3年生向けには「進研ゼミ」と連携し、教室と自宅でのダブル学習で学習効果を最大化する「進研ゼミ個別指導コース」を提供しています。2025年4月1日時点で全国に272拠点を展開し、首都圏、愛知、近畿、福岡を中心にサービスを提供しています。 同社は個別指導のパイオニアとして、30年以上の実績とベネッセグループの豊富な受験情報を活用した進路指導が強みです。講師は厳しい採用基準と継続的な研修を通じて質の高い指導力を維持し、教室長はマネジメントに専念することで、生徒一人ひとりに目が行き届く体制を構築しています。また、全教室を直営することで、地域ごとの最新受験情報の迅速な共有、入退室メールサービス、防災対策といった生徒の安全・安心への取り組みを徹底し、高い顧客満足度を実現しています。 個別指導事業の他に、科学実験を通じて子どもたちの科学への興味と問題解決能力を育む「ベネッセサイエンス教室」(幼児・小学生対象、東京・神奈川展開)や、学校と連携しベネッセのアセスメント結果に基づいたオーダーメイドの学習支援を行う「放課後学習支援プログラム」(小学生・中学生・高校生以上対象、東京・兵庫展開)も手掛けています。同社は、教育環境の変化やテクノロジーの進化に対応し、新たな教材開発や学習カリキュラムの進化に挑戦しながら、「人にしかできない価値」の創出を通じて、笑顔あふれる「人の未来」に貢献することを目指しています。
CKCネットワーク株式会社
総資産 135億円(2024/04)
CKCネットワーク株式会社は、1990年の創業以来、総合教育企業として、幼児教育から大学受験まで、幅広い年齢層の子どもたちを対象に、彼らの学びと人生を「冒険」へと変えることを使命としています。予測困難な現代社会において、子どもたちが直面するであろう試練や緊張の場面を、単なる困難としてではなく、成長の機会、すなわち「冒険」として捉え、前向きに乗り越える力を育むことを重視しています。同社は、各発達段階に応じたきめ細やかな学習指導を提供し、基礎学力の定着はもちろんのこと、思考力、判断力、表現力といった非認知能力の向上にも注力しています。具体的には、幼少期には知的好奇心を刺激する体験型学習を、小・中学生には個々の学習進度や理解度に応じた個別指導や少人数制クラスを通じて、学習意欲の向上と自律的な学習習慣の確立を支援します。高校生および大学受験生に対しては、志望校合格に向けた専門的な受験対策や進路指導を行い、目標達成を力強くサポートします。これにより、子どもたちは「愉しむチカラ」を身につけ、どんな状況でも自らの人生の主人公として、勇気と自信を持って未来を切り拓いていけるよう応援しています。単なる知識の伝達に留まらず、子どもたちの内面的な成長を促し、笑顔と希望に満ちた人生を歩むための土台を築くことが、CKCネットワークの提供する教育サービスの真髄です。
株式会社Z会
総資産 135億円(2026/03)
株式会社Z会は、幼児から大学生・社会人、さらには学校・法人まで、幅広い年代とニーズに対応する総合教育サービスを提供しています。同社は「日々の学習から受験・資格まで、本物の学力を養成する」ことを理念とし、通信教育、教室指導、書籍・参考書出版、プログラミング学習、英語講座「Asteria」など多岐にわたるサービスを展開しています。特に通信教育では、幼児向けの「学びいっぱいの環境づくり」から、小学生向けのタブレットコースや中学受験コース、中学生・高校生向けの高校受験・大学受験対策、そして大学生・社会人向けのTOEIC® L&R対策やビジネス英語講座まで、各学年・年代の学習目標に応じた質の高い教材と指導を提供しています。教室事業では、少人数制の集団授業や個別指導、映像授業を通じて、学力伸長と第一志望校合格を強力に後押ししており、特に難関中学受験や東大・京大をはじめとする難関大学への高い合格実績を誇ります。また、同社は「考えて、書く」学習スタイルを重視し、書き心地にこだわった専用タブレットを活用した学習体験も提供しています。法人向けには、学校向けの実力テストや添削サービス、大学向けの入学前教育やリメディアル学習、企業向けの採用・昇格アセスメントテストや語学・文章力講座など、多様な教育ソリューションを提供し、教育機関や企業の発展を支援しています。さらに、プログラミング教育の必修化に対応したシリーズや、英検®準1級レベルを目指せる英語講座、海外高校留学サポートなど、時代に即した新しい学びの機会も提供し、受講者の「あと伸び」につながる底力を育むことに注力しています。
株式会社京進
上場総資産 133億円(2026/02)
株式会社京進は、主に学習塾、個別指導、英会話、そして幼児教育といった多岐にわたる教育サービスを展開しています。同社の学習塾は、「ひとりひとりを大切に」という理念のもと、小学生から高校生までを対象に、中学受験、高校受験、大学受験対策から基礎学力向上まで、幅広いニーズに応じた指導を提供しています。クラス指導では、小学生・中学生向けに中学受験・高校受験対策や低学年の学力創発を支援し、高校生向けには大学現役合格を目指すための指導を行っています。また、個別指導では、先生1人に対して生徒2人という手厚い体制で、小学生、中学生、高校生それぞれの学習進度や目標に合わせたきめ細やかな指導を実現し、子どもたちが「自ら学ぶ力」を育むことを重視しています。英会話サービスにおいては、幼児から小学生、中学生、高校生、さらには大学生・社会人までを対象に、英語を好きになる気持ちを育みながら、楽しく実践的な英語力を伸ばすプログラムを提供しています。幼少期からの英語学習を通じて、国際的な視野を持つ人材の育成を目指しています。さらに、2歳児から年長児を対象とした幼児教育では、幼少期の重要な時期に、お子様の可能性を最大限に引き出すための教育プログラムを展開しており、知的好奇心や創造性を育むことに注力しています。同社は、京都、滋賀、大阪、奈良、愛知といった地域を中心にサービスを提供し、地域の子どもたちの夢実現をサポートしています。これらの事業を通じて、同社は人の一生に寄り添い、「ステキな大人」が増える未来の実現に貢献することを目指しています。
株式会社学研教育ホールディングス
総資産 130億円(2025/09)
株式会社学研教育ホールディングスは、学研グループの教育事業を統括する持株会社として、多岐にわたる教育サービスを展開しています。同社は、通信制高校連携校である「Gakken高等学院」を通じて、高校卒業資格の取得支援や第一志望校への進学サポートを提供しています。また、小中学生向けのオンライン学習塾「Gakken ON AIR」では、精鋭講師によるライブ授業を強みとし、自宅での成績向上を支援しています。 さらに、高校受験専門の完全個別伴走型サービス「逆転合格EAシフト」を運営しており、E判定からの逆転合格を目指す中学生に対し、志望校合格までのロードマップ作成、学習内容と時間のコーチング、現役大学生コーチによる日々の進捗管理と伴走サポートを実施しています。同社の「学研・塾グループ」には、株式会社イング、株式会社全教研、株式会社高等進学塾、株式会社文理学院、株式会社昇英塾、株式会社エヌイーホールディングス、株式会社ライズなど、全国各地の進学塾や大学受験予備校が多数含まれており、中学受験から大学受験まで幅広い年代の生徒を対象とした教育を提供しています。これらのグループ全体で、難関中学校、国公立エリアトップ高校、東京大学、京都大学をはじめとする多数の大学への合格実績を誇り、子どもたちの「夢発見」と「夢実現」を支援する教育システムを構築しています。
株式会社学究社
上場総資産 121億円(2026/03)
株式会社学究社は、国内および海外に教育ネットワーク「ena」を展開し、中学・高校・大学への受験指導を行う進学塾の運営を主要事業としています。同社は、教師が生徒と本気で語り合える教育環境を重視し、生徒一人ひとりの「個性」を引き出し、「学ぶ」ことの大切さ、そして「生きる力」を育むことを指導理念としています。具体的には、中学受験を目指す小学生向けの「小学部」、高校受験対策を行う「中学部」、大学受験対策と進路指導を提供する「高校部」を展開。さらに、一人ひとりの学力に合わせた「ena個別」、芸大・美大受験に特化し12年連続No.1の合格実績を誇る「ena美術」、看護系・医療技術系大学・短大・専門学校受験に特化した「ena看護」、海外赴任者の子女を対象とした帰国生受験対策の「ena国際部」など、多岐にわたる専門塾を運営しています。また、八ヶ岳や富士山に独自の合宿施設を所有し、集中合宿や長期休暇中の学習をサポート。インターネットによる受験・教育情報配信サービスも提供しています。同社の強みは、都立中高一貫校や都立難関高校入試において圧倒的な合格実績を誇る点にあり、特に記述式の「適性検査」対策に特化したカリキュラムと少人数制のきめ細やかな指導が評価されています。近年はDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させ、新型コロナウイルス感染症拡大時には全授業の録画・配信を迅速に実現。対面授業とオンライン映像授業を組み合わせた「ダブル学習システム」や、オンラインに特化した仮想校舎「enaオンラインclass」、家庭教師指導「家庭教師Camp」など、デジタルを活用した新たな教育サービスを拡充し、生徒の学習効果向上と多様なニーズへの対応を図っています。
株式会社市進ホールディングス
上場総資産 111億円(2026/02)
株式会社市進ホールディングスは、「一生涯を通じた幅広い『学び』の機会を提供することで、ともに人間力を高め、笑顔あふれる社会を実現する」をグループ基本理念に掲げ、教育サービス事業と介護福祉サービス事業を主要なビジネスセグメントとする持株会社です。同社は市進グループ全体の経営戦略策定および予算統制を担い、傘下の事業会社を通じて多岐にわたるサービスを展開しています。 教育サービス事業では、株式会社市進が「市進学院」「市進予備校」「個太郎塾」などを首都圏で運営し、集団・個別・オンライン・映像授業を提供。株式会社NPS成田予備校や有限会社龍馬進学研究会、株式会社IGH、株式会社市進東京、株式会社個学舎、株式会社茨進、株式会社市進ラボなども、それぞれ地域密着型指導、中学受験専門塾、都立中高一貫校対策、個別指導、幼児教育、学童保育、小学校受験対策などを手掛け、幅広い年齢層の生徒に質の高い教育を提供しています。特に、株式会社ウイングネットは映像授業「ウイングネット」などを全国3,000拠点超の塾・教育機関に提供し、海外にも配信する塾事業のトータルサポートを展開。ジャパンライム株式会社は教育・医療分野の映像コンテンツ制作・販売を、株式会社江戸カルチャーセンターや香港市進有限公司、新譽有限公司は国内外の日本語教育や学習塾運営を通じて、グローバルな学びの機会を提供しています。 介護福祉サービス事業では、株式会社いちしんウエルフェア、有限会社敬愛、株式会社ライブコアサポート、株式会社ゆい、トップケアサイエンス有限会社、株式会社いちしんウエルフェアちばが、認知症対応型共同生活介護施設、小規模多機能型居宅介護施設、デイサービス、住宅型有料老人ホーム、居宅介護支援、訪問介護、障がい者介助、介護系資格取得支援など、高齢者や障がい者の生活を支える多様なサービスを関東圏で提供しています。 その他、株式会社アイウイングトラベルによる国内外旅行プランの企画・手配、特例子会社である株式会社市進アシストによるグループ内の教育・学習支援、会計・決算、コールセンター、マーケティング業務代行、株式会社市進コンサルティングによる人事・組織コンサルティングや研修事業など、多角的な事業展開を通じて、社会貢献と持続的な成長を目指しています。同社の強みは、創業以来の「めんどうみ」をきめ細かく実践する教育ノウハウと、地域社会のニーズに応える多様なサービス提供能力にあります。
株式会社イー・エス・ティ
総資産 102億円(2025/02)
株式会社イー・エス・ティは、思学舎グループとして、茨城県、千葉県、埼玉県、東京都に広がる学習塾ネットワークを運営しています。同社は「一人ひとりを見つめた指導で『自ら学ぶ力』を確実に伸ばす」という「めんどうみ主義」を理念に掲げ、幼児から高校生までを対象とした小中高一貫教育を提供しています。主要なサービスとして、集団指導の「思学舎」では、県立高校への進学を目指す生徒に対し、5教科の入試準備、定期テスト対策、教科書の先取り学習、学習習慣の確立をサポートします。また、私立中学受験や公立中高一貫校受検を目指す生徒向けには、四谷大塚の「予習シリーズ」と「週テスト」を活用した「俊英四谷大塚」コースを提供し、「論理的に課題を見つけ、論理的に課題を解決する能力」の育成に注力しています。個別指導の「思学舎パーソナル」では、生徒一人ひとりの目標や課題に合わせ、苦手教科の克服や自分のペースでの学習を支援します。さらに、大学受験対策としては「東進衛星予備校」の講座を提供し、幅広い学年とニーズに対応しています。幼児教育分野では、1歳9ヶ月から6歳までの未就学児を対象とした「幼児英才教育ピグマリオン」を展開。特許取得の学具「ヌマーカステン」などを活用し、指先、空間、図形、数論理、言語、社会性といった基本知性の早期育成を通じて、高い創造力と中学校レベルの数学能力を身につけさせることを目指しています。同社の強みは、地域密着型のカリキュラムで地元の学校の進度やテスト対策にきめ細かく対応する点、そして「パズル道場」や「思学舎サイエンスラボ」といったユニークなプログラムを通じて、思考力や科学への興味を育む多角的な教育アプローチです。授業外でも宿題による学習定着、学力テストによる現状把握、各期講習会、充実した定期テスト対策など、「授業+αのシステム」で生徒を徹底的にサポートしています。これらの取り組みにより、並木中等教育学校や土浦一高附属中などの公立中高一貫校、土浦一高や竹園高などの公立高校、さらには大学への多数の合格実績を誇り、生徒の夢の実現を力強く後押ししています。
株式会社成学社
上場総資産 95億円(2026/03)
株式会社成学社は、未就学児から社会人、海外留学生まで幅広い層を対象とした総合教育サービスを展開しています。同社は「開成教育グループ」として、個別指導、集団指導、オンライン指導、映像授業、英会話、保育サービス、日本語・韓国語教育など多岐にわたる学習形態を提供しています。主要ブランドには、点数アップと大学受験に強みを持つ「個別指導学院フリーステップ」やそのオンライン版「フリーステップLinkOne」、駿台クオリティの映像授業と最先端学習メソッドを組み合わせた「駿台Diverse大学受験専門館」、少人数制の集団指導で中学・高校受験をサポートする「開成教育セミナー」や「エール進学教室」があります。また、難関大学や医学部受験に特化した「一会塾」、私立専門の個別指導塾「アルスポート」、AIを活用した次世代型個別指導「最適学習スマートナビゲート」も展開しています。さらに、3歳から小学生向けの英会話スクール「IVYKIDS」や、0歳から5歳を対象とした認可保育園・小規模認可保育園の運営、海外留学生向けの日本語学校、大学生・社会人向けの韓国語学校も手掛けています。厳選された講師陣による個人別カリキュラムや学習カウンセリング、発問授業を通じて、生徒一人ひとりの「思考力」「判断力」「表現力」を育み、学力向上と志望校合格を強力に支援しています。関西・関東を中心に広範な地域でサービスを提供し、教育を通じて次世代の担い手を育成することを使命としています。
株式会社早稲田学習研究会
上場総資産 93億円(2025/03)
株式会社早稲田学習研究会は、「W早稲田ゼミ」のブランド名で、小・中学生、高校生を対象とした学習塾の経営および教材の企画・制作を主要事業として展開しています。同社は1987年の創業以来、「生徒第一主義」を規範に掲げ、「最も生徒の面倒見がよく成績の上がる塾」を目指し、質の高い教育サービスを提供してきました。現在、群馬県、栃木県、埼玉県、東京都に約60拠点を展開し、20,000名以上の生徒が通塾する大規模な学習塾へと成長しています。 同社のサービスは、小学生コース、中学受験コース、中学生コース、高校生コース(W早稲田ハイスクール)と多岐にわたり、各学年・レベルに応じた指導を提供しています。特に、定期テスト対策には力を入れており、各中学校の教科書や過去の出題傾向を分析したオリジナルプリントを用いた学校別対策補習を無料で実施しています。また、授業についていけない生徒や苦手な単元がある生徒に対しては、無料補習や授業前後を利用した個別フォローを徹底し、「できるまで」トコトン面倒を見る指導方針を貫いています。教師は全員が正社員であり、入社後の長期間にわたる厳しい研修をクリアした者のみが指導にあたるため、高い授業力と専門性を保証しています。独自の学習法「ワセダ式」も活用し、生徒の学力向上を強力にサポート。学力や理解度に応じたクラス別授業や、質問しやすい環境を整えた自習室の完備、きめ細やかな進路指導も同社の強みです。 同社は、公立・私立高校、中学、大学受験において多数の合格実績を誇り、地域社会からの高い評価を得ています。ビジネスモデルとしては、質の高いサービス提供と物件候補地の厳格な精査、そして徹底した社内教育による教師陣の育成を通じて、高い収益性を維持しながら年間2~3店舗の新規出店を計画し、規模の拡大と持続的な成長の両立を図っています。これにより、「生徒の成績を上げる指導を通じて社会に貢献する」という経営理念の実現を目指しています。
株式会社リソー教育グループ
上場総資産 92億円(2026/02)
株式会社リソー教育グループは、幼児から高校生、社会人まで幅広い年齢層を対象とした総合的な教育サービスを展開しています。同社の核となる事業は、完全1対1の個別指導を提供する進学個別指導塾「TOMAS」であり、特に中学受験分野ではオリコン顧客満足度調査で4年連続総合1位を獲得するなど、高い評価と実績を誇ります。TOMASは、生徒一人ひとりの学力や目標に合わせたオーダーメイドのカリキュラムと、質の高い講師陣によるきめ細やかな指導が強みです。さらに、医学部受験に特化した「メディックTOMAS」や、最難関中学受験専門の「スペックTOMAS」を展開し、特定の進路を目指す生徒のニーズに応えています。 幼児教育分野では、名門小学校・幼稚園受験のパイオニアである「伸芽会」が、1歳からの受験託児「しんが〜ずクラブ」や、中学受験対応型の学童クラブ「伸芽’Sクラブ学童」を運営。コナミスポーツとの提携による「コナミスポーツ伸芽’Sアカデミー」では、スポーツ指導と学童保育を融合させ、子どもたちの心身の健全な成長をサポートしています。また、社会人プロ家庭教師を派遣する「名門会」や、全国展開する個別指導塾「トーメイカイ」を通じて、多様な学習スタイルに対応。学校内個別指導塾「スクールTOMAS」では、学校法人と連携し、AI教材「atama+」を活用した個別指導や帰国生向けの学習支援プログラムを提供し、学校教育の質の向上にも貢献しています。 学力向上に加えて、同社は「プラスワン教育」の理念に基づき、情操教育専門塾「プラスワン教育」や進学塾融合型英語スクール「インターTOMAS」を展開。国際的な視野を育むための海外名門大学訪問プログラムや、バレエ祭り、トーマス・コンサートの主催・協賛を通じて、子どもたちが本物の芸術や文化に触れる機会を創出しています。教育人材の育成・供給にも力を入れ、「ココカラTチャーズ」として講師の募集・研修・人材紹介事業を手掛けています。近年では、オンラインストアを通じて記憶定着特化プラットフォーム「Monoxer」やオリジナル教材「王道」シリーズを販売するなど、デジタル教育への取り組みも強化しており、常に時代の変化に対応した質の高い教育サービスを提供し続けています。
株式会社AICエデュケーション
総資産 90億円(2025/03)
株式会社AICエデュケーションは、創業50年以上の歴史を持つ「鷗州塾」のノウハウを基盤に、多岐にわたる教育事業を展開する企業です。同社は「学習塾」「英語教室」「パソコン教室」の経営を主軸とし、これらに関連する各種事業の企画・開発・運営も手掛けています。 学習塾事業では、幼児から高校生、高卒生・既卒生を対象に、小学校受験から大学受験まで幅広い進学指導を提供。「鷗州塾」は広島、岡山、山口、大阪に展開し、集団指導のほか、個別指導の「鷗州合格必達個別ゼミ」、全国最難関中学特化型指導の「AIC鷗州開智学館」や「AIC浜学園」との提携サービスも提供しています。オンライン学習システム「AICオンライン@HOME」や「映像WEB講座」で自宅学習もサポート。大学受験では「AICメディカルアカデミー」で医学部合格を、「AIC推薦アカデミー」で総合型選抜・学校推薦型選抜対策を支援し、「福山鷗州予備校」では旧帝大・医学部への現役合格実績を持つ講師陣が高卒生・既卒生をバックアップします。通信制高校サポート校「鷗州V高等学院」も運営し、多様な学習ニーズに応えています。 英語教育事業では、幼児向けの「AICバイリンガル幼稚舎」、小学生向けの「AIC Kids」や「AIC After School(英語学童保育)」、中高生向けの「AIC Teens」、オンライン英会話「AIC Online English」を展開。AI搭載英語4技能学習システム「MagniLearn」は、最新AI技術により従来の6倍速での知識習得と2倍の定着率を実現し、英検®・TOEIC®・TOEFL®・IELTS®等の試験対策にも対応。ニュージーランドの名門私立高校「Auckland International College」のノウハウも活用し、国際バカロレア認定校「AICJ International School」や「学校法人AICJ鷗州学園 AICJ中学・高等学校」への支援を通じて、国際的リーダーの育成を目指しています。 パソコン教室事業では、「鷗州塾ぱそこん教室」として初心者から資格取得までをサポート。子どものための制作×プログラミング教室「AICパソコンプログラミングスクール」も運営し、IT教育にも注力しています。 その他、書道教室「かもめ書道教室」、小学生向け学習スタイル「学びKids」、大学生向け就職支援「AIC大人塾」、各種スポーツクラブ(サッカー、バスケットボール)、24時間フィットネスジム「アピネ24」など、幅広い分野で「学ぶ楽しさ」を伝える場を提供。同社は、長年の教育ノウハウと柔軟な対応力、スピードを強みとし、国内だけでなくアジア地域への展開も視野に入れ、世界に通用する教育ブランドの確立を目指しています。
株式会社成基
総資産 74億円(2025/02)
株式会社成基は、幼児から大学受験生までを対象とした総合教育サービス企業グループです。京都、大阪、滋賀、兵庫、奈良の関西圏を中心に、多岐にわたる教育ブランドを展開しています。主要事業として、中学・高校受験対策の「成基学園」、大学受験対策の「東進衛星予備校」および「ゴールフリーLab」、個別指導塾「ゴールフリー」、幼児教育・小学校受験対策の「TAM(タム)」を提供しています。また、英語学童「グローバルキッズ倶楽部(GKC)」や個別対応英語教室「Lepton」を通じて英語教育も手掛け、近年では「ロボッチャスクール」によるロボットプログラミング教育や、AIを活用した不登校のキャリア支援を行うオンラインフリースクール「シンガク」も展開し、多様な学習ニーズに応えています。 同社は、独自の教育メソッド「志共育」を教育の根幹に据え、「自分は何のために学ぶのか」という問いから「志」を見つけ、その実現に向けて主体的に学び続ける力を育むことを重視しています。また、2001年に教育業界で初めて導入した「教育コーチング」を全教室で実践し、子どもたちの潜在能力とやる気を最大限に引き出す指導を行っています。特に幼児教育TAMでは30年以上の実績を持ち、関西の難関有名小学校への高い合格実績を誇ります。さらに、乳幼児教育分野では「TAMランド」として保育園を運営するほか、そのノウハウを活かして保育園の開設支援サービスも提供しており、保育士教育、カリキュラム提案、開設地選定、各種手続きサポートなど、包括的な支援を通じて地域社会の保育ニーズにも貢献しています。代表者は国の教育再生実行会議の有識者として日本の教育改革にも参画しており、未来を見据えた教育のあり方を追求しています。
株式会社昴
上場総資産 69億円(2026/02)
株式会社昴は、九州・沖縄地方を中心に学習塾を展開する教育サービス企業です。1965年の創業以来、50年以上の歴史を持ち、鹿児島県、宮崎県、熊本県、福岡県、沖縄県に60以上の教室を展開しています。同社は、幼稚園の年長児から高校生までを対象とした一貫教育を提供しており、集団指導の「新樹会」(幼稚園年長児〜小学2年生)、「小学部」、「中学部」、「高等部」に加え、「すばる個別指導」による個別指導も展開しています。特に高等部では、提携する「東進衛星予備校」や、沖縄県で展開する大学受験専門予備校「即解ゼミ127°E」を通じて、難関大学への現役合格を支援しています。 同社の教育プログラムは、独自のオリジナル教材とサポートシステムを特徴とします。具体的には、学力診断のための「昴模試」や「全国統一小学生テスト」「全国統一中学生テスト」といった公開模試を定期的に実施し、生徒一人ひとりの実力に合わせた学習指針を提供しています。また、春・夏・冬の季節講習「スクーリング」や、中学校の定期テスト対策勉強会、漢検・英検などの検定対策指導も行い、多角的に生徒の学力向上を支援しています。私立・中高一貫校の生徒に対しては、学校のカリキュラムや教材に対応した内部進学対策や高校内容の先取り指導も提供し、多様な学習ニーズに応えています。 長年の指導実績により、同社は鹿児島県の鶴丸高校や宮崎県の宮崎西高校理数科など、各地域のトップ公立高校や難関私立中学校・高校、さらには東京大学、京都大学、九州大学といった国公立大学、早稲田大学、慶應義塾大学などの私立大学へ多数の合格者を輩出しています。これらの実績は、生徒の目標達成に向けた計画的な指導と、家庭学習の習慣づけを重視する教育方針の成果と言えます。
株式会社ティエラコム
総資産 59億円(2025/05)
株式会社ティエラコムは、「困難にたじろがない ひとりで勉強できる子に」を教育理念に掲げ、創業以来50年近くにわたり、子どもたちの自立を促す総合教育サービスを提供しています。同社の事業は大きく「教育事業」と「GE事業」の二本柱で展開されています。教育事業では、西日本を中心に小学生から高校生までを対象とした小中高一貫教育ネットワークを構築し、「能力開発センター」や「山本塾」ブランドで集団・個別指導塾を80校以上運営、1万名以上の生徒が在籍しています。また、株式会社ナガセのフランチャイズとして「東進衛星予備校」を運営し、実力派講師陣による映像授業と担任制の学習管理、AIを活用した個別指導システム、定額制通い放題プランなどを提供し、高い大学合格実績を誇ります。さらに、アルゴクラブ、論理エンジン、レプトン、QUREOプログラミング講座など、多岐にわたる専門プログラムを通じて、学力向上だけでなく、問題解決能力や創造力といった「人間教育」にも注力しています。 GE事業は、創業以来の「合宿教育」を核とし、自社研修宿泊施設「カリヨンハウス」を運営する研修宿泊事業、海外研修や移動手配を担う教育旅行事業、学生からシニア層までを対象とした留学教育事業の3部門が連携し、国内外での体験学習を推進しています。合宿教育では、自然体験、社会見学、勉強合宿、異文化体験・海外研修など多彩なコースを提供し、非日常体験を通じて人間関係能力や自立心を育みます。同社は「地球の未来なくして子どもの未来はない」という哲学のもと、環境教育や国際交流、災害復興支援など多岐にわたる社会活動にも積極的に取り組み、「地球サイズの人づくり」を目指しています。これらの事業と活動を通じて、子どもたちがどんな困難にも自らの力で立ち向かえる「生き抜く力」を育むことを使命としています。
株式会社クラ・ゼミ
総資産 56億円(2024/03)
株式会社クラ・ゼミは、「誰にだって輝ける舞台がある」という理念のもと、教育、児童福祉、障害福祉、障がい者雇用サポート、医療機器ヘルスケアといった多岐にわたる事業を展開している。同社の主要事業は、未就学児から高校生を対象とした学習指導を行う「教育サービス部門・幼児教室」であり、小・中・高校生向けの総合予備校「クラ・ゼミ」、大学受験専門の「河合塾マナビス」、幼児教室「コペル」を運営している。また、発達に特性を持つ子どもたちを対象とした「児童福祉部門」では、児童発達支援・放課後等デイサービス・保育所等訪問支援を「こどもサポート教室(きらり、あいあい、クラ・ゼミ)」および「コペルプラス」のブランドで全国展開している。さらに、通信制高校との連携による技能教育施設「クラ・ゼミ輝高等学院」を通じて、多様な生徒の学習と進路を支援している。
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学校基本調査の大学(学部)・短大(本科)への進学率(過年度卒業者を含む)。うち大学(学部)進学率は令和6年度59.1%(前年度57.7%)。令和6年度(2024)確定値62.3%で過去最高(前年度61.1%から1.2pt上昇)。受験予備校・大学受験塾の需要側代理指標。調査期日は各年5月1日
出典: 文部科学省 学校基本調査(確定値)官公庁
高等学校等進学率(中学校卒業者)
年次-0.4%前年
学校基本調査の中学校卒業者の高等学校等への進学率。令和3年度(2021)99.1%が過去最高、令和6年度(2024)は98.7%。ほぼ100%で飽和しており高校受験塾の市場成熟度を示す。令和4・5年度(2022・2023)は一次ソース本文未確認のため未収録。調査期日は各年5月1日
出典: 文部科学省 学校基本調査(確定値)官公庁
名古屋市中区代表企業
135億円
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