詳細検索

三菱地所株式会社は、「人を、想う力。街を、想う力。」をブランドスローガンに掲げ、超長期視点でのまちづくりと時代を先取りするDNAを強みとする総合デベロッパーです。同社は、誕生の地である東京・丸の内エリアを日本有数のビジネス街へと発展させたノウハウを基盤に、全国の主要都市および海外へと事業領域を拡大しています。主要事業として、オフィスビルの開発・賃貸・運営管理を主力とし、丸の内を中心とした都心複合型商業施設やプレミアム・アウトレットなどの商業施設事業、物流施設の企画・運営を行う物流施設事業、観光立国に貢献するホテル事業を展開しています。さらに、新事業として国内10空港およびターミナルビルの運営を通じて地域活性化に貢献する空港事業、住宅開発から賃貸管理までグループ連携を強化する住宅事業、米国・欧州・アジア・オセアニアの3極体制で展開する海外事業、クロスボーダーの多様な運用ニーズに対応する投資マネジメント事業、歴史と実績を誇る設計監理事業、顧客の多様な不動産ニーズに対応する不動産サービス事業を手掛けています。同社は、コワーキングスペース「xLINK」やシェアオフィス「テレキューブ」の提供、コミュニティ形成支援、丸の内エリア全体でのマネジメント、SDGs推進、アート×ビジネス、地域×都心といったテーマでのクリエイティブな活動を通じて、多様な働き方や交流を促進しています。また、デジタル技術を活用したDX推進や、スマートシティの実現に向けた実証実験（例：大丸有エリア、泉パークタウン、グラングリーン大阪）にも積極的に取り組み、未来志向のまちづくりを推進。国産木材を積極的に活用する木造木質化事業（MEC Industry設立、MOKUWELL HOUSE、MIデッキ）を通じて、サステナブルな社会の実現にも貢献しています。これらの事業を通じて、住み・働き・憩う人々が満足できる、地球環境にも配慮した魅力あふれるまちづくりを目指し、社会に貢献しています。

日本光電工業株式会社は、医療現場のニーズに応える幅広い医療電子機器の開発、製造、販売、サービスを手掛けるリーディングカンパニーです。同社は、生体情報モニタ、心電計、脳波計、人工呼吸器、除細動器、自動体外式除細動器（AED）など、多岐にわたる製品を提供しており、特にパルスオキシメータの原理発明に貢献するなど、医療技術の革新において重要な役割を果たしてきました。これらの製品は、病院の集中治療室から一般病棟、救急医療、さらには在宅医療や公共施設における緊急時対応まで、様々な医療・健康の場面で活用されています。 近年では、入退院業務支援ソフトウェア、オンサイトアラーム分析ソフトウェア、患者容態把握ダッシュボードソフトウェア、全静脈麻酔支援シリンジポンプ制御ソフトウェアといった医療情報システムや、医療機器リモート監視システム「MD Linkageポータル」、AEDリモート監視システム「AED Linkage」などのデジタルヘルスソリューションにも注力し、医療現場の効率化と質の向上を支援しています。また、高齢者見守りサービス「SUKOYAKA」や医療介護ネットワークシステム「LAVITA®」を通じて、地域包括ケアシステムへの貢献も目指しています。 同社の強みは、長年にわたる研究開発で培われた高い技術力と、国内外に広がる強固な販売・サービスネットワークです。グッドデザイン賞を多数受賞する製品デザインや、パルスオキシメータの原理がIEEEマイルストーンに認定されるなど、その技術力と品質は高く評価されています。サウジアラビア、ベトナム、フィリピン、ケニア、メキシコなどへの販売子会社設立や、米国企業の買収を通じて、グローバル市場での事業拡大を積極的に推進しており、世界中の人々の「いのち」を守るための医療ソリューションを提供し続けています。対象顧客は医療機関、救急隊、企業、学校、そして一般市民と広範囲に及び、医療の安心・安全、そして効率化に貢献するビジネスモデルを展開しています。

エクシオグループ株式会社は、「つなぐエンジニアリング・カンパニー」として、人、都市、ビジネスをつなぐ多様な事業を展開しています。同社の主要事業は、通信キャリア事業、都市インフラ事業、システムソリューション事業の3つの柱から成り立っています。通信キャリア事業では、5Gなどの次世代通信インフラの整備を国内外で手掛け、光ファイバ網やモバイル基地局、ネットワーク設備の設計・構築・運用・保守を一貫して提供しています。特に、世界最高レベルの施工技術を強みとし、IoT時代を支える基盤を構築しています。都市インフラ事業では、再生可能エネルギー（太陽光、風力、木質バイオマス発電）のEPCサービスや、データセンター、電気設備、鉄道通信、無電柱化、廃棄物処理施設などの社会インフラ構築を担っています。災害に強い管路を築造する「弧状推進工法（アースシャトル工法）」のような独自技術も活用し、環境負荷低減にも貢献しています。システムソリューション事業では、公共、通信、製造、金融分野の大規模システムインテグレーション、DXコンサルティング、IT基盤構築、運用保守までワンストップで提供。近年では、Azure OpenAIをベースとしたセキュアな生成AI活用基盤提供サービスや、Atlassian製品（Jira Service Management, Confluence）を活用した業務改善ソリューション、NTTデータ イントラマート社の業務改善プラットフォーム導入支援など、最先端のICT技術を駆使し、顧客の経営課題解決とビジネス革新を加速させています。同社は、長年培ってきた確かな技術力と、グループ内の連携力、そして国内外に広がる事業展開を強みとし、多様な顧客ニーズに応えながら、未来の“あたりまえ”を創造し、社会の持続的成長に貢献するビジネスモデルを確立しています。

株式会社ミライト・ワンは、1946年の創業以来、約80年にわたり通信、電気、交通、水道、エネルギーといった社会の基幹インフラの構築と維持に貢献してきた「未来実装企業」です。同社は、長年培ってきたエンジニアリング技術と現場力を強みに、通信インフラ建設だけでなく、街づくりやづくり、企業と社会のデジタルトランスフォーメーション（DX）およびグリーン・トランスフォーメーション（GX）事業、グリーンエネルギー事業、ソフトウェア事業、グローバル事業など、多岐にわたる社会課題の解決に注力しています。具体的なサービスとしては、道路交通法改正に対応した「コンレポ」シリーズによる社用車・マイカー通勤向けアルコールチェック管理サービスや、従業員の健康管理、教育現場向けの健康サポートを提供しています。ICTソリューション分野では、建設現場の効率化を図るドローン測量ソリューション「DroneDock Daas」を提供し、離着陸からデータ取得までを無人化することで現場の省力化と安全確保に貢献。また、ホテルやレストラン、倉庫など多様な業界の業務効率化を支援する自律運搬ロボット「Servi Plus」や、オフィスや共用スペースでの搬送を担う小型搬送ロボット「カチャカプロ」、さらにはAIコミュニケーションロボット「temi」を展開し、省人化と新たな顧客体験を創出しています。宿泊業向けには、客室タブレット「イータブ・プラス®」やFTTR（Fiber To The Room）技術による次世代通信、ホテル運営のDX・GX・ICTをトータルで支援する「MIRAIT ONE ホテルソリューション」を提供し、顧客満足度向上と業務効率化を両立させています。データセンター関連では、高排熱・省エネ空調を搭載し短納期で導入可能な「コンテナ型データセンター」を提供し、GPUクラウドマッチングサービスと連携することで、地域の再生可能エネルギーの有効活用や都市型データセンターの電力不足といった課題解決にも貢献しています。さらに、水道事業者の維持管理運用業務を効率化する「水道スマートメーター遠隔監視システム」や、イベント会場をデジタルツインで3Dシミュレーションし設営計画をサポートする「イベントDX：設営計画サービス」、iPhoneやiPad、LiDARを活用した「mapry測量」など、幅広い分野でDXを推進。同社は、計画から導入、設置、保守運用、そして関係機関への申請支援までを一貫して提供するワンストップサービス体制を構築し、顧客の多様なニーズに応えています。これらの取り組みを通じて、同社は「技術と挑戦で『ワクワクするみらい』を共創する」というパーパスのもと、持続可能な社会の実現と未来の社会インフラ創造に挑み続けています。

古野電気株式会社は、「安全安心・快適、人と環境に優しい社会・航海の実現」を事業ビジョンに掲げ、多岐にわたる事業活動を展開しています。同社の主要事業は「舶用事業」と「産業用・その他事業」の二本柱です。舶用事業では、大型商船、漁船、小型ワークボートなどあらゆる船舶に対し、世界初の魚群探知機の実用化に代表される革新的な船舶用電子機器とサービスを提供しています。具体的には、安全で効率的な航行を支援する航海用レーダー、AIS（船舶自動識別装置）、GPS魚探などの航海機器、そして環境と経済性を考慮した最適な航路を見つけ出す最先端のセンサーと通信技術を融合したソリューションを提供。新造船向けのトップシェア実績とグローバルネットワークを活かし、船舶の建造から保守、換装に至るライフサイクル全体を支援しています。漁業向けには、魚種やサイズを判別する技術で持続可能な漁業を支援し、資源管理型漁業の発展に貢献しています。 一方、産業用・その他事業では、船舶で培った技術を陸上分野に応用し、人々の安全・安心で快適な暮らしを支える機器・サービスを提供しています。ヘルスケア分野では、生化学自動分析装置や超音波骨密度測定装置などを通じ、病気の早期発見や負担の少ない医療の実現に貢献。ITS（高度道路交通システム）分野では、ETC2.0/ETC車載器やカーナビゲーション、GPS/GNSSチップ・モジュール、車両管理ソリューションを展開し、スマートな社会の実現を目指しています。また、防災・監視ソリューションとして、気象レーダーによるゲリラ豪雨観測システムや、火山・地すべりの地盤変位監視システム、沿岸モニタリングシステムを提供し、身近なリスクから人々を守ります。さらに、建設現場向けWi-Fiシステムや屋内測位機器を提供する建設テック、生簀内養成魚の成長状況を把握し養殖事業の効率化を図る養殖支援システムなど、幅広い分野で「見えないものを見る」技術を追求し、社会の課題解決と新たな可能性の創出に挑み続けています。

倉敷紡績株式会社は、1888年の創業以来、繊維事業を基盤としつつ、多角的な事業展開を通じて社会に貢献している企業グループです。同社の事業は大きく「化成品」「繊維」「環境メカトロニクス」「食品・サービス」「不動産」の5つのセグメントに分かれています。化成品事業では、フッ素やスーパーエンプラなどの高機能樹脂加工品、半導体工程用フィルム、太陽電池向け封止材といった機能フィルム、さらには軟質ウレタン、断熱材、建材、不織布などの産業マテリアルを提供しており、自動車用ウレタンシートは国内で年間約150万台分を出荷する実績を持ちます。繊維事業では、高機能コットン糸「NaTech」などの高機能糸、防炎・難燃素材「ブレバノ」を含むユニフォーム高機能生地・製品、IoTを活用した暑熱リスク管理システム「Smartfit for work」、そしてカジュアル向け高付加価値生地・製品を展開し、年間約70,000トンもの繊維製品をグローバルに供給しています。環境メカトロニクス事業は、ライフサイエンス・テクノロジー分野で撹拌脱泡装置「マゼルスター」、遺伝子抽出装置・受託解析、高速3Dビジョンセンサー「KURASENSE」、7軸協働ロボットシステム「KURAVIZON」などの自動化装置を提供し、エレクトロニクス分野では液体成分濃度計、インフラ検査装置、膜厚計などを、エンジニアリング分野では薬液供給装置、ウエハー洗浄装置、水処理・ガス処理・バイオマス発電といった環境関連設備を手掛けています。特に徳島バイオマス発電所は年間約5,000万kWhを発電し、クリーンエネルギー供給に貢献しています。食品・サービス事業ではフリーズドライ食品の製造・販売、複合文化施設「倉敷アイビースクエア」の運営、自動車教習所を展開し、不動産事業では不動産賃貸を行っています。同社は「ヒューマン・フレンドリー発想」を掲げ、人・社会・地球にやさしい持続可能な取り組みを推進し、多様なコア技術の高度化・複合化を通じて、イノベーションと社会課題解決に貢献する新しい価値の創造を目指しています。国内外7カ国に69拠点を持ち、グローバルなネットワークでお客様に最適なソリューションを提供しています。

JFEエンジニアリング株式会社は、「くらしの礎を創る・担う・つなぐ」をパーパスに掲げ、地球環境の保全、住みやすい街づくり、国の発展、そして人々のくらしに安心・安全を提供する総合エンジニアリング企業です。同社は、ガス・石油・水道パイプライン、LNG・LPG等の各種タンク、太陽光・地熱・バイオマスなどの再生可能エネルギー発電設備、都市ごみ焼却炉、水処理システム、使用済みプラスチック等のリサイクルサービス、橋梁・港湾構造物、物流流通システム、エンジン、シールド掘進機、バラスト水処理システム等の産業機械、製銑・製鋼・ミニミル関連設備、EV急速充電器など、多岐にわたる製品とサービスを提供しています。 特にエネルギープラント分野では、硝酸プラント、天然ガス坑井基地、天然ガス生産プラント、LNGサテライト基地、LNG受入・払出設備、空港給油施設、球形・平底タンク、CO2分離回収プロセス、化学プロセス、VOC処理設備などを手掛け、新型BOG再液化設備「MiReLiS®」や新型液ガス式熱量調整装置「AtoMS」といった革新的な技術を東邦ガス株式会社と共同開発し、省エネ大賞や日本ガス協会技術大賞を受賞しています。パイプライン事業では、天然ガス、原油・石油製品、海底管の設計・施工において国内のパイオニアとして豊富な実績を持ち、長距離・大量・安全輸送を実現する高圧ガスパイプラインや耐震設計、維持管理・診断・メンテナンス技術を提供しています。 同社は、ソリューションの立案、設計、建設から事業運営まで一貫してグループの総合力で顧客のニーズに応え、国内外49カ国でプロジェクトを展開しています。特に、日本の高度な鋼橋桁リサイクル技術を活かしたラオスでの実証事業など、環境負荷低減と持続可能なインフラ開発にも貢献しています。また、機械式立体駐輪場「サイクルツリー」やJFE DIESEL ENGINEなど、都市環境や産業分野における多様なニーズに対応する製品も提供し、社会の基盤を支える幅広いエンジニアリングソリューションを提供しています。

沖電気工業株式会社は、1881年の創業以来、「進取の精神」を掲げ、情報社会の発展に貢献する情報通信機器メーカーとして事業を展開しています。同社の事業は主に「Public Solutions」「Enterprise Solutions」「Component Products」「EMS」の4つのセグメントで構成されています。Public Solutionsでは、社会インフラを支えるミッションクリティカルなソリューションを提供し、無線、センシング、データ分析、予測技術を活用して公共機関や社会インフラ事業者向けに安全性、セキュリティ、利便性を実現しています。具体的には、ITSサービス「LocoMobi2.0」を通じて自動車データや道路情報を収集・分析し、交通渋滞予測や到着予測などのSaaS型サービスを提供し、公共交通機関や建設会社の業務効率化を支援しています。Enterprise Solutionsでは、メカトロニクス製品の設計・開発・製造からネットワークソリューションまでを統合したセキュアで便利なソリューションを提供し、金融機関や小売業向けにATMの運用・監視サービスや現金処理コスト削減に貢献する現金自動預け払い機（ATM）や現金循環機、セルフレジシステムなどを展開しています。Component Productsでは、AI、センシング、通信技術を駆使したエッジデバイスを提供し、インフラ劣化や労働力不足といった社会課題の解決に貢献しています。EMS（Electronics Manufacturing Services）セグメントでは、設計から製造、信頼性試験までを一貫して提供するワンストップの総合製造サービスを展開しており、独自の高放熱技術を特徴とするAIサーバー機器向けEMSや、PCB搭載電子部品のトレーサビリティサービスも提供しています。同社は、長年培ってきた基盤技術とオープンイノベーションを組み合わせることで、既存事業の強化と新たな事業領域の開拓を進め、世界80カ国以上の国と地域で事業を展開し、持続可能な社会の実現を目指しています。

伊藤忠商事株式会社は、1858年の創業以来、世界中で多岐にわたる事業を展開する総合商社です。同社は「ひとりの商人が担う無数の使命」を掲げ、人々の豊かな暮らしを支えるため、原料調達から製造・加工、卸売、そして小売サービスに至るまで、サプライチェーンの川上から川下までを包括的に事業領域としています。主要事業カンパニーとして、ファッションからハイテク資材までを扱う繊維、鉱物資源の開発と安定供給を担う金属、食料原料供給から製造・流通・リーテイルまで食の安全・安心に貢献する食料、大型プラントやインフラ、航空機、船舶、自動車、建機、産機などを幅広く手掛ける機械、幅広いバリューチェーンを活用し新たな価値創造を目指すエネルギー・化学品、生活資材から住宅開発・販売、物流までをグローバルに展開する住生活、ICTやBPOサービスを核に新たな市場を創出・拡大する情報・金融、そして生活消費分野に強みを持つ第８カンパニーを通じて、多様な顧客ニーズに応えています。 同社の強みは、グローバルなネットワークと、各カンパニーが連携することで生まれる総合力にあります。AIX戦略によるイノベーション推進や、低炭素社会・循環型社会を目指すクリーンテックビジネスへの積極的な取り組み、さらには中国・アジアを中心としたCITIC・CPグループとの協業によるシナジー最大化など、未来を見据えた事業戦略を展開しています。また、ITOCHU SDGs STUDIOの運営を通じて、SDGsへの関心を高め、持続可能な社会の実現に向けた啓発活動にも注力しており、子どもから大人までがSDGsを体験できる場を提供しています。同社は「生活に寄り添う総合商社」として、世界中の人々の生活基盤インフラを支え、商いの力で豊かな社会の実現に貢献し続けています。

三浦工業株式会社は、1959年の設立以来、「熱・水・環境のベストパートナー」として、環境に優しい社会ときれいで快適な生活の創造に貢献することを企業理念としています。同社は、小型貫流ボイラ、舶用補助ボイラ、排ガス（廃熱）ボイラといった各種ボイラ製品の製造販売を主力事業とし、その開発・製造で培ったノウハウを活かし、多岐にわたる事業を展開しています。 具体的には、水処理機器、食品機器、滅菌器、薬品等の製造販売、およびそれらのメンテナンス、環境計量証明業を手掛けています。水処理分野では、水銀フリーUV-LED水殺菌装置や家庭用・業務用軟水器を提供し、食品分野では学校給食向け真空冷却機などを展開。医療分野では低温滅菌技術「ETstera」を用いた滅菌器や産業用洗浄器を提供し、感染症対策から再生医療分野まで幅広く貢献しています。また、海洋環境保護のためバラスト水管理システムも提供しています。 同社の強みは、ボイラや水処理機器、食品機器、メディカル機器、環境機器など幅広い商品ラインアップと、それらを支える高い技術力、そして日本全国約1,200名のフィールドエンジニアによる充実したメンテナンス体制にあります。特に、ミウラオンラインメンテナンスシステムによる24時間監視と「ビフォアメンテナンス」は、お客様の設備トラブルを未然に防ぎます。さらに、工場全体のエネルギーシステムを効率化する「熱電ソリューション」や、ユーティリティ設備から生産設備、エネルギー管理までを総合的に見直す「トータルソリューション」を提供し、お客様の省エネと環境負荷低減を支援しています。 近年では、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みとして、固体酸化物形燃料電池システム、水素焚きボイラ、水素製造装置といった水素事業の拡大にも注力しています。また、自社機器に留まらず、他社機器やお客様設備全体を対象とした「まるごとメンテナンスサービス」を提供し、IoTを活用した「見守りサービス」契約により、生産性向上とリスク低減を実現しています。グローバル展開も加速しており、世界50以上の国と地域で事業を展開し、ドイツのCERTUSS社やアメリカのCleaver-Brooks社をグループに迎え、熱のプロバイダーとして変革を続けています。グループ会社であるアイナックス稲本株式会社では業務用洗濯機械設備を、ミラボット株式会社では自動搬送ロボットの開発・製造・販売・保守を行っており、事業領域を広げています。

株式会社デンソーテンは、1972年10月25日に富士通株式会社のカーラジオ・車載用電子機器部門が分離独立して設立された、自動車向け電子機器およびモビリティソリューションを提供する企業です。同社は、長年にわたりカーナビゲーションシステム、カーオーディオシステム、先進運転支援システム（ADAS）などの開発・製造をリードしてきました。主要製品には、統合型カーナビ・AVシステム「ECLIPSE AVN」シリーズ、高音質を追求したホームオーディオ「ECLIPSE TD」シリーズ、そして運転支援技術として「Multi-Angle Vision™」周辺監視システムやミリ波レーダーなどがあります。特に、世界初の車載用CDプレーヤー、世界最小のミリ波レーダー、世界初の3次元鳥瞰図表示周辺監視システムなど、数々の革新的な技術を市場に投入してきました。 同社の強みは、トヨタ自動車、ホンダ技研工業、いすゞ自動車、スバル、ゼネラルモーターズといった国内外の大手自動車メーカーへのOEM供給実績と、アフターマーケット向け製品「ECLIPSE」ブランドの展開による幅広い顧客層への対応力です。また、タクシー会社向けのクラウド型配車システムや業務用ドライブレコーダーなど、B2Bソリューションも提供しています。品質管理体制も徹底されており、ISO9001、ISO14001、QS-9000などの国際認証を取得し、高い品質と納期遵守で多くのサプライヤー賞を受賞しています。 「VISION2030」では、「人とモビリティと社会をつなぐインターフェースを創造するモビリティソリューションパートナー」を目指し、「人を中心としたHMI（Human-centric HMI）」、「環境に優しい電動化（Environmentally friendly electrification）」、「データコネクティビティによる車両と社会の統合（Integrating vehicles and society through Data Connectivity）」の3つの柱を掲げています。これにより、ゼロ交通事故やカーボンニュートラルといった社会課題の解決に貢献し、快適で自由なモビリティ社会の実現を通じて人々の生活の質向上を目指しています。研究開発体制も充実しており、音響開発センターや川崎センサー開発センターを擁し、常に最先端技術の創出に取り組んでいます。

ＮＥＣソリューションイノベータ株式会社は、1975年の設立以来、NECグループの社会価値創造をICTで実現する中核会社として、システムインテグレーション事業、サービス事業、基盤ソフトウェア開発事業、機器販売を主要な事業として展開しています。同社は、国内トップクラスの10,000人を超えるエンジニアを擁し、大規模かつ社会基盤を支えるシステムの一貫した構築・運用に強みを持っています。官公庁、自治体、医療、通信業といった社会インフラから、製造・プロセス業、流通・サービス業、金融業、リテール領域まで、幅広い業種・業務の深いノウハウを活かし、お客様の経営課題や業務課題の解決、さらには一歩先の業務改革までを支援しています。 同社の提供価値は、AI、クラウド、IoT、ブロックチェーン、生体認証、画像・映像分析、セキュリティなどの最新デジタル技術を組み合わせた高い技術デザイン力と、全国約40か所の拠点を活かした高いデリバリー力にあります。特にヘルスケア領域では、電子カルテシステムなどの病院情報システムの構築・運用に加え、人々の疾病予防や健康寿命の延伸に貢献する独自のデジタルヘルスケアサービスを提供し、医療DXを推進しています。また、ウェルビーイング経営ソリューションとして、個人の健康支援、チームのコミュニケーション支援、働き方改革を促進する多様なソリューションを提供し、企業全体のイノベーションを促進しています。 社内DXにも注力し、生成AIを活用したSE業務や営業活動の高度化、経営管理業務のデジタル化を進め、その経験をお客様や社会のDX推進に還元しています。SuperStream-NX、POSITIVE、NEC 働き方見える化サービス Plus、Salesforce、SAP S/4HANAなどの多様なプロダクト・サービスを活用し、お客様の戦略パートナーとして価値最大化を目指すとともに、バリュー・プロバイダとしてステークホルダーとの共創を通じて新たな価値創造に挑戦しています。同社の取り組みは、「健康経営優良法人（ホワイト500）」、「人的資本経営品質ゴールド」、「日経サステナブル総合調査」など、多数の外部機関から高い評価を受けています。

三井不動産株式会社は、多岐にわたる不動産事業を展開する総合デベロッパーです。同社はオフィスビル、商業施設、ホテル・リゾート、ロジスティクス、住宅などの開発・運営を中核事業とし、これらを「すまう」「はたらく」「たのしむ」といった人々の暮らしのあらゆる側面から支えています。具体的には、日本初の超高層ビル「霞が関ビルディング」や「東京ミッドタウン」シリーズに代表される大規模複合施設の開発を通じて、都市の機能向上と新たな価値創造を推進。商業施設では「三井ショッピングパーク ららぽーと」や「三井アウトレットパーク」を展開し、地域コミュニティの核として賑わいを創出しています。ホテル・リゾート事業では「ハレクラニ」や「三井ガーデンホテル」ブランドで国内外に展開し、多様な顧客層に質の高い滞在体験を提供。住宅事業では「パークマンション」などの分譲住宅から賃貸住宅まで幅広く手掛け、人々の豊かな暮らしを追求しています。また、同社は物流施設「MFLP」シリーズの開発・運営を通じて、Eコマースの伸長や物流効率化を支援し、産業基盤を支えています。近年では、ラボとオフィスが一体化した「三井リンクラボ」を展開し、ライフサイエンス分野のイノベーション創出にも貢献。さらに、DX本部を中心に、テクノロジーを活用した不動産ビジネスの変革を推進しており、柏の葉スマートシティにおける「スマートライフパス柏の葉」や法人向けシェアオフィス「ワークスタイリング」など、デジタル技術を駆使したサービスを提供し、顧客満足度向上と生産性向上を両立させています。同社の強みは、創業以来培ってきた「経年優化」の街づくり思想に基づき、長期的な視点で都市や地域の価値を高めることにあると言えます。官民連携による「日本橋再生計画」や「柏の葉スマートシティ」はその代表例であり、単なる建物の建設に留まらず、文化・環境・産業が共生する持続可能な街づくりを目指しています。グローバル展開も積極的に進め、米国、アジアを中心にオフィスビル、商業施設、ホテルなどの開発・運営を手掛け、海外においても日本の街づくりのノウハウを活かした付加価値向上を図っています。同社は「産業デベロッパー」として、不動産領域を超えた新事業領域の探索にも挑戦し、社会全体の付加価値向上に貢献する「両利きの経営」を実践しています。

東京建物株式会社は、1896年（明治29年）に設立された日本で最も歴史ある総合不動産会社です。同社は「信頼を未来へ」を企業理念に掲げ、「お客様第一」と「時代の流れを先んじて捉える進取の精神」を原点として、事業を通じて「社会課題の解決」と「企業としての成長」のより高い次元での両立を目指しています。主要事業は、オフィスビル・商業施設等の開発、賃貸及び管理、マンション・戸建住宅の開発、販売、賃貸及び管理、不動産の売買、仲介及びコンサルティング、駐車場の開発・運営、リゾート事業、物流施設開発事業、資産運用事業、海外事業、不動産鑑定業と多岐にわたります。 同社の「働く」事業では、国際都市・東京をはじめ全国主要都市での都市開発事業、オフィスビルやフレキシブルオフィスの開発・運営、プロパティマネジメントサービスを提供し、TOFROM YAESUやT-PLUS、エキスパートオフィス、+OURSなどのブランドを展開しています。物流施設事業では、環境配慮型物流施設「T-LOGI」シリーズを開発し、太陽光パネル実装や省エネルギー化を推進するZEB物流を手がけています。また、八重洲・日本橋・京橋エリアを中心に、City Lab TOKYOやxBridgeシリーズ、TOKYO FOOD LABといったイノベーション拠点を開発・運営し、新たな産業育成と経済成長に貢献。海外事業は中国やASEAN各国で複合開発やコンサルティングを手がけています。 「暮らす」事業では、「洗練」と「安心」をコンセプトとする新築分譲マンション「Brillia」シリーズや賃貸マンション「Brillia ist」を展開し、管理・仲介・再開発・建替え・住みかえといったトータルサポートを提供しています。商業施設事業では、地域の特性と顧客体験価値を融合したビルイン型、都市型、郊外型など多様な商業施設を開発・運営しており、SMARK伊勢崎やHareza池袋、FUNDES、minanobaなどが代表例です。 「活かす」事業では、125年を超える実績を活かし、不動産の有効活用や資産価値最大化のためのノウハウを提供するとともに、不動産私募ファンドやJ-REITの組成・運用を通じた資産運用サービスも展開しています。同社は、大規模再開発の推進、分譲マンション事業の成長、投資家向け物件売却、海外事業拡大、サービス事業拡大、新規事業確立を重点戦略とし、サステナビリティ推進を経営の重要課題と位置づけ、脱炭素社会や循環型社会の実現に向けたZEB・ZEH開発、再生可能エネルギー導入、廃棄物削減などの目標を掲げ、持続可能なまちづくりに貢献する「次世代デベロッパー」を目指しています。

ＮＥＣネッツエスアイ株式会社は、1953年に電気通信工事会社として創業して以来、通信インフラの設置工事から始まり、国内外の通信インフラや企業内ネットワークを中心に事業領域を拡大してきました。現在は「コミュニケーションサービス・オーケストレーター」として、企業、通信事業者、官公庁・自治体、社会インフラ事業者など幅広い顧客に対し、ICTシステムに関する企画・コンサルティング、設計・構築、運用・監視、保守、アウトソーシングサービスまで総合的に提供しています。同社の事業は大きくDXソリューション事業とシステムズエンジニアリングサービス事業に分かれ、前者は主に企業や自治体向けに働き方改革やDX/ICTインテグレーション、BPOサービスを提供し、後者は通信事業者や公共・社会基盤分野向けに高信頼かつレジリエントな大規模・広域ICTインフラの構築、DXを含むICT/ネットワークインテグレーション、国内外のエンジニアリングおよびサポートサービスを展開しています。同社は、長年培った施工力とシステムインテグレーションのノウハウを強みとし、全国約400カ所に及ぶサービス拠点から24時間365日体制でプロアクティブなサポートを提供。ネットワークトータルオペレーションセンター（nTOC）やサービスデリバリーオペレーションセンター（sDOC）、都市型データセンター（S-iDC）を中核に、高度な技術力と多様な人材を活かし、マルチベンダー対応で顧客のニーズに最適なソリューションを提供しています。また、最先端のベンチャー技術も積極的に取り入れ、自社実践を通じて効果を実証した上で、ワークスタイルイノベーション、ITインフラ/ITマネジメント、セキュリティ・ガバナンス、データドリブン経営/AI、BCP/リスク対策、カーボンニュートラルといった多岐にわたるソリューションを提供し、顧客起点での価値創造と社会の変革、持続可能な社会の実現に貢献しています。

栗田工業株式会社は、1949年にボイラ向け水処理薬品事業で創業以来、「水と環境」を事業領域とし、水処理薬品、水処理装置、メンテナンス・サービスの3つの基盤事業を核に、多様な技術、ノウハウ、サービスを組み合わせたソリューションをグローバルに提供しています。同社は、顧客の工場や設備における生産性向上、安定操業、環境負荷低減に貢献するため、幅広い製品・サービスを展開しています。 主要事業として、まず「水処理薬品」では、ボイラ薬品、冷却水薬品、排水処理薬品、製造工程向け薬品を提供し、腐食・スケール・スライム障害の防止、省エネルギー、節水、GHG排出削減、衛生環境維持、汚泥削減などを実現します。特に、スケールを分散・除去する「ドリームポリマー™」や、レジオネラ属菌の増殖を抑制する「Kurita NA™」シリーズ、排水処理薬品の注入量を自動最適化する「S.sensing™ CS」などの独自技術を強みとしています。 次に「水処理装置」では、半導体製造に不可欠な超純水製造装置や、工場ボイラ用の純水・軟水装置、食品・飲料製造用水装置などの用水処理装置、および工場排水の懸濁物質や有害物質を除去する排水処理装置を提供し、生産性向上と環境負荷低減に貢献します。余剰汚泥発生量を大幅に削減する好気性生物処理装置「バイオプラネット™ SR」などが特徴です。 「メンテナンス」サービスでは、水処理装置の定期点検・診断、機能材交換、改造・増設提案を通じて、装置の性能維持、トラブル未然防止、安定操業、生産性向上を支援します。純水供給サービス「KWSS™」では、IoT技術による運転状況の遠隔監視で顧客の運転管理負担を軽減するビジネスモデルを展開しています。 さらに「超純水供給」サービスでは、超純水製造装置の設置から運転管理、メンテナンスまでを一貫して行い、顧客は設備投資不要で必要な水質・水量の超純水を安定的に利用できます。「エンジニアリング洗浄」では、産業プラントのボイラ、熱交換器、配管の汚れを薬品や高圧水で効率的に洗浄し、安定操業に貢献。火力発電プラントのOT適用ボイラ向け化学洗浄サービスや、安全性の高い「自動ジェット洗浄装置」を提供します。「精密洗浄」では、半導体製造装置部品のナノレベルの汚染を解析・除去し、歩留まり向上に貢献します。 「運転・維持管理」では、顧客に代わり水処理施設の効率的かつ安定した運営を実現。「土壌・地下水浄化」では、有害物質による汚染の調査・浄化・コンサルティングをワンストップで提供し、環境負荷低減に貢献。「パワーバイオ E-PLUS™」などの技術でVOCs汚染を短期間で確実に浄化します。「分析・試験」では、水質・環境分析や医薬品試験を提供。「業務・家庭用品」では、浄水器や軟水器、純水器などを製造・販売し、日常生活における水の安全性や利便性向上に貢献しています。 同社は「水の新たな価値の開拓者」として、水資源問題解決、脱炭素社会実現、循環型経済社会構築に貢献するソリューションを創出し、持続可能な社会の実現を目指しています。

ＮＥＣプラットフォームズ株式会社は、ICTシステム機器の開発、製造、販売、設置、保守、およびシステムソリューションを一貫して提供する企業です。同社はNECグループのハードウェア開発生産機能を結集した「グローバル One Factory体制」を担い、長年培ってきたコア開発技術と生産技術を統合することで、高品質な「ものづくり」を実現しています。企画から開発、生産、保守までの一貫体制を強みとし、市場の多様なニーズに柔軟に対応する「ことづくり」を通じて、幅広い顧客の課題解決や事業成長、さらには社会課題の解決に貢献しています。 同社の事業は多岐にわたり、NECとの連携ソリューションとして、都市インフラや公共社会インフラを支えるパブリック事業、高度なネットワークインフラ製品を提供するネットワークインフラ事業、海底から宇宙まで社会や国の安心・安全を支えるANS事業、AI・ビッグデータに対応し社会のDXをリードするITプラットフォーム事業、そして人・車・インフラが繋がる「交通事故ゼロ社会」を目指すモビリティソリューション事業を展開しています。 また、同社独自のソリューションとしては、場所にとらわれない多様な働き方を支援するユニファイドコミュニケーション事業、安全で高速かつ安定したネットワーク環境を提供するアクセスソリューション事業、顧客のビジネス構想を技術と共創で具現化する組込エッジソリューション事業があります。具体的な製品・サービスには、オフィス電話の定番ブランド「UNIVERGE Aspire」シリーズ、クラウドコミュニケーションサービス「UNIVERGE BLUE」、遠隔監視制御システム「コルソス CSD12」、クラウド型統合管理サービス「NetMeister Suite」、入退管理ソリューション、AI画像解析用カメラや高感度カメラシリーズ、エッジコンピューティングに適したコンパクトボックス型コントローラ、業務用タブレット端末「TWINPOS Sx」、Wi-Fiホームルータ「Aterm」シリーズなどがあります。 同社は、設計段階からの生産開発、部材調達、製造の各工程で不良品を「入れない、作らない、出さない」プロセスを徹底し、耐震・停電対策による安定供給体制を確立。ICTを活用したBTO（Build To Order）や独自のリレー生産方式、生産ラインのデジタル化・自働化により、スピーディーな生産対応と高品質な製品提供を実現しています。さらに、環境配慮型製品の提供、製品のリユース・リサイクル、自然エネルギーの活用など、環境に優しい社会への貢献も積極的に行っています。2021年には経済産業省よりDX認定を取得するなど、デジタルトランスフォーメーション推進にも力を入れています。

アズビル株式会社は、1906年の創業以来、「人を中心としたオートメーション」を追求し、計測と制御技術を核に、社会の持続可能な発展に貢献する企業グループを目指しています。同社の事業は、ビルディングオートメーション（BA）、アドバンスオートメーション（AA）、ライフオートメーション（LA）の三つのセグメントで構成されています。 ビルディングオートメーション事業では、オフィスビルや商業施設向けに、ビルディングオートメーションシステム、セキュリティシステム、各種サービス、ソリューションを提供しています。特にスマートビルディングソリューションにおいては、先進的なオートメーションとデジタルツイン技術を統合し、エネルギー効率の向上、レジリエンス強化、長期的な運用価値の実現に貢献しており、Frost & Sullivan社から複数回にわたり「Smart Building Solutions Company of the Year Award」を受賞するなど、業界リーダーとしての評価を確立しています。 アドバンスオートメーション事業では、工場やプラント向けに、高度な製品、サービス、ソリューションを展開しています。これには、産業用制御弁、空調用バルブ、スイッチ、各種流量計（渦流量計、熱式質量流量計）、空気圧機器、潤滑装置、検出器、電子制御機器、高付加価値圧力センサー（MEMSセンサー）などが含まれます。また、バルブ診断サービスを提供し、予期せぬトラブルや計画外の設備停止のリスクを低減します。同社は、AIや各種先進センシング技術を活用し、生産現場の安全性、生産性、価値向上に寄与する新製品・サービスを継続的に提供しています。 ライフオートメーション事業は、ライフラインやヘルスケアなど、人々の日常生活に密接に関わる市場を対象としており、都市ガス、LPガス、水道メーター、各種流量計、計装システムなどの開発・製造・販売を通じて、社会インフラを支えています。 アズビルは、グローバルに事業を展開し、アジア太平洋地域、北米、欧州、中東など世界16カ国で事業会社を擁しています。顧客との共創や他社との協業、ソリューション能力の強化を通じて、持続可能な社会の実現と、人々の安全・快適・達成感、そして地球環境保全に貢献することを目指しています。特に、測定、制御、メンテナンスの専門家やデータサイエンティストを育成する体系的な研修プログラムを通じて、グローバルなサービス事業の適応力を高め、顧客の多様なニーズに応える体制を強化しています。

応用地質株式会社は、1957年の設立以来、「地質工学の創造」を旗印に、地球科学に基づく専門的知見と技術を核として、社会基盤の整備、災害に強い強靭なまちづくり、豊かな自然環境の保全と育成、資源・エネルギーの安定供給に貢献する地球科学のエキスパート企業です。同社は「防災・インフラ」「環境・エネルギー」「国際」の3つの事業セグメントを展開し、社会課題の解決を事業活動で推進しています。 防災・インフラ事業では、大規模地震動算定や地震被害想定調査、地盤3次元化技術「OYO GeoTools」、交通ビッグデータを用いた舗装維持管理サービス、路面下空洞探査、火山監視システム、流域・治水対策、トンネル点検・維持管理、津波高・浸水範囲予測、電力施設等の防災対策支援など、多岐にわたる調査・設計・計測サービスを提供し、国や自治体の防災計画策定やインフラの老朽化対策を支援しています。 環境・エネルギー事業では、生物多様性調査とOECM登録支援、外来魚の適正管理システム、自然由来重金属対策、土壌・地下水汚染調査・対策支援、洋上風力発電事業支援、樹木診断など、自然環境分野から生活環境分野、再生可能エネルギー事業化支援まで幅広く手掛けています。 国際事業では、インフラの長寿命化・強靭化を支える非破壊検査機器や地震観測システム、洋上インフラを支える物理探査機器の開発・製造・販売、および地域のインフラを支える調査・設計・工事・施工管理サービスをグローバルに展開しています。 同社の強みは、地質・地盤調査における国内No.1の規模と実績、DX銘柄2022に選定される先進的なデジタルトランスフォーメーションへの取り組み、BIM/CIM分野での高いプレゼンス、そしてコンサルティングから計測機器の開発・製造・販売までを一貫して提供できる総合的なソリューション開発力にあります。これらの強みを活かし、デジタル技術やオープンイノベーションを積極的に推進することで、社会のレジリエンスと持続可能性の向上に貢献し、人と地球の未来に最適な解を導き出すことを目指しています。顧客は国、自治体、建設・土木事業者、エネルギー関連企業、一般企業、地域住民など多岐にわたります。