東京都港区に所在する、2020年設立・社会保険被保険者数1,316名のメディア・エンターテインメント(映像・音楽制作)企業。
- 所在地
- 〒107-0052 東京都 港区 赤坂5丁目2番20号
- 法人番号
- 6010401153571
- 所在ビル
- 赤坂パークビル(96 社)
東京都港区に所在する、2020年設立・社会保険被保険者数1,316名のメディア・エンターテインメント(映像・音楽制作)企業。
法人向け(メディア・エンターテインメント)
業種・対象顧客は公開情報をもとに分類・推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
株式会社TBSアクトは、コンテンツ制作における技術、美術、CGをワンストップで提供する日本最大級の総合プロダクションです。同社は、テレビ放送、配信、映画、イベント、リアル・仮想イベントなど多岐にわたるメディアコンテンツに対し、企画立案から制作、運用までを一貫してサポートしています。主要なサービスとして、多彩なコンテンツ制作を支え、品質管理からトラブル対応まで最高の映像表現を追求する「撮影・映像」、エンタテインメントを光で演出し、プランニングから施工・オペレーションまで一貫対応する「照明・電飾」、番組、コンサート、イベントなどでその場にふさわしい音像を創り出し、臨場感あふれる音を届ける「音声・音響効果」を提供。特に音声業務では、台詞、会話、演奏、歓声などの収録から、最適な音量・音質調整、PA業務、ライブレコーディング、MA、音響効果制作まで幅広く手掛けます。また、スポーツ中継から企業説明会まであらゆるジャンルのライブ配信を企画から実行までトータルサポートし、高度なIP伝送技術やクラウドプロダクション、IP中継配信を活用してリアルタイムかつ高品質な映像を届けます。編集部門では、ドラマ、バラエティ、音楽、スポーツ、情報、映画、配信コンテンツなど幅広いジャンルに対応し、4K-HDRコンテンツの編集やAvid Media Composer、Adobe Premiere Proなどの主要ソフトウェアを駆使して、東京・赤坂の全40室のスタジオで高品質な映像制作を実現しています。CG・VFX部門では、年間140万枚以上のテロップ制作から、オープニング映像、バーチャルセット、報道番組の再現CG、ドラマ・映画の実写VFX、気象・速報・テロップシステムの開発・運用まで、高度なビジュアルメッセージを構築。美術プロデュース・デザイン・レンタルでは、番組セットデザイン、店舗内装、グラフィックデザイン、劇中アイテム制作、10万点を超える小道具の調達・貸出しを行い、バーチャルプロダクションなどの新技術も取り入れています。さらに、開発部門ではテクノロジーとエンターテインメントを融合させ、バーチャルプロダクション、XR/ARコンテンツ、インタラクティブコンテンツ、アプリケーション開発、生成系AIの研究開発を通じて次世代のメディア体験を創造。放送局や中継車のシステム施工・メンテナンスを担う「設備工事・保守」や、4K HDR対応の映像中継車、音声中継車、録音中継車、水素中継車を含む豊富なラインナップで機動力を発揮する「中継車(中継)」サービスも提供しています。同社は、TBSグループの一員として、長年の経験と最先端技術、そして「匠」の精神を融合させ、顧客の多様なニーズに応え、感動と興奮を生み出すコンテンツを世界に発信し続けています。その強みは、企画から制作、運用までをワンストップで提供できる総合力と、常に新しい技術を取り入れ、高品質なコンテンツを安定して提供する能力にあります。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
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株式会社TBSアクトは商標6件を保有しています。商標は教育・娯楽・スポーツ・文化(第41類)の分野が中心です。
商標
6件
登録・現存
0件
審査中
0件
満了
0件
消滅
0件
拒絶・取下げ
0件
※各区分の現存登録・審査中・消滅の件数です。企業の事業分野そのものではありません。
データ基準日: 2026年11月19日確認分
純利益
11億円
総資産
105億円
社会保険被保険者数
1,316人 · 2026年11月
33期分(2024/03〜2026/11)
被保険者数 前年同月比
-0.7% · 2026年11月
前年同月 1,325人(2025年11月)→ 1,316人(-9人)
ROE単体
17.08% · 2026年3月
6期分(2021/03〜2026/03)
ROA単体
10.9% · 2026年3月
6期分(2021/03〜2026/03)
自己資本比率単体
63.81% · 2026年3月
6期分(2021/03〜2026/03)
所在地を問わず同業種で選定